(57)【要約】【課題】  同報送信によるバスの占有率を高めることがなく、さらにスレーブ装置の状態によらず正確な同報送信ができるデータ転送システムを提供する。【解決手段】  グループ分けされる複数の専用処理回路１０９ａ〜１０９ｎと、複数の専用処理回路１０９ａ〜１０９ｎに対してグループごとにデータの転送が可能なＣＰＵ１０１とを含むデータ転送システムであって、Ｃ専用処理回路をグループごとに指定するグループ指定情報をＣＰＵ１０１から受け取り、指定されたグループに属する専用処理回路にデータを同時に送信するコーディネイト回路１０５を備える。【選択図】  図１
2006209296.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
グループ分けされる複数のスレーブ装置と、複数の当該スレーブ装置に対してグループごとにデータの転送が可能なマスタ装置とを含むデータ転送システムであって、
前記マスタ装置が前記スレーブ装置をグループごとに指定するグループ指定情報を前記マスタ装置から受け取り、指定されたグループに属する前記スレーブ装置にデータを同時に送信するデータ転送調整手段を備えることを特徴とするデータ転送システム。
【請求項２】
前記データ転送調整手段は、前記グループに属するスレーブ装置を記憶するグループ記憶手段と、前記マスタ装置の指示によって前記グループ記憶手段に記憶されているグループを構成するスレーブ装置を変更するグループ変更手段とを備えることを特徴とする請求項１に記載のデータ転送システム。
【請求項３】
前記データ転送調整手段は、前記スレーブ装置の動作の状態を検出する状態検出手段を備え、当該状態検出手段によってデータを転送すべきグループにデータを転送できない状態のスレーブ装置がある場合、該スレーブ装置がデータ転送可能な状態になった後、前記グループに属するすべてのスレーブ装置にデータを転送することを特徴とする請求項１または２に記載のデータ転送システム。
【請求項４】
データが保存される記憶手段、データを外部から受信する通信手段の少なくとも一つをさらに備え、前記マスタ装置は前記記憶手段に記憶されているデータまたは前記通信手段によって受信されたデータを前記スレーブ装置に転送することを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載のデータ転送システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、データ転送システムに係り、特にマスタ装置とマスタ装置から情報の送信を受ける複数のスレーブ装置とを含むデータ転送システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、共通バス上にマスタ装置と複数のスレーブ装置とを設け、マスタ装置がスレーブ装置にデータを転送するデータ転送システムがある。このようなデータ転送システムは、様々な機器において、制御装置と制御装置に制御される特定の処理を行う専用処理回路とに適用されている。
このようなデータ転送システムを適用した機器では、１つの処理を複数のスレーブ装置が協働して行うことも少なくない。このとき、マスタ装置は、協働して動作する複数のスレーブ装置の全てに同一の情報を送信する場合がある。
【０００３】
ところが、従来のデータ転送システムは、マスタ装置が１回のバスサイクルで１つのスレーブ装置にのみ情報の送信が可能であった。このため、複数のスレーブ装置に対して情報を送信する場合、同一の情報であってもスレーブ装置ごとにバスサイクルを起動することが必要であり、情報送信の効率をより高めることが望まれていた。
複数のスレーブ装置に同一の情報を送信する際の効率を高める従来技術として複数のスレーブ装置を選択し、選択されたスレーブ装置に同時に情報を送信する同報送信がある。同報送信の技術は、例えば、特許文献１に記載されている。
