(57)【要約】【課題】像担持体にテープ部材を固定して帯電ギャップや現像ギャップを高精度に設定しかつテープ部材の汚れを防止して高精度のギャップを長時間維持しつつ、大型化することなく中間転写媒体を所定の圧力で像担持体に確実に当接させる。【解決手段】テープ状のスペーサ８,９が感光体２の像担持面２ａを構成しない両端部の外周面にそれぞれ固定されている。各スペーサ８,９に現像ローラ４ａが当接されることで、所定の現像ギャップｇが設定される。また、中間転写ベルト５が感光体２上のスペーサ８,９に跨って配置されている。中間転写ベルト５の左右量側縁に沿って段差５ａ,５ｂが形成されている。そして、転写ローラ６ａで中間転写ベルト５を感光体２へ押圧することで、段差５ａ,５ｂより内側の厚肉部が像担持面２ａに当接し、段差５ａ,５ｂより外側の薄肉部が各スペーサ８,９に当接している。【選択図】    図２
2006201228.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
像担持面に静電潜像が形成される像担持体と、前記像担持体に所定のギャップを置いて対向するように設けられて前記像担持体に対して非接触で画像形成の一作用を行う非接触画像形成作用ローラと、前記ギャップを設定するギャップ調整部材と、前記像担持体上の静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像装置と、前記像担持体に当接して前記像担持体上のトナー像が転写されを中間転写媒体と、前記中間転写媒体を前記像担持体に押圧する転写ローラとを少なくとも備え、画像形成作用の少なくとも一部で非接触画像形成作用を行う中間転写方式の画像形成装置において、
前記ギャップ調整部材がテープ状のスペーサで構成されており、
前記テープ状のスペーサが前記像担持面を構成しない前記像担持体の両端部の外周面にそれぞれ固定されており、
前記中間転写媒体が前記像担持体の両端部のスペーサに跨って配置されているとともに、前記中間転写媒体を前記像担持面に当接させる中間転写媒体当接手段が設けられていることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記中間転写媒体当接手段は、前記中間転写媒体に、前記像担持体の像担持面に対向する面と前記スペーサに対向する面との間に位置して設けられた段差で構成されていることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記中間転写媒体当接手段は、前記転写ローラに、前記像担持体の像担持面に対向する面と前記スペーサに対向する面との間に位置して設けられた段差で構成されていることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項４】
前記段差の大きさ（高さ）が前記スペーサの厚み以下に設定されていることを特徴とする請求項２または３記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記中間転写媒体当接手段は、前記像担持体の像担持面に対向する部分が硬質にかつ前記スペーサに対向する部分が軟質に形成された前記転写ローラで構成されていることを特徴とする請求項１記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記中間転写媒体の転写面をクリーニングするクリーニング部材が設けられており、前記クリーニング部材の幅は、前記スペーサが対向する前記中間転写媒体の転写面側をクリーニング可能な大きさに設定されていることを特徴とする請求項１ないし５のいずれか１記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記非接触画像形成作用ローラは、帯電ローラおよび現像ローラの少なくとも１つであり、前記ギャップ調整部材は帯電ギャップおよび現像ギャップの少なくとも１つを調整するものであることを特徴とする請求項１ないし６のいずれか１記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真、静電複写機、プリンタ、ファクシミリ等の画像形成装置の技術分野に関し、特に、像担持体と帯電ローラとの間に所定の帯電ギャップを有する近接帯電方式および／または像担持体と現像ローラとの間に所定の現像ギャップを有する非接触ジャンピング現像方式であってかつ中間転写方式の画像形成装置の技術分野に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、画像形成装置として、非接触ジャンピング現像方式を用いた画像形成装置が多々知られている。この非接触ジャンピング現像方式は、像担持体である感光体と現像ローラとの間に所定の現像ギャップを設けるとともに、現像ローラ上のトナーを感光体にジャンピングさせて感光体上の静電潜像を現像する方式である。この非接触ジャンピング現像方式では、感光体と現像ローラとの間の現像ギャップを高精度に維持することが良好な現像を行う上で求められる。
