(57)【要約】【課題】  輝度ムラを発生させずに、維持放電電流のピーク値を低減できるプラズマディスプレイパネルの実現。【解決手段】  互いに隣接して配置した第１の方向に延びる複数の第１電極13,12、第２電極14,15、第３電極16,17を備え、繰り返し放電を行う第１電極と第２電極のそれぞれ間に第３電極が配置され、電極を覆う誘電体層18とを備えるプラズマディスプレイパネルであって、第１電極と前記第２電極の間隔は、パネルの表示領域幅全体に渡って略一定であり、第３電極と第１電極及び第２電極との間隔は、パネルの表示領域幅全体における第１の方向の位置に応じて異なる。【選択図】      図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに隣接して配置した第１の方向に延びる複数の第１、第２、第３の電極を備え、
繰り返し放電を行なう前記第１及び第２の電極のそれぞれの間に前記第３の電極が設けられるとともに、前記複数の第１、第２及び第３電極を覆う誘電体層とを備えるプラズマディスプレイパネルであって、
前記維持放電を行う前記第１電極と前記第２電極の間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って略一定であり、
前記第３電極と前記第１電極及び前記第２電極との間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体における前記第１の方向の位置に応じて異なることを特徴とするプラズマディスプレイパネル。
【請求項２】
前記第１電極は、可視光を透過する第１透明電極と該第１透明電極よりも電気的抵抗値の低い第１金属電極とからなり、前記第２電極は可視光を透過する第２透明電極と該第２透明電極よりも電気的抵抗値の低い第２金属電極とからなり、
前記第１金属電極及び前記第２金属電極は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って平行である請求項１に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項３】
前記第１透明電極及び前記第２透明電極は、それぞれセル毎に前記第１金属電極及び前記第２金属電極から突出した部分を有し、前記第１透明電極及び前記第２透明電極の突出部分の対向するエッジは、前記第１金属電極及び前記第２金属電極と略平行である請求項２に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項４】
前記第３電極は可視光を透過する第３透明電極と該第３透明電極よりも抵抗値の低い第３金属電極とからなり、
前記第３金属電極及び前記第３透明電極は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、前記第１金属電極及び前記第２金属電極と所定の角度をなすように伸びる請求項２又は３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項５】
前記第３電極は可視光を透過する第３透明電極と該第３透明電極よりも抵抗値の低い第３金属電極とからなり、
前記第３金属電極及び前記第３透明電極のエッジは、前記第１金属電極及び前記第２金属電極のエッジと平行で、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、前記第１金属電極及び前記第２金属電極のエッジとの間隔を前記第１の方向において段階的に変化させた、階段状の形状を有する請求項２又は３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項６】
前記第３電極は可視光を透過する第３透明電極と該第３透明電極よりも抵抗値の低い第３金属電極とからなり、
前記第３金属電極及び前記第３透明電極は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、ジグザグ状に伸びる請求項２又は３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項７】
前記第３電極は可視光を透過する第３透明電極と該第３透明電極よりも抵抗値の低い第３金属電極とからなり、
前記第３金属電極は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、前記第１金属電極及び前記第２金属電極と略平行に伸び、
前記第３透明電極のエッジは、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、前記第１金属電極及び前記第２金属電極と所定の角度をなすように伸び、前記第３透明電極のエッジと前記第１透明電極及び前記第２透明電極のエッジとの間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体における前記第１の方向の位置に応じて異なる請求項２又は３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項８】
前記第３電極は可視光を透過する第３透明電極からなり、
前記第３透明電極のエッジは、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、前記第１金属電極及び前記第２金属電極と所定の角度をなすように伸びびる請求項２又は３に記載のプラズマディスプレイパネル。
【請求項９】
請求項１から８のいずれか１項に記載のプラズマディスプレイパネルを備えるプラズマディスプレイ装置であって、
前記第１電極と前記第２電極間で前記維持放電を行う際に、前記第１電極と前記第２電極間に維持放電電圧を印加するのと同時又はそれより早く、前記第３電極と前記第１電極又は前記第２電極の一方の間に所定の電圧を印加することにより、前記第１電極又は前記第２電極と前記第３電極との間で放電を発生させ、該放電をきっかけとして前記第１電極又は前記第２電極との間で維持放電を起こすことを特徴とするプラズマディスプレイ装置。
【請求項１０】
前記第１電極又は前記第２電極との間で維持放電が起きた直後に、前記第３電極に印加する電圧を切り換えて、前記第３電極と前記第１電極又は前記第２電極の他方との間に所定の電圧を印加することにより、前記第１電極又は前記第２電極の一方と前記第３電極との間の放電を停止させる請求項９に記載のプラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、パーソナルコンピュータやワークステーションなどのディスプレイ装置、平面型テレビジョン、広告や情報などの表示用プラズマディスプレイに使用されるＡ／Ｃ型プラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）及びプラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ装置）に関する。
【背景技術】
【０００２】
ＡＣ型カラーＰＤＰ装置においては、表示するセルを規定する期間（アドレス期間）と表示点灯のための放電を行う表示期間（サステイン期間）とを分離したアドレス・表示分離（ＡＤＳ）方式が広く採用されている。この方式においては、アドレス期間で、点灯するセルに電荷を蓄積し、その電荷を利用してサステイン期間で表示のための放電を行う。
【０００３】
また、プラズマディスプレイパネルには、第１の方向に伸びる複数の第１電極を互いに平行に設け、第１の方向に対して垂直な第２の方向に伸びる複数の第２電極を互いに平行に設けた２電極型ＰＤＰと、第１の方向に伸びる複数の第１電極と第２電極を交互に平行に設け、第１の方向に対して垂直な第２の方向に伸びる複数の第３電極を互いに平行に設けた３電極型ＰＤＰとがあり、近年は３電極型ＰＤＰが広く使用されている。
【０００４】
この３電極型ＰＤＰの一般的な構造は、第１の基板に第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極を交互に平行に設け、第１の基板に対向する第２の基板に第１及び第２電極に垂直な方向に伸びるアドレス電極を設け、電極表面をそれぞれ誘電体層で覆う。第２の基板上には更に、アドレス電極の間にアドレス電極と平行に伸びる１方向のストライプ状の隔壁、又はセルを各々分離するようにアドレス電極及び第１と第２電極と平行配置される２次元格子状の隔壁を設け、隔壁の間に蛍光体層を形成した後、第１と第２基板を貼り合せる。従って、アドレス電極の上には誘電体層と蛍光体層、さらに隔壁が形成される場合もある。
【０００５】
第１と第２電極の間に電圧を印加して全セルの電極近傍の電荷（壁電荷）を一様な状態にした後、第２電極にスキャンパルスを順次印加し、スキャンパルスに同期してアドレス電極にアドレスパルスを印加して、点灯するセル内に選択的に壁電荷を残すアドレス動作を行った後、放電する隣接２電極間が交互に逆極性の電極となる維持放電パルスを第１及び第２電極に印加して、アドレス動作により壁電荷の残された点灯セルで維持放電を発生させて点灯を行う。蛍光体層は、放電により発生する紫外線により発光し、それを第１基板を通して見る。そのため、第１及び第２電極は、金属材料で形成された不透明なバス電極と、ＩＴＯ膜などの透明電極で形成され、透明電極を通して蛍光体層で発生した光を見られるようになっている。一般的なＰＤＰの構造及び動作は広く知られているので、ここでは詳しい説明を省略する。
【０００６】
上記のような３電極型ＰＤＰにおいて、第１電極と第２電極の間に平行に第３電極を設けたＰＤＰが各種提案されている。
【０００７】
例えば、特許文献１は、放電を行わない第１電極と第２電極の間（非表示ライン）に第３電極を設けて、トリガ動作、非表示ラインでの放電防止（逆スリット防止）及びリセット動作などに第３電極を利用する構成を記載している。
【０００８】
また、ＰＤＰは多数の第１、第２及びアドレス電極を有し、それらに高電圧を印加して放電を行う。放電時には大きな放電電流が流れるため、細長い電極での電圧降下による輝度低下が問題になり、この輝度低下は負荷率に依存する。これは、放電タイミングの集中により、細長い電極に瞬時に流れる電流が増大し、細長い電極の端での電圧降下が大きくなる現象である。パネルの両端で駆動電圧に差が生じると、動作電圧マージンが低下するという問題を生じる。
【０００９】
特許文献２は、駆動電圧マージンを広くするため、第１電極と第２電極間の間隔をパネル上の位置で徐々に変えることを記載している。
【００１０】
