(57)【要約】【課題】パイル織機において、パイル組織の製織中の停止時のパイル抜けを防ぐと共に、製織性が損なわれるのを極力抑えることである。【解決手段】筬打ち位置と織前位置との相対位置を変更して、パイルを形成するパイル織機１において、パイル組織の製織中でのパイル織機１の停止に備えてパイル経糸２の緩め量を停台原因別に設定しておき、パイル組織の製織中でのパイル織機１の停止時に、この停止時の停台原因に対応する緩め量に基づいてパイル経糸２を緩めて、パイル経糸張力をパイル組織の製織中よりも低く設定することによって、パイル経糸張力を調整する。【選択図】図６
2006161236.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
筬打ち位置と織前位置との相対位置を変更して、パイルを形成するパイル織機において、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止に備えてパイル経糸の緩め量を停台原因別に設定しておき、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時に、この停止時の停台原因に対応する緩め量に基づいてパイル経糸を緩めて、パイル経糸張力をパイル組織の製織中よりも低く設定することを特徴とするパイル経糸張力の調整方法。
【請求項２】
製織中に、テンションロールの付勢力を所定値に制御して、パイル経糸張力を所定の張力値に制御するとともに、停台原因に対応する緩め量を前記付勢力からの緩め力として設定し、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時に、テンションロールの付勢力を停台原因に対応する緩め力だけ緩めて、パイル経糸張力をパイル組織の製織中よりも低く設定することを特徴とする請求項１記載のパイル経糸張力の調整方法。
【請求項３】
緯止め時の張力値を経止め時の張力値よりも大きく設定することを特徴とする請求項２記載のパイル経糸張力の調整方法。
【請求項４】
製織中に、テンションロールを位置制御して、パイル経糸張力を所定の張力値に制御するとともに、停台原因に対応する緩め量をパイル経糸の緩め長さとして設定し、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時に、テンションロールを所定量だけ移動させることにより、およびまたはパイル経糸を所定長さだけ送り出すことにより、停台原因に対応する緩め長さだけ緩めて、パイル経糸張力をパイル組織の製織中よりも低く設定することを特徴とする請求項１記載のパイル経糸張力の調整方法。
【請求項５】
緯止め時の緩め長さを経止め時の緩め長さよりも小さく設定することを特徴とする請求項４記載のパイル経糸張力の調整方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、筬打ち位置と織前位置との相対位置を変更して、パイルを形成するパイル織機において、パイル組織の製織中つまりパイル形成中でのパイル織機の停止時に、停止時の停台原因に基づいてパイル経糸張力を調整する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
パイル組織の製織中つまりパイル形成中に、パイル織機が停止したとき、パイル織機を逆転させての緯糸処理のための経糸開口運動や、経糸補修作業の際に、パイル経糸が引っ張られるため、これによりパイル抜けが起きやすくなる。そこで、パイル組織の製織中つまりパイル形成中に、パイル織機が停止したとき、パイル経糸を緩めており、パイル織機を逆転させての緯糸処理のための経糸開口運動や、経糸補修作業の際に、パイル経糸が引っ張られることによるパイル抜けが生ぜず、パイル織物の品質が維持できる。
【０００３】
しかし、パイル経糸を緩めると、隣接パイル経糸同士で絡まったり、変形筬の場合は、緩んだパイル経糸が筬打ちの際に緯糸案内溝を形成する筬羽の織前側突部に引っ掛かったりして、製織性が損なわれることがあった。換言すれば、製織性が損なわれるため、十分にパイル経糸を緩めることができず、経糸補修作業の際に、パイル抜けを生じることがあった。
【特許文献１】特開平７−９０７５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従って本発明の課題は、パイル織機において、パイル組織の製織中の停止時のパイル抜けを防ぐと共に、製織性が損なわれるのをできるだけ抑えることである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記の課題のもとに、本発明は、筬打ち位置と織前位置との相対位置を変更して、パイルを形成するパイル織機において、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止に備えてパイル経糸の緩め量を停台原因別に設定しておき、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時に、この停止時の停台原因に対応する緩め量に基づいてパイル経糸を緩めて、パイル経糸張力をパイル組織の製織中よりも低く設定することによって、パイル経糸張力を調整している。
【０００６】
パイル製織において、筬打ち位置と織前位置との相対位置の変更は、織前の位置を移動させる方式（布移動方式）により、または筬打ち位置を変更させる方式（筬打ち位置変更方式）により行われる。後述の実施例１および実施例２は、ともに布移動方式のパイル織機を示している。
【０００７】
パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時に、パイル経糸は所定の緩め量だけ緩められるが、その緩め方は主制御装置によるパイル経糸張力の制御方式によって異なる。パイル経糸張力の制御方式には、テンションロールの付勢力制御と位置制御とがある。
【０００８】
テンションロールの付勢力制御方式の主制御装置は、製織時、パイル経糸のテンションロールの駆動モータのトルクなど、パイル経糸のテンションロールのアクチュエータの駆動力を所定の設定値に制御しながら、パイル経糸のテンションロールを一方向に付勢し、織前位置にかかわらず、パイル経糸張力を所定の張力値に制御する。一方、停台原因に対応する緩め量が前記付勢力からの緩め力として設定され、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時に、テンションロールの付勢力が停台原因に対応する緩め力だけ緩められて、パイル経糸張力がパイル組織の製織中よりも低く設定される。テンションロールの付勢力に対する緩め力は、テンションロールのアクチュエータの駆動力における緩め力として設定され、例えばアクチュエータとして駆動モータを用いる場合は、駆動モータの緩めトルクとして設定される。
【０００９】
テンションロールの位置制御方式の主制御装置は、製織時、パイル経糸のテンションロールを位置制御によって制御して移動させることにより、織前位置にかかわらずパイル経糸張力を所定の張力値に維持する。一方、停台原因に対応する緩め量は、テンションロールの移動量およびまたはパイル経糸の送り出し方向の緩め長さとして設定される。例えばテンションロールのアクチュエータとして駆動モータを用いる場合は、駆動モータを所定の回転量だけ回転させてテンションロールを移動させることによって、およびまたはパイル経糸の送出モータを回転させパイル経糸を所定の長さだけ送り出すことによって、パイル経糸を緩め量だけ緩める。
【００１０】
緩め量（低い張力値または緩め長さ）は、経止、緯止、停止釦による手動停止、オートカウンタによる停止などの停台原因別に異なる値として設定される。緯止め時の張力は経止め時の張力よりも大きく設定され、また緯止め時の緩め長さは経止め時の緩め長さよりも小さく設定されるから、緯止の緩め量は、経止の緩め量よりも小さく設定される。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によると、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時に、予めパイル経糸が緩め量だけ緩められるため、緯糸処理のための経糸開口運動や経糸補修作業によって、パイル経糸が引っ張られても、パイル抜けが生じず、パイル長さの揃った織布が得られる。しかも、パイル経糸を必要以上に緩めないので、パイル経糸張力が低くなることによる弊害、例えば隣接パイル経糸同士が絡まったり、変形筬の場合は緯糸案内溝を形成する筬羽の織前側突部に、緩んだパイル経糸が筬打ちの際に引っ掛けられたりして、製織性が損なわれるのを極力避けることができる。
【００１２】
製織中にテンションロールの付勢力を所定値に制御してパイル経糸張力を所定の張力値に制御すると、テンションロールの制御系がそのまま利用でき有利である。即ち、停台原因に対応する緩め量を、テンションロールの付勢力からの緩め力、即ちテンションロールのアクチュエータの製織中の駆動力からの緩め力として設定することができ、テンションロールのアクチュエータとして駆動モータが用いられる場合は、駆動モータの緩めトルクとして設定できる。これにより停台原因に対応する緩め量に基づくパイル経糸張力が設定できる。
【００１３】
また、緯止め時のパイル経糸張力を経止め時の張力よりも大きく設定すると、緯止め時にパイル経糸張力の変化幅を小さく抑えられるので、緯糸補修作業の際に、隣接パイル経糸同士が絡まったり、変形筬の場合は緩んだパイル経糸が、筬打ちの際に緯糸案内溝を形成する筬羽の織前側突部に引っ掛かったりして、製織性が損なわれるのを極力避けることができる。一方、経止め時にはパイル経糸張力が小さく設定できるので、経糸補修作業によるパイル抜けをより完全に抑えることができる。
【００１４】
製織中にテンションロールを位置制御してパイル経糸張力を所定の張力値に制御すると、テンションロールの制御系およびまたはパイル経糸の送り出し制御系がそのまま利用でき有利である。即ち、停台原因に対応する緩め量がパイル経糸の緩め長さとして設定でき、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時におけるテンションロールの移動量、およびまたはパイル経糸の送出長さを停台原因に対応して設定することにより、停台原因に対応する緩め長さだけ緩めて、停台原因に対応する緩め量に基づくパイル経糸張力が設定できる。
【００１５】
また、緯止め時の緩め長さを経止め時の緩め長さよりも小さく設定すると、緯止め時にパイル経糸張力の変化幅を小さく抑えられるので、前述のように、製織性が損なわれるのを極力避けることができるし、経糸補修作業によるパイル抜けをより完全に抑えることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
本発明に係るパイル経糸張力の調整方法は、筬打ち位置と織前位置との相対位置を変更して、パイルを形成するパイル織機を前提としている。以下の具体的な実施例は、代表的な例として、製織中に、織前位置を織布とともに移動させることによって、筬打ち位置と織前位置との相対位置を変更する布移動方式のパイル織機を示しており、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時に、パイル経糸をテンションロールの付勢力制御によって所定の緩め量だけ緩める実施例１と、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時に、パイル経糸をテンションロールの位置制御によって所定の緩め量だけ緩める実施例２とに分けられる。