【０００３】
そこで、従来、現像ギャップ調整部材としてシート状部材を用い、このシート状部材を現像ローラの両端部外周面と感光体の両端部外周面との間に介在させることで、現像ローラと感光体との間に適正な現像ギャップを容易に確保できるようにすることが提案されている（例えば、特許文献１参照）。この特許文献１に開示の現像ギャップ調整部材によれば、感光体と現像ローラとの間の現像ギャップを高精度に維持することができる。
【０００４】
しかしながら、特許文献１に開示の現像ギャップ調整部材では、感光体および現像ローラとは別の場所に現像ギャップ調整部材を設けているので、感光体、現像ローラおよび現像ギャップ調整部材の組付けが面倒であるばかりでなく、組付け状態によっては高精度に現像ギャップを設定することが難しい。しかも、現像ギャップ調整部材は固定しているのに対して感光体および現像ローラは回転するため、現像ギャップ調整部材と感光体との間および現像ギャップ調整部材と現像ローラとの間が擦られて、感光体および現像ローラに摩耗が発生し、正確な現像ギャップを維持することが難しい。
【０００５】
一方、帯電ローラにテープ部材を巻き付け、このテープ部材を感光体の感光層を構成する比較的柔らかい塗工部に当接させることで、帯電ローラと感光体との間に所定の帯電ギャップを設定するとともにテープ部材の摩耗を抑制するようにされた近接帯電方式の画像形成装置が提案されている（例えば、特許文献２参照）。この特許文献２に開示の帯電ギャップ調整によれば、テープ部材が帯電ローラに固定されるので、感光体、帯電ローラおよびテープ部材の組付けが容易であるとともにテープ部材が柔らかい塗工部に当接することでテープ部材の摩耗が抑制されて、帯電ギャップを高精度に設定できかつ長時間高精度に維持することができる。
【特許文献１】特開平５−２７５７１号公報。
【特許文献２】特開２００１−３５０３２１号公報。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、非接触ジャンピング現像方式の画像形成装置において、現像ギャップを高精度に設定しかつ長時間高精度に維持しようした場合、特許文献２に開示のテープ部材を用いた帯電ギャップ調整を、例えば特許文献１に開示の現像ギャップ調整に適用して、この現像ギャップ調整も簡単にかつ高精度に行うことが考えられる。
【０００７】
そして、非接触ジャンピング現像方式の画像形成装置において、現像ギャップ調整のためのテープ部材を感光体に巻き付けることが考えられる。すなわち、図８に示すように感光体ａの両端部の外周面にギャップ調整用のスペーサとしてテープｂ,ｃを巻き付けて、これらのテープｂ,ｃにより現像ローラｄと感光体ａの像形成面ａ1との間に所定の現像ギャップｇを形成する。このように感光体ａにテープｂ,ｃを巻き付けた場合、感光体ａがアルミニウムなどの金属の素管などで形成されていると、テープｂ,ｃを感光体ａに巻き付け易いというメリットがある。
【０００８】
しかしながら、このように感光体にテープ部材を巻き付けた場合、感光体の像形成面とテープ部材の外周面との間に段差を生じる。このため、従来周知の中間転写媒体を用いて一次転写を行い、中間転写媒体に一次転写されたトナー像を紙等の転写材に二次転写するようになっている中間転写方式でかつ非接触ジャンピング現像方式の画像形成装置においては、図８に示すように感光体ａにテープｂ,ｃを巻き付けると、中間転写媒体ｅが感光体ａの像形成面ａ1に当接しなくなってしまう。しかも、感光体ａ上のトナー像を転写する場合、中間転写媒体ｅを感光体ａの像形成面ａ1に単に当接させるだけではなく十分な圧力で当接させる必要があるが、そのため、転写ローラｆによって中間転写媒体ｅを感光体ａに押圧しても、中間転写媒体ｅが感光体ａの像形成面ａ1に当接しない。このように、中間転写媒体ｅが感光体ａの像形成面ａ1に当接しないと、転写を行うことができなくなってしまう。
【０００９】
そこで、図９に示すように、感光体ａの両端部に巻き付けるテープｂ,ｃの間隔を中間転写媒体ｅの幅より大きくして、中間転写媒体ｅを感光体ａの像形成面ａ1に当接可能にすることが考えられる。しかしながら、このようにしたのでは、感光体ａはその軸長が長くなって大きくなり、装置の大型化を招いてしまうという問題がある。
更に、感光体ａの両端部に巻き付けられたテープｂ,ｃにトナー等の異物が付着するとテープｂ,ｃの外周面が汚れてしまう。このように、テープｂ,ｃの外周面に汚れが生じると、この汚れによって現像ギャップｇが高精度に維持することができなくなるという問題もある。
【００１０】
同様に、近接帯電方式の画像形成装置あるいは非接触ジャンピング現像方式でかつ近接帯電方式の画像形成装置においても、帯電ギャップ調整のためあるいは現像ギャップ調整と帯電ギャップ調整との両方のためにテープ部材を感光体に巻き付けることも考えられる。特に、非接触ジャンピング現像方式でかつ近接帯電方式の画像形成装置においては、感光体にテープ部材を巻き付けることにより、１つのテープ部材で現像ギャップ調整のためのテープ部材と帯電ギャップ調整のためのテープ部材とを兼ねることができるというメリットがある。しかし、このような近接帯電方式の画像形成装置あるいは非接触ジャンピング現像方式でかつ近接帯電方式の画像形成装置にテープ部材によるギャップ調整を行った場合にも、同様の問題がある。
