(57)【要約】【課題】  コネクタ接続されたケーブルの脱落を防止する。【解決手段】  筐体の凹部１１に、可撓性を有するケーブルのプラグが電気的に接続される電気的接続部１２が設けられ、この凹部１１の底面に、第１乃至第３のガイドリブ２１〜２３が設けられ、第１のガイドリブ２１と凹部１１の一側面とは、第１の間隙部２４を隔てて設けられ、第１のガイドリブ２１と第２のガイドリブ２２とは、第２の間隙部２５を隔てて設けられ、第２のガイドリブ２２と第３のガイドリブ２３とは、第３の間隙部２６を隔てて設けられる。第１のケーブル３１は、第１及び第２のガイドリブ２１，２２に掛け合わされ、第２のケーブル３２は、第１の間隙に通され、第３のケーブル３３は、第３のケーブルに通され、各々のケーブルは、第１乃至第３のガイドリブ２１〜２３に係合されることによって脱落が防止される。【選択図】  図３
2006209546.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一側面部に凹部が設けられた筐体を有し、
上記筐体には、上記凹部の一側面に、可撓性を有する接続ケーブルのプラグが電気的に接続される電気的接続部が設けられ、この凹部の底面に、略垂直に、少なくとも第１乃至第３のガイドリブが設けられ、
上記第１のガイドリブと上記凹部の上記一側面と隣り合う他側面とは、第１の間隙部を隔てて設けられ、
上記第１のガイドリブと上記第２のガイドリブとは、第２の間隙部を隔てて設けられ、
上記第２のガイドリブと上記第３のガイドリブとは、第３の間隙部を隔てて設けられ、
上記接続ケーブルは、第１のケーブルと、この第１のケーブルより太い第２のケーブルと、この第２のケーブルより太い第３のケーブルとからなり、
上記第１の間隙部は、上記第２のケーブルの太さに略対応して設けられ、上記第３の間隙部は、上記第３のケーブルの太さに略対応して設けられ、
上記第１のガイドリブと上記第２のガイドリブとの第２の間隙部は、第１及び第３の間隙部より広くなるように設けられていることを特徴とする電子機器。
【請求項２】
上記第１のケーブルは、上記プラグが上記電気的接続部に接続されているとき、上記電気的接続部側から上記第１の間隙部に挿入され上記第１のガイドリブの上記電気的接続部側の一端部と反対側の他端部で折り返され、上記第２の間隙部を通って上記第２のガイドリブの上記電気的接続部側の一端部で折り返され、上記第３の間隙部を通って導出され、
上記第２のケーブルは、上記プラグが上記電気的接続部に接続されているとき、上記第１の間隙部に係合されて導出され、
上記第３のケーブルは、上記プラグが上記電気的接続部に接続されているとき、上記第３の間隙部に係合されて導出されることを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【請求項３】
上記第１のガイドリブの下側、上記第２ガイドリブの上側及び上記第３のガイドリブの下側には、ケーブルが係合する係合溝が形成されていることを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【請求項４】
上記第１のガイドリブは、上記電気的接続部より一方の側に寄って設けられ、上記第３のガイドリブは、上記電気的接続部より他方の側に寄って設けられていることを特徴とする請求項１記載の電子機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ケーブルの接続部分においてケーブルの脱落を防止する電子機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
パーソナルコンピュータ、プリンタ等の電子機器の筐体には、データ通信を行うためのプラグが挿入される接続部が設けられている。例えば、パーソナルコンピュータやプリンタの筐体には、ＵＳＢ（Universal Serial Bus）規格に準拠した接続部が設けられ、ＵＳＢケーブルのプラグが電気的に接続されるようになっている。
【０００３】