更に、電極を駆動するには、駆動電流の大きな駆動回路を使用する必要がある。駆動回路の駆動能力は放電電流のピーク値で規定されるため、放電電流のピーク値を低減することが望まれており、特許文献３は、放電する電極間の間隔をパネル上の位置で徐々に変えることにより、放電電流を分散してピーク値を低減することを記載している。
【００１１】
上記のように、電極の間隔を徐々に変えて動作電圧マージンを広くしたり、放電電流のピーク値を低減することが提案されているが、一般的なＰＤＰは維持放電を行う第１電極と第２電極の間隔は一定であり、第１電極及び第２電極と、そのの間に設けられる第３電極との間隔も一定である。
【００１２】
【特許文献１】特開２００１−３４２２８号公報
【特許文献２】特開２００４−２０５６５５号公報
【特許文献３】特開平７−２９４９８号公報
【特許文献４】特許第２８０１８９３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
特許文献２及び３は、第１電極と第２電極の間隔を徐々に変えて動作電圧マージンを広げたり、放電電流のピーク値を低減することを記載しているが、特許文献２及び３に記載された構成では、パネルの位置により、第１電極と第２電極の面積が変化したり、第１電極と第２電極の中心の間隔が変化するため、セル毎の維持放電の強度がパネルの位置により異なり、輝度ムラを生じるという問題があった。
【００１４】
本発明の目的は、輝度ムラを生じること無しに、動作電圧マージンを広げ且つ放電電流のピーク値を低減したプラズマディスプレイパネルの実現を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
上記目的を実現するため、本発明のプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）は、第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極とアドレス電極とを備えるＰＤＰにおいて、維持放電を行う第１電極と第２電極の間に第３（Ｚ）電極を設け、第１電極と第２電極の間隔は、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って略一定にし、第３電極と第１電極及び第２電極との間隔は、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体における位置に応じて異なるようにする。
【００１６】
すなわち、本発明のプラズマディスプレイパネル（ＰＤＰ）は、互いに隣接して配置した第１の方向に延びる複数の第１、第２、第３の電極を備え、繰り返し放電を行なう前記第１及び第２の電極のそれぞれの間に前記第３の電極が設けられるとともに、前記複数の第１、第２及び第３電極を覆う誘電体層とを備えるプラズマディスプレイパネルであって、前記維持放電を行う前記第１電極と前記第２電極の間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って略一定であり、前記第３電極と前記第１電極及び前記第２電極との間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体における前記第１の方向の位置に応じて異なることを特徴とする。
【００１７】
ＰＤＰのように放電空間に放電ガスを封入して２電極間で放電を発生させる場合、放電の閾値電圧（放電開始電圧）は、２電極間の距離と放電ガスの圧力の積に応じて決定されることが知られており、その変化をこの積を横軸に放電開始電圧を縦軸にして示した曲線をパッシェンカーブという。パッシェンカーブは、２電極間の距離と放電ガスの圧力の積がある値の時に最小値になり、その状態はパッシェンミニマムと呼ばれる。現状のＰＤＰにおける第１電極と第２電極間の距離及び放電ガスの圧力によれば、その積はパッシェンミニマムよりかなり大きい値であり、この値の方がパッシェンミニマムに近い場合より発光効率が高い。
【００１８】
本発明のＰＤＰでは、第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極の間に第３（Ｚ）電極が設けられており、第３電極と第１電極及び第２電極の間隔の方が第１電極と第２電極の間隔より狭い。そのため、第３電極と第１電極及び第２電極の間の放電の方が、第１電極と第２電極の間の放電より放電開始電圧が低くなり、より放電が発生しやすい。一旦放電が発生すると、間隔の広い第１電極と第２電極の間にも容易に放電が広がり高発光効率での放電が行われる。本発明のＰＤＰでは、第３電極と第１電極及び第２電極の間隔は、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体における位置に応じて異なるので、セル位置に応じて放電開始電圧が異なり、間隔の狭いセルでより早く放電が発生し、間隔の広いセルでの放電発生は遅くなる。すなわち、放電開始のタイミングに差を生じる。これにより、第１電極と第２電極の間の主放電のタイミングにも差を生じ、パネル全体で、維持放電の電流が分散される。また、各セルにおいて、第１電極と第２電極の面積及び間隔は同じあるので、各セルにおける維持放電の主放電は同じ強度であり、輝度ムラを生じない。
【００１９】
第１電極は、可視光を透過する第１透明電極と電気的抵抗値の低い第１金属電極とからなり、第２電極は可視光を透過する第２透明電極と電気的抵抗値の低い第２金属電極とで構成し、第１金属電極及び第２金属電極をプラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って平行であるようにする。
【００２０】
第１及び第２透明電極は、連続していてもよいが、セル毎に第１及び第２金属電極から突出した部分を有し、突出部分で放電が行われるようにしてもよい。この場合、第１及び第２透明電極の突出部分の対向するエッジは、第１及び第２金属電極と略平行にする。
【００２１】
第３電極も、可視光を透過する第３透明電極と抵抗値の低い第３金属電極とから構成する。第３透明電極と第１電極及び第２電極との間隔を、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体における第１の方向の位置に応じて異なる構成は、各種の形状で実現可能である。
【００２２】
例えば、第３金属電極及び第３透明電極が、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、第１金属電極及び前記第２金属電極と所定の角度をなすように伸びるようにする。この場合、第３金属電極と第３透明電極がほぼ重なる形状にし、できるだけ幅が狭いことが望ましい。なお、第３金属電極及び第３透明電極は直線状でなく、エッジは第１及び第２金属電極のエッジと平行で、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、第１及び第２金属電極のエッジとの間隔を段階的に変化させた、階段状の形状を有するようにしても、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って一直線でなく、ジグザグ状に伸びるようにしてもよい。
【００２３】
更に、第３金属電極のみがプラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、第１及び第２金属電極と略平行に伸びるようにし、第３透明電極のエッジと第１及び第２透明電極のエッジとの間隔が、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体における第１の方向の位置に応じて異なるようにしてもよい。この場合、第３透明電極の第３金属電極と重ならない部分が大きくなる。
【００２４】
例えば、第３透明電極のエッジがプラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、第１及び第２金属電極と所定の角度をなすように伸びるようにする。この場合、第３透明電極が平行四辺形の形状であれば、第３透明電極の幅はプラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って略一定であり、第３透明電極が台形の形状であれば、第３透明電極の幅は変化する。
【００２５】
更に、第３透明電極の幅を、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が大きく、第１の方向の周辺が小さくなるようにしてもよい。この場合、第３透明電極のエッジと第１透明電極及び第２透明電極のエッジとの間隔は、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が狭く、第１の方向の周辺が広くなる。逆に、第３透明電極の幅を、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が小さく、第１の方向の周辺が大きくなるようにしてもよい。この場合、第３透明電極のエッジと第１透明電極及び第２透明電極のエッジとの間隔は、プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が広く、第１の方向の周辺が狭い。
【００２６】
また、第３電極は、第３金属電極を有さず、可視光を透過する第３透明電極のみから構成することも可能であり、上記と同様の各種の形状で実現できる。
【００２７】
第１、第２及び第３電極を覆う誘電体層は、気相成膜法により形成された珪素化合物であり、厚さは１０μｍ以下であることが望ましい。
【００２８】
本発明のプラズマディスプレイパネルを備えるプラズマディスプレイ装置では、表示のための主放電は、発光効率のよい第１放電電極と第２放電電極間で行うことが望ましく、第３電極と第１又は第２電極間の放電をトリガとして利用するように、第３電極に印加する電圧を制御することが望ましい。具体的には、第１電極と第２電極間で維持放電を行う際に、第１電極と第２電極間に維持放電電圧を印加するのと同時又はそれより早く、第３電極と第１電極又は第２電極の一方の間に所定の電圧を印加することにより、第１電極又は第２電極と第３電極との間で放電がおき、それをきっかけとして第１電極又は第２電極との間で維持放電を起こす。第１電極又は第２電極との間で維持放電が起きた直後に、第３電極に印加する電圧を切り換えて、第３電極と第１電極又は第２電極の他方との間に所定の電圧を印加することにより、第１電極又は第２電極の一方と第３電極との間の放電を停止させる。