【実施例１】
【００１７】
図１ないし図６は、実施例１による布移動式のパイル織機１を示している。布移動式のパイル織機１は、前記のように、製織中に、織前位置を移動させることによって、筬打ち位置と織前位置との相対位置を変更して、パイルを形成するが、製織過程で、パイル経糸張力を張力制御（トルク制御）により制御することから、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時にも、パイル経糸２をテンションロール５の付勢力制御により所定の緩め量だけ緩め、パイル経糸張力を低い張力に設定する。
【００１８】
図１は製織時の状態、図２は経止時の状態、図３は緯止時の状態をそれぞれ示している。これらの図１ないし図３において、パイル用の多数本のパイル経糸２は、上側の経糸ビーム３からシート状として送り出され、ガイドロール４、パイル経糸用のテンションロール５を経て、ドロッパー装置６、複数の綜絖７および筬８に通され、パイル組織の織布９の織前１０に達している。
【００１９】
一方、地組織用の多数本の地経糸１１は、下側の地経糸ビーム１２からシート状として送り出され、テリーモーションロール１３を経て、ドロッパー装置６、綜絖７、筬８に通され、織布９の織前１０に達している。
【００２０】
製織中に、パイル経糸２および地経糸１１は、綜絖７の開口運動によって形成された開口１４内で、開口１４内に緯入れされた緯糸１５と交錯して、パイル組織の織布９となる。パイル組織の織布９は、クロスガイドロール１６、服巻ロール１７、ガイドロール１８を経て、最終的に布巻ロール１９に巻き取られる。
【００２１】
パイル経糸用のテンションロール５は、織機フレーム２０の間に掛け渡され複数の連結ピン２１によって連結されたレバー２２、２３、リンク２４の１つのレバー２２に回転自在または回転不能に支持されており、テンションロール５の付勢力制御用に設けられ、テンションロール５のアクチュエータとしてのトルクモータなどの駆動モータ２５、タイミングプーリ２６、２７、タイミングベルト２８による駆動によって、反織前側に付勢されながら付勢力に応じて前後方向に移動するようになっている。
【００２２】
駆動モータ２５は、トルク制御のもとに必要なトルクを発生し、所定の設定トルクによりテンションロール５を後方に付勢し、パイル経糸４に適切な所定の設定パイル経糸張力を付与しながら、製織運動、特にテリーモーションの運動と同期して正転または逆転し、レバー２２、２３を前後に揺動させることによって、パイル経糸張力を適切な所定の設定パイル経糸張力に維持する。したがってこのトルク制御は、テンションロール５の付勢力を制御し、テンションロール５がパイル経糸４に付与する張力を制御する。なお、テンションロール５の変位は、パイル経糸２の送り出し制御のために、位置センサ５４により検出される。
【００２３】
またテリーモーションロール１３およびクロスガイドロール１６は、パイル経糸２、地経糸１１とともに織布９の織前１０を前後に移動させるために、織機フレーム２０に対して支点ピン２９、３０により支持され前後方向に揺動可能なテリーモーションレバー３１、３２の先端に、回転不能または回転可能な状態で支持されている。テリーモーションレバー３１、３２は、主軸３３の回転を受け、その回転と同期しながらテリーモーションの運動を発生する運動変換装置３４によって駆動されるようになっている。なお、主軸３３はメインモータ３５により駆動され、その回転はエンコーダ３９により検出される。
【００２４】
製織時に、テリーモーションロール１３およびクロスガイドロール１６は、運動変換装置３４によって、主軸３３の回転と同期しながら前後の方向に揺動するが、この過程で、織前１０は、ファーストピック時にテリー量（筬逃げ量）無しの後退位置（ファーストピック位置）すなわち正規の筬打ち位置に設定され、またルーズピック時に、テリー量（筬逃げ量）有りの前進位置（ルーズピック位置）に設定される。なおテリー量（筬逃げ量）はファーストピック位置（正規の筬打ち位置）とルーズピック位置（前進位置）との距離に相当し、形成するパイル長さに対応している。このようにして、筬打ち位置と織前位置との相対位置は主軸３３の回転と同期し変更される。
【００２５】
パイル経糸ビーム３、地経糸ビーム１２は、それぞれ送出モータ３６、３７、ウオーム減速機などの減速機４３、４４により送り出し方向に駆動される。また服巻ロール１７は、減速機付きの巻取モータ３８によって巻き取り方向に駆動され、布巻ロール１９は、減速機付きの巻取モータ３８によって、クラッチ４５を介して巻き取り方向に駆動される。なおこれらの送出モータ３６、３７、巻取モータ２８の回転はエンコーダ４０、４１、４２により検出される。
【００２６】
図４はパイル織機１の制御系を示している。この図４において、主制御装置５０は、パイル織機１を制御するために、トルク設定器４６からの運転時トルク値の指令、ドロッパー装置６からの経止の信号、緯糸フィーラ４７からの緯止の信号、停止釦４８からの手動停止の指令、オートカウンタ４９からの自動停止の指令、起動釦５１からの再起動の指令、メインモータ３５のエンコーダ３９からの回転角度の信号、位置センサ５４からのテンションロール５の位置の信号などを入力として、メインモータ３５、巻取モータ３８、送出モータ３６、３７、駆動モータ２５および緩め量制御回路５２を制御する。駆動モータ２５に対する指令は、張力制御のためにトルク指令となっている。
【００２７】