【００１１】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、像担持体にギャップ調整のためのテープ部材を巻き付けて、帯電ギャップおよび／または現像ギャップを高精度に設定しかつテープ部材の汚れを防止して高精度のギャップを長時間維持しつつ、大型化することなく中間転写媒体を所定の圧力で像担持体に確実に当接させることができる画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
前述の課題を解決するために、請求項１の発明は、像担持面に静電潜像が形成される像担持体と、前記像担持体に所定のギャップを置いて対向するように設けられて前記像担持体に対して非接触で画像形成の一作用を行う画像形成作用ローラと、前記ギャップを設定するギャップ調整部材と、前記像担持体上の静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像装置と、前記像担持体に当接して前記像担持体上のトナー像が転写されを中間転写媒体と、前記中間転写媒体を前記像担持体に押圧する転写ローラとを少なくとも備え、画像形成作用の少なくとも一部で非接触画像形成作用を行う中間転写方式の画像形成装置において、前記ギャップ調整部材がテープ状のスペーサで構成されており、前記テープ状のスペーサが前記像担持面を構成しない前記像担持体の両端部の外周面にそれぞれ固定されており、前記中間転写媒体が前記像担持体の両端部のスペーサに跨って配置されているとともに、前記中間転写媒体を前記像担持面に当接させる中間転写媒体当接手段が設けられていることを特徴としている。
【００１３】
また、請求項２の発明は、前記中間転写媒体当接手段が、前記中間転写媒体に、前記像担持体の像担持面に対向する面と前記スペーサに対向する面との間に位置して設けられた段差で構成されていることを特徴としている。
更に、請求項３の発明は、前記中間転写媒体当接手段が、前記転写ローラに、前記像担持体の像担持面に対向する面と前記スペーサに対向する面との間に位置して設けられた段差で構成されていることを特徴としている。
【００１４】
更に、請求項４の発明は、前記段差の大きさ（高さ）が前記スペーサの厚み以下に設定されていることを特徴としている。
更に、請求項５の発明は、前記中間転写媒体当接手段が、前記像担持体の像担持面に対向する部分が硬質にかつ前記スペーサに対向する部分が軟質に形成された前記転写ローラで構成されていることを特徴としている。
【００１５】
更に、請求項６の発明は、前記中間転写媒体の転写面をクリーニングするクリーニング部材が設けられており、前記クリーニング部材の幅が、前記スペーサが対向する前記中間転写媒体の転写面をクリーニング可能な大きさに設定されていることを特徴としている。
更に、請求項７の発明は、前記画像形成作用ローラが、帯電ローラおよび現像ローラの少なくとも１つであり、前記ギャップ調整部材は帯電ギャップおよび現像ギャップの少なくとも１つを調整するものであることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１６】
このように構成された本発明の画像形成装置によれば、像担持体にテープ状のスペーサを固定されているので、像担持体をアルミニウムなどの金属の素管などで形成すると、スペーサを像担持体に巻き付け易くなり、像担持体と画像形成作用ローラとのギャップの調整をより簡単にかつ高精度に行うことができるとともに、高精度のギャップを長時間維持することができるようになる。
【００１７】
また、このようにギャップの調整のためのスペーサを像担持体に固定しても、中間転写媒体当接手段により、中間転写媒体を像担持体の像担持面に所定の圧力で確実に当接することができる。その場合、像担持体の両端部に固定されるスペーサの間隔を中間転写媒体の幅より大きくする必要がないので、像担持体の軸長を長くしなくても済み、装置の大型化を阻止することができる。
【００１８】
特に、中間転写媒体あるいは転写ローラに形成された段差の大きさ（高さ）を、スペーサの厚み以下に設定することで、中間転写媒体をスペーサにも確実に当接させることができるので、スペーサの汚れを中間転写媒体に移行させることができる。これにより、スペーサの表面をきれいに維持することができ、ギャップを長時間高精度に維持することができる。その場合、中間転写媒体の転写面をクリーニングするクリーニング部材の幅を、スペーサが対向する中間転写媒体の転写面をクリーニング可能な大きさに設定することで、中間転写媒体に移行された汚れを中間転写媒体のクリーニング部材で除去することができ、スペーサの表面を長時間きれいに維持することができるようになる。これにより、スペーサによるギャップを長時間にわたって高精度に維持することができる。