ＵＳＢ規格のプラグは、電子機器の筐体に設けられた接続部内に挿入され係止されることにより機器本体に電気的に接続される。しかしながら、ＵＳＢ規格のプラグやプラグが挿入される接続部は、外形形状が小さいことから、係合強度が小さく、ＵＳＢケーブルに不用意に外力が加わった場合、前記ＵＳＢコネクタが離脱してしまうことが想定される。
【０００４】
そこで、従来、このような不具合に対処すべくＵＳＢ規格のプラグが挿入接続される電気的接続部のプラグ挿入口の近傍にフックを形成し、フックと筐体間に形成される空間にＵＳＢケーブルを挿通してフックで支持し、プラグの離脱を防止しようとするものがある（特許文献１参照）。また、ＵＳＢコネクタ近傍のＵＳＢケーブルをクランク上に固定する脱落防止機構がある（特許文献２参照）。
【０００５】
しかしながら、特許文献１や特許文献２は、プラグが挿入される筐体の電気的接続部の装着口が設けられた面からプラグやケーブル、更に離脱防止機構が突出することになる。したがって、プラグと電気的接続部とが電気的に結合された状態において、外力が加わり易い。電気的結合部分に外力が加わったときには、電気的な結合部分に不自然な引張力が加わり、電気的結合部分等が変形してしまい、接触不良の原因ともなりかねない。
【０００６】
また、ＵＳＢ規格の中にあっても、ケーブルには、その使用目的等に応じて複数の太さのものがある。しかしながら、上述した特許文献１や特許文献２は、多様な太さのケーブルに対応することができない。
【０００７】
【特許文献１】特開２００１−３２６０２７号公報
【特許文献２】特開２００４−２２４６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、以上のような問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、複数種類の線径のケーブルに対応可能なケーブルの離脱防止機構を備えた電子機器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る電子機器は、一側面部に凹部が設けられた筐体を有する。上記筐体には、上記凹部の一側面に、可撓性を有する接続コードのプラグが電気的に接続される電気的接続部が設けられ、この凹部の底面に、略垂直に、少なくとも第１乃至第３のガイドリブが設けられている。上記第１のガイドリブと上記凹部の上記一側面と隣り合う他側面とは、第１の間隙部を隔てて設けられ、上記第１のガイドリブと上記第２のガイドリブとは、第２の間隙部を隔てて設けられ、上記第２のガイドリブと上記第３のガイドリブとは、第３の間隙部を隔てて設けられている。上記ケーブルは、第１のケーブルと、この第１のケーブルより太い第２のケーブルと、この第２のケーブルより太い第３のケーブルとからなり、上記第１の間隙部は、上記第２のケーブルの太さに略対応して設けられ、上記第３の間隙部は、上記第３のケーブルの太さに略対応して設けられ、上記第１のガイドリブと上記第２のガイドリブとの第２の間隙部は、第１及び第３の間隙部より広くなるように設けられている。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、上記第１のケーブルは、上記プラグが上記電気的接続部に接続されているとき、上記電気的接続部側から上記第１の間隙部に挿入され上記第１のガイドリブの上記電気的接続部側の一端部と反対側の他端部で折り返され、上記第２の間隙部を通って上記第２のガイドリブの上記電気的接続部側の一端部で折り返され、上記第３の間隙部を通って導出される。また、上記第２のケーブルは、上記プラグが上記電気的接続部に接続されているとき、上記第１の間隙部に係合されて導出される。更に、上記第３のケーブルは、上記プラグが上記電気的接続部に接続されているとき、上記第３の間隙部に係合されて導出される。以上のように、本発明では、線径の異なるケーブルが電気的に接続されても、脱落を防止した状態で保持することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明に係る電子機器を適用したパーソナルコンピュータについて図面を参照して説明する。
【００１２】