【特許文献１】特開平６−２２３０３４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、複数の処理が可能な機器では、ある処理に使用されるスレーブ装置が他の処理にも使用されることがある。このような構成を、図８に例示する。図８に示した例では、機器が６つのスレーブ装置６０５ａ〜６０５ｆを備えている。スレーブ装置６０５ａ〜６０５ｆのうち、スレーブ装置６０５ａ、６０５ｂ、６０５ｃが処理Ａに使用される。また、スレーブ装置６０５ｃ、６０５ｄ、６０５ｅ、６０５ｆが処理Ｂに使用され、スレーブ装置６０５ｂ、６０５ｃ、６０５ｆが処理Ｃに使用される。処理Ａに使用されるスレーブ装置をグループ６０１とし、処理Ｂに使用されるスレーブ装置をグループ６０２、処理Ｃに使用されるスレーブ装置をグループ６０３とする。
【０００５】
図８に示した例では、スレーブ装置６０５ｂがグループ６０１とグループ６０３に属している。また、スレーブ装置６０５ｆはグループ６０２とグループ６０３とに属し、スレーブ装置６０５ｃはグループ６０１、６０２、６０３の全てに属している。
このようにグループ分けされたスレーブ装置を備える機器では、同報送信のため、各スレーブ装置にスレーブ装置が属するグループを特定するためのＩＤ情報（グループＩＤ）を記憶させ、マスタ装置がＩＤ情報と共に情報を送信する。そして、スレーブ装置側が、送信されたグループＩＤと記憶されているグループＩＤとを比較し、両者が一致した場合に情報が自装置に送信されたものであると認識する。
【０００６】
このようなスレーブ装置の構成を、図９に例示する。図９に示したスレーブ装置は、自装置が属する複数のグループすべてのグループＩＤを記憶するため、属するグループの数だけ記憶装置が必要になる。図９に示したスレーブ装置は、スレーブ装置６０５ｃを示すものであって、グループ６０１、６０２、６０３の各々のグループＩＤを記憶するグループＩＤ記憶装置７０１ａ、７０１ｂ、７０１ｃを備える必要が生じる。
【０００７】
このため、従来技術では、スレーブ装置のグループＩＤを記憶しておく記憶装置数、あるいは記憶容量を抑える要請がある。また、スレーブ装置は、一般的に固有のＩＤを記憶する固有ＩＤ記憶装置７０２をも備える必要があり、この点がＩＤを記憶する装置数等を抑える要請はいっそう強いものにしている。
スレーブ装置のグループＩＤを記憶しておく装置数を低減する方法として、例えば、必要最小限の個数の記憶装置を備えておき、この記憶装置に記憶されているグループＩＤを書きかえることが考えられる。しかし、このような構成は、マスタ装置が各スレーブ装置のグループＩＤを書きかえる必要が生じ、書き換えの処理のためにバスが占有されるという欠点がある。
【０００８】
さらに、このような従来技術では、グループに属する複数のスレーブ装置のうち以前に行われていた処理を実行しているものがあった場合、グループ内にあってこのスレーブ装置を除く他のスレーブ装置にのみ信号を送信する。このような従来技術は、同報送信時にあってもグループ内のスレーブ装置の全てに正確に信号を送信できない場合がある。
本発明は、以上述べた点に鑑みてなされたものであって、スレーブ装置を共用しながら複数のグループを形成し、このグループへの同報送信に必要なＩＤ情報の保存にかかる構成の小規模化が可能であって、しかも同報送信によるバスの占有率を高めることがなく、さらにスレーブ装置の状態によらず正確な同報送信ができるデータ転送システムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
以上の課題を解決するため、本発明のデータ転送システムは、グループ分けされる複数のスレーブ装置と、複数の当該スレーブ装置に対してグループごとにデータの転送が可能なマスタ装置とを含むデータ転送システムであって、前記マスタ装置が前記スレーブ装置をグループごとに指定するグループ指定情報を前記マスタ装置から受け取り、指定されたグループに属する前記スレーブ装置にデータを同時に送信するデータ転送調整手段を備えることを特徴とする。
【００１０】
このような発明によれば、グループ分けされる複数のスレーブ装置と、複数の当該スレーブ装置に対してグループごとにデータの転送が可能なマスタ装置とを含むデータ転送システムにおいて、データ転送調整手段を設け、このデータ調整手段によってスレーブ装置をグループごとに指定するグループ指定情報をマスタ装置から受け取り、指定されたグループに属するスレーブ装置にデータを同時に送信することができる。
【００１１】