【００１９】
また、中間転写媒体の段差をスペーサの内側縁に当接させることで、スペーサに中間転写媒体の蛇行を防止する役目も兼ねさせることができる。
更に、転写ローラに段差を設けることで、中間転写媒体に段差を設ける必要がなく、従来の単純な形状の中間転写ベルトのような中間転写媒体を用いることができる。
【００２０】
更に、中間転写媒体当接手段を、像担持体の像担持面に対向する部分を硬質にかつスペーサに対向する部分を軟質に形成された転写ローラで構成することで、中間転写媒体に段差を設ける必要がなく、従来の単純な形状の中間転写ベルトのような中間転写媒体を用いることができるとともに、転写ローラに段差を設ける必要もなくなる。
【００２１】
更に、非接触ジャンピング現像方式でかつ近接帯電方式の画像形成装置において、現像ギャップおよび帯電ギャップの両方を得るために像担持体にスペーサを設ける場合には、像担持体にスペーサを巻き付け固定することにより、１つテープ部材で現像ギャップ調整のためのスペーサと帯電ギャップ調整のためのスペーサとを兼ねることができ、部品点数が削減することができるというメリットもある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、図面を用いて本発明を実施するための最良の形態について説明する。
図１は、本発明にかかる画像形成装置の実施の形態の一例を模式的に示す図である。
この例の画像形成装置１は、非接触ジャンピング現像方式でかつ中間転写方式の画像形成装置として構成されている。
【００２３】
すなわち、図１に示すようにこの例の画像形成装置１は、静電潜像およびトナー像が形成される像担持体であり感光体ドラムからなる感光体２、この感光体２を帯電する帯電ローラ３ａを有する帯電装置３、感光体２上に形成された静電潜像を非磁性一成分トナー（以下、単にトナーともいう）によって現像する現像装置４、現像装置４によって現像されたトナー像を中間転写体である無端状の中間転写ベルト５に一次転写する一次転写装置６、および一次転写後に感光体２上に残留するトナーを除去し回収するクリーニング装置７を備えている。
【００２４】
現像装置４は、感光体２にトナーを搬送する現像ローラ４ａ、現像ローラ４ａに圧接されてトナーを供給する供給ローラ４ｂ、および現像ケース４ｃを備えており、現像ケース４ｃ内に、トナー、現像ローラ４ａ、および供給ローラ４ｂが収容されている。現像ローラ４ａは感光体２に対して所定の現像ギャップｇ（後述する図２に図示）を置いて近接配置され、現像装置４は非接触現像装置として構成されている。すなわち、現像ローラ４ａは、感光体２に対して非接触で画像形成の一作用である現像を行う本発明の非接触画像形成作用ローラを構成している。
【００２５】
現像ケース４ｃ内に収容された非磁性一成分トナーは、図示しないトナー攪拌搬送部材によって撹拌されながら供給ローラ４ｂの方へ搬送され、更に供給ローラ４ｂによって現像ローラ４ａに供給される。現像ローラ４ａ上のトナーは、図示しない規制ブレードによって規制されて薄層化され、この薄層のトナーが現像ローラ４ａによって感光体２の方へ搬送される。
【００２６】
そして、帯電装置３の帯電ローラ３ａによって像形成領域が一様帯電された感光体２上に、図示しない露光装置によって静電潜像が形成され、この感光体２上の静電潜像が現像装置４の現像ローラ４ａによって搬送されてくる非磁性一成分トナーで現像されてトナー像が形成される。この感光体２上のトナー像は一次転写装置６の一次転写ローラ６ａによって中間転写ベルト５に一次転写されて転写像が形成される。そして、図示しないが、中間転写ベルト５上の転写像が二次転写装置によって紙等の記録媒体に転写され、記録媒体上の転写像が定着装置によって定着されて画像が形成される。一次転写後に感光体２上に残留したトナーはクリーニング装置７のクリーニングブレード７ａによって除去され回収される。
【００２７】
図２に示すように、感光体２上にはその両端部において、厚みおよび軸方向の幅が同じ寸法に形成された一対のテープ状のスペーサ８,９（本発明のギャップ調整部材に相当）が全周にわたって固定されている。テープ状のスペーサ８,９としては、感光体の２の感光層より摩耗に強い材料（耐摩耗性材料）が用いられ、例えばフッ素樹脂、ポリエステル、ポリオレフィン、ポリイミド、エポキシ、アセテート、シリコーン、アクリル、ゴム等のようなプラスチックやゴムからなる、テープやチューブを用いることができる。その場合、絶縁体であることが好ましい。特に、スペーサ８,９としては、粘着テープあるいはシームレスの熱収縮チューブを用いることが好ましい。
【００２８】
現像ローラ４ａは、その中央部にトナー搬送面４ａ1が全周にわたって形成されているとともに、両端部にはそれぞれトナー非搬送面４ａ2,４ａ3が形成されている。そして、現像ローラ４ａのトナー非搬送面４ａ2,４ａ3が、それぞれ感光体２のスペーサ８,９に圧接されることで、現像ローラ４ａのトナー搬送面４ａ1が、感光体２の像担持面２ａに対して所定の現像ギャップｇを置いて対向配置されている。
