(57)【要約】  【課題】  地下室の構築に使用する山留め用部材のコストが低減でき、最初から掘削壁面を平坦に造れて掘削後の補充作業を不要にし、腹起こしや切張りの取り外し作業等を不要にする地下室構築用山留め構造を提供する。  【解決手段】  所定間隔で隣接して地中へ圧入されて環状に配置された複数の山留め用Ｈ型鋼１１と、該隣接する山留め用Ｈ型鋼１１の各フランジ１１ａ，１１ｂの間に介在する平板状鋼板１２とを備えることを特徴とする地下室構築用山留め構造１０を構成する。  【選択図】    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定間隔で隣接して地中へ圧入されて環状に配置された複数の山留め用Ｈ型鋼と、該隣接する山留め用Ｈ型鋼の各フランジの間に介在する平板状鋼板とを備えることを特徴とする地下室構築用山留め構造。
【請求項２】
前記山留め用Ｈ型鋼の上端には凸部が設けられ、前記各山留め用Ｈ型鋼の上側に跨り、且つ、フランジとウェブによって形成された凹部に前記凸部が挿入されるように水平方向に沿って複数の補強用Ｈ型鋼を環状に配設し、前記各補強用Ｈ型鋼の側縁部同士を固定したことを特徴とする請求項１に記載の地下室構築用山留め構造。
【請求項３】
前記山留め用Ｈ型鋼には、前記平板状鋼板の圧入時に、該平板状鋼板の側縁部を案内するガイド部が設けられたことを特徴とする請求項１又は２に記載の地下室構築用山留め構造。
【請求項４】
前記山留め用Ｈ型鋼は、前記ガイド部をウェブの両面に備えていることを特徴とする請求項３に記載の地下室構築用山留め構造。
【請求項５】
前記複数の山留め用Ｈ型鋼の横側に前記山留め用Ｈ型鋼の位置を整列させるガイドＨ型鋼が配設され、前記ガイドＨ型鋼のフランジに前記山留め用Ｈ型鋼の圧入時に前記山留め用Ｈ型鋼を案内する山留めＨガイド部材が設けられたことを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一つに記載の地下室構築用山留め構造。
【請求項６】
複数の山留め用Ｈ型鋼を所定間隔で隣接して地中へ圧入して環状に配置する工程と、該隣接する山留め用Ｈ型鋼の各フランジの間に介在して平板状鋼板を地中に圧入する工程とを備えることを特徴とする地下室構築用山留め工法。
【請求項７】
山留め用Ｈ型鋼のフランジに平板状鋼板の一方の側縁部を溶接して組立体を構成する工程と、複数の前記組立体を順次所定間隔で隣接して地中へ圧入して環状に配置し、任意の前記組立体における前記平板状鋼板の他方の側縁部を、隣接する任意の前記山留め用Ｈ型鋼のフランジに沿うように地中に圧入する工程とを備えることを特徴とする地下室構築用山留め工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、地下室の構築に際して行われる山留めの構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、大規模なビルでは勿論のこと、これに比較して小規模な住宅でも、地下室を構築するために地盤を掘削する場合には、掘削した地盤の壁面が崩れないように従来から山留めという作業が行われている。
【０００３】
山留めは、地盤を掘削していった場合に、掘削現場周囲の土砂が崩れ落ちてこないようにするために、予め敷地内にＨ型鋼等を隣接して環状に多数埋め込み、地盤の掘削状況に伴って横矢板を入れて補強する方法や、最初に敷地内にシートパイルを隣接して環状に多数埋め込み、これにより補強する方法が採用されている。例えば、住宅用地下室の構築のために地盤を２．５ｍ程度掘削する場合、山留めするためにシートパイル等を５ｍ〜６ｍ位の深さまで地盤に打ち込む必要がある。
【０００４】
