(57)【要約】【課題】伝動ベルト３の蛇行を防止しつつ、クラッチ、変速機構等を含むベルト伝動装置を実現する。【解決手段】自動調心プーリ４は、プーリ本体５がプーリ軸Ｃ１周りに回転自在にかつ、プーリ本体５の回転方向前側に傾倒角αで傾倒した枢軸Ｃ２周りに揺動自在に支持されて構成され、軸荷重が枢軸Ｃ２の位置に対してずれたときに、プーリ本体５が少なくとも軸荷重の方向において高低差を生ずるように傾斜し、軸荷重が枢軸Ｃ２の位置となるように伝動ベルト３を戻す力が発生する。従動側プーリ２ａ，２ｂは複数のプーリ２２，２３が回転軸方向に往復動可能に構成され、その往復動によってベルト３が巻き掛けられるプーリ２２，２３を切り換える。【選択図】  図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
原動側プーリと、
少なくとも１つの従動側プーリと、
自動調心プーリと、
上記原動側プーリ、従動側プーリ及び自動調心プーリ間に巻き掛けられた伝動ベルトと、を備え、
上記自動調心プーリは、
上記伝動ベルトが巻き掛けられるプーリ本体と、
上記プーリ本体を、プーリ軸周りに回転自在にかつ、所定の枢軸周りに揺動自在に支持する支持手段と、を有し、
上記枢軸は、上記プーリ軸方向に沿って見て軸荷重の方向に対して上記プーリ本体の回転方向前側に所定の傾倒角で傾倒しており、
上記原動側プーリ及び従動側プーリの少なくとも一方は、その回転軸方向に並設されかつ、互いに略面一の外周面を有する複数のプーリを有し、上記伝動ベルトの走行位置に対して上記複数のプーリをその回転軸方向に往復動可能に構成されているベルト伝動装置。
【請求項２】
請求項１に記載のベルト伝動装置において、
上記枢軸の傾倒角は、０度を超え９０度を超えない角度範囲に設定されているベルト伝動装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載のベルト伝動装置において、
上記枢軸は、上記プーリ本体の幅の中央付近に配置されているベルト伝動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ベルト伝動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
平ベルトを用いた伝動装置においては、平ベルトが走行中に蛇行したり、プーリの片側に寄る片寄り走行をすることがある。これは、平ベルトが、他の伝動ベルトに比べて、プーリ軸の正規位置からのずれや、軸荷重の変化によるプーリ軸のたわみ、プーリの揺れなど、伝動装置構成要素の変化に敏感なためである。このような蛇行・片寄り走行を生じた場合、平ベルトが平プーリのフランジに接触して、該平ベルト側面の毛羽立ちや心線のほつれを生ずる。
【０００３】
この問題に対して、平プーリの外周面にクラウンをつける（中高曲面に形成する）ことが知られている。また、プーリ外周面のクラウンを該プーリの回転中心を中心とする球状に形成するという提案もある（特許文献１参照）。これは、平ベルトの左側部と右側部とに張力差を生じてプーリ軸が傾き、それに伴って平ベルトがプーリ上で片寄ったときに、平ベルトの張力によってプーリに回転モーメントが働くことを利用して、プーリ軸の傾き及び平ベルトの片寄りを解消せんとするものである。
【０００４】
また、平プーリの外周面に多数の溝を周方向に間隔をおいて形成したものが知られている（特許文献２参照）。すなわち、その溝は、プーリの幅中央から両側へ「く」の字状になるように対称に延びたものであり、平ベルトとプーリとの間に平ベルトを中央に寄せるような摩擦力を発生させることにより、該ベルトの蛇行ないしは片寄りを防止するようにしている。
【０００５】
さらに、平ベルトの両側にガイドローラを配置し、この平ベルトの走行位置を規制することも知られている（特許文献３参照）。
【特許文献１】実開昭５９−４５３５１号公報
【特許文献２】特開平６−３０７５２１号公報
【特許文献３】実公昭６３−６５２０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、プーリにクラウンを形成する場合、平ベルトの走行安定性（蛇行や片寄りの防止）を重要視してクラウンの曲率半径を小さくすれば、ベルトの幅中央に応力が集中し、ベルト幅全体を伝動に有効に利用することができず、心線の早期疲労及び伝動能力の低下を招く。