したがって、スレーブ装置の各々がスレーブ装置特定用のＩＤ情報を持つ必要がなく、グループへの同報送信に必要なＩＤ情報の保存にかかる構成の小規模化が可能になる。また、マスタ装置はデータ転送調整手段にのみグループ指定情報を送信すればよいので、同報送信におけるバスの占有率を高めることがない。
また、本発明のデータ転送システムは、前記データ転送調整手段が、前記グループに属するスレーブ装置を記憶するグループ記憶手段と、前記マスタ装置の指示によって前記グループ記憶手段に記憶されているグループを構成するスレーブ装置を変更するグループ変更手段とを備えることを特徴とする。
【００１２】
このような発明によれば、グループを構成するスレーブ装置を書き換えることによってグループ記憶手段の容量を高めることなく、より多くのグループをデータ転送システムにおいて使用することができる。
また、本発明のデータ転送システムは、前記データ転送調整手段が、前記スレーブ装置の動作の状態を検出する状態検出手段を備え、当該状態検出手段によってデータを転送すべきグループにデータを転送できない状態のスレーブ装置がある場合、該スレーブ装置がデータ転送可能な状態になった後、前記グループに属するすべてのスレーブ装置にデータを転送することを特徴とする。
【００１３】
このような発明によれば、データを転送すべきグループに属するスレーブ装置の全てにデータ転送が可能になるまでデータの転送を待機することができる。このため、スレーブ装置の状態によらず正確な同報送信ができるデータ転送システムを提供することができる。
また、本発明のデータ転送システムは、データが保存される記憶手段、データを外部から受信する通信手段の少なくとも一つをさらに備え、前記マスタ装置が前記記憶手段に記憶されているデータまたは前記通信手段によって受信されたデータを前記スレーブ装置に転送することを特徴とする。
【００１４】
このような発明によれば、マスタ装置が記憶手段に記憶されているデータまたは通信手段によって受信されたデータをスレーブ装置に転送する構成にあって、スレーブ装置の各々がスレーブ装置特定用のＩＤ情報を持つ必要がなく、グループへの同報送信に必要なＩＤ情報の保存にかかる構成の小規模化が可能になる。また、マスタ装置はデータ転送調整手段にのみグループ指定情報を送信すればよいので、同報送信におけるバスの占有率を高めることがない。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、図を参照して本発明に係るデータ転送システムの一実施の形態を説明する。図１は、本発明のデータ転送システムの全体構成を示した図である。図示したデータ転送システムは、データ転送システム全体を制御するＣＰＵ（Central Processing Unit）１０１を備え、ＣＰＵ１０１が、データ転送システムのマスタ装置として機能する。また、データ転送システムは、マスタ装置であるＣＰＵ１０１に対するスレーブ装置として機能する複数の専用処理回路１０９ａ、１０９ｂ…１０９ｎを備えている。
【００１６】
さらに、本実施形態のデータ転送システムは、ＣＰＵ１０１と専用処理回路１０９ａ〜１０９ｎとの間にコーディネイト回路１０５を備えている。コーディネイト回路１０５は、ＣＰＵ１０１が専用処理回路１０９ａ〜１０９ｎをグループごとに指定するグループ指定情報をＣＰＵ１０１から受け取る。そして、指定されたグループに属する専用処理回路にデータを同時に送信する。
【００１７】
また、本実施形態のデータ転送システムは、データ転送を行うＤＭＡコントローラ１０３、ＣＰＵ１０１の制御に使用されるプログラムやデータ、さらに転送されるデータが記憶されているメモリユニット１０７を備えている。なお、以上の構成は、データバスによって互いに接続されている。
図２は、ＯＦＤＭ方式の通信装置に本実施形態のデータ転送システムを適用した例を示した図である。通信装置は、専用回路としてインターリブ回路１０９ａ’、符号化回路１０９ｂ’、ＦＦＴ処理回路１０９ｃ’同期処理回路１０９ｄ’Δｆ検出１０９ｅ’を備えている。以上の各回路のうち、インターリブ回路１０９ａ’、符号化回路１０９ｂ’、ＦＦＴ処理回路１０９ｃ’がグループ１を構成し、ＦＦＴ処理回路１０９ｃ’、同期処理回路１０９ｄ’、Δｆ検出回路１０９ｅ’がグループ２を構成する。
【００１８】