巻取モータ３８、送出モータ３７の回転制御は、従来の制御方式により行われる。パイル経糸２の送り出し制御で、テンションロール５が織前１０の方向へ所定量以上変位したときに、位置センサ５４がその変位を検出するため、主制御装置５０は位置センサ５４から変位の信号を受けて、送出モータ３６を送り出し方向に回転させ、パイル経糸２を送り出し、テンションロール５を後退させて位置センサ５４に近づける。主制御装置５０は変位の信号の消失に伴い、送出モータ３６の送り出し方向の回転を停止させる。
【００２８】
また、主制御装置５０は、パイル経糸２の張力制御のために、駆動モータ２５のトルクを制御する。すなわち主制御装置５０による駆動モータ２５のトルクの制御はトルク設定器４６によって設定される運転時トルク値にもとづいて、前記のように適切な所定の設定トルクでテンションロール５を後方に付勢し、パイル経糸４に適切な所定の設定パイル経糸張力を付与しながら、製織運動、特にテリーモーションの運動と同期して正転または逆転し、レバー２２、２３を前後に揺動させることによって、適切な所定の設定パイル経糸張力を維持する。
【００２９】
緩め量制御回路５２は、本発明に係るパイル経糸張力の調整方法の主要部であり、パイル組織の製織中でのパイル織機１の停止時に、詳説すれば、経止、緯止および手動・自動停止毎に設定される織機の主軸３３の回転角での自動停止後に、主制御装置５０から原因別停止信号、トルク復帰の指令、非パイル組織・パイル組織の信号、トルク設定器５３からの停止時トルク値の入力に応じて、駆動モータ２５のトルクを制御する。このトルク制御のために、トルク設定器５３には、予め経止トルク、緯止トルク、手動停止トルクおよび自動停止トルクの値が入力されており、これらのトルク値はパイル経糸張力と比例関係にあり、停止原因別に製織中でのトルク値よりも低い所定のトルク値に設定されることにより、製織中のテンションロール５の付勢力からの緩め力、即ち駆動モータ２５の緩めトルクが間接的に設定されており、実質、緩めトルクが停止原因別に設定されている。なお、経止の緩めトルク、緯止の緩めトルク、手動停止および自動停止の緩めトルクのように、製織中のテンションロール５の付勢力からの緩め力として、緩め力そのものを設定してもよい。その場合、緩め量制御回路５２は、製織中のトルクから緩めトルクを減算して駆動モータ２５を制御する。
【００３０】
緯止の緩め量は、緯糸１５の補修に必要な限度で足りることから、緩め過ぎによる弊害を考慮し、経止の緩め量よりも小さく設定される。また、停止釦４８およびオートカウンタ４９による停止は、緩めることによる弊害を考慮して設定されており、糸補修なしの理由から緩めなくても良いが、本実施例では、再スタート前に作業者が何らかの理由で糸に触ることが往々にあることから、緯止まりよりもさらに小さく設定される。緩め量としての駆動モータ２５のトルクは停台原因別に設定されるが、例えばそれらの設定値は、経止の設定トルク値：製織時トルクの１／４、緯止の設定トルク値：製織時トルクの１／２、停止釦・オートカウンタによる停止：製織時トルクの３／４とする。
【００３１】
図１の製織時において、運動変換装置３４は、主軸３３の回転と同期して、テリーモーションロール１３およびクロスガイドロール１６を前後に移動させ、織前１０をルーズピック位置とファーストピック位置との間を移動させる。織前１０がルーズピック位置にあるとき、緯入れされた緯糸１５は、パイル形成に備えて、織前１０まで完全に筬打ちされないため、不完全な筬打ち状態の緯糸１５と織前１０とはテリー量（筬逃げ量）に相当する長さの間隔を形成している。また、織前１０がファーストピック位置にあるとき、緯入れされた緯糸１５は織前１０まで完全に筬打ちされる。
【００３２】
ルーズピックに続くファーストピックの筬打ち時に、織前１０が正規の筬打ち位置（ファーストピック位置）まで後退し、この位置で緯糸１５は織前１０に完全な状態で打ち込まれる。このときパイル経糸２は、テリー量（筬逃げ量）に相当する長さのループとなってパイルを形成する。このようにして所定ピック毎にパイルが形成されてパイル組織が製織される。
【００３３】
一方、パイル組織に続く非パイル組織の製織では、織前１０が正規の筬打ち位置（ファーストピック位置）まで後退し、その位置に非パイル組織製織期間中は維持されるので、緯糸１５は織前１０に完全な状態で連続して打ち込まれる。これによりパイル経糸がループとなってパイルを形成することはなくなり、非パイル組織が製織される。
【００３４】
パイル織機１の運転中で正常な製織過程において、主制御装置５０は、トルク設定器４６からの運転時トルク値に基づいて駆動モータ２５のトルク制御を行うことによって、パイル経糸張力を所定の張力値に増減させる。すなわち駆動モータ２５は、非パイル組織の製織期間に、テンションロール５を付勢し、パイル経糸４に適切な所定の設定パイル経糸張力を付与しているが、パイル組織の製織中にはテンションロール５を前進の方向つまり織前１０の方向に移動させ、パイル経糸張力を低い張力値にすることによって、パイル形成のときにパイル抜けを防止しつつ完全なパイルの形成を助ける。このように、パイル経糸２の張力制御は、駆動モータ２５のトルク制御により実行される。
【００３５】
なお、図５は複数の検出部６ａを備えるドロッパー装置６の一例を示す。この図５において、パイル経糸２と地経糸１１は、それぞれ複数のグループに分割されると共に、パイル経糸２用と地経糸１１用の検出部６ａが各グループ毎に設けられ、経糸切れなどによる経止の信号は、各グループ毎に主制御装置５０に出力される。このため、主制御装置５０はあるグループからの経止の信号を入力したとき、経糸切れ箇所をグループ単位で特定できることになる。さらに、左側に配設される検出部６ａ用、および右側に配設される検出部６ａ用の図示しない２つの表示器が設けられており、それぞれ左側経糸２、１１と右側経糸２、１１の経止を表示し、作業員は経糸切れ箇所が左右どちら側に在るを知ることができる。