図１及び図２に示すパーソナルコンピュータは、キーボード等の入力装置やＣＲＴ（Cathode Ray Tube）、ＬＣＤ（Liquid Crystal Display）等の表示装置が接続されるコンピュータ本体１である。このコンピュータ本体１は、フロントパネル２、左右のサイドパネル３，４、底板５、天板６、背面パネル８等によって、内部に、ＣＰＵ（Central Processing Unit）、ハードディスクドライブ、光ディスクドライブ、プリント配線基板等が配設される筐体７を構成する。
【００１３】
一方のサイドパネル４には、凹部１１が形成されている。この凹部１１には、ＵＳＢ規格に準拠した電気的接続部１２が一又は複数設けられ、この電気的接続部１２に電気的に接続されたＵＳＢのケーブルが配設される。この凹部１１は、筐体の一側面７ａ側及び背面７ｂ側が開口されている。また、凹部１１の筐体７の前面７ｃ側の第１の側面１１ａには、下側に、ＵＳＢのケーブルのプラグが挿入接続される電気的接続部１２が設けられ、上側に、コンピュータ本体１の電源スイッチ１３とＡＣ電源のコネクタ１４とが設けられている。電気的接続部１２は、ＵＳＢ規格のケーブルの先端部に設けられたプラグの挿入口が設けられ、筐体７の背面７ｂ側から挿入され、挿入口内で挿入されたプラグを係合保持する。
【００１４】
凹部１１の底面１１ｂには、電気的接続部１２に電気的に接続されたケーブルの脱落防止機構として、電気的接続部１２が設けられた第１の側面１１ａに直交する方向に延在するように第１乃至第３のガイドリブ２１，２２，２３が設けられている。これら第１乃至第３のガイドリブ２１〜２３には、凹部１１の第１の側面１１ａに設けられた電気的接続部１２に電気的接続されたプラグより延出されるケーブルが係合保持される。
【００１５】
ここで、ケーブルには、図４に示すように、線径が２〜３．８ｍｍの第１のケーブル３１と、図５に示すように、線径が３．８〜４．２ｍｍの第２のケーブル３２と、図６に示すように、線径が４．２〜５ｍｍの第３のケーブル３３とがある。電気的接続部１２には、ここではこれら３種類の径のケーブル３１〜３３が選択的に係合保持されることになる。これら第１乃至第３のケーブル３１〜３３は、中心部に複数の信号線が設けられ、この信号線の外側がポリ塩化ビニル等合成樹脂により被覆され、全体として可撓性を有するように形成されている。
【００１６】
図３及び図５に示すように、第１のガイドリブ２１は、凹部１１の下側の第２の側面１１ｃと第１の間隙部２４を介して設けられている。第１の間隙部２４は、線径が３．８〜４．２ｍｍのが第２のケーブル３２の太さに略対応するように、４ｍｍとされている。
【００１７】
また、第２のガイドリブ２２は、図３に示すように、第１のガイドリブ２１の上側に、第２の間隙部２５を介して、第１のガイドリブ２１と略平行となすように設けられている。第２の間隙部２５は、最も広く、第３のケーブル３３の線径より更に大きく、６ｍｍとされている。
【００１８】
更に、第３のガイドリブ２３は、図３及び図６に示すように、第１のガイドリブ２２の上側に、第３の間隙部２６を介して、第１及び第２のガイドリブ２１，２２と略平行となすように設けられている。第３の間隙部２６は、線径が４．２〜５ｍｍの第３のケーブル３３の太さに略対応するように、４．６ｍｍとされている。
【００１９】
第１乃至第３のガイドリブ２１〜２３は、図３に示すように、各両端部が円弧部２１ａ，２１ｂ，２２ａ，２２ｂ，２３ａ，２３ｂとなっており、第１のガイドリブ２１の円弧部２１ａ，２１ｂは、第１の間隙部２４の両側を拡幅し、第１のガイドリブ２１の円弧部２１ａ，２１ｂと第２のガイドリブ２２の円弧部２２ａ，２２ｂとは、第２の間隙部２５の両側を拡幅し、第２のガイドリブ２２の円弧部２２ａ，２２ｂと第３のガイドリブ２３の円弧部２３ａ，２３ｂとは、第３の間隙部２６の両側を拡幅している。これにより、第１乃至第３のケーブル３１〜３３は、第１乃至第３の間隙部２４〜２６に係脱し易くなる。
【００２０】
また、第１のガイドリブ２１の下側には、第１及び第２のケーブル３１，３２が係合される係合溝２１ｃが形成され、第２のガイドリブ２２の上側と第３のガイドリブ２３の下側には、第３のケーブル３３が係合される係合溝２２ｃ，２３ｃが形成されている。
【００２１】