また、掘削壁面にかかる土圧を支えるために、掘削壁面自体に沿わして鋼材を配し、その鋼材を骨として掘削壁面間に垂直に別の鋼材を配し、掘削壁面が崩れ落ちないように補強する腹起こしや切張りという作業も行われている。これによれば、上記シートパイル等の打ち込みの深さを浅くすることも可能となる。
【０００５】
かかる山留めを行う構造としては、例えば、特許文献１に記載されたようなものもある。これによると、シートパイルは、背面部と側片部とで構成されており、土圧に耐え得るように折り曲げられた形状に形成されており、山留め構造は、そのシートパイルを隣接して多数埋め込むことにより構築する。
【特許文献１】特開２００３−９６７７５号公報。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、このような従来のものにあっては、横矢板を用いるもの、又は、シートパイルを用いるものの何れにおいても、地下室周囲を囲うための多数の部材について、コストが高くなるという問題があった。また、シートパイルで地下室周囲を囲むと、掘削作業中に隣接するシートパイル間の凹部の残土が掘削し難いから、作業効率が悪いという問題もあった。さらに、腹起こしや切張りは、根切りが終了した後にコンクリートを打設して耐圧盤を造り、耐圧盤を形成するコンクリートが固まった後に取り外す必要があり、この点でも作業効率が悪いという問題もあった。
【０００７】
そこで、この発明は、地下室の構築に使用する山留め用部材のコストが低減でき、最初から掘削壁面を平坦に作れて掘削後の無駄な補充作業を不要にし、腹起こしや切張りの取り外し作業等を不要にする地下室構築用山留め構造を提供することを課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
かかる課題を達成するために、請求項１に記載の発明は、所定間隔で隣接して地中へ圧入されて環状に配置された複数の山留め用Ｈ型鋼と、該隣接する山留め用Ｈ型鋼の各フランジの間に介在する平板状鋼板とを備えた地下室構築用山留め構造としたことを特徴とする。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の構造に加え、前記山留め用Ｈ型鋼の上端には凸部が設けられ、前記各山留め用Ｈ型鋼の上側に跨り、且つ、フランジとウェブによって形成された凹部に前記凸部が挿入されるように水平方向に沿って複数の補強用Ｈ型鋼を環状に配設し、前記各補強用Ｈ型鋼の側縁部同士を固定したことを特徴とする。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は２に記載の構造に加え、前記山留め用Ｈ型鋼には、前記平板状鋼板の圧入時に、該平板状鋼板の側縁部を案内するガイド部が設けられたことを特徴とする。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の構造に加え、前記山留め用Ｈ型鋼は、前記ガイド部をウェブの両面に備えていることを特徴とする。
【００１２】
請求項５に記載の発明は、請求項１乃至４のいずれか一つに記載の構造に加え、前記複数の山留め用Ｈ型鋼の横側に前記山留め用Ｈ型鋼の位置を整列させるガイドＨ型鋼が配設され、前記ガイドＨ型鋼のフランジに前記山留め用Ｈ型鋼の圧入時に前記山留め用Ｈ型鋼を案内する山留めＨガイド部材が設けられたことを特徴とする。
【００１３】
請求項６に記載の発明は、複数の山留め用Ｈ型鋼を所定間隔で隣接して地中へ圧入して環状に配置する工程と、該隣接する山留め用Ｈ型鋼の各フランジの間に介在して平板状鋼板を地中に圧入する工程とを備える地下室構築用山留め工法としたことを特徴とする。
【００１４】