【００３６】
図６はパイル織機１の運転中において、停台原因の発生時の動作のフローチャートを示している。図６において、停台原因の発生時の動作は、パイル織機１の運転開始とともに主制御装置５０および緩め量制御回路５２により開始（スタート）される。正常な製織過程において、停台原因が発生したとき、主制御装置５０はパイル組織製織中の判断を行い、ＮＯであれば、非パイル組織の信号を、またＹＥＳであれば、パイル組織の信号を緩め量制御回路５２に送る。この判断ステップでＮＯであれば、緩め量制御回路５２は終了のステップに至り、駆動モータ２５が駆動されることなく終える。
【００３７】
パイル組織製織中の判断ステップでＹＥＳ、つまりパイル組織の製織中の停止のときに、緩め量制御回路５２は主制御装置５０からの原因別停止信号を取り込み、その信号から次のステップで経止の判断を行い、ＮＯのとき、経止以外の停台原因すなわち緯止、手動停止、または自動停止時に対応する各トルク値の信号に基づいて駆動モータ２５をトルク制御しながら図１において時計方向回転、即ち正転させ、テンションロール５を前進の方向つまり織前１０の方向に移動させて、駆動モータ２５を所定の設定トルク値を保ったまま停止させ、パイル経糸張力を低い張力値に設定する。例えば緯止であれば、パイル織機１は図３のような状態に維持される。
【００３８】
経止の判断ステップでＹＥＳ、つまり経糸トラブルの停止のときに、緩め量制御回路５２は、経止の停止時に対応するトルク値の信号に基づいて駆動モータ２５をトルク制御しながら正転させ、テンションロール５を前進の方向つまり織前１０の方向に移動させ、図２のように、駆動モータ２５を指定のトルク値に保ったまま停止することによって、パイル経糸２を適切な緩め量だけ緩める。このときの緩め量としての駆動モータ２５のトルク値は既述のとおり製織時トルク値の１／４程度と低くなっている。
【００３９】
この緩め過程で、もし、パイル経糸２が必要以上に緩められると、その状態はもちろんその後の製織上好ましくない。この好ましくない状態は、ドロッパー装置６からの複数の経止信号の発生から判断できる。すなわちパイル経糸２が必要以上に緩められると、ドロッパー装置６は２以上の検出部６ａから経止信号を同時に発生している。そこで、緩め量制御回路５２は、経止信号複数検出の判断ステップに入り、ＮＯであることを確認して終了する。
【００４０】
しかし、経止信号複数検出の判断ステップで、ＹＥＳつまりパイル経糸２の緩め過ぎのときに緩め量制御回路５２は、続くトルク漸増のステップで経止の停止時に対応するトルク値を漸増させながら駆動モータ２５を逆転方向に回転させ、パイル経糸張力を少しずつ高めながら、経止信号１コのみ検出の判断ステップでＮＯであるかぎり、トルク漸増のステップおよび経止信号１コのみ検出の判断ステップを繰り返し、最終的に経止信号１つとする。
【００４１】
経止信号１個のみ検出の判断ステップでＹＥＳとなり、経止信号が１つのみ検出されている状態であれば、緩め量制御回路５２は、一連の動作を終了する。これにより必要以上のパイル経糸２の緩みが解消されると共に、作業員は、前述の表示器の表示から経糸切れ箇所を特定することができる。このように経止信号が複数検出されるのは、パイル経糸２の緩め量が必要以上に大きく設定されている場合のほか、外的条件の変化によって、パイル経糸２の緩め過ぎの場合があり、この経止信号複数検出の判断ステップ、トルク漸増のステップ、および経止信号１個のみ検出の判断ステップは、外的条件の変化によるパイル経糸２の緩め過ぎのときにも有効である。なお、経止信号複数検出の判断ステップで、頻繁に経止信号が複数検出される場合は、パイル経糸２の緩め量をより小さい値に再設定してもよい。
【００４２】
以上のようにして、パイル経糸張力は経止の停止原因に対する張力値に設定される。この時のテンションロール５の移動量は一定しないが、駆動モータ２５は織前１０の位置に係わらず、所定の設定パイル経糸張力に対応する所定の経止トルク値、またはそれに近い値になっている。即ち、経止信号が複数検出される場合は所定の経止トルク値から漸増されるので、所定の経止トルク値に近いトルク値になっている。経止トルク値、即ち経止の停止時トルク値は、緯止の停止時トルク値よりも低いから、パイル経糸２は経糸補修に必要な状態に緩められる。この状態で作業員は必要なパイル経糸２または地経糸１１の補修を行うことになる。
【００４３】
補修完了後に、作業員は起動釦５１を操作し、主制御装置５０を作動させて、パイル織機１を起動する。主制御装置５０は、パイル織機１の再起動に際して、駆動モータ２５のトルクを運転時のトルク値、または運転時のトルク値よりも幾らか低い所定のトルク値にすることによって、パイル経糸張力を運転時の張力値、または運転時の張力値よりも幾らか低い張力値にしてから、製織を再開する。
【００４４】
既述の通り、経止トルクのほか、緯止トルク、手動停止トルクおよび自動停止トルクも製織運転中のトルク値よりもその低い値として設定されているため、経止、緯止、手動停止および自動停止のときのパイル経糸張力は、いずれも製織運転中のパイル経糸張力よりも低い値として設定される。緯止時のパイル経糸張力は、緯糸処理のための低張力なので多少大きくてもよく、経止時のパイル経糸張力よりも大きく設定される。なお、手動停止や自動停止のときのパイル経糸張力は、緯止時の値よりもさらに大きく設定されており、実施例によっては製織運転中のパイル経糸張力と同じく設定される。
【実施例２】
【００４５】