【００２９】
上記のように、第３電極をトリガ放電を発生させるために動作させ、主放電に関係しないようにすれば、たとえ第３電極の面積がセル毎に異なっても、セルの輝度の差は大きくならない。
【００３０】
本発明の構成は、１対の第１電極と第２電極の間で放電を行う通常の３電極型ＰＤＰにも、特許文献４に記載された、いわゆるＡＬＩＳ方式のＰＤＰにも適用可能である。通常の３電極型ＰＤＰに本発明を適用する場合には、第３（Ｚ）電極は、放電の行われる第１放電電極と第２放電電極が接続される１対の第１バス電極と第２バス電極との間に配置される。ＡＬＩＳ方式のＰＤＰに本発明を適用する場合には、第３（Ｚ）電極は、第１バス電極と第２バス電極のすべての間に配置され、配置される位置に応じて４つのグループに分割されてグループ毎に共通の電圧が印加される。
【発明の効果】
【００３１】
本発明によれば、セルの発光輝度の均一性を維持しながら、維持放電の放電開始をセル毎に異ならせて、放電電流を分散できる。これにより、高表示品質で、駆動能力の小さい駆動回路で駆動可能なプラズマディスプレイパネルが実現できる。また、このプラズマディスプレイパネルを使用してプラズマディスプレイ装置を製作する場合、駆動能力の低い部品で駆動回路を構成できるので、コストを低減できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３２】
図１は、本発明の第１実施例のプラズマディスプレイ装置（ＰＤＰ装置）の全体構成を示す図である。第１実施例のＰＤＰ装置で使用するＰＤＰ１は、１対の第１（Ｘ）電極と第２（Ｙ）電極の間で放電を行う従来型のＰＤＰに本発明を適用したものである。図１に示すように、第１実施例のＰＤＰ１は、横方向に伸びるＸ電極Ｘ１、Ｘ２、…ＸｎとＹ電極Ｙ１、Ｙ２、…、Ｙｎが交互に配置され、各対のＸ電極とＹ電極の間に第３電極Ｚ１、Ｚ２、…、Ｚｎが配置される。従って、Ｘ電極、Ｙ電極及びＺ電極の３本の電極の組みがｎ組形成される。また、縦方向に伸びる第４（アドレス）電極Ａ１、Ａ２、…、Ａｍが、ｎ組のＸ電極、Ｙ電極及びＺ電極と交差するように配置され、交差部分にセルが形成される。従って、ｎ本の表示行とｍ本の表示列が形成される。
【００３３】
図１に示すように、第１実施例のＰＤＰ装置は、ｍ本のアドレス電極を駆動するアドレス駆動回路２と、ｎ本のＹ電極に走査パルスを印加する走査回路３と、走査回路３を介してｎ本のＹ電極に走査パルス以外の電圧を共通に印加するＹ駆動回路４と、ｎ本のＸ電極に電圧を共通に印加するＸ駆動回路５と、ｎ本のＺ電極に電圧を共通に印加するＺ駆動回路６と、各部を制御する制御回路７とを有する。第１実施例のＰＤＰ装置は、ＰＤＰ１にＺ電極を設けた点及びそれを駆動するＺ駆動回路６を設けた点が従来例と異なり、他の部分は従来例と同じであるので、ここではＺ電極に関係する部分のみを説明し、他の部分の説明は省略する。
【００３４】
図２は、第１実施例のＰＤＰの分解斜視図である。図示のように、前面（第１）ガラス基板１１の上には、横方向に伸びる第１（Ｘ）バス電極１３及び第２（Ｙ）バス電極１５が交互に平行に配置されて対をなしている。Ｘ及びＹ光透過性電極（放電電極）１２及び１４が、Ｘ及びＹバス電極１３、１５に重なるように設けられ、Ｘ及びＹ放電電極１２及び１４の一部が、対向する電極の方に広がっている。１対のＸ及びＹバス電極１３、１５の間には、第３（Ｚ）放電電極１６と第４（Ｚ）バス電極１７が重なるように設けられている。例えば、バス電極１３、１５及び１７は金属層で形成され、放電電極１２、１４及び１６はＩＴＯ層膜などで形成され、バス電極１３、１５及び１７の抵抗値は放電電極１２、１４及び１６の抵抗値よりも低いか又は同等である。以下、Ｘ及びＹ放電電極１２及び１４のＸ及びＹバス電極１３、１５から伸びた部分を、単にＸ及びＹ放電電極１２及び１４と称し、第３（Ｚ）放電電極１６と第３（Ｚ）バス電極１７を合わせて第３（Ｚ）電極と称する。
【００３５】
放電電極１２、１４及び１６、及びバス電極１３、１５及び１７の上には、これらの電極を覆うように誘電体層１８が形成されている。この誘電体層１８は、気相成膜法により形成された可視光を透過するＳｉＯ2膜などで構成され、厚さは１０μｍ以下である。従来技術では、誘電体層は、一般に厚さが３０μｍ以上であるが、このような厚さでは電極間隔が誘電体層の厚さに近くなり、放電を行う放電空間の電界強度は強くならない。例えば、誘電体層の厚さが３０μｍ程度では、電極間隔を５０μｍ程度よりも狭くしても、放電開始電圧を低下させるなどの効果が得られない。従って、電極間隔を３０μｍ程度まで狭くする場合を考えると、誘電体層の厚さは１０μｍ以下程度であることが望ましく、このような誘電体層は気相成膜法により形成することができる。
【００３６】
更にその上にＭｇＯなどの保護層１９が形成される。この保護層１９は、イオン衝撃により電子を放出して放電を成長させ、放電電圧の低減、放電遅れの低減などの効果を有する。この構造では、すべての電極がこの保護層１９に覆われているため、どの電極群が陰極になっても保護層の効果を利用した放電が可能となる。以上のような構成のガラス基板１１を前面基板として利用し、ガラス基板１１を通して表示を見る。
【００３７】
一方、背面（第２）基板２０の上には、バス電極１３、１５及び１７と交差するように第４（アドレス）電極２１が設けられている。例えば、アドレス電極２１は金属層で形成される。アドレス電極群の上には、誘電体層２２が形成される。その上には、縦方向隔壁２３が形成されている。そして、隔壁２３と誘電体層２２で形成される溝の側面と底面には、放電時に発生する紫外線で励起され、赤、緑及び青の可視光を発生する蛍光体層２４、２５、２６が塗布されている。
【００３８】
図３は、第１実施例のＰＤＰの部分断面図であり、（Ａ）は縦方向の断面図、（Ｂ）は横方向の断面図である。隔壁２３で区切られる前面基板１１と背面基板２０の間の放電空間２７にはＮｅ、Ｘｅ、Ｈｅなどの放電ガスが封入されている。ガス圧力は、約５．３×１０4〜６．７×１０4Ｐａの範囲であることが多い。
【００３９】
図４は、第１実施例のプラズマディスプレイパネル１の電極形状を示す図であり、（Ａ）は第１基板１１におけるパネル全幅に渡るＸバス電極１３、Ｙバス電極１５及びＺ電極１６，１７の配置を、（Ｂ）から（Ｄ）は、（Ａ）での各位置Ｂ〜Ｄにおけるセルの電極形状を示す図である。
【００４０】
図４の（Ａ）に示すように、同じ方向に平行に伸びるＸバス電極１３とＹバス電極１５が交互に配置され、１対のＸバス電極１３とＹバス電極１５の間に、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５と所定の角度をなすように直線状に伸びるＺ電極（Ｚバス電極とＺ放電電極）１６、１７が配置されている。Ｘバス電極１３、Ｙバス電極１５及びＺ電極１６、１７の長さは、数十ｃｍ以上であり、Ｘバス電極１３とＹバス電極１５の間隔は数百μｍであるので、Ｚ電極１６、１７がＸバス電極１３及びＹバス電極１５となす角度は非常に小さい。
【００４１】
図４の（Ｂ）から（Ｄ）に示すように、各セルでは、Ｘバス電極１３とＹバス電極１５が平行に配置され、バス電極１３及び１５に対して垂直な方向に伸びる隔壁２３が配置されている。隔壁２３で区切られた各部分には、Ｘバス電極１３から伸びたＸ放電電極１２と、Ｙバス電極１５から伸びたＹ放電電極１４とが設けられている。隔壁２３の間にはアドレス電極２１が、Ｘ放電電極１２及びＹ放電電極１４と重なるように配置される。Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４は、略同一形状を有し、対向する側のエッジはバス電極１３及び１５の伸びる方向と平行である。
【００４２】
Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４の間には、第３（Ｚ）バス電極１６及び第３（Ｚ）放電電極１７が設けられている。Ｚバス電極１６とＺ放電電極１７は、略同じ幅を有し、ほぼ重なるように設けられている。Ｚ放電電極１７は、金属層のＺバス電極１６のガラス基板１１との密着性を向上するために設けられており、かならずしも設ける必要はない。また、Ｚ放電電極１７はＺバス電極１６と略同じ幅であり、放電にはほとんど寄与しない。図４の（Ａ）に示したように、Ｚバス電極１６及びＺ放電電極１７（Ｚ電極）は、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５と所定の角度をなすので、パネルの左側の位置Ｂのセルでは、図４の（Ｂ）に示すように、Ｚ電極１６、１７とＸ放電電極１２との間隔ｄ１が狭く、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４との間隔ｄ２が広い。同様に、パネルの中央の位置Ｃのセルでは、図４の（Ｃ）に示すように、Ｚ電極１６、１７とＸ放電電極１２との間隔ｄ１及びＺ電極１６、１７とＹ放電電極１４との間隔ｄ２は等しく、パネルの右側の位置Ｄのセルでは、図４の（Ｄ）に示すように、Ｚ電極１６、１７とＸ放電電極１２との間隔ｄ１が広く、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４との間隔ｄ２が狭い。これにより、パネルの左側の位置Ｂのセルでは、Ｚ電極１６、１７とＸ放電電極１２との間の放電開始電圧が低く、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４との間の放電開始電圧が高く、パネルの右側の位置Ｄのセルでは、Ｚ電極１６、１７とＸ放電電極１２との間の放電開始電圧が高く、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４との間の放電開始電圧が低い。パネルの中央の位置Ｃのセルでは、Ｚ電極１６、１７とＸ放電電極１２との間及びＺ電極１６、１７とＹ放電電極１４との間の放電開始電圧は等しく、上記の中間の値になる。
【００４３】
次に、第１実施例のＰＤＰ装置の動作を説明する。ＰＤＰの各セルは、点灯・非点灯のみが選択できるだけであり、点灯輝度を変化させる、すなわち階調を表示することができない。そこで、１フレームを所定の重み付けをした複数のサブフィールドに分割し、各セル毎に１フレームで点灯するサブフィールドを組み合わせることにより階調表示を行う。各サブフィールドは、通常同じ駆動シーケンスを有する。
【００４４】