この現像ギャップｇは、スペーサ８,９の厚みを適宜選択することで所望の大きさに調節される。これにより、この現像装置４は非磁性一成分現像剤であるトナーを用いた非磁性一成分現像剤非接触ジャンピング現像を行うようになっている。
【００２９】
中間転写ベルト５は弾性部材からなり、その左右の両側縁部の厚みが比較的薄くその中央部の厚みが比較的厚くなるように左右の両側縁部に沿って形成された段差５ａ,５ｂ（本発明の中間転写媒体当接手段に相当）を有している。これらの段差５ａ,５ｂは感光体２の像担持面２ａに対向する面とスペーサ８,９に対向する面との間に位置して設けられている。
【００３０】
また、段差５ａ,５ｂ間の距離つまり厚肉部５ｃの幅は感光体２の像担持面２ａの幅より若干大きく設定されており、感光体２の像担持面２ａの幅方向のすべてがこの厚肉部５ｃに当接されるようになっている。一方、中間転写ベルト５の両端部の薄肉部５ｄ,５ｅがそれぞれスペーサ８,９に当接されている。これらの段差５ａ,５ｂの大きさは、スペーサ８,９の厚み以下に設定するのが、中間転写ベルト５をスペーサ８,９にも確実に当接させることができるので望ましい。もちろん、段差５ａ,５ｂの大きさはこれに限定されるものではなく、適宜設定することが可能である。また、段差５ａ,５ｂはスペーサ８,９の内側縁８ａ,９ａに当接させるようにすることで、中間転写ベルト５の蛇行が防止されるようになる。
【００３１】
更に、中間転写ベルト５をクリーニングするクリーニング部材のクリーニング幅ｗはスペーサ８,９の各外側縁８ｂ,９ｂより大きく設定されている。すなわち、中間転写ベルト５のクリーニング部材の幅ｗは、スペーサ８,９が対向する中間転写ベルト５の転写面側の面をクリーニング可能な大きさに設定されている。
【００３２】
このように構成されたこの例の画像形成装置１によれば、感光体２にスペーサ８,９を巻き付けているので、感光体２をアルミニウムなどの金属の素管などで形成すると、スペーサ８,９を感光体２に巻き付け易くなり、現像ギャップｇの調整をより簡単にかつ高精度に行うことができるとともに、高精度の現像ギャップｇを長時間維持することができるようになる。
【００３３】
また、このように現像ギャップｇの調整のためのスペーサ８,９を感光体２に巻き付けても、中間転写ベルト５を感光体２の像担持面２ａに所定の圧力で確実に当接することができる。その場合、感光体２の両端部に巻き付けるスペーサ８,９の間隔を中間転写ベルト５の幅より大きくする必要がないので、感光体２の軸長を長くしなくても済み、装置の大型化を阻止することができる。
【００３４】
特に、中間転写ベルト５に形成された段差５ａ,５ｂの大きさを、スペーサ８,９の厚み以下に設定することで、中間転写ベルト５をスペーサ８,９にも当接させることができるので、スペーサ８,９の汚れを中間転写ベルト５に移行させることができる。これにより、スペーサ８,９の表面をきれいに維持することができ、現像ギャップｇを長時間高精度に維持することができる。そして、この例では、中間転写ベルト５のクリーニング幅ｗをスペーサ８,９の各外側縁８ｂ,９ｂより大きく設定しているので、中間転写ベルト５に移行された汚れを中間転写ベルト５のクリーニング部材で除去することができ、スペーサ８,９の表面を長時間きれいに維持することができるようになる。これにより、スペーサ８,９による現像ギャップｇを長時間にわたって高精度に維持することができる。
また、中間転写ベルト５の段差５ａ,５ｂをスペーサ８,９の内側縁８ａ,９ａに当接させることで、スペーサ８,９に中間転写ベルト５の蛇行を防止する役目も兼ねさせることができる。
【００３５】
図３は、本発明の画像形成装置の実施の形態の他の例を模式的にかつ部分的に示す、図２と同様の図である。なお、以下の本発明の実施の形態の各例の説明において、その例より前に説明された例と同じ構成要素には同じ符号を付すことで、その詳細な説明は省略する。
【００３６】
前述の図２に示す例では、中間転写ベルト５に段差５ａ,５ｂを設けて、中間転写ベルト５の厚みを中央部分と左右両側縁部とで異ならせているが、図３に示すようにこの例の画像形成装置１では、中間転写ベルト５は段差５ａ,５ｂを有しない単層に形成されており、中間転写ベルト５の厚みが幅方向に一定にされている。
【００３７】
また、図２に示す例では、一次転写ローラ６ａの径が一定に設定されているが、この例の一次転写ローラ６ａは、径が比較的大きく設定された中央部分の大径部６ｂと、径が比較的小さく設定された左右両端部の小径部６ｃ,６ｄと、大径部６ｂと各小径部６ｃ,６ｄとの間にそれぞれ設けられた段差６ｅ,６ｆ（本発明の中間転写媒体当接手段に相当）とを有している。その場合、各段差６ｅ,６ｆは、ともにそれらの径が各小径部６ｃ,６ｄから大径部６ｂへ直線的に変化するようにテーパー面（傾斜面）に形成されて、感光体２の像担持面２ａに対向する面とスペーサ８,９に対向する面との間に位置して設けられている。