グループ１は通信装置の送信部を構成し、グループ２は通信装置の受信部を構成する。通信装置は、信号の送信にあたってインターリブ回路１０９ａ’、符号化回路１０９ｂ’、ＦＦＴ処理回路１０９ｃ’を用い、信号の受信にあたってはＦＦＴ処理回路１０９ｃ’、同期処理回路１０９ｄ’、Δｆ検出回路１０９ｅ’を用いる。
通信装置が信号を送信する際、ＣＰＵ１０１は、インターリブ回路１０９ａ’、符号化回路１０９ｂ’、ＦＦＴ処理回路１０９ｃ’に送信を指示するデータ（送信指示データ）を同報送信する。この同報送信は、インターリブ回路１０９ａ’、符号化回路１０９ｂ’、ＦＦＴ処理回路１０９ｃ’を１つのグループであるグループ１として行われる。
【００１９】
また、通信装置が信号を受信する際、ＣＰＵ１０１は、ＦＦＴ処理回路１０９ｃ’、同期処理回路１０９ｄ’、Δｆ検出回路１０９ｅ’に受信を指示するデータ（受信指示データ）を同報送信する。この同報送信は、ＦＦＴ処理回路１０９ｃ’、同期処理回路１０９ｄ’、Δｆ検出回路１０９ｅ’を１つのグループであるグループ２として行われる。
以上の同報送信のグループにおいて、ＦＦＴ処理回路１０９ｃ’は、送信時にはグループ１に属し、受信時にはグループ２に属する。本実施形態は、送信時にはグループ１に属する専用処理回路の内容をインターリブ回路１０９ａ’、符号化回路１０９ｂ’、ＦＦＴ処理回路１０９ｃ’とし、受信時にはこの内容をグループ２として示したＦＦＴ処理回路１０９ｃ’、同期処理回路１０９ｄ’、Δｆ検出回路１０９ｅ’に書き換えるものである。
【００２０】
図３は、図１に示したコーディネイト回路１０５の構成をより詳細に示した図である。コーディネイト回路１０５は、グループに属する専用処理回路を記憶するローカルメモリ２０３を備えている。ローカルメモリ２０３は、ＬＵＴ（Look Up Table）２０５を備え、ＬＵＴ２０５でグループに属する専用処理回路を記憶している。また、コーディネイト回路１０５は、ＣＰＵ１０１の指示によってＬＵＴ２０５記憶されているグループを構成する専用処理回路を変更するコーディネイト回路制御部２０２を備えている。
【００２１】
また、コーディネイト回路制御部２０２は、専用処理回路の動作の状態を検出する。そして、データを転送すべきグループにデータを転送できない状態の専用処理回路がある場合、この専用処理回路がデータ転送可能な状態になった後、グループに属するすべての情報処理回路にデータを転送する。さらに、コーディネイト回路１０５は、アドレス比較器２０１を備え、送信されてきた信号が示すアドレスを判定している。
【００２２】
図４は、メモリユニット１０７に保存されている専用処理回路やグループのアドレスと、ＬＵＴ２０５に保存されている専用処理回路やグループのアドレスとを示した図である。図示するように、メモリユニット１０７とＬＵＴ２０５とで保存されている専用処理回路（図中ＤＥと表記）及びグループのアドレスが一致している。このため、コーディネイト回路１０５は、ＣＰＵ１０１によって指示された専用処理回路あるいはグループと一致する専用処理回路やグループにデータを転送することができる。
【００２３】
また、図５は、図４に示したアドレスマップのグループのデータ形式を具体的に示した図である。図示した例は、グループ２が、専用処理回路１番目（ＤＥ０）、４番目（ＤＥ３）、８番目（ＤＥ７）の専用処理回路によって構成されることを示している。
以上述べた構成は、以下のように動作する。すなわち、ＣＰＵ１０１が例えばメモリユニット１０７に保存されていた転送用のデータ（転送データ）を専用処理回路１０９ａに転送する場合、ＣＰＵ１０１は、専用処理回路１０９ａのアドレスと送信すべきデータとにコーディネイト回路１０５のアドレスを付加して送信する。
【００２４】
コーディネイト回路１０５のコーディネイト回路制御部２０２は、送信されてきたデータのアドレスをアドレス比較器２０１によって判定する。そして、信号がコーディネイト回路１０５に送信されたものであると判定した場合、専用処理回路１０９ａのアドレスをＬＵＴ２０５と照合し、専用処理回路１０９ａにデータを送信する。
また、データを専用処理回路１０９ａ及び専用処理回路１０９ｂに同報送信する場合、ＣＰＵ１０１は、専用処理回路１０９ａ、専用処理回路１０９ｂのグループのアドレスと送信すべきデータとにコーディネイト回路１０５のアドレスを付加して送信する。
【００２５】