【０００７】
また、プーリのクラウンを該プーリの回転中心を中心とする球状に形成した場合、仮に伝動ベルトの片寄り防止の効果が高まるとしても、プーリのクラウンによってベルトの幅中央に応力が集中するという問題は依然として残る。
【０００８】
また、平プーリに上述の如き溝加工をすると、該平プーリの製造コストが高くなり、しかも、溝加工だけでは平ベルトの蛇行や片寄りを確実に防止することは難しい。
【０００９】
さらに、平ベルトの両側にガイドローラ等を配置してその走行位置を規制する方式を採用すると、平ベルトの両側がそのような規制部材に常時接触することになるため、その側面のほころび、心線のほつれを生じ易くなる。従って、それらを防止するための平ベルトに特殊な加工を施すことが必要になり、平ベルトの製造コスト低減に不利になる。
【００１０】
以上のような理由から、平ベルト伝動装置は、Ｖベルトなど他のベルトに比べて、ベルトの曲げによるロスが少なく伝動効率が非常に高いにも拘わらず、十分に活用されていないのが実情である。
【００１１】
そこで、本発明は、平ベルト、その他の伝動ベルトの蛇行や片寄りを確実に防止することができるようにして、ベルト伝動装置を各種の産業機械、その他の機器に有効利用できるようにせんとするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、伝動ベルトの片寄りを生じたときに、この伝動ベルトの張力によってプーリ軸にかかる軸荷重の位置が変化することを利用してプーリを変位させ、伝動ベルトの片寄り走行・蛇行を防止する自動調心プーリを実現した。
【００１３】
さらに本発明は、上記自動調心プーリによって伝動ベルトの片寄り走行・蛇行が防止されてベルトの走行位置を一定に保つことができることから、原動側プーリ及び／又は従動側プーリにおいて、伝動ベルトが巻き掛けられるプーリを切り替え可能にして、クラッチ機構、変速機構等を含む、種々のベルト伝動装置を実現した。
【００１４】
すなわち、本発明のベルト伝動装置は、原動側プーリと、少なくとも１つの従動側プーリと、自動調心プーリと、上記原動側プーリ、従動側プーリ及び自動調心プーリ間に巻き掛けられた伝動ベルトと、を備える。
【００１５】
そして、上記自動調心プーリは、上記伝動ベルトが巻き掛けられるプーリ本体と、上記プーリ本体を、プーリ軸周りに回転自在にかつ、所定の枢軸周りに揺動自在に支持する支持手段と、を有するものとして、上記枢軸を、上記プーリ軸方向に沿って見て軸荷重の方向に対して上記プーリ本体の回転方向前側に所定の傾倒角で傾倒させ、上記原動側プーリ及び従動側プーリの少なくとも一方は、その回転軸方向に並設されかつ、互いに略面一の外周面を有する複数のプーリを有するものとして、上記伝動ベルトの走行位置に対して上記複数のプーリをその回転軸方向に往復動可能に構成する。
【００１６】
このベルト伝動装置によれば、伝動ベルトが、自動調心プーリのプーリ本体上で片寄って、軸荷重が枢軸の位置からプーリ本体幅方向の片側にずれて作用するようになると、その軸荷重によって、このプーリ本体に枢軸を中心とする回転モーメントが働き、プーリ本体が枢軸回りに回転変位する。
【００１７】
このときに、詳しくは後述するが、上記枢軸はプーリ軸方向に沿って見て軸荷重の方向に対して上記プーリ本体の回転方向前側に所定の傾倒角で傾倒しているため、その傾倒角が９０度であるときは、上記プーリ本体は、上記伝動ベルトが片寄った側とは反対側が高くなるように傾斜し、上記傾倒角が０度を超え９０度未満であるときは、上記プーリ本体は傾斜するだけでなく、伝動ベルトが片寄ってきた側がベルト走行方向の先側になった斜交い状態になる。
【００１８】
このプーリ本体の傾斜及び／又は斜交いによって、プーリ本体から伝動ベルトに当該片寄りを戻す力が働く。よって、伝動ベルトは、上記戻し力と片寄り力とがつり合う位置で走行することになる。こうして、伝動ベルトの片寄り走行及び蛇行が高いレベルで防止され、伝動ベルトの走行位置は、上記自動調心プーリによって略一定に規制される。
【００１９】