請求項７に記載の発明は、山留め用Ｈ型鋼のフランジに平板状鋼板の一方の側縁部を溶接して組立体を構成する工程と、複数の前記組立体を順次所定間隔で隣接して地中へ圧入して環状に配置し、任意の前記組立体における前記平板状鋼板の他方の側縁部を、隣接する任意の前記山留め用Ｈ型鋼のフランジに沿うように地中に圧入する工程とを備える地下室構築用山留め工法としたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１に記載の発明によれば、隣接して地中に圧入された複数の山留め用Ｈ型鋼の各フランジの間には、平板状鋼板が圧入して介在されるので、従来のように横矢板やシートパイルを使用しなくても済むようになるため、部材にかけるコストが低減できる。また、シートパイルの場合と比較して掘削壁面が平らになって根伐りが楽にでき、土離れが良いので、掘削作業が楽であるし、平板状鋼板を地下室の外側仮枠として利用することもできる。さらに、平板状鋼板は、折り曲げ形状の軽量シートパイルと比べても軽量であり、又、山留め用Ｈ型鋼と組み合わせた構造は、軽量シートパイルに比較して止水性が良好であり、重量シートパイルと同等の止水性及び強度を発揮する。また、平板状鋼板は、横矢板を入れていく方法に比較しても、根伐りしながら入れる等、後入れすることも簡単にでき、一枚の板であるから上から落とし込むこともできる。
【００１６】
請求項２に記載の発明によれば、山留め用Ｈ型鋼の上端に凸部が設けられ、この凸部に跨って、フランジとウェブによって形成された凹部に前記凸部が挿入されるように水平方向に沿って複数の補強用Ｈ型鋼を配設し、この補強用Ｈ型鋼の側縁部同士を固定して土圧が支えられるから、対向する補強用Ｈ型鋼の対面土圧が隣接して溶接される補強用Ｈ型鋼によって打ち消され、従来のように腹起こしや切張りを行わないでも済むようになるため、余分な部材や余分な作業を行わないで済み、コストもかからなくて済む。また、補強用Ｈ型鋼で山留め用Ｈ型鋼の配置を固定して土圧が支えられると、山留め用Ｈ型鋼の打ち込みが浅くても土圧に耐えられるため、小規模な掘削現場では、コストが従来の作業コストに比べて低減できる。さらに、山留め用Ｈ型鋼の上端に設けられた凸部に補強用Ｈ型鋼の凹部が跨る構成となるから、山留め用Ｈ型鋼のウェブ上に設けられる凸部をガイド部よりも外周側に設けられるようにして、補強用Ｈ型鋼の配設位置を平板状鋼板の圧入位置よりも外周側にずらすことができるようにし、平板状鋼板が地中の石等によって途中から圧入できないために上端が不揃いになって補強用Ｈ型鋼の配設ができないという事態を回避して、補強用Ｈ型鋼を山留め用Ｈ型鋼のウェブ上に容易に配設でき、山留め用Ｈ型鋼が土圧で倒れないように補強し易くすることができる。
【００１７】
請求項３に記載の発明によれば、山留め用Ｈ型鋼は、該平板状鋼板の側縁部を案内するガイド部が設けられているので、平板状鋼板を山留め用Ｈ型鋼のフランジに沿って圧入することができる。
【００１８】
請求項４に記載の発明によれば、山留め用Ｈ型鋼は、平板状鋼板の圧入時に、該平板状鋼板の側縁部を案内するガイド部がウェブの両面に設けられているので、平板状鋼板を山留め用Ｈ型鋼のフランジに沿って圧入することが、より確実にできる。
【００１９】
請求項５に記載の発明によれば、ガイドＨ型鋼が配設されるから、複数の山留め用Ｈ型鋼の圧入位置を整列し易くすることができ、又、山留め用Ｈ型鋼が土圧によって傾斜しないように補強することもできる。また、地下室の構成が小規模で山留め用Ｈ型鋼のスパンが小さい等の場合は、補強用Ｈ型鋼を配設することなくガイドＨ型鋼のみによって、山留め用Ｈ型鋼が土圧により傾斜しないように補強することもできる。さらに、山留めＨガイド部材が設けられるから、山留め用Ｈ型鋼の地中への圧入が案内されて地盤に対して垂直に圧入し易くすることができる。
【００２０】