図７ないし図９は、実施例２による布移動式のパイル織機１を示している。布移動式のパイル織機１は、製織中に、実施例１と同様に、筬打ち位置と織前位置との相対位置を変更して、パイルを形成するが、製織過程で、パイル経糸張力を位置制御（回転量制御）により制御することから、パイル組織の製織中でのパイル織機の停止時にも、パイル経糸２を位置制御（回転量制御）により所定の緩め量だけ緩め、パイル経糸張力を低い張力に設定する。
【００４６】
図７は製織時の状態、図８は経止め時の状態をそれぞれ示している。これらの図７および図８において、多数のパイル経糸２は、上側の経糸ビーム３からシート状として送り出され、パイル経糸用のガイドロール４、パイル経糸用のテンションロール５を経て、ドロッパー装置６、複数の綜絖７および筬８に通され、パイル組織の織布９の織前１０に達している。一方、多数の地組織用の地経糸１１は、下側の地経糸ビーム１２からシート状として送り出され、テリーモーションロール１３を経てドロッパー装置６、綜絖７、筬８に通され、織布９の織前１０に達している。
【００４７】
テンションロール５は、実施例１と同様に、織機フレーム２０の間に掛け渡されたレバー２２、２３、リンク２４により回転自在または回転不能に、本実施例では回転自在に支持されており、トルクモータなどの張力制御用の駆動モータ２５による駆動によって前後方向に移動する。駆動モータ２５は、基準位置から回転量制御されており、テンションロール５が位置制御されてパイル経糸４を屈曲させることにより、パイル経糸４に適切な所定の設定パイル経糸張力を付与しながら、製織運動、特にテリーモーションの運動と同期して所定の回転量だけ正転または逆転し、レバー２２、２３を前後に揺動させることによって、適切な所定の設定パイル経糸張力を維持する。このように、駆動モータ２５は主制御装置５０による回転量制御によってパイル経糸張力を決定する。なおパイル経糸張力は、ロードセル５７により検出される。
【００４８】
図９はパイル織機１の制御系を示している。この図９において、主制御装置５０はパイル織機１を制御するために、ドロッパー装置６からの経止の信号、緯糸フィーラ４７からの緯止の信号、停止釦４８からの手動停止の指令、オートカウンタ４９からの自動停止の指令、起動釦５１からの再起動の指令、メインモータ３５のエンコーダ３９からの回転角度の信号、駆動モータ２５に連結されているエンコーダ５８からの位置（回転量）の信号、ロードセル５７からのパイル経糸張力の信号などを入力として、メインモータ３５、巻取モータ３８、送出モータ３６、３７、駆動モータ２５および緩め量制御回路５２を制御する。なお、駆動モータ２５に対する指令は、トルク指令でなく、テンションロール５の位置の指令、即ち駆動モータ２５の位置（基準位置からの回転量）の指令となっており、その位置（回転量）は、エンコーダ５８によって検出される。
【００４９】
巻取モータ３８、送出モータ３７の回転制御は、従来の制御方式により行われる。またパイル経糸２の送り出し制御のために、主制御装置５０は、ロードセル５７からのパイル経糸張力の信号を入力として、目標の張力よりも大きなパイル経糸張力を検出したときに送出モータ３６を送り出し方向に回転させる。
【００５０】
また、主制御装置５０は、図７のように、テンションロール５をテリーモーションロール１３のテリーモーションの運動と同期させるために、エンコーダ３９によって検出される回転角度（主軸回転角度）に基づいて駆動モータ２５の基準位置からの正転または逆転の回転量を制御することによって、テンションロール５を前後させる。このようにしてパイル経糸４のパイル経糸張力は、テンションロール５の前後方向の移動つまりその位置制御の結果として付与される。
【００５１】
緩め量制御回路５２は、パイル組織の製織中でのパイル織機１の停止時に、詳説すれば、経止、緯止および手動・自動停止毎に設定される織機主軸回転角での自動停止後に、主制御装置５０からの原因別停止信号、復帰の指令、非パイル組織・パイル組織の信号、ビーム巻径演算回路６３からの送出ビーム３のビーム巻径値の入力に応じて駆動モータ２５または送出モータ３６の回転量を制御する。駆動モータ２５の回転量制御のために、回転量設定器５９には、予め経止回転量、緯止回転量、手動停止回転量および自動停止回転量が入力されており、これらの回転量はパイル経糸２の緩め長さに対応しており、停止原因別の緩め量となる。また送出モータ３６の回転量制御のために、緩め長設定器６０には、予め経止経糸送出長さが入力されている。
【００５２】
パイル織機１の運転中の正常な製織過程において、停台原因が発生したとき、主制御装置５０は、実施例１と同様に、非パイル組織の製織中、パイル組織の製織中の判断を行い、各製織中に応じて非パイル組織の信号またはパイル組織の信号および原因別停止信号を緩め量制御回路５２に送る。
【００５３】
パイル組織の製織中の停止のときに、緩め量制御回路５２は、原因別停止信号から停台原因を識別し、経止であれば、回転量設定器５９の経止回転量だけ駆動モータ２５を回転させ、テンションロール５を前方に移動させるか、または緩め長設定器６０の設定内容に基づいて、送出モータ３６を経止経糸送出長さ相当分だけ送り出し方向に回転させることによって、図８のように、パイル経糸２を所定の緩め量（緩め長）だけ緩め、このテンションロール５の位置制御（駆動モータ２５の回転量制御）と送出モータ３６の回転量制御の結果としてパイル経糸張力を低い張力値に設定する。
【００５４】
なお、送出モータ３６を経糸送出長さ相当分だけ送り出し方向に回転させることによってパイル経糸２を所定の緩め量（緩め長）だけ緩めるときには、パイル経糸ビーム３の巻径検出が必要となるため、ビーム巻径演算回路６３は、例えば送出モータ３６に連結されているエンコーダ６１と巻取モータ３８に連結されているエンコーダ６２との間の回転数比からパイル経糸ビーム３の巻径を演算する。緩め量制御回路５２は、パイル経糸ビーム３の巻径から経糸送出長さに相当する回転量を求め、この回転量によりパイル経糸ビーム３を駆動することになる。