次に、線径が２〜３．８ｍｍの第１のケーブル３１を凹部１１の第１の側面１１ａに設けられた電気的接続部１２に電気的に接続する場合を図４を参照して説明する。この第１のケーブル３１は、線径が２〜３．８ｍｍであり、最も狭い４ｍｍの第１の間隙部２４より細い。そこで、第１のケーブル３１のときには、略Ｓ字状をなすように第１のガイドリブ２１と第２のガイドリブ２２に掛け合わされる。すなわち、第１のケーブル３１は、電気的接続部１２側から第１の間隙部２４に挿入され、第１のガイドリブ２１の筐体７の背面７ｂ側の円弧部２１ｂで第２ガイドリブ２２側に折り返され、最も広い第２の間隙部２５を斜めに通って第２のガイドリブ２２の電気的接続部１２側の円弧部２２ａで第３のガイドリブ２３側に折り返され、第３の間隙部２６を通って筐体７の背面７ｂ側に導出される。
【００２２】
第１のガイドリブ２１は、電気的接続部１２の位置よりやや低い位置に設けられていることから、電気的接続部１２にプラグ３１ａが電気的に接続された第１のケーブル３１には、第１のガイドリブ２１の方向、すなわち図４中矢印Ａ方向の復元力が発生する。したがって、第１のガイドリブ２１の下側に形成された係合溝２１ｃには、この復元力によって第１のケーブル３１が確実に係合することになる。
【００２３】
また、第３の間隙部２６を通る第１のケーブル３１には、第２のガイドリブ２２の電気的接続部１２側の円弧部２２ａで折り返されることから、第３のガイドリブ２３の方向、すなわち図４中矢印Ｂ方向の復元力が発生する。したがって、第３の下側に形成された係合溝２３ｃには、この復元力によって確実に係合することになる。更に、第１のケーブル３１の第３の間隙部２６より導出した部分が図４中矢印Ｂ方向に引っ張られてとしても、第３のガイドリブ２３の係合溝２３ｃに係合することで、第１のケーブル３１の脱落を防止することができる。
【００２４】
以上のように、第１のケーブル３１は、プラグ３１ａが電気的接続部１２に電気的に接続されたとき、第１のガイドリブ２１と第２のガイドリブ２２に略Ｓ字状をなすように掛け合わされ、更に、第１のガイドリブ２１の係合溝２１ｃ及び第３のガイドリブ２３の係合溝２３ｃに係合されることによって、確実に係合保持されることになる。第１のケーブル３１は、以上のように係合保持された状態で、凹部１１内に配されることから、コンピュータ本体１を効率的に設置場所に設置することができ、更に、第１のケーブル３１に物等が当たり、電気的接続部分に外力が加わることを防止することができ、電気的接続部分の保護をすることができる。
【００２５】
次に、線径が３．８〜４．２ｍｍの第２のケーブル３２を凹部１１の第１の側面１１ａに設けられた電気的接続部１２に電気的に接続する場合を図５を参照して説明する。この第２のケーブル３２は、太さが３．８〜４．２ｍｍであり、凹部１１の下側の第２の側面１１ｃと第１のガイドリブ２１との間に設けられた第１の間隙部２４の寸法、４ｍｍと略一致している。第２のケーブル３２は、この第１の間隙部２４に通されて支持され、筐体７の背面７ｂ側に導出されることになる。
【００２６】
また、上述のように、第１のガイドリブ２１は、電気的接続部１２の位置よりやや低い位置に設けられていることから、電気的接続部１２にプラグ３２ａが電気的に接続された第２のケーブル３２には、第１のガイドリブ２１の方向、すなわち図５中矢印Ｃ方向の復元力が発生する。したがって、第１のガイドリブ２１の下側に形成された係合溝２１ｃには、この復元力によって第２のケーブル３２が確実に係合することになる。
【００２７】
また、第２のケーブル３２は、最下段の第１の間隙部２４に係合保持されることから、平坦な第２の側面１１ｂに沿って凹部１１の筐体７の背面ｂ側の開口まで相当距離を延在する。したがって、第１のケーブル３１の第１の間隙部２４からの導出部に下側に引っ張られる力が加わっても、第２のケーブル３２は、第２の側面１１ｃに確実に支持される。逆に、第１のケーブル３１の第１の間隙部２４からの導出部に上側に引っ張られる力が加わっても第１のガイドリブ２１の係合溝２１ｃに係合することで脱落を防止することができる。
【００２８】