図５は、第１実施例のＰＤＰ装置の１サブフィールドの駆動波形を示す図であり、図６は第１実施例における壁電荷の変化を示す図である。
【００４５】
リセット期間の最初には、アドレス電極Ａに０Ｖを印加した状態で、Ｘ電極とＺ電極に徐々に電圧が低下した後一定電圧になる負のリセットパルス１０１、１０２を印加し、Ｙ電極に所定の電圧を印加した後徐々に電圧が増加する正のリセットパルス１０３を印加する。これにより、全セルで、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４の間でまず放電が発生し、Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４の間の放電に移行する。ここで印加されるのは、電圧が徐々に変化する鈍波であるため、微弱な放電と電荷形成を繰返し、全セル一様に壁電荷を形成する。形成された壁電荷の極性は、Ｘ放電電極及びＺ電極近傍が正極性、Ｙ放電電極近傍が負極性である。
【００４６】
次に、Ｘ放電電極及びＺ電極に正の補償電圧１０４、１０５（例えば＋Ｖｓ）を印加して、Ｙ電極に徐々に電圧が低下する補償鈍波１０６を印加することにより、上記のように形成された壁電荷とは逆極性の電圧が鈍波で印加されるため、微弱な放電により、セル内の壁電荷が減少する。以上で、リセット期間が終了し、全セルは均一な状態になる。
【００４７】
本実施例のＰＤＰでは、Ｚ電極１６、１７が設けられているので、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４の間隔が狭く、低い放電開始電圧でも放電が発生し、それをトリガとしてＸ放電電極１２とＹ放電電極１４の間の放電に移行するので、リセット期間にＸ電極及びＺ電極とＹ電極間に印加するリセット電圧を小さくできる。これにより、表示に関係しないリセット放電による発光量を低減してコントラストを向上できる。
【００４８】
次のアドレス期間では、Ｘ電極及びＺ電極に補償電圧１０４、１０５と同じ電圧（例えば＋Ｖｓ）を印加して、Ｙ電極に所定の負電圧を印加した状態で更に走査パルス１０７を順次印加する。走査パルス１０７の印加に応じて、点灯するセルのアドレス電極にアドレスパルス１０８を印加する。これにより、図６の（Ａ）に示すように、走査パルスの印加されたＹ電極とアドレスパルスの印加されたアドレス電極の間で放電が発生し、それをトリガとしてＸ電極及びＺ電極とＹ電極との間の放電が発生する。このアドレス放電により、図６の（Ｂ）に示すように、Ｘ電極及びＺ電極の近傍（誘電体層の表面）には負の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍には正の壁電荷が形成される。Ｚ電極はＸ電極に比べて面積が小さいので、Ｚ電極の近傍に形成される壁電荷の量は、Ｘ電極の近傍に形成される壁電荷の量より少ない。また、Ｙ電極には、Ｘ電極とＹ電極の近傍に形成された負の壁電荷を合わせた壁電荷量に対応する正の壁電荷が形成される。走査パルス又はアドレスパルスの印加されないセルではアドレス放電は発生しないので、リセット時の壁電荷が維持される。アドレス期間では、すべてのＹ電極に順次走査パルスを印加して上記の動作を行い、パネル全面の点灯するセルでアドレス放電を発生させる。
【００４９】
なお、アドレス期間の最後には、アドレス放電を発生させなかったセルにおいて、リセット期間に形成された壁電荷を調整するパルスを印加する場合もある。
【００５０】
維持放電期間では、まず、Ｘ電極及びＺ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１０９、１１０を、Ｙ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１１１を印加する。図６の（Ｂ）に示すように、アドレス放電が行われたセルでは、Ｙ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳され、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳される。これにより、まず間隔の狭いＺ電極とＹ電極の間で放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広いＸ電極とＹ電極の間の放電に移行する。Ｘ電極とＹ電極の間の放電は長距離放電であり、発光効率のよい放電である。この放電は、放電により発生した電荷のうち、正の電荷がＸ電極及びＺ電極の近傍に壁電荷として蓄積され、負の電荷がＹ電極の近傍に壁電荷として蓄積され、壁電荷による電圧がＸ電極及びＺ電極とＹ電極間の電圧を減少させることにより収束する。収束した時には、図６の（Ｃ）に示すように、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に正の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍に負の壁電荷が形成される。なお、アドレス放電が行われなかったセルでは上記の放電は発生せず、維持放電期間中は放電は発生しないので、説明は省略する。また、本実施例では、パネルの左側、中央、右側のセルでＺ電極１６、１７とＸ放電電極１２及びＹ放電電極１４との間隔が異なるため放電開始に差が生じるが、これについては後述する。
【００５１】
次に、図５に示すように、Ｘ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１１２を、Ｙ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１１４を印加し、Ｚ電極に電圧＋Ｖｓに変化した後短時間に電圧−Ｖｓに変化するパルス１１３を印加する。これにより、図６の（Ｄ）に示すように、Ｙ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳される。これにより、まずＺ電極とＹ電極の間で放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広いＸ電極とＹ電極の間の放電に移行する。この直後、Ｚ電極に印加される電圧は＋Ｖｓから−Ｖｓに変化し、Ｚ電極とＹ電極の間で放電は停止する。Ｘ電極とＹ電極の間の放電は、負の電荷がＸ電極の近傍に壁電荷として蓄積され、正の電荷がＹ電極の近傍に壁電荷として蓄積されると停止するが、この時Ｚ電極には−Ｖｓが印加されているので、Ｚ電極の近傍には正の壁電荷が形成される。従って、収束した時には、図６の（Ｅ）に示すように、Ｘ電極の近傍に負の壁電荷が形成され、Ｙ電極及びＺ電極の近傍に正の壁電荷が形成される。
【００５２】
次に、図５に示すように、Ｘ電極に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１１５を、Ｙ電極に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１１７を印加し、Ｚ電極に電圧＋Ｖｓに変化した後短時間に電圧−Ｖｓに変化するパルス１１６を印加する。これにより、図６の（Ｆ）に示すように、Ｘ電極の近傍に形成された負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、Ｙ電極及びＺ電極の近傍に形成された正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳される。これにより、まずＺ電極とＸ電極の間で放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広いＸ電極とＹ電極の間の放電に移行する。この直後、Ｚ電極に印加される電圧は＋Ｖｓから−Ｖｓに変化し、Ｚ電極とＸ電極の間で放電は停止するが、この時Ｚ電極には−Ｖｓが印加されているので、Ｚ電極の近傍には正の壁電荷が形成される。従って、収束した時には、図６の（Ｇ）に示すように、Ｘ電極及びＺ電極の近傍に正の壁電荷が形成され、Ｙ電極の近傍に負の壁電荷が形成される。すなわち、図６の（Ｃ）の状態に戻ったことになる。以下、Ｘ電極とＹ電極に交互に正及び負の維持放電パルスを印加し、維持放電パルスの印加に同期してＺ電極に幅の狭いパルスを印加することにより、図６の（Ｃ）から（Ｇ）の動作を繰り返し、維持放電が繰り返される。
【００５３】
次に、パネルの左側、中央、右側のセルでＺ電極１６、１７とＸ放電電極１２及びＹ放電電極１４との間隔が異なることによる効果を、図７及び図８を参照して説明する。図７の（Ａ）は、Ｚ電極を設けず、対向するエッジの間隔がすべてのセルで等しい従来の構成において、Ｘ放電電極とＹ放電電極の間で維持放電を発生させる場合の様子を、図７の（Ｂ）は、本実施例の構成において、Ｘ放電電極及びＺ電極とＹ放電電極の間で維持放電を発生させる場合の様子を示す。また、図８はパッシェンカーブを示す。
【００５４】
従来の構成においては、Ｘ放電電極とＹ放電電極の対向するエッジの間隔ｄがすべてのセルで等しく、ガス圧ｐはすべてのセルで同じであるので、ガス圧と間隔の積（ｐｄ）積はすべてのセルで同一である。従って、図８のパッシェンカーブにおいて、ｐｄ積は１つの値であり、全セルの放電開始電圧は等しい。従って、図７の（Ａ）に示すように、Ｘ放電電極とＹ放電電極の間の維持放電Ｐは、全セルにおいて同じタイミングで開始され、放電の強度も同じように増加する。そのため、Ｘ駆動回路及びＹ駆動回路から供給される電流Ｉは、放電のピークに合わせて急激に増加する。この急激に増加する電流ＩがＸ電極及びＹ電極に流れるため、Ｘ電極及びＹ電極のそれぞれの端に印加される電圧Ｖは、電圧降下により一時的に大きく低下する。このため、一部のセルで、放電強度が低下したり、正常に放電が行われないなどの問題を生じる。
【００５５】
これに対して、第１実施例のＰＤＰ１では、Ｚ電極とＸ放電電極の対向するエッジの間隔ｄ１は、パネルの左側のセルでもっとも狭く、右側のセルになるに従って徐々に広くなり、もっとも右側のセルでもっとも広くなる。また、Ｚ電極とＹ放電電極の対向するエッジの間隔ｄ２は、パネルの左側のセルでもっとも広く、右側のセルになるに従って徐々に狭くなり、もっとも右側のセルでもっとも狭くなる。ガス圧ｐはすべてのセルで同じであるので、Ｚ電極とＸ放電電極の対向するエッジの間隔ｄ１とガス圧の積（ｐｄ１）積は、図８において、例えば、左側のセルではＥ１で示す位置に、中央のセルではＦ１で示す位置に、右側のセルではＧ１で示す位置になり、それぞれのセルの放電開始電圧はＥ２、Ｆ２、Ｇ２になる。逆に、Ｚ電極とＹ放電電極の対向するエッジの間隔ｄ２とガス圧の積（ｐｄ２）積は、図８において、例えば、左側のセルではＧで示す位置に、中央のセルではＦで示す位置に、右側のセルではＥで示す位置になり、それぞれのセルの放電開始電圧はＧ２、Ｆ２、Ｅ２になる。