【００５５】
ちなみに、駆動モータ２５を回転させる制御と送出モータ３６を回転させる制御とは、通常、択一的に実行されるが、この２つの制御は回転量を所定の比で分配しながら並行して実行することもできる。
【００５６】
この緩め過程で、設定緩め量の過大や外的条件の変化のために、経止信号が複数出力されるまで、パイル経糸２が必要以上に緩められたとき、実施例１と同様に、緩め量制御回路５２は、駆動モータ２５を逆転方向に少しの回転量ずつ回転させ、パイル経糸張力を少しずつ高め、経止信号１個のみ検出の状態つまり適切な緩め状態とする。
【００５７】
パイル組織の製織中の停止で、経止以外の停台原因すなわち緯止、手動停止、または自動停止のときに、緩め量制御回路５２は、原因別停止信号から停台原因を識別し、回転量設定器５９の設定内容に基づいて、緯止、手動停止または自動停止に対応する回転量だけ駆動モータ２５を回転させ、テンションロール５を前方に移動させる。
【００５８】
補修完了後に、作業員は起動釦５１を操作し、主制御装置５０を作動させて、パイル織機１を起動する。主制御装置５０は、パイル織機１の再起動に際して、パイル経糸張力を運転時の張力値、またはそれよりも幾分低い所定の張力値にしてから、製織を再開する。
【００５９】
上記のように、緩め量は、経止、緯止、停止釦による手動停止、自動停止など停台原因別に設定されるが、その設定は、例えば、緯止の設定値：駆動モータ２５を停止時の状態から図７および図８の時計方向で１／１０回転させ、停止釦・オートカウンタによる停止の設定値：駆動モータ２５を停止時の状態から図７および図８の時計方向で１／２０回転させ、経止の設定値：駆動モータ２５を停止時の状態から図７および図８の時計方向で１／１０回転させ、かつ送出モータ３６を送り出し方向に回転させ、２０ｍｍだけパイル経糸を送り出す。この実施例でも、緯止の緩め量（緩め長さ）は、経止の緩め量（緩め長さ）よりも小さく設定される。
【００６０】
なお、駆動モータ２５に連結されているエンコーダ５８からの位置（回転量）の信号を、緩め量制御回路５２にも入力させる構成とし、前記信号に基づき、緩め量制御回路５２がテンションロール５の基準位置からの変位量を演算することにより、緩め量を緩め長さそのものでなく、テンションロール５の基準位置に対する停台原因別位置として、間接的な緩め量として設定してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００６１】
本発明は上記の実施例に限らず、変形して実施できる。既述のとおり、本発明は、布移動方式に限らず、筬打ち位置を変更させる筬打ち位置変更方式のパイル織機１にも適用できる。更に、テンションロール５が位置制御によって位置決めされ、その結果としてパイル経糸２にパイル経糸張力が付与される場合、クロスガイドロール１６を所定の経糸張力値になるまで、または所定寸法だけ移動させ、織前１０を送り出し側に移動させることもできる。このクロスガイドロール１６の移動は、クロスガイドロール１６を専用アクチュエータによって駆動される構成のときに可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】実施例１における布移動式パイル織機１で製織時の側面図である。
【図２】実施例１における布移動式パイル織機１でパイル組織の製織中の経止時の側面図である。
【図３】実施例１における布移動式パイル織機１でパイル組織の製織中の緯止時の側面図である。
【図４】実施例１における布移動式パイル織機１でパイル経糸２を張力制御（トルク制御）により制御する制御系のブロック線図である。
【図５】ドロッパー装置６の検出部のブロック線図である。
【図６】実施例１における布移動式パイル織機１の停止時における動作のフローチャート図である。
【図７】実施例２における布移動式パイル織機１で製織時の側面図である。
【図８】実施例２における布移動式パイル織機１でパイル組織の製織中の経止時の側面図である。
【図９】実施例２における布移動式パイル織機１でパイル経糸２を位置制御（回転量制御）により制御する制御系のブロック線図である。
【符号の説明】
【００６３】
１  布移動式のパイル織機              ２  パイル経糸
３  パイル経糸ビーム                  ４  ガイドロール
５  テンションロール                  ６  ドロッパー装置
７  綜絖                              ６ａ  検出部
８  筬                                ９  織布
１０  織前                            １１  地経糸
１２  地経糸ビーム                    １３  テリーモーションロール
１４  開口                            １５  緯糸
１６  クロスガイドロール              １７  服巻ロール
１８  ガイドロール                    １９  布巻ロール
２０  織機フレーム
２１  連結ピン                        ２２  レバー
２３  レバー                          ２４  リンク
２５  駆動モータ                      ２６  タイミングプーリ
２７  タイミングプーリ                ２８  タイミングベルト