【００３８】
各小径部６ｃ,６ｄはそれぞれスペーサ８,９にほぼ対向するように設定されている。つまり、中間転写ベルト５がスペーサ８,９に当接する部位の一次転写ローラ６ａの径が小さく設定されている。また、大径部６ｂが感光体２の像担持面２ａにほぼ対向するように設定されている。その場合、大径部６ｂの幅（軸方向長さ）は感光体２の像担持面２ａの幅より若干大きく設定されている。そして、一次転写ローラ６ａにより中間点ベルト５を感光体２の方に押し付けると、弾性部材からなる一次転写ローラ６ａは一次転写ローラ６ａの外径形状に倣って弾性変形する。このとき、大径部６ｂに対応する中間転写ベルト５の部分が感光体２の像担持面２ａの幅方向のすべてに当接するようになる。一方、中間転写ベルト５の両端部の小径部６ｃ,６ｄに対応する中間転写ベルト５の部分がそれぞれスペーサ８,９に当接するようになる。これらの段差５ａ,５ｂの大きさ（径方向の高さ）は、スペーサ８,９の厚み以下に設定するのが望ましい。もちろん、段差５ａ,５ｂの大きさはこれに限定されるものではなく、適宜設定することが可能である。そして、一次転写部を通過した中間転写ベルト５は、元の形状に弾性復帰する。
【００３９】
このように構成されたこの例の画像形成装置１によれば、前述の例のように中間転写ベルト５に段差５ａ,５ｂを設ける必要がなく、従来の単純な形状の中間転写ベルト５を用いることができる。
この例の画像形成装置１の他の構成および他の作用効果は前述の図２に示す例と同じである。
【００４０】
図４は、本発明の画像形成装置の実施の形態の他の例を模式的にかつ部分的に示す、図２と同様の図である。
前述の図３に示す例では、一次転写ローラ６ａを大径部６ｂと小径部６ｃ,６ｄとから形成して段差６ｅ,６ｆを設けているが、図４に示すようにこの例の画像形成装置１では、一次転写ローラ６ａには段差６ｅ,６ｆは設けられていない。この例の一次転写ローラ６ａは、金属等の比較的硬い材質からなる中央部分の硬質部６ｇと、この硬質部６ｇに同心状に連結され比較的軟らかい材質からなる左右両端部の軟質部６ｈ,６ｉとから構成されている。これらの硬質部６ｇおよび軟質部６ｈ,６ｉにより、本発明の中間転写媒体当接手段が構成されている。
【００４１】
各軟質部６ｈ,６ｉはそれぞれスペーサ８,９にほぼ対向するように設定されている。つまり、中間転写ベルト５がスペーサ８,９に当接する部位の一次転写ローラ６ａが軟らかく形成されている。また、硬質部６ｇが感光体２の像担持面２ａにほぼ対向するように設定されている。その場合、硬質部６ｇの幅（軸方向長さ）は感光体２の像担持面２ａの幅より若干大きく設定されている。そして、一次転写ローラ６ａにより中間点ベルト５を感光体２の方に押し付けると、各軟質部６ｈ,６ｉに対応する中間転写ベルト５の部分がそれぞれスペーサ８,９に当接した後、各軟質部６ｈ,６ｉがそれぞれ径方向に撓む。したがって、弾性部材からなる一次転写ローラ６ａは前述と同様に弾性変形する。このとき、硬質部６ｇに対応する中間転写ベルト５の部分が感光体２の像担持面２ａの幅方向のすべてに当接するようになる。一方、中間転写ベルト５の両端部の軟質部６ｈ,６ｉに対応する中間転写ベルト５の部分がそれぞれスペーサ８,９に当接するようになる。
【００４２】
このように構成されたこの例の画像形成装置１によれば、前述の図２に示す例のように中間転写ベルト５に段差を設ける必要がなく、従来の単純な形状の中間転写ベルト５を用いることができるとともに、図３に示す例のように一次転写ローラ６ａに段差を設ける必要がない。
この例の画像形成装置１の他の構成および他の作用効果は前述の図３に示す例と同じである。
【００４３】
以下、本発明の画像形成装置１の具体的な実施例について説明する。
（実施例１）
図５は、実施例１に用いられる中間転写方式のロータリ現像システムによる画像形成装置の模式図である。
図５に示すように、この画像形成装置１は、１つの感光体２と、イエロー（Ｙ）、シアン（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）およびブラック（Ｋ）の４色の現像装置４Ｙ,４Ｃ,４Ｍ,４Ｋと、これらの４つの現像装置４Ｙ,４Ｃ,４Ｍ,４Ｋを支持するとともに回転することで、現像装置４Ｙ,４Ｃ,４Ｍ,４Ｋの１つを選択的に感光体２に対向する現像位置に設定するロータリ１０とを備えている。
【００４４】
各現像装置４Ｙ,４Ｃ,４Ｍ,４Ｋはそれぞれ順次現像位置に設定されると、それぞれのケース内に収納された各色のトナーが供給ローラ４ｂＹ,４ｂＣ,４ｂＭ,４ｂＫによって現像ローラ４ａＹ,４ａＣ,４ａＭ,４ａＫに供給されるとともに、各現像ローラ４ａＹ,４ａＣ,４ａＭ,４ａＫに供給された各色のトナーが、それぞれ規制ブレード４ｃＹ,４ｃＣ,４ｃＭ,４ｃＫによって所定の層厚に規制されて感光体２の方に搬送され、感光体２上の静電潜像が各色毎に順次現像されて、感光体２上に順次各色毎のトナー像が形成され、これらのトナー像が感光体２から中間転写ベルト５に一次一次転写ローラ６ａによって順次色重ねされて一次転写され、中間転写ベルト５にフルカラーのトナー像が形成される。この中間転写ベルト５上のフルカラーのトナー像は、二次転写ローラ１１によって紙等の転写材１２に二次転写されるとともに、転写材１２上のトナー像が定着装置１３によって加熱加圧定着されることで、転写材１２にフルカラーの画像が形成される。