【００５６】
図７の（Ｂ）に示すように、Ｙ電極に印加する電圧を低くした後、Ｚ電極及びＸ電極に印加する電圧を高くする。ここでは、Ｚ電極に印加する電圧がＸ電極に印加する電圧より若干早く立上がる。Ｚ電極に印加する電圧の増加に伴って、まずＥの時点で、右側のセルでＺ電極とＹ放電電極間の電圧が放電開始電圧Ｅ２を超えてＺ電極とＹ放電電極間のトリガ放電が開始される。更に、Ｆの時点で、中央のセルでＺ電極とＹ放電電極間の電圧が放電開始電圧Ｆ２を超えてトリガ放電が開始され、Ｇの時点で、左側のセルでＺ電極とＹ放電電極間の電圧が放電開始電圧Ｇ２を超えてトリガ放電が開始される。このように、セルのパネル上での位置に応じてトリガ放電開始のタイミングが異なる。言い換えれば、パネルの右側から左側に順にセルのトリガ放電が開始される。実際にはこの時間差は非常に小さく、肉眼では識別できない。
【００５７】
Ｚ電極とＹ放電電極間でのトリガ放電が開始されるに従って、パネルの右側、中央及び左側のセルでＸ放電電極とＹ放電電極の間の主放電Ｑ、Ｒ、Ｓも開始されるが、トリガ放電のタイミングが異なるので、主放電Ｑ、Ｒ、Ｓもタイミングが異なり、パネルの右側のセルでの主放電Ｑの放電強度がもっとも早くピーク値になり、次にパネルの中央のセルでの主放電Ｒの放電強度がピーク値になり、最後にパネルの左側のセルでの主放電Ｓの放電強度がピーク値になる。なお、Ｚ電極に印加する電圧は、パネルの右側のセルでの主放電Ｑの放電強度がピーク値に達する前に低下される。
【００５８】
以上のように、Ｘ放電電極とＹ放電電極の間の維持放電Ｑ、Ｒ、Ｓは、異なるタイミングで開始され、放電強度がピーク値になるタイミングも異なるので、Ｘ駆動回路及びＹ駆動回路から供給される電流Ｉは、放電のピークが分散するため、あまり急激には増加しない。これにより、Ｘ電極及びＹ電極に流れる電流Ｉも分散するため、Ｘ電極及びＹ電極のそれぞれの端に印加される電圧Ｖの電圧降下量は低減される。
【００５９】
図７の（Ｂ）では、Ｚ電極に印加する電圧をＸ電極に印加する電圧と同じように変化させて、Ｚ電極とＹ放電電極との間でトリガ放電を発生させる場合について説明したが、Ｚ電極とＸ放電電極との間でトリガ放電を発生させる場合も同様であり、その場合には、パネルの左側のセルからトリガ放電が開始される。
【００６０】
以上本発明の第１実施例を説明したが、電極の構造や形状などについて各種の変形例があり得る。以下、変形例のいくつかを説明する。
【００６１】
図９は、電極構造の変形例を示す図である。第１実施例では、図３の（Ａ）に示したように、Ｚ電極（Ｚ放電電極１６、Ｚバス電極１７）は、Ｘ電極（Ｘ放電電極１２、Ｘバス電極１３）及びＹ電極（Ｙ放電電極１４、Ｙバス電極１５）と同じ層に形成された。これであれば、Ｚ電極をＸ電極及びＹ電極と同じプロセスで形成でき、Ｚ電極を設けるために新たにプロセスを増加させる必要はない。しかし、Ｘ放電電極１２とＹ放電電極１４の間にＺ電極を設けるため、製造時の位置や線幅のバラツキのために、Ｚ電極がＸ放電電極１２とＹ放電電極１４と短絡して歩留まりを低下させるという問題を生じる。そこで、図９の変形例では、Ｘ電極（Ｘ放電電極１２、Ｘバス電極１３）及びＹ電極（Ｙ放電電極１４、Ｙバス電極１５）を覆う誘電体層１８の上に、Ｚ電極（Ｚ放電電極１６、Ｚバス電極１７）を形成し、その上を誘電体層２８で覆う。このような構造でも、第１実施例と同じ動作が可能である。
【００６２】
図９の変形例は、第１実施例に比べて、Ｚ電極を設けるためのプロセスが増加するので製造コストが増加するという問題があるが、Ｚ電極がＸ電極及びＹ電極と異なる層に形成されるため、Ｚ電極がＸ放電電極１２及びＹ放電電極１４を短絡することはなく、短絡による歩留まりの低下は発生しない。また、異なる層に設けられるので、基板に垂直な方向から見た時に、Ｚ電極とＸ放電電極１２及びＹ放電電極１４の間隔を非常に狭くすることが可能である。
【００６３】
図１０から図１２は、電極形状の変形例を模式的に示す図であり、パネルの全幅におけるＸ放電電極１２、Ｘバス電極１３、Ｙ放電電極１４、Ｙバス電極１５、Ｚバス電極１６、Ｚ放電電極１７の関係を説明する図であり、いずれの例においても、Ｘ放電電極１２、Ｘバス電極１３、Ｙ放電電極１４及びＹバス電極１５は、同一の幅の電極として示してあるが、図４の第１実施例と同様に、Ｘ放電電極１２及びＹ放電電極１４は、セル毎にＸバス電極１３及びＹバス電極１５から突出した部分を有する形状としてもよい。
【００６４】
図１０の（Ａ）は、Ｚバス電極１６は、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５に平行な一定の幅の直線状の形状を有し、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５の中間に配置される。Ｚ放電電極１７は、平行四辺形の形状を有し、Ｘ放電電極１２及びＹ放電電極１４と対向するエッジが、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５に対して所定の角度をなしている。従って、左側では、Ｚ放電電極１７とＸバス電極１３（Ｘ放電電極１２）との間隔が広く、Ｚ放電電極１７とＹバス電極１５（Ｙ放電電極１４）との間隔が狭く、右側では、Ｚ放電電極１７とＸバス電極１３（Ｘ放電電極１２）との間隔が狭く、Ｚ放電電極１７とＹバス電極１５（Ｙ放電電極１４）との間隔が広い。これにより、第１実施例と同様に、輝度ムラを生じること無しに駆動電流を分散させることができる。
【００６５】
図１０の（Ｂ）は、図１０の（Ａ）の変形例において、Ｚバス電極１６を設けない構成である。Ｚ電極はトリガ放電を発生させるもので、主放電にはほとんど寄与しないので、Ｚ電極に流す電流は少なくてよく、バス電極がなくても特に問題は生じない。
【００６６】
図１０の（Ｃ）は、Ｚバス電極１６は、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５に平行な一定の幅の直線状の形状を有し、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５の中間に配置される。Ｚ放電電極１７は、台形の形状を有し、Ｘ放電電極１２及びＹ放電電極１４と対向するエッジが、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５に対して逆の所定の角度をなしている。従って、左側では、Ｚ放電電極１７とＸバス電極１３（Ｘ放電電極１２）及びＺ放電電極１７とＹバス電極１５（Ｙ放電電極１４）との間隔が広く、右側では、Ｚ放電電極１７とＸバス電極１３（Ｘ放電電極１２）及びＺ放電電極１７とＹバス電極１５（Ｙ放電電極１４）との間隔が狭い。これにより、第１実施例と同様に、輝度ムラを生じること無しに駆動電流を分散させることができる。
【００６７】
図１０の（Ｄ）は、図１０の（Ｃ）の変形例において、Ｚバス電極１６を設けない構成である。
【００６８】
図１１の（Ａ）は、Ｚバス電極１６は、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５に平行な一定の幅の直線状の形状を有し、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５の中間に配置される。Ｚ放電電極１７は、エッジが曲線で、幅が両端で狭く、中央で広くなる形状を有する。従って、左側及び右側では、Ｚ放電電極１７とＸバス電極１３（Ｘ放電電極１２）及びＺ放電電極１７とＹバス電極１５（Ｙ放電電極１４）との間隔が広く、中央では、Ｚ放電電極１７とＸバス電極１３（Ｘ放電電極１２）及びＺ放電電極１７とＹバス電極１５（Ｙ放電電極１４）との間隔が狭い。これにより、第１実施例と同様に、輝度ムラを生じること無しに駆動電流を分散させることができる。
【００６９】
図１１の（Ｂ）は、図１１の（Ａ）の変形例において、Ｚバス電極１６を設けない構成である。
【００７０】
図１１の（Ｃ）は、Ｚバス電極１６は、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５に平行な一定の幅の直線状の形状を有し、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５の中間に配置される。Ｚ放電電極１７は、エッジが曲線で、幅が両端で広く、中央で狭くなる形状を有する。従って、左側及び右側では、Ｚ放電電極１７とＸバス電極１３（Ｘ放電電極１２）及びＺ放電電極１７とＹバス電極１５（Ｙ放電電極１４）との間隔が狭く、中央では、Ｚ放電電極１７とＸバス電極１３（Ｘ放電電極１２）及びＺ放電電極１７とＹバス電極１５（Ｙ放電電極１４）との間隔が広い。これにより、第１実施例と同様に、輝度ムラを生じること無しに駆動電流を分散させることができる。
【００７１】
図１１の（Ｄ）は、図１１の（Ｃ）の変形例において、Ｚバス電極１６を設けない構成である。
【００７２】
図１２の（Ａ）は、図４の第１実施例の電極形状において、Ｚバス電極１６及びＺ放電電極１７が、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５と平行なエッジを有し、配置位置が段階的に変化するようにしたもので、Ｚバス電極１６及びＺ放電電極１７は階段状の形状を有する。
【００７３】
図１２の（Ｂ）は、図４の第１実施例の電極形状において、Ｚバス電極１６及びＺ放電電極１７がジグザグに折れ曲がる形状を有する。言い換えれば、第１実施例では、パネルの全幅でＺバス電極１６及びＺ放電電極１７を傾けたが、この変形例では、パネルの全幅の整数分の１（ここでは１／４）でＺバス電極１６及びＺ放電電極１７を交互に逆方向に傾け、それを接続した形状を有する。
【００７４】
図１２の（Ｂ）に示したパネルの全幅の整数分の１の周期でＺ電極形状を変化させる構成は、図１０、図１１及び図１２の（Ａ）に示した変形例にも適用可能である。
【００７５】
図１３は、本発明の第２実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。第２実施例は、本発明を特許文献４に記載されたＡＬＩＳ方式のＰＤＰ装置に適用した例であり、第１及び第２電極（Ｘ及びＹ電極）を第１基板（透明基板）に設け、第４電極（アドレス電極）を第２基板（背面基板）に設けた構成において、Ｘ電極とＹ電極の間に第３電極（Ｚ電極）を設けた場合の例である。ＡＬＩＳ方式については、特許文献４に記載されているので、ここでは詳しい説明を省略する。