コーディネイト回路制御部２０２は、送信されてきたデータのアドレスをアドレス比較器２０１によって判定する。そして、信号がコーディネイト回路１０５に送信されたものであると判定した場合、専用処理回路１０９ａ、専用処理回路１０９ｂでなるグループのアドレスをＬＵＴ２０５と照合し、アドレスが一致するグループに含まれる専用処理回路１０９に送信する。
【００２６】
さらに、本実施形態は、ＬＵＴ２０５のアドレスマップを書き換えることができる。この際、ＣＰＵ１０１は、コーディネイト回路１０５のアドレスに変更の対象となるグループアドレス、グループを変更することを指示するグループ変更フラグ、変更後のグループ（変更内容）をコーディネイト回路１０５に送信する。コーディネイト回路制御部２０２は、送信されてきた信号に基づいて、ＬＵＴ２０５の変更の対象となるグループを構成する専用処理回路を、変更内容に変更する。
【００２７】
このような動作により、本実施形態のデータ転送システムは、図５に示したグループを保存するのに使用される容量を一定に保ちながら、データ転送システムにおいてより多くのグループを使用することができる。
また、本実施形態のデータ転送システムは、グループへの同報送信やグループの変更といったグループを単位とするデータ転送をする場合、グループに含まれる専用処理回路の全てにデータの転送が可能になった後にデータ転送を実行する。つまり、図３に示したように、コーディネイト回路制御部２０２は、それぞれの専用処理回路に転送データ（data）をリクエスト信号（reｑ）と共に送信する。各専用処理回路は、リクエスト信号を受信したとき、以前に指示された動作の実行中である等、転送データを受信できない場合、ビジー信号（busy）をコーディネイト回路制御部２０２に送信する。
【００２８】
コーディネイト回路制御部２０２は、ビジー信号を受信した場合、グループに属する全ての専用処理回路が転送データの受信が可能になるまで待機し、グループに属する専用処理回路の全てに対して同時に信号を送信する。
図６（ａ）、（ｂ）は、上記した動作において、ＣＰＵ１０１からコーディネイト回路１０５に送信されるデータを例示した図である。図６（ａ）は、ＣＰＵ１０１がコーディネイト回路１０５を介して専用処理回路１０９ａにデータを転送する際にコーディネイト回路１０５に送信されるデータを示す。図示したデータの先頭にあるＲＥアドレスは、コーディネイト回路１０５のアドレスを示している。また、転送データは、転送の目的とされるデータである。なお、グループをして同報送信する場合、図６（ａ）に示したデータのＤＥ０のアドレスがグループのアドレスに置き換えられる。
【００２９】
図６（ｂ）は、ＬＵＴ２０５に保存されているグループを構成する専用処理回路を変更する場合、ＣＰＵ１０１からコーディネイト回路１０５に送信されるデータを例示した図である。図６（ｂ）中、グループアドレス、変更内容のデータは、図５に示した形式で表される。
図７は、以上述べたデータ転送システムにおいて、グループを構成する専用処理回路を変更するための動作を説明するためのフローチャートである。図示したフローチャートは、コーディネイト回路１０５にＣＰＵ１０１がデータを転送したタイミングで開始する。コーディネイト回路１０５のアドレス比較器２０１は、転送されてきたデータのアドレス（図６に示すＲＥアドレス）をコーディネイト回路１０５のアドレスと比較する（Ｓ７０１）。
【００３０】
そして、ＲＥアドレスとコーディネイト回路１０５のアドレスとが一致した場合、次の動作タイミングで受信するデータをＬＵＴ２０５に保存されている内容に基づいて解釈する（Ｓ７０２）。コーディネイト回路制御部２０２は、ローカルメモリ２０３から図６（ｂ）に示したグループ変更フラグを読出す（Ｓ７０３）。続いて、グループアドレスで指定されている専用処理回路からビジー信号が出力されているか否か判断する（Ｓ７０４）。
【００３１】
グループアドレスで指定された専用処理回路のいずれからもビジー信号が出力されていない場合（Ｓ７０４：Ｎｏ）、次のタイミングで受けるデータがグループ変更フラグであるか否か判断する（Ｓ７０５）。判断の結果、グループ変更フラグである場合には、次のタイミングで受けるデータの「変更内容」をＬＵＴ２０５におけるグループアドレスで指定されたグループのメモリ領域に書き込む（Ｓ７１３）。
【００３２】