請求項６に記載の発明によれば、隣接する複数の山留め用Ｈ型鋼の間には、平板状鋼板が圧入して配設される工程があるので、従来のように横矢板やシートパイルを使用しなくても済むようになるため、部材にかけるコストが低減できる。その他請求項１に記載の発明によるのと同様の効果が得られる。
【００２１】
請求項７に記載の発明によれば、山留め用Ｈ型鋼に形成されたウェブ及びフランジで囲まれた２つの凹部のうちの一方には、平板状鋼板の一方の側縁部が溶接されて組立体が構成され、他方の凹部には、他の組立体の平板状鋼板の他方の側縁部が沿うように配されて地中に圧入されるので、Ｈ型鋼の凹部と平板状鋼板との圧入時の嵌合位置合わせが、より楽になる。また、このように組立体を構成して圧入すると、平板状鋼板の部分が座屈し難くなるので、圧入座屈対策として有効である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、この発明の実施の形態について説明する。
［発明の実施の形態１］
【００２３】
図１乃至図８には、この発明の実施の形態１を示す。
【００２４】
まず構成を説明すると、図１、図２で示すように、地下室構築用山留め構造１０は、山留めの柱とする複数の山留め用Ｈ型鋼１１と、山留め用Ｈ型鋼１１の間に介在させる複数の平板状鋼板１２と、これらを補強する複数の補強用Ｈ型鋼１３と、複数の山留め用Ｈ型鋼１１の圧入位置を整列させると共に、山留め用Ｈ型鋼１１が土圧によって傾斜しないように補強するガイドＨ型鋼５とを備えている。
【００２５】
山留め用Ｈ型鋼１１は、フランジ１１ａ，１１ｂとウェブ１１ｃで形成された凹部を相互に向き合う方向に配設されて、所定間隔で隣接して地中に圧入される鋼材であり、図６で示すように、ウェブ１１ｃの両方の側面にガイド部１６が設けられ、図２で示すように、ウェブ１１ｃの上端に凸部１７が設けられる。
【００２６】
ガイド部１６は、平板状鋼板１２の側縁部１２ａ，１２ｂをフランジ１１ｂに沿うようにして案内し、平板状鋼板１２を地中に圧入するためのものであり、図６で示すように、ウェブ１１ｃの側面に断面Ｌ字型に形成されており、ウェブ１１ｃの一方の面上で垂直に設けられた断面Ｌ字型の第１の板材１６ｃ、ウェブ１１ｃの他方の面上で垂直に設けられた断面Ｌ字型の第２の板材１６ｄ、第１の板材１６ｃに接続された断面Ｌ字型の第３の板材１６ａ、第２の板材１６ｄに接続された断面Ｌ字型の第４の板材１６ｂにより主に構成されている。また、図５及び図８に示すように、第４の板材１６ｂには、補強用Ｈ型鋼１３を山留め用Ｈ型鋼１１に固定するための固定ボルト２０（図２，図４参照）を挿通するために、固定ボルト装着穴１９（図２，図５参照）が形成されている。
【００２７】
凸部１７は、掘削壁面にかかる土圧が山留め用Ｈ型鋼１１に伝達され、その山留め用Ｈ型鋼１１に伝達された土圧を補強用Ｈ型鋼１３に受け持たせるために、補強用Ｈ型鋼１３を山留め用Ｈ型鋼１１の上端に沿って水平方向に配設させるための部材である。凸部１７は、補強用Ｈ型鋼１３の凹部に挿入し易くするために、ウェブ１１ｃと略連続する山留め用Ｈ型鋼１１の上端に設けられ、補強用Ｈ型鋼１３のフランジ１３ａ，１３ｂとウェブ１３ｃとで形成する凹部に嵌め合わせるために、その凹部よりも小さい凸形状に平板で形成されている。
【００２８】
平板状鋼板１２は、隣接する山留め用Ｈ型鋼１１の各フランジ１１ｂとガイド部１６との間に挿入して地中に圧入されて土圧を支える鋼板であり、両方の側縁部１２ａ，１２ｂが断面コ字型に曲げられて形成され、地中に圧入された場合に折れ曲がり難くなるように所定の強度を持たせられている。平板状鋼板１２は、山留め用Ｈ型鋼１１が隣接して地中に圧入された後に、平板状鋼板１２の一方の側縁部１２ａが、山留め用Ｈ型鋼１１に設けられた第４の板材１６ｂ、第２の板材１６ｄと、ウェブ１１ｃ、フランジ１１ｂによって囲まれる空間に入り込むようにしつつ、フランジ１１ｂに沿わせるようにして、又、平板状鋼板１２の他方の側縁部１２ｂが、山留め用Ｈ型鋼１１に設けられた第３の板材１６ａ、第１の板材１６ｃと、ウェブ１１ｃ、フランジ１１ｂによって囲まれる空間に入り込むようにしつつ、フランジ１１ｂに沿わせるようにして、地中に圧入される。