【００７６】
図１３に示すように、プラズマディスプレイパネル１は、横方向（長手方向）に伸びる複数の第１電極（Ｘ電極）及び第２電極（Ｙ電極）を有する。複数のＸ電極とＹ電極は、交互に配置され、Ｘ電極の本数がＹ電極の本数より１本多い。Ｘ電極とＹ電極の間には、第３電極（Ｚ電極）が配置される。従って、Ｚ電極の本数は、Ｙ電極の２倍である。第４電極（アドレス電極）は、Ｘ、Ｙ及びＺ電極に対して垂直な方向に伸びる。ＡＬＩＳ方式では、Ｘ電極とＹ電極のすべての間が表示ラインとして利用され、奇数番目の表示ラインと偶数番目の表示ラインがインターレース表示される。言い換えれば、奇数番目のＸ電極と奇数番目のＹ電極の間及び偶数番目のＸ電極と偶数番目のＹ電極の間に奇数表示ラインが形成され、奇数番目のＹ電極と偶数番目のＸ電極との間及び偶数番目のＹ電極と奇数番目のＹ電極の間に偶数表示ラインが形成される。１表示フィールドは、奇数フィールドと偶数フィールドで構成され、奇数フィールドでは奇数表示ラインが表示され、偶数フィールドでは偶数表示ラインが表示される。従って、Ｚ電極は、奇数及び偶数表示ラインの中にそれぞれ存在する。ここでは、奇数番目のＸ電極と奇数番目のＹ電極の間に設けられたＺ電極を第１グループのＺ電極、奇数番目のＹ電極と偶数番目のＸ電極との間に設けられたＺ電極を第２グループのＺ電極、偶数番目のＸ電極と偶数番目のＹ電極の間に設けられたＺ電極を第３グループのＺ電極、偶数番目のＹ電極と奇数番目のＸ電極との間に設けられたＺ電極を第４グループのＺ電極と称する。言い換えれば、４ｐ＋１（ｐは自然数）番目のＺ電極は第１グループのＺ電極、４ｐ＋２番目のＺ電極は第２グループのＺ電極、４ｐ＋３番目のＺ電極は第３グループのＺ電極、４ｐ＋４番目のＺ電極は第４グループのＺ電極である。
【００７７】
図１３に示すように、第３実施例のＰＤＰ装置は、アドレス電極を駆動するアドレス駆動回路２と、Ｙ電極に走査パルスを印加する走査回路３と、走査回路３を介して奇数番目のＹ電極に走査パルス以外の電圧を共通に印加する奇数Ｙ駆動回路４１と、走査回路３を介して偶数番目のＹ電極に走査パルス以外の電圧を共通に印加する偶数Ｙ駆動回路４２と、奇数番目のＸ電極に電圧を共通に印加する奇数Ｘ駆動回路５１と、偶数番目のＸ電極に電圧を共通に印加する偶数Ｘ駆動回路５２と、第１グループのＺ電極を共通に駆動する第１Ｚ駆動回路６１と、第２グループのＺ電極を共通に駆動する第２Ｚ駆動回路６２と、第３グループのＺ電極を共通に駆動する第３Ｚ駆動回路６３と、第４グループのＺ電極を共通に駆動する第４Ｚ駆動回路６４と、各部を制御する制御回路７とを有する。
【００７８】
第２実施例のＰＤＰは、Ｘバス電極とＹバス電極の両側にＸ放電電極及びＹ放電電極がそれぞれ設けられる点、Ｘバス電極とＹバス電極のすべての間にＺ電極が設けられる点を除けば、第１実施例と同じ構造を有するので、分解斜視図は省略する。なお、Ｚ電極は、図３のように、Ｘ及びＹ電極と同じ層に形成することも、図９に示すようにＸ及びＹ電極と異なる層に形成することも可能である。
【００７９】
図１４は、第２実施例の電極形状を示す図であり、（Ａ）は第１基板１１におけるパネル全幅に渡るＸバス電極１３、Ｙバス電極１５及びＺ電極１６，１７の配置を、（Ｂ）から（Ｄ）は、（Ａ）での各位置Ｂ〜Ｄにおけるセルの電極形状を示す図である。
【００８０】
図示のように、Ｘバス電極１３とＹバス電極１５が等間隔で平行に配置され、その中央にＺ電極１６、１７が傾いて配置されている。バス電極１３、１５及び１７に対して垂直な方向に伸びる隔壁２３が配置されている。隔壁２３の間にはアドレス電極２１が配置される。隔壁２３で区切られた各部分には、Ｘバス電極１３から下側に伸びたＸ放電電極１２Ａと、Ｘバス電極１３から上側に伸びたＸ放電電極１２Ｂと、Ｙバス電極１５から上側に伸びたＹ放電電極１４Ａと、Ｙバス電極１５から下側に伸びたＹ放電電極１４Ｂとが設けられている。Ｘ放電電極１２Ａ及び１２ＢのＺ電極１６、１７に対向するエッジはＸバス電極１３及びＹバス電極１５の伸びる方向に平行である。
【００８１】
第１実施例で説明したのと同様に、Ｚ電極１６、１７は、Ｘバス電極１３及びＹバス電極１５に対して傾いているので、パネルの左側では、図１４の（Ｂ）に示すように、Ｘ放電電極１２ＡとＹ放電電極１４Ａが対向するセルでは、Ｚ電極１６、１７とＸ放電電極１２Ａとの間隔が狭く、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４Ａとの間隔が広い。また、Ｘ放電電極１２ＢとＹ放電電極１４Ｂが対向するセルでは、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４Ｂとの間隔が狭く、Ｚ電極１６、１７とＸ放電電極１２Ｂとの間隔が広い。同様に、パネルの中央では、図１４の（Ｃ）に示すように、Ｘ放電電極１２ＡとＹ放電電極１４Ａが対向するセル及びＸ放電電極１２ＢとＹ放電電極１４Ｂが対向するセルの両方で、Ｚ電極１６、１７とＸ放電電極１２Ａ、１２Ｂとの間隔及びＺ電極１６、１７とＹ放電電極１４Ａ、１４Ｂとの間隔が等しい。パネルの右側では、図１４の（Ｄ）に示すように、Ｘ放電電極１２ＡとＹ放電電極１４Ａが対向するセルでは、Ｚ電極１６、１７とＸ放電電極１２Ａとの間隔が広く、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４Ａとの間隔が狭い。また、Ｘ放電電極１２ＢとＹ放電電極１４Ｂが対向するセルでは、Ｚ電極１６、１７とＹ放電電極１４Ｂとの間隔が広く、Ｚ電極１６、１７とＸ放電電極１２Ｂとの間隔が狭い。それぞれの電極間の放電開始電圧は、電極の間隔に応じて異なる。
【００８２】
図１５及び図１６は、第２実施例のＰＤＰ装置の駆動波形を示す図であり、図１５は奇数フィールドの駆動波形を、図１６は偶数フィールドの駆動波形を示す。Ｘ電極、Ｙ電極及びアドレス電極に印加される駆動波形は特許文献４などに記載された駆動波形と同じであり、放電を行うＸ電極とＹ電極の間に設けられたＺ電極には第１実施例でＺ電極に印加したのと同じ駆動波形が印加され、放電を行わないＸ電極とＹ電極の間に設けられたＺ電極には若干異なる駆動波形が印加される。
【００８３】
リセット期間における駆動波形は第１及び第２実施例の駆動波形と同じであり、リセット期間には全セルが均一な状態にされる。
【００８４】
アドレス期間の前半では、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１に所定の電圧（例えば＋Ｖｓ）を印加し、偶数番目のＸ電極Ｘ２、偶数番目のＹ電極Ｙ２及び第２から第４グループのＺ電極Ｚ２−Ｚ４を０Ｖにして、奇数番目のＹ電極Ｙ１に所定の負電圧を印加した状態で更に走査パルス１０７を順次印加する。走査パルス１０７の印加に応じて、点灯するセルのアドレス電極にアドレスパルス１０８を印加する。これにより、走査パルスの印加された奇数番目のＹ電極Ｙ１とアドレスパルスの印加されたアドレス電極の間で放電が発生し、それをトリガとして奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間の放電が発生する。このアドレス放電により、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１の近傍（誘電体層の表面）には負の壁電荷が形成され、奇数番目のＹ電極Ｙ１の近傍には正の壁電荷が形成される。走査パルス又はアドレスパルスの印加されないセルではアドレス放電は発生しないので、リセット時の壁電荷が維持される。アドレス期間の前半では、すべての奇数番目のＹ電極Ｙ１に順次走査パルスを印加して上記の動作を行う。
【００８５】
アドレス期間の後半では、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３に所定の電圧を印加し、奇数番目のＸ電極Ｘ１、奇数番目のＹ電極Ｙ１及び第１、第２及び第４グループのＺ電極Ｚ１、Ｚ２，Ｚ４を０Ｖにして、偶数番目のＹ電極Ｙ２に所定の負電圧を印加した状態で更に走査パルス１０７を順次印加する。走査パルス１０７の印加に応じて、点灯するセルのアドレス電極にアドレスパルス１０８を印加する。これにより、走査パルスの印加された偶数番目のＹ電極Ｙ２とアドレスパルスの印加されたアドレス電極の間で放電が発生し、それをトリガとして偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３と偶数番目のＹ電極Ｙ２との間の放電が発生する。このアドレス放電により、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３の近傍には負の壁電荷が形成され、偶数番目のＹ電極Ｙ２の近傍には正の壁電荷が形成される。アドレス期間の後半では、すべての偶数番目のＹ電極Ｙ２に順次走査パルスを印加して上記の動作を行う。
【００８６】
以上のようにして、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１、及び偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２の間、すなわち奇数番目の表示ラインのアドレス動作が終了する。アドレス放電が行われたセルでは、奇数番目及び偶数番目のＹ電極Ｙ１、Ｙ２の近傍に正の壁電荷が形成され、奇数番目及び偶数番目のＸ電極Ｘ１、Ｘ２、第１及び第３グループのＺ電極Ｚ１、Ｚ３の近傍に負の壁電荷が形成されている。
【００８７】
維持放電期間では、まず、奇数番目のＸ電極Ｘ１に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１２１を、奇数番目のＹ電極Ｙ１に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１２３を、第１グループのＺ電極Ｚ１に電圧−Ｖｓのパルス１２２を印加する。偶数番目のＸ及びＹ電極Ｘ２及びＹ２には０Ｖを印加する。維持放電期間中は、第２及び第４グループのＺ電極Ｚ２及びＺ４には０Ｖを印加する。奇数番目のＸ電極Ｘ１では負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、第１グループのＺ電極Ｚ１では負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳され、奇数番目のＹ電極Ｙ１では正の壁電荷による電圧が電圧＋Ｖｓに重畳され、それらの間に大きな電圧が印加される。これにより、第１実施例で説明したように、まず間隔の狭い第１グループのＺ電極Ｚ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間で微弱な放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広い奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間の放電に移行する。この放電が終了した時には、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１の近傍に正の壁電荷が形成され、奇数番目のＹ電極Ｙ１の近傍に負の壁電荷が形成される。