また、次のタイミングで受けるデータがグループ変更フラグでない場合（Ｓ７０５：Ｎｏ）、ＬＵＴ２０５から読み出されたグループアドレスに属する専用処理回路にリクエスト信号を送信する（Ｓ７０６）。各専用処理回路は、リクエスト信号がアクティブな場合にのみ転送データを受け取り、ビジー信号を出力する（Ｓ７０７）。そして、転送データにしたがって動作を開始する（Ｓ７０８）。さらに、専用処理回路は、動作を終了した時点でビジー信号をインアクティブにし、処理を終了する。
【００３３】
一方、ステップＳ７０４の判断において、指定されたグループアドレスに属する専用処理回路のいずれかからビジー信号が出力されていた場合（Ｓ７１０：Ｙｅｓ）、コーディネイト回路制御部２０２は、次のタイミングで送信されてくる送信データを順次ローカルメモリ２０３に書き込む（Ｓ７１０）。そして、専用処理回路から出力されているビジー信号がインアクティブになったか否か判断し（Ｓ７１１）、ビジー信号がインアクティブになるまで待機する（Ｓ７１１：Ｎｏ）。
【００３４】
そして、ビジー信号がインアクティブになった場合（Ｓ７１１：Ｙｅｓ）、ローカルメモリ２０３に書き込まれたデータを読み出して専用処理回路に送信すると共に、引き続き転送されてくる転送データをグループに属する専用処理回路に同時に送信する（Ｓ７１２）。以上の処理の後、コーディネイト回路制御部２０２は、ステップＳ７０５において次に受けるデータがグループの変更を指示するものであるか否かを判断する。
【００３５】
以上述べた本実施形態によれば、ＣＰＵと専用処理回路との間にコーディネイト回路を設け、コーディネイト回路によって専用処理回路のグループを管理することができる。このため、ＣＰＵがコーディネイト回路にグループを指定して同報送信、あるいはグループ変更を指示することによってコーディネイト回路がグループに含まれる専用処理回路にデータを転送することができる。このため、本実施形態は、専用処理回路を共用しながら複数のグループを形成し、このグループへの同報送信に必要なＩＤ情報の保存にかかる構成を不要にすることができる。また、同報送信によるバスの占有率を高めることがない。
【００３６】
さらに、本実施形態のデータ転送システムは、データを転送すべきグループに属する専用処理回路の全てにデータ転送が可能になるまでデータの転送を待機することができる。このため、スレーブ装置の状態によらず正確な同報送信ができる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明の一実施形態のデータ転送システムの全体構成を示した図である。
【図２】ＯＦＤＭ方式の通信装置に本実施形態のデータ転送システムを適用した例を示した図である。
【図３】図１に示したコーディネイト回路１０５の構成をより詳細に示した図である。
【図４】本発明の一実施形態のメモリユニットに保存されている専用処理回路やグループのアドレスと、ＬＵＴに保存されている専用処理回路やグループのアドレスとを示した図である。
【図５】図４に示したアドレスマップのグループのデータ形式を具体的に示した図である。
【図６】図１に示したＣＰＵからコーディネイト回路に送信されるデータを例示した図である。
【図７】本発明の一実施形態のグループを構成する専用処理回路を変更するための動作を説明するためのフローチャートである。
【図８】ある処理に使用されるスレーブ装置が他の処理にも使用される例を示した図である。
【図９】従来のスレーブ装置の構成を例示した図である。
【符号の説明】
【００３８】
ＣＰＵ  １０１、通信装置  １０３、１０５  コーディネイト回路  １０７  メモリユニット、１０９ａ〜１０９ｎ  専用処理回路  ２０１  アドレス比較器、２０２  コーディネイト回路制御部  ２０３  ローカルメモリ
【図１】
2006209296.tif 000003
【図２】
2006209296.tif 000004
【図３】
2006209296.tif 000005
【図４】
2006209296.tif 000006
【図５】
2006209296.tif 000007
【図６】
2006209296.tif 000008
【図７】
2006209296.tif 000009
【図８】
2006209296.tif 000010
【図９】
2006209296.tif 000011