【００２９】
補強用Ｈ型鋼１３は、山留め用Ｈ型鋼１１が土圧によって倒壊しないように山留め用Ｈ型鋼１１を補強する鋼材であり、山留め用Ｈ型鋼１１の凸部１７に載せられる。補強用Ｈ型鋼１３には、図２，図４で示すように、山留め用Ｈ型鋼１１と固定するための固定ボルト２０を締結するための断面Ｌ字型の固定金具２１が装着されている。この固定金具２１には挿通穴が形成され、この挿通穴に固定ボルト２０の基端部に形成されたねじ部が螺合されている。固定ボルト２０の先端部は断面Ｌ字型に形成され、その断面Ｌ字型の先端部分が山留め用Ｈ型鋼１１の第４の板材１６ｂに形成された固定ボルト装着穴１９に係合している。また、固定ボルト２０には、ナット２４が螺合されており、このナット２４を締めて行くに従って固定ボルト２０が上昇し、固定ボルト２０の先端部が固定ボルト装着穴１９の上縁部を引っ掛けて係合力を強めることにより、補強用Ｈ型鋼１３が山留め用Ｈ型鋼１１に仮留めされるようになっている。また、補強用Ｈ型鋼１３の両端部同士は、相互に溶接されて固定される。
【００３０】
ガイドＨ型鋼５は、複数の山留め用Ｈ型鋼１１の横側に設けられ、複数の山留め用Ｈ型鋼１１の圧入位置を整列させると共に、土圧で傾斜しないように補強する鋼材である。すなわち、ガイドＨ型鋼５は、山留め用Ｈ型鋼１１が圧入される予定位置の周囲の地面上に配設される。ガイドＨ型鋼５は、図３に示すように、フランジ５ａを山留めＨガイド部材３によって挟持されている。山留めＨガイド部材３は、ガイド定木６及びガイドＨ引掛棒７とによって主に構成されている。
【００３１】
ガイド定木６は、断面Ｌ字型の鋼材であり、山留め用Ｈ型鋼１１の地中への圧入を案内する機能を発揮させるためにＴ字型の溝６ａが形成されている。また、ガイドＨ引掛棒７は、断面Ｌ字型の鋼材であり、ガイド定木６と溶接され、ガイド定木６をガイドＨ型鋼５に固定するために、ガイド定木６と一体となってガイドＨ型鋼５のフランジ５ａに引っ掛けられている。ガイド定木６及びガイドＨ引掛棒７は、ガイドＨ型鋼５のフランジ５ａに沿ってスライドさせることができるようになっており、山留め用Ｈ型鋼１１同士の圧入間隔は調節することができるようにされている。
【００３２】
このように構成すれば、ガイド定木６のＴ字型の溝６ａによって、山留め用Ｈ型鋼１１の圧入方向を地面と垂直方向に調節することができ、又、山留め用Ｈ型鋼１１が土圧によって傾斜しないように補強することもできる。また、ガイドＨ引掛棒７によって、ガイド定木６をガイドＨ型鋼５に固定することができる。
【００３３】
次ぎに、地下室構築用山留め構造１０の構築方法を述べる。
【００３４】
まず、ガイド定木６及びガイドＨ引掛棒７により、ガイドＨ型鋼５のフランジ５ａを挟持させ、複数の山留め用Ｈ型鋼１１同士の間隔を所定間隔に調節するために、ガイド定木６及びガイドＨ引掛棒７を、山留め用Ｈ型鋼１１のフランジ１１ａに沿ってスライドさせる。そして、ガイドＨ型鋼５を、山留め用Ｈ型鋼１１と平板状鋼板１２とを圧入する予定位置の周囲を囲むようにして地面上に配設する。
【００３５】
複数の山留め用Ｈ型鋼１１は、フランジ１１ａの部分をガイド定木６のＴ字型の溝６ａに挿入されながら、所定間隔で隣接して地中に圧入されて環状に配設される。この時、フランジ１１ａ，１１ｂとウェブ１１ｃで囲まれた凹部が相互に向き合うように配設され、ガイド部１６が内周側に来るように配設される。そして、複数の各平板状鋼板１２、特に平板状鋼板１２の側縁部１２ａ，１２ｂが、隣接する各山留め用Ｈ型鋼１１のフランジ１１ａ，１１ｂに沿うようにして、地中に圧入される。その後、複数の補強用Ｈ型鋼１３が、フランジ１３ａ，１３ｂとウェブ１３ｃとで形成される凹部を下向きにして、山留め用Ｈ型鋼１１の凸部１７の上に載置され、四角形の環状に配設される。