【００４５】
また、この実施例１では、図２に示す段差５ａ,５ｂを有する中間転写ベルト５が用いられている。すなわち、図６に示すように感光体２の両端部の外周面にテープ状のスペーサ８,９が１周にわたって巻き付けられている。これらのスペーサ８,９には、それぞれ市販の３Ｍ製のメンディングテープ（アセテートフィルム）が用いられ、各テープの厚みはともに５０μｍである。また図７に明りょうに示すように、中間転写ベルト５は、厚み１００μｍの筒状のＰＥＴフィルムからなるベルト本体５ｆの表面にアルミニウムを蒸着して導電層５ｇを形成し、更にこの導電層５ｇの上に厚み２０μｍの抵抗層５ｈを塗布して形成する。その場合、導電層５ｇのスペーサ８,９が当接する部位には、抵抗層５ｈを塗布しないことで、段差５ａ,５ｂを中間転写ベルト５の左右両側縁に沿って形成する。この抵抗層５ｈは、ウレタン樹脂と導電材として酸化スズを用いて形成されている。抵抗層５ｈの幅は、スペーサ８,９の内側縁８ａ,９ａの間に抵抗層５ｈが進入可能でかつこの抵抗層５ｈの左右側縁である段差５ａ,５ｂがこれらの内側縁８ａ,９ａに当接するような大きさに設定されている。
【００４６】
そして、このように構成された実施例１の中間転写ベルト５を、図６に示すように抵抗層５ｈがスペーサ８,９の内側縁８ａ,９ａの間に位置するようにして配置し、この中間転写ベルト５を一次転写ローラ６ａで感光体２に押圧することで、抵抗層５ｈを少なくとも感光体２の像担持面２ａに所定の圧力で当接させて、感光体２から中間転写ベルト５へのトナー像の一次転写を可能にしている。このとき、各スペーサ８,９の厚みがともに５０μｍであり、また段差５ａ,５ｂの大きさ（高さ）が２０μｍであることから、段差５ａ,５ｂの大きさが各スペーサ８,９の厚みより小さいので、ベルト本体５ｆ上の導電部５ｇが各スペーサ８,９に当接している。
【００４７】
更に、図５に示すように中間転写ベルト５をクリーニングするクリーニング部材であるのクリーニングブレード１４が設けられている。このクリーニングブレード１４のクリーニング幅ｗはスペーサ８,９の各外側縁８ｂ,９ｂより大きく設定されている。その場合、中間転写ベルト５が段差５ａ,５ｂを有しているので、クリーニングブレード１４の中間転写ベルト当接部はこれらの段差５ａ,５ｂに倣って形成されて、中間転写ベルト５の感光体２への当接面および中間転写ベルト５の各スペーサ８,９のへの当接面のいずれにも当接可能にされている。
【００４８】
この実施例１の画像形成装置１では、段差５ａ,５ｂを中間転写ベルト５の左右両側縁に沿って形成することで、感光体２に現像ギャップｇのためのスペーサ８,９を設けても、感光体２の幅（軸方向長さ）を大きくすることなく、中間転写ベルト５を感光体２の少なくとも像担地面２ａに所定の圧力で当接させて一次転写を行うことができる。
【００４９】
また、中間転写ベルト５の段差５ａ,５ｂがスペーサ８,９の内側縁８ａ,９ａに当接するので、中間転写ベルト５はその回転時スペーサ８,９にガイドされるようになる。これにより、中間転写ベルト５は回転時の蛇行を防止することができる。
【００５０】
更に、段差５ａ,５ｂの大きさをスペーサ８,９の厚みより小さくしているので、中間転写ベルト５を各スペーサ８,９に当接させることができる。これにより、各スペーサ８,９の汚れを中間転写ベルト５に移行させ、中間転写ベルト５に移された汚れは、クリーニングブレード１４で除去することができるので、各スペーサ８,９の表面をきれいにすることができ、高精度の現像ギャップｇを長時間にわたって維持することができる。
【００５１】
（実施例２）
実施例１と同様に、この実施例２においても、図５に示す中間転写方式のロータリ現像システムによる画像形成装置を用いている。また、この実施例２では、図３に示す単層の中間転写ベルト５と段差６ｅ,６ｆを有する一次転写ローラ６ａとが用いられている。その場合、各スペーサ８,９には、実施例１と同じ材料でかつ同じ厚みのテープが用いられている。また、中間転写ベルト５にはポリカーボネートと導電材としてカーボンとが用いられている。更に、一次転写ローラ６ａの段差６ｅ,６ｆの大きさ（大径部６ｂと小径部６ｃ,６ｄとの半径の差）は３０μｍに設定されている。
【００５２】