そして、上記原動側プーリ及び従動側プーリの少なくとも一方は、回転軸方向に移動可能な複数のプーリを有し、略一定の走行位置に規制された伝動ベルトに対して、その複数のプーリを回転軸方向に移動させることによって、上記伝動ベルトの巻き掛けられるプーリを切り換えることが可能になる。プーリの移動に伴い伝動ベルトに外力が作用しても、上記自動調心プーリによって伝動ベルトは安定して走行し、ベルトの脱落等が防止される。
【００２０】
このように、原動側プーリ及び従動側プーリの少なくとも一方を、伝動ベルトの巻き掛けられるプーリを切り換え可能とすることによって、上記ベルト伝動装置を、クラッチ機構又は変速機構を含む装置とすることが可能になる。
【００２１】
すなわち、複数のプーリのいずれか１つをクラッチプーリとし、他のプーリを動力伝達プーリとすれば、上記ベルト伝動装置はクラッチ機構を備えた装置となる。また、複数のプーリを、互いに速比の異なるプーリとすれば、上記ベルト伝動装置は変速機構を備えた装置となる。
【００２２】
上記ベルト伝動装置は、伝動ベルトが巻き掛けられるプーリを切り換えることによって、動力伝達の断続や変速を行うため、電磁クラッチが不要になると共に、動力伝達の断続又は変速をスムースに行って、伝動ベルトの負荷変動を小さくする上で有利になる。
【００２３】
上記自動調心プーリにおいて、上記枢軸の傾倒角は、０度を超え９０度を超えない角度範囲に設定することが好ましい。
【００２４】
上記傾倒角が９０度である場合、すなわち、枢軸が軸荷重の方向と直交している場合、プーリ本体は、伝動ベルトが片寄った側が軸荷重の方向に移動するように回転変位することになる。つまり、軸荷重の方向で高低をみれば、伝動ベルトが片寄ってきた側が低く、反対側が高くなるように傾斜する。言わば、プーリ本体の外周面がクラウンと同様に傾斜した状態となる。これにより、伝動ベルトには上記片寄り方向とは反対の方向の戻し力が働く。従って、伝動ベルトは、上記プーリ本体の傾斜による戻し力と、当該ベルト伝動装置の特性によって伝動ベルトに作用する片寄り力とがつり合う位置で走行することになる。仮に伝動ベルトが大きく片寄ることがあっても、その伝動ベルトは上記戻し力と片寄り力とがつり合う位置に戻される。
【００２５】
上記傾倒角が９０度未満である場合、伝動ベルトに片寄りを生じたときのプーリ本体の回転変位には、上記軸荷重の方向の成分だけでなく、軸荷重方向に直交する前後方向（上記伝動ベルトが上記プーリ本体に接触して走行している方向）の成分が加わる。つまり、プーリ本体は軸荷重方向に傾斜するだけでなく、伝動ベルトに対して斜交いになって接触した状態になる。
【００２６】
そうして、上記枢軸は上記軸荷重方向を基準として上記ベルト走行方向の手前側に傾倒しているから、伝動ベルトに片寄りを生じたときには、プーリ本体は伝動ベルトが片寄ってきた側がベルト走行方向の先側になった斜交い状態になる。このプーリ本体が斜交い状態で回転することにより、伝動ベルトにはプーリ本体から上記片寄りを戻す方向の力が与えられる。
【００２７】
結局、上記傾倒角が０度を越え且つ９０度未満である場合は、伝動ベルトに片寄りを生じたとき、この自動調心プーリには、プーリ本体が軸荷重の方向に高低差を生ずるように傾斜することによる戻し力と、プーリ本体が伝動ベルトに対して斜交いになることによる戻し力との双方が働くことになる。そうして、この両戻し力の合力と、当該ベルト伝動装置の特性によって伝動ベルトに作用する片寄り力とがつり合う位置で伝動ベルトが走行することになる。
【００２８】
上記傾斜による戻し力と上記斜交いによる戻し力とでは、後者の方が片寄り防止効果が高い。
【００２９】
従って、好ましいのは、上記傾倒角を０度を越え９０度未満とすることである。さらに好ましいのは、上記斜交いによる戻し力を有効に利用するために、上記傾倒角を０度を越え４５度以下とすることである。一方、上記傾倒角が０度近くになると、上述の枢軸を中心とする回転モーメントが発生しにくくなる。従って、さらに好ましいのは、上記傾倒角を５度以上４５度以下、或いは１０度以上３０度以下とすることである。
【００３０】
上記枢軸は、上記プーリ本体の幅の中央付近に配置することが好ましい。これにより、伝動ベルトをプーリ本体の幅の中央付近に位置付けて走行させる上で有利になり、ベルトの脱落等が防止される。