【００３６】
なお、図１で示すように、補強用Ｈ型鋼１３が山留め用Ｈ型鋼１１よりも外周側にずれるように配置されるが、これは、地中に大きな石等が埋まっており、平板状鋼板１２を地中に圧入することが圧入途中から困難になり、隣接する平板状鋼板１２の上端の高さが不揃いになった場合でも、補強用Ｈ型鋼１３の配設を可能にして山留め用Ｈ型鋼１１を補強できるようにしたものである。
【００３７】
また、各補強用Ｈ型鋼１３のフランジ１３ｂの近傍に固定ボルト２０が配設され、山留め用Ｈ型鋼１１と補強用Ｈ型鋼１３とが固定される。固定ボルト２０は、
ネジが切られている基端側が、補強用Ｈ型鋼１３の固定金具２１に形成された挿通穴に挿通されて固定ナット２４に螺合され、Ｌ字型の先端側が、山留め用Ｈ型鋼１１の第４の板材１６ｂに形成された固定ボルト装着穴１９に引っ掛けられている。そして、固定ナット２４を締めて行くに従って固定ボルト２０が上昇し、固定ボルト２０の先端と固定ボルト装着穴１９との係合力が増して、山留め用Ｈ型鋼１３が仮留めされる。さらに、各補強用Ｈ型鋼１３の両端部同士が相互に溶接されることによって、地下室構築用山留め構造１０の構築が完成する。
【００３８】
このような地下室構築用山留め構造１０によって、従来のように横矢板やシートパイルを使用しなくても済むようになるため、部材にかけるコストが低減できるようになり、又、シートパイルの場合では隣接するシートパイル間の凹部の残土が掘削し難いのに比較して山留め用Ｈ型鋼のフランジ１１ｂと平板状鋼板１２で形成されるラインが平坦であるから掘削壁面が平らになって根伐りが楽にでき、土離れも良いので、掘削作業が楽であるし、平板状鋼板１２を地下室の外側仮枠として利用することもできる。さらに、平板状鋼板１２は、折り曲げ形状の軽量シートパイルと比べても軽量であり、又、山留め用Ｈ型鋼１１と組み合わせた構造は、軽量シートパイルに比較して止水性が良好であり、重量シートパイルと同等の止水生を発揮する。
【００３９】
また、対向する補強用Ｈ型鋼が支える対面土圧が隣接して溶接される補強用Ｈ型鋼によって打ち消され、従来のように腹起こしや切張りを行わないでも済むようになるため、余分な部材や余分な作業を行わないで済み、コストもかからなくて済む。また、補強用Ｈ型鋼１３で山留め用Ｈ型鋼１１の配置を固定して土圧が支えられると、山留め用Ｈ型鋼１１の打ち込みが浅くても土圧に耐えられるため、小規模な掘削現場では、コストが従来の作業コストに比べて低減できる。
［発明の実施の形態２］
【００４０】
図９及び図１０は、この発明の実施の形態２を示す。
【００４１】
上記発明の実施の形態１では、各山留め用Ｈ型鋼１１と各平板状鋼板１２とがすべて別体であったのに対して、この発明の実施の形態２の地下室構築用山留め構造３０では、一の山留め用Ｈ型鋼１１と一の平板状鋼板１２とが、予め接合され一体にした組立体２９が複数設けられている点で異なる。その他は、この発明の実施の形態１の場合と同様である。
【００４２】
すなわち、図９に示すように、組立体２９は、山留め用Ｈ型鋼１１の第３の板材１６ａ，第１の板材１６ｃが設けられていない形状をした山留め用Ｈ型鋼３１と、平板状鋼板１２の側縁部１２ｂが曲げられていない平板状鋼板３２とで構成される。また、山留め用Ｈ型鋼３１のフランジ３１ｂに平板状鋼板３２の平坦な側縁部３２ｂが沿わせるような形で溶接等によって接合される。その他の地下室構築用山留め構造３０の構造及び構築方法は、この発明の実施の形態１と同様である。
【００４３】