２９  支点ピン                        ３０  支点ピン
３１  テリーモーションレバー          ３２  テリーモーションレバー
３３  主軸                            ３４  運動変換装置
３５  メインモータ                    ３６  送出モータ
３７  送出モータ                      ３８  巻取モータ
３９  エンコーダ                      ４０  エンコーダ
４１  エンコーダ                      ４２  エンコーダ
４３  減速機                          ４４  減速機
４５  クラッチ                        ４６  トルク設定器
４７  緯糸フィーラ                    ４８  停止釦
４９  オートカウンタ                  ５０  主制御装置
５１  起動釦                          ５２  緩め量制御回路
５３  トルク設定器                    ５４  位置センサ
５７  ロードセル                      ５８  エンコーダ
５９  回転量設定器                    ６０  緩め長設定器
６１  エンコーダ                      ６２  エンコーダ
６３  ビーム巻径演算回路
【図１】
2006161236.tif 000003
【図２】
2006161236.tif 000004
【図３】
2006161236.tif 000005
【図４】
2006161236.tif 000006
【図５】
2006161236.tif 000007
【図６】
2006161236.tif 000008
【図７】
2006161236.tif 000009
【図８】
2006161236.tif 000010
【図９】
2006161236.tif 000011
【手続補正書】
【提出日】平成17年10月24日(2005.10.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１９】
一方、多数本の地経糸１１は、下側の地経糸ビーム１２からシート状として送り出され、テリーモーションロール１３を経て、ドロッパー装置６、綜絖７、筬８に通され、織布９の織前１０に達している。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２２】
駆動モータ２５は、トルク制御のもとに必要なトルクを発生し、所定の設定トルクによりテンションロール５を後方に付勢し、パイル経糸２に適切な所定の設定パイル経糸張力を付与しながら、製織運動、特にテリーモーションの運動と同期して正転または逆転し、レバー２２、２３を前後に揺動させることによって、パイル経糸張力を適切な所定の設定パイル経糸張力に維持する。したがってこのトルク制御は、テンションロール５の付勢力を制御し、テンションロール５がパイル経糸２に付与する張力を制御する。なお、テンションロール５の変位は、パイル経糸２の送り出し制御のために、位置センサ５４により検出される。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２５】
パイル経糸ビーム３、地経糸ビーム１２は、それぞれ送出モータ３６、３７、ウオーム減速機などの減速機４３、４４により送り出し方向に駆動される。また服巻ロール１７は、減速機付きの巻取モータ３８によって巻き取り方向に駆動され、布巻ロール１９は、巻取モータ３８によって、クラッチ４５を介して巻き取り方向に駆動される。なおこれらの送出モータ３６、３７、巻取モータ３８の回転はエンコーダ４０、４１、４２により検出される。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２８】
また、主制御装置５０は、パイル経糸２の張力制御のために、駆動モータ２５のトルクを制御する。すなわち主制御装置５０による駆動モータ２５のトルクの制御はトルク設定器４６によって設定される運転時トルク値にもとづいて、前記のように適切な所定の設定トルクでテンションロール５を後方に付勢し、パイル経糸２に適切な所定の設定パイル経糸張力を付与しながら、製織運動、特にテリーモーションの運動と同期して正転または逆転し、レバー２２、２３を前後に揺動させることによって、適切な所定の設定パイル経糸張力を維持する。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４６】
図７は製織時の状態、図８は経止め時の状態をそれぞれ示している。これらの図７および図８において、多数のパイル経糸２は、上側の経糸ビーム３からシート状として送り出され、パイル経糸用のガイドロール４、パイル経糸用のテンションロール５を経て、ドロッパー装置６、複数の綜絖７および筬８に通され、パイル組織の織布９の織前１０に達している。一方、多数の地経糸１１は、下側の地経糸ビーム１２からシート状として送り出され、テリーモーションロール１３を経てドロッパー装置６、綜絖７、筬８に通され、織布９の織前１０に達している。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４７】
テンションロール５は、実施例１と同様に、織機フレーム２０の間に掛け渡されたレバー２２、２３、リンク２４により回転自在または回転不能に、本実施例では回転自在に支持されており、トルクモータなどの張力制御用の駆動モータ２５による駆動によって前後方向に移動する。