【００３１】
上記伝動ベルトとしては、平ベルト、歯付ベルト（タイミングベルト）などその種類は問わない。平ベルトの場合は、その内面（伝動面）及び外面（背面）のいずれをプーリ本体に接触させるようにしてもよいが、歯付ベルトでは外面（背面）をプーリ本体に接触させることが好ましい。
【発明の効果】
【００３２】
以上のように、本発明によれば、自動調心プーリのプーリ本体を支持手段によってプーリ軸周りに回転自在にかつ枢軸周りに揺動自在に支持し、上記枢軸を上記プーリ軸方向に沿って見て軸荷重の方向に対して上記プーリ本体の回転方向前側に所定の傾倒角で傾倒したから、伝動ベルトがプーリ軸方向に移動して軸荷重が枢軸に対してずれたときに、プーリ本体を少なくとも傾斜した状態にすることができ、伝動ベルトの片寄りや蛇行を速やかに且つ確実に解消することができる。
【００３３】
そして、伝動ベルトの走行位置を略一定に規制することによって、回転軸方向に往復動可能な複数のプーリによって構成された原動側プーリ及び従動側プーリの少なくとも一方において、伝動ベルトが巻き掛けられるプーリを切り換えることが可能になり、例えばクラッチ機構、変速機構等を含む、種々のベルト伝動装置を構成することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３４】
以下、本発明の実施形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【００３５】
図１に示すベルト伝動装置において、１は、原動軸１ａに嵌め込まれてこの原動軸１ａと回転一体にされ原動側プーリ（平プーリ）、２ａ，２ｂは従動側プーリ（平プーリ）であり、これらのプーリ１，２ａ，２ｂに伝動ベルト（平ベルト）３が巻き掛けられ、この伝動ベルト３に張力を付与すべく自動調心プーリ４が伝動ベルト３に押し当てられている。このベルト伝動装置は、後述するように、クラッチ機構を含む伝動装置であり、例えば上記原動側プーリ１をエンジンのクランクシャフトに取り付け、上記２つの従動側プーリ２ａ，２ｂをそれぞれ別の補機の回転軸２１ａ，２１ｂに取り付けて、エンジンの補機駆動用の伝動装置とすることが可能である。
【００３６】
上記２つの従動側プーリ２ａ，２ｂはそれぞれ、図２に示すように、互いに同軸とされた動力伝達プーリ２２と、クラッチプーリ２３との２つのプーリからなる。２つの従動側プーリ２ａ，２ｂは共に同じ構成であるため、以下、一方の従動側プーリ２ａについて説明し、他方の従動側プーリ２ｂについては説明を省略する。
【００３７】
上記従動側プーリ２ａは、補機の回転軸２１ａをベアリング３１を介して回転自在に支持する内筒体２４と、この内筒体２４に摺動材を介して外挿された外筒体２５と、を備えていて、外筒体２５は、内筒体２４に対してその軸方向に相対移動可能にされている。
【００３８】
上記内筒体２４及び外筒体２５の基端部（図２の上側）には、それぞれ径方向に拡がるフランジ２４ａ，２５ａが設けられており、この２つのフランジ２４ａ，２５ａの周面は、伸縮部２６によって互いに連結されている。こうして、２つのフランジ２４ａ，２５ａと伸縮部２６とによって、軸方向に伸縮可能なバキュームシリンダ２７が構成されている。
【００３９】
このバキュームシリンダ２７内において、上記２つのフランジ２４ａ，２５ａの間には圧縮バネ２８が配設されており、この圧縮バネ２８の付勢力によって上記外筒体２５は内筒体２４に対してその先端側（図２の下側）に付勢されている。また、上記内筒体２４のフランジ２４ａには、図示省略の真空ポンプに接続されるチューブ２９が取り付けられている。上記バキュームシリンダ２７内が常圧の状態から、上記真空ポンプを駆動させてバキュームシリンダ２７内を負圧にすることによって、上記外筒体２５は上記圧縮バネ２８の付勢力に抗して内筒体２４の基端側に移動し、逆に、上記バキュームシリンダ２７内が負圧の状態から、上記バキュームシリンダ２７内を常圧にすることによって、上記圧縮バネ２８の付勢力により、上記外筒体２５は内筒体２４の先端側に移動するようになっている。
【００４０】
上記外筒体２５は、軸方向の先端側に配置された動力伝達プーリ２２と、その動力伝達プーリ２２の基端側に配置されたクラッチプーリ２３との２