このような地下室構築用山留め構造３０によって、山留め用Ｈ型鋼３１の凹部と平板状鋼板３２との圧入時の嵌合位置合わせが、より楽になる。また、このように組立体２９を構成して圧入すると、平板状鋼板３２の部分が座屈し難くなるので、圧入座屈対策として有効である。
【００４４】
なお、上述の発明の実施の形態１及び２では、平板状鋼板１２，３２の側縁部１２ａ，１２ｂ，３２ａは上記実施の形態のように曲げられているもので構成したが、これに限らず、土圧があまりかからないような地盤を掘削する場合は、側縁部１２ａ，１２ｂ，３２ａが曲げられていないものを使用してもよい。
【００４５】
また、凸部１７は上記実施の形態１及び２では、平板を用いて構成したが、これに限らず、補強用Ｈ型鋼１３から山留め用Ｈ型鋼１１，３１及び平板状鋼板１２，３２へと力が伝達できるものであれば、どのような形状のものを使用してもよい。
【００４６】
さらに、地下室構築用山留め構造１０，３０は上記実施形態のように補強用Ｈ型鋼１３を用いたもので構成したが、これに限らず、山留め用Ｈ型鋼１１及び平板状鋼板１２、又は組立体２９によって土圧を十分に支えられる地盤の場合には、補強用Ｈ型鋼１３を使用しなくてもよい場合もある。
【００４７】
また、補強用Ｈ型鋼１３の端部同士は上記実施形態１及び２では、溶接により固定されたが、これに限らず、補強用Ｈ型鋼１３の端部同士を固定できるのであれば、ボルトとナットによる固定手段その他の固定手段によって固定する手法をとっても良い。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】この発明の実施の形態１に係る地下室構築用山留め構造の平面図である。
【図２】同実施の形態に係る地下室構築用山留め構造の断面図である。
【図３】同実施の形態に係るガイドＨ型鋼を示す斜視図である。
【図４】同実施の形態に係る図２中のＡ−Ａ線に沿う断面図である。
【図５】同実施の形態に係る山留め用Ｈ型鋼を示す正面図である。
【図６】同実施の形態に係る山留め用Ｈ型鋼を示す平面図である。
【図７】同実施の形態に係る山留め用Ｈ型鋼を示す背面図である。
【図８】同実施の形態に係る図５の部分拡大図である。
【図９】この発明の実施の形態２に係る地下室構築用山留め構造の平面図である。
【図１０】同実施の形態２に係る組立体を示す平面図である。
【符号の説明】
【００４９】
3                山留めＨガイド部材
5                ガイドＨ型鋼
5a,5b            フランジ  
6                ガイド定木
7                ガイドＨ引掛棒
10                地下室構築用山留め構造
11                山留め用Ｈ型鋼
11a,11b           フランジ
11c               ウェブ
12                平板状鋼板
12a,12b           側縁部
13                補強用Ｈ型鋼
13a,13b           フランジ
13c               ウェブ
16a,16b,16c,16d   ガイド部
17                凸部
30                地下室構築用山留め構造
29                組立体
31                山留め用Ｈ型鋼
31a,31b           フランジ
32                平板状鋼板
32a,32b           側縁部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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