そして、このように構成された実施例２の中間転写ベルト５を、図３に示すように両スペーサ８,９を跨ぐようにして配置した後、一次転写ローラ６ａの大径部６ｂを両スペーサ８,９の間にかつ小径部６ｃ,６ｄを各スペーサ８,９のそれぞれ対向するように配置し、かつ中間転写ベルト５を一次転写ローラ６ａで感光体２に押圧する。これにより、大径部６ｂに対応する中間転写ベルト５の部分が少なくとも感光体２の像担持面２ａに所定の圧力で当接されて、感光体２から中間転写ベルト５へのトナー像の一次転写が可能にされている。このとき、各スペーサ８,９の厚みがともに５０μｍであり、また段差６ｅ,６ｆの大きさ（高さ）が３０μｍであることから、段差６ｅ,６ｆの大きさが各スペーサ８,９の厚みより小さいので、小径部６ｃ,６ｄに対応する中間転写ベルト５の部分がそれぞれ各スペーサ８,９に当接している。
【００５３】
更に、中間転写ベルト５が段差５ａ,５ｂを有していなく平坦面とされているので、中間転写ベルト５のクリーニングブレード１４の中間転写ベルト当接部はこの平坦面に倣って形成されて、中間転写ベルト５の感光体２への当接面および中間転写ベルト５の各スペーサ８,９のへの当接面のいずれにも当接可能にされている。なお、クリーニングブレード１４のクリーニング幅ｗと両スペーサ８,９との関係は実施例１と同様にして設定されている。
【００５４】
この実施例２の画像形成装置１においても、段差６ｅ,６ｆを一次転写ローラ６ａの左右両端部に形成することで、実施例１と同様に感光体２に現像ギャップｇのためのスペーサ８,９を設けても、感光体２の幅（軸方向長さ）を大きくすることなく、中間転写ベルト５を感光体２の少なくとも像担地面２ａに所定の圧力で当接させて一次転写を行うことができる。
【００５５】
また、一次転写ローラ６ａ５の段差６ｅ,６ｆの大きさをスペーサ８,９の厚みより小さくしているので、小径部６ｂ,６ｃにそれぞれ対応する中間転写ベルト５の部分を各スペーサ８,９に当接させることができる。これにより、実施例１と同様に各スペーサ８,９の汚れを中間転写ベルト５に移行させることができるので、各スペーサ８,９の表面をきれいにすることができ、高精度の現像ギャップｇを長時間にわたって維持することができる。
【００５６】
なお、前述の各例は、いずれも非接触ジャンピング現像方式の画像形成装置において、現像ギャップｇを得るために感光体２にテープ状のスペーサ８,９を設ける場合について説明しているが、本発明はこれに限定されるものではなく、例えば近接帯電方式の画像形成装置において帯電ギャップを得るために感光体にテープ状のスペーサを設ける場合にも適用することができる。
【００５７】
また、本発明は、非接触ジャンピング現像方式でかつ近接帯電方式の画像形成装置において、現像ギャップｇおよび帯電ギャップの両方を得るために感光体２にテープ状のスペーサ８,９を設ける場合にも適用することができる。この場合には、感光体にテープ部材を巻き付けることにより、１つテープ部材で現像ギャップ調整のためのテープ部材と帯電ギャップ調整のためのテープ部材とを兼ねることができ、部品点数が削減することができるというメリットがある。
【産業上の利用可能性】
【００５８】
本発明の画像形成装置は、電子写真、静電複写機、プリンタ、ファクシミリ等の電子写真方式の画像形成装置において、像担持体と帯電ローラとの間に所定の帯電ギャップを有する近接帯電方式および／または像担持体と現像ローラとの間に所定の現像ギャップを有する非接触ジャンピング現像方式であってかつ中間転写方式の画像形成装置に好適に利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明にかかる画像形成装置の実施の形態の一例を模式的に示す図である。
【図２】図１に示す例の画像形成装置において、感光体に設けたスペーサに現像ローラが当接されかつ中間転写ベルトが感光体に当接された状態を模式的に示す図である。
【図３】本発明にかかる画像形成装置の実施の形態の他の例を模式的に示す、図２と同様の図である。
【図４】本発明にかかる画像形成装置の実施の形態の更に他の例を模式的に示す、図２と同様の図である。
【図５】本発明の実施例に用いたロータリ現像の画像形成装置を模式的に示す図である。
【図６】本発明の実施例に用いた感光体と中間転写ベルトを部分的に示す斜視図である。
【図７】図６に示す実施例の中間転写ベルトを示す断面図である。
【図８】感光体にギャップ調整のためのテープ状のスペーサを設けた場合の問題点を説明する図である。
【図９】感光体にギャップ調整のためのテープ状のスペーサを設けた場合の他の問題点を説明する図である。
【符号の説明】
【００６０】
１…画像形成装置、２…感光体、３…帯電装置、３ａ…帯電ローラ、４…現像装置、４ａ…現像ローラ、４ｂ…供給ローラ、５…中間転写ベルト、５ａ,５ｂ…段差、６ａ…一次転写ローラ、６ｅ,６ｆ…段差、６ｇ…硬質部、６ｈ,６ｉ…軟質部、８,９…スペーサ、８ａ,９ａ…スペーサの外側縁、８ｂ,９ｂ…スペーサの内側縁、１４…中間転写ベルトのクリーニングブレード、ｇ…現像ギャップ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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