【００８８】
奇数番目のＹ電極Ｙ１には電圧Ｖｓが印加され、第２グループのＺ電極Ｚ２には０Ｖが印加され、奇数番目のＹ電極Ｙ１では正の壁電荷による電圧が重畳され、奇数番目のＹ電極Ｙ１と第２グループのＺ電極Ｚ２の間の電圧は大きくはなるが、第２グループのＺ電極Ｚ２に印加される電圧は０Ｖである上、第２グループのＺ電極Ｚ２には壁電荷が形成されていないので、壁電荷による電圧は重畳されないので、放電開始電圧には達せず、放電は発生しない。同様に、偶数番目のＸ電極Ｘ２と第２グループのＺ電極Ｚ２との間でも放電は発生しない。ここで、第２グループのＺ電極Ｚ２に印加する電圧は、放電が発生しないような電圧に設定することが必要である。ただし、第２グループのＺ電極Ｚ２に印加する電圧は隣接する奇数番目のＹ電極Ｙ１及び偶数番目のＸ電極Ｘ２に印加される電圧＋Ｖｓより低いことが望ましい。これは、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間で維持放電が発生すると、移動しやすい電子が奇数番目のＸ電極Ｘ１から奇数番目のＹ電極Ｙ１に向かって移動するが、もし第２グループのＺ電極Ｚ２の電圧が奇数番目のＹ電極Ｙ１の電圧と同じであると、電子はそのまま第２グループのＺ電極Ｚ２に向かって移動し、更に偶数番目のＸ電極Ｘ２にまで移動する。このようなことが発生すると、次に逆極性の維持放電パルスを印加すると誤放電を発生して表示エラーになる。これに対して、本実施例のように、第２グループのＺ電極Ｚ２の電圧を０Ｖとすれば、奇数番目のＹ電極Ｙ１の電圧より低くいので、電子の移動を防止でき、隣接する表示ラインでの誤放電の発生を防止できる。
【００８９】
上記の条件は、偶数番目のＹ電極Ｙ２と奇数番目のＸ電極Ｘ１の間に設けられる第４グループのＺ電極Ｚ４についても同様である。
【００９０】
次に、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び偶数番目のＹ電極Ｙ２に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルス１３１及び１３７を、奇数番目のＹ電極Ｙ１及び偶数番目のＸ電極Ｘ２に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルス１３３及び１３５を、第１グループのＺ電極Ｚ１に電圧＋Ｖｓの正の短パルス１３２を、第３グループのＺ電極Ｚ３に電圧−Ｖｚの負のパルス１３６を印加する。奇数番目のＸ電極Ｘ１及び第１グループのＺ電極Ｚ１では、上記のように、前の維持放電により正の壁電荷が形成されており、それによる電圧が電圧＋Ｖｓにそれぞれ重畳され、奇数番目のＹ電極Ｙ１では前の維持放電により負の壁電荷による電圧が電圧−Ｖｓに重畳されて、それらの電極間に大きな電圧が印加される。更に、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３では、アドレス終了時の負の壁電荷が維持されており、それによる電圧が電圧−Ｖｓにそれぞれ重畳され、偶数番目のＹ電極Ｙ２ではアドレス終了時の正の壁電荷が維持されており、それによる電圧が電圧＋Ｖｓに重畳されて、それらの電極間に大きな電圧が印加される。これにより、間隔の狭い第１グループのＺ電極Ｚ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間及び第３グループのＺ電極Ｚ３と偶数番目のＹ電極Ｙ２の間で微弱な放電が開始され、この放電をトリガとして、間隔の広い奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間及び偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２の間の放電に移行する。
【００９１】
第１実施例と同様に、第１グループのＺ電極Ｚ１に正の短パルス１３２を印加した後、第１グループのＺ電極Ｚ１に印加する電圧は−Ｖｓに変化されるので、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１の間の主放電が終了した時には、奇数番目のＸ電極Ｘ１の近傍に負の壁電荷が形成され、第１グループのＺ電極Ｚ１及び奇数番目のＹ電極Ｙ１の近傍に正の壁電荷が形成される。また、偶数番目のＸ電極Ｘ２及び第３グループのＺ電極Ｚ３の近傍に正の壁電荷が形成され、偶数番目のＹ電極Ｙ２の近傍に負の壁電荷が形成される。
【００９２】
次に、奇数番目のＸ電極Ｘ１及び偶数番目のＹ電極Ｙ２に電圧−Ｖｓの負の維持放電パルスを、奇数番目のＹ電極Ｙ１及び偶数番目のＸ電極Ｘ２に電圧＋Ｖｓの正の維持放電パルスを、第１グループのＺ電極Ｚ１及び第３グループのＺ電極Ｚ３に電圧−Ｖｓの正の短パルスを印加する。これにより、奇数番目のＸ電極Ｘ１と第１グループのＺ電極Ｚ１との間の放電をトリガとして、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間で維持放電が発生する。同様に、偶数番目のＹ電極Ｙ２と第３グループのＺ電極Ｚ３との間の放電をトリガとして、偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２との間で維持放電が発生する。以下、極性を反転しながら維持放電パルスを印加することにより維持放電が繰り返される。
【００９３】
上記のように、最初の維持放電は、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間でのみ発生し、偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２との間では発生しないので、維持放電期間の終わりに、偶数番目のＸ電極Ｘ２と偶数番目のＹ電極Ｙ２との間でのみ維持放電が発生し、奇数番目のＸ電極Ｘ１と奇数番目のＹ電極Ｙ１との間では発生しないようにして、維持放電回数を一致させる。
【００９４】
以上奇数フィールドの駆動波形について説明した。偶数フィールドの駆動波形では、奇数及び偶数番目のＹ電極Ｙ１及びＹ２に奇数フィールドと同じ駆動波形を、奇数番目のＸ電極Ｘ１に奇数フィールドの偶数番目のＸ電極Ｘ２に印加した駆動波形を、偶数番目のＸ電極Ｘ２に奇数フィールドの奇数番目のＸ電極Ｘ１に印加した駆動波形を、第１グループのＺ電極Ｚ１に奇数フィールドの第２グループのＺ電極Ｚ２に印加した駆動波形を、第２グループのＺ電極Ｚ２に奇数フィールドの第１グループのＺ電極Ｚ１に印加した駆動波形を、第３グループのＺ電極Ｚ３に奇数フィールドの第４グループのＺ電極Ｚ４に印加した駆動波形を、第４グループのＺ電極Ｚ４に奇数フィールドの第３グループのＺ電極Ｚ３に印加した駆動波形を印加する。
【００９５】
以上第２実施例のＰＤＰ装置を説明したが、第１実施例で説明した変形例を第２実施例のＡＬＩＳ方式のＰＤＰ装置に適用することも可能である。例えば、Ｘ放電電極及びＹ放電電極のＺ電極に対向するエッジを、Ｚ電極の伸びる方向に対して斜めにして、維持放電期間にＺ電極に細いパルスを印加する駆動波形を適用することも可能である。
（付記１）
互いに隣接して配置した第１の方向に延びる複数の第１、第２、第３の電極を備え、
繰り返し放電を行なう前記第１及び第２の電極のそれぞれの間に前記第３の電極が設けられるとともに、前記複数の第１、第２及び第３電極を覆う誘電体層とを備えるプラズマディスプレイパネルであって、
前記維持放電を行う前記第１電極と前記第２電極の間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って略一定であり、
前記第３電極と前記第１電極及び前記第２電極との間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体における前記第１の方向の位置に応じて異なることを特徴とするプラズマディスプレイパネル。（１）
（付記２）
前記第１電極は、可視光を透過する第１透明電極と該第１透明電極よりも電気的抵抗値の低い第１金属電極とからなり、前記第２電極は可視光を透過する第２透明電極と該第２透明電極よりも電気的抵抗値の低い第２金属電極とからなり、
前記第１金属電極及び前記第２金属電極は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って平行である付記１に記載のプラズマディスプレイパネル。（２）
（付記３）
前記第１透明電極及び前記第２透明電極は、それぞれセル毎に前記第１金属電極及び前記第２金属電極から突出した部分を有し、前記第１透明電極及び前記第２透明電極の突出部分の対向するエッジは、前記第１金属電極及び前記第２金属電極と略平行である付記２に記載のプラズマディスプレイパネル。（３）
（付記４）
前記第３電極は可視光を透過する第３透明電極と該第３透明電極よりも抵抗値の低い第３金属電極とからなり、
前記第３金属電極及び前記第３透明電極は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、前記第１金属電極及び前記第２金属電極と所定の角度をなすように伸びる付記２又は３に記載のプラズマディスプレイパネル。（４）
（付記５）
前記第３電極は可視光を透過する第３透明電極と該第３透明電極よりも抵抗値の低い第３金属電極とからなり、
前記第３金属電極及び前記第３透明電極のエッジは、前記第１金属電極及び前記第２金属電極のエッジと平行で、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、前記第１金属電極及び前記第２金属電極のエッジとの間隔を前記第１の方向において段階的に変化させた、階段状の形状を有する付記２又は３に記載のプラズマディスプレイパネル。（５）