以上のように、第２のケーブル３２は、プラグ３２ａが電気的接続部１２に電気的に接続されたとき、第１のガイドリブ２１と凹部１１の第２の側壁１１ｂとにより支持され、更に、復元力により第１のガイドリブ２１の係合溝２１ｃに確実に係合保持されることになる。そして、第２のケーブル３２は、以上のように係合保持された状態で、凹部１１内に配されることから、コンピュータ本体１を効率的に設置場所に設置することができ、更に、第２のケーブル３２に物等が当たり、電気的接続部分に外力が加わることを防止することができ、電気的接続部分の保護をすることができる。
【００２９】
次に、線径が４．２〜５ｍｍの第３のケーブル３３を凹部１１の第１の側面１１ａに設けられた電気的接続部１２に電気的に接続する場合を図６を参照して説明する。この第３のケーブル３３は、太さが４．２〜５ｍｍであり、第２のガイドリブ２２と第３のガイドリブ２３との間に設けられた第３の間隙部２６の寸法、４．６ｍｍと略一致している。第３のケーブル３３は、この第３の間隙部２６に通されて支持され、筐体７の背面７ｂ側に導出されることになる。
【００３０】
また、第３のガイドリブ２３は、電気的接続部１２の位置よりやや高い位置に設けられていることから、電気的接続部１２にプラグ３３ａが電気的に接続された第３のケーブル３３には、第２のガイドリブ２２の方向、すなわち図６中矢印Ｄ方向の復元力が発生する。したがって、第２のガイドリブ２１の上側に形成された係合溝２２ｃには、この復元力によって第３のケーブル３３が確実に係合することになる。また、第３のケーブル３３の上側に位置する第３のガイドリブ２３の係合溝２３ｃには、第３のケーブル３３に上側に引っ張られる力が加わっても、第３のケーブル３３は、第３のガイドリブ２３の係合溝２３ｃに係合され、脱落が防止される。
【００３１】
以上のように構成されたコンピュータ本体１においては、３種類の太さのケーブル３１〜３３を凹部１１内に保持することができる。これらのケーブル３１〜３３は、凹部１１内に保持されることで、電気的接続部１２に電気的に接続されているケーブル３１〜３３に外力が加わることを防止することができ、電気的接続部１２にプラグ３１ａ〜３３ａが挿入された電気的接続部分の保護を図ることができる。また、凹部１１内のケーブル３１〜３３は、第１乃至第３のガイドリブ２１〜２３によって形成された第１乃至第３の間隙部２４〜２６に確実に保持され、脱落を防止することができる。
【００３２】
以上、設置型のコンピュータ本体１を例に取り説明したが、本発明は、この他にも、オーディオ機器、プリンタ装置等種々の電気機器に適用可能である。更に、以上の例では、ＵＳＢ規格のケーブルを例に取り説明したが、この他、ＩＥＥＥ１３９４等に準拠した通信ケーブル等種々の通信規格に準拠したケーブルの脱落防止機構に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３３】
【図１】本発明を適用したコンピュータ本体を前面側から見た斜視図である。
【図２】上記コンピュータ本体を背面側から見た斜視図である。
【図３】上記コンピュータ本体の要部側面図（Ａ）及び背面図（Ｂ）である。
【図４】第１のケーブルを接続した状態を示すコンピュータ本体の要部側面図である。
【図５】第２のケーブルを接続した状態を示すコンピュータ本体の要部側面図である。
【図６】第３のケーブルを接続した状態を示すコンピュータ本体の要部側面図である。
【符号の説明】
【００３４】
１  コンピュータ本体、１１  凹部、１２  電気的接続部、２１  第１のガイドリブ、２２  第２のガイドリブ、２３  第３のガイドリブ、２１ａ，２１ｂ，２２ａ，２２ｂ，２３ａ，２３ｂ  円弧部、２１ｃ，２２ｃ，２３ｃ  係合溝、２４  第１の間隙部、２５  第２の間隙部、２６  第３の間隙部、３１  第１のケーブル、３２  第２のケーブル、３３  第３のケーブル、３１ａ〜３３ａ  プラグ
【図１】
2006209546.tif 000003
【図２】
2006209546.tif 000004
【図３】
2006209546.tif 000005
【図４】
2006209546.tif 000006
【図５】
2006209546.tif 000007
【図６】
2006209546.tif 000008