（付記６）
前記第３電極は可視光を透過する第３透明電極と該第３透明電極よりも抵抗値の低い第３金属電極とからなり、
前記第３金属電極及び前記第３透明電極は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、ジグザグ状に伸びる付記２又は３に記載のプラズマディスプレイパネル。（６）
（付記７）
前記第３電極は可視光を透過する第３透明電極と該第３透明電極よりも抵抗値の低い第３金属電極とからなり、
前記第３金属電極は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、前記第１金属電極及び前記第２金属電極と略平行に伸び、
前記第３透明電極のエッジは、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、前記第１金属電極及び前記第２金属電極と所定の角度をなすように伸び、前記第３透明電極のエッジと前記第１透明電極及び前記第２透明電極のエッジとの間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体における前記第１の方向の位置に応じて異なる付記２又は３に記載のプラズマディスプレイパネル。（７）
（付記８）
前記第３透明電極の幅は、当該プラズマディスプレイパネルの前記第１の方向の表示領域幅全体に渡って、略一定である付記７に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記９）
前記第３透明電極の幅は、当該プラズマディスプレイパネルの前記第１の方向の表示領域幅全体に渡って、変化する付記７に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記１０）
前記第３透明電極の幅は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が大きく、前記第１の方向の周辺が小さく、
前記第３透明電極のエッジと前記第１透明電極及び前記第２透明電極のエッジとの間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が狭く、前記第１の方向の周辺が広い付記９に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記１１）
前記第３透明電極の幅は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が小さく、前記第１の方向の周辺が大きく、
前記第３透明電極のエッジと前記第１透明電極及び前記第２透明電極のエッジとの間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が広く、前記第１の方向の周辺が狭い付記９に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記１２）
前記第３電極は可視光を透過する第３透明電極からなり、
前記第３透明電極のエッジは、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、前記第１金属電極及び前記第２金属電極と所定の角度をなすように伸びびる付記２又は３に記載のプラズマディスプレイパネル。（８）
（付記１３）
前記第３透明電極の幅は、当該プラズマディスプレイパネルの前記第１の方向の表示領域幅全体に渡って、略一定である付記１２に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記１４）
前記第３透明電極の幅は、当該プラズマディスプレイパネルの前記第１の方向の表示領域幅全体に渡って、変化する付記１２に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記１５）
前記第３透明電極の幅は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が大きく、前記第１の方向の周辺が小さく、
前記第３透明電極のエッジと前記第１透明電極及び前記第２透明電極のエッジとの間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が狭く、前記第１の方向の周辺が広い付記１４に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記１６）
前記第３透明電極の幅は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が小さく、前記第１の方向の周辺が大きく、
前記第３透明電極のエッジと前記第１透明電極及び前記第２透明電極のエッジとの間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅の中央が広く、前記第１の方向の周辺が狭い付記１４に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記１７）
前記第３電極は可視光を透過する第３透明電極と該第３透明電極よりも抵抗値の低い第３金属電極とからなり、
前記第３金属電極は、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、直線状に、前記第１金属電極及び前記第２金属電極と略平行に伸び、
前記第３透明電極のエッジは、当該プラズマディスプレイパネルの表示領域幅全体に渡って、ジグザグ状に伸び、前記第３透明電極のエッジと前記第１透明電極及び前記第２透明電極のエッジとの間隔は、当該プラズマディスプレイパネルの前記第１の方向の表示領域幅全体で周期的に変化する付記２又は３に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記１８）
前記第３透明電極の幅は、当該プラズマディスプレイパネルの前記第１の方向の表示領域幅全体に渡って、略一定である付記１６に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記１９）
前記第３透明電極の幅は、当該プラズマディスプレイパネルの前記第１の方向の表示領域幅全体に渡って、周期的に変化する付記１６に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記２０）
前記誘電体層は、気相成膜法により形成された珪素化合物であり、厚さは１０μｍ以下である付記１から１９のいずれか１項に記載のプラズマディスプレイパネル。
（付記２１）
付記１から２０のいずれか１項に記載のプラズマディスプレイパネルを備えるプラズマディスプレイ装置であって、
前記第１電極と前記第２電極間で前記維持放電を行う際に、前記第１電極と前記第２電極間に維持放電電圧を印加するのと同時又はそれより早く、前記第３電極と前記第１電極又は前記第２電極の一方の間に所定の電圧を印加することにより、前記第１電極又は前記第２電極と前記第３電極との間で放電を発生させ、該放電をきっかけとして前記第１電極又は前記第２電極との間で維持放電を起こすことを特徴とするプラズマディスプレイ装置。（９）
（付記２２）
前記第１電極又は前記第２電極との間で維持放電が起きた直後に、前記第３電極に印加する電圧を切り換えて、前記第３電極と前記第１電極又は前記第２電極の他方との間に所定の電圧を印加することにより、前記第１電極又は前記第２電極の一方と前記第３電極との間の放電を停止させる付記２１に記載のプラズマディスプレイ装置。（１０）
【産業上の利用可能性】
【００９６】
以上説明したように、本発明によれば、輝度ムラを発生させずに、維持放電電流を分散させて、維持放電電流のピーク値を低減できる。これにより、Ｘ及びＹ電極駆動回路を駆動能力の比較的低い素子で構成することができ、表示品質の良好なＰＤＰ装置を低コストで実現できるプラズマディスプレイパネルを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００９７】
【図１】本発明の第１実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。
【図２】第１実施例のＰＤＰの分解斜視図である。
【図３】第１実施例のＰＤＰの断面図である。
【図４】第１実施例の電極形状を示す図である。
【図５】第１実施例の駆動波形を示す図である。
【図６】第１実施例における壁電荷の変化を示す図である。
【図７】第１実施例における放電を従来例と比較する図である。
【図８】パッシェンカーブを示す図である。
【図９】電極構造の変形例を示す図である。
【図１０】電極形状の変形例を示す図である。
【図１１】電極形状の変形例を示す図である。
【図１２】電極形状の変形例を示す図である。
【図１３】本発明の第２実施例のＰＤＰ装置の全体構成を示す図である。
【図１４】第２実施例の電極形状を示す図である。
【図１５】第２実施例の駆動波形（奇数フィールド）を示す図である。
【図１６】第２実施例の駆動波形（偶数フィールド）を示す図である。
【符号の説明】
【００９８】
１１    前面基板
１２    第１（Ｘ）放電電極
１３    第１（Ｘ）バス電極
１４    第２（Ｙ）放電電極
１５    第２（Ｙ）バス電極
１６    第４（Ｚ）放電電極
１７    第４（Ｚ）バス電極
１８    誘電体層
２０    背面基板
２１    第３（アドレス）バス電極
２２    誘電体層
２３    縦隔壁
【図１】
2006202669.tif 000003
【図２】
2006202669.tif 000004
【図３】
2006202669.tif 000005
【図４】
2006202669.tif 000006
【図５】
2006202669.tif 000007
【図６】
2006202669.tif 000008
【図７】
2006202669.tif 000009
【図８】
2006202669.tif 000010
【図９】
2006202669.tif 000011
【図１０】
2006202669.tif 000012
【図１１】
2006202669.tif 000013
【図１２】
2006202669.tif 000014
【図１３】
2006202669.tif 000015
【図１４】
2006202669.tif 000016
【図１５】
2006202669.tif 000017
【図１６】
2006202669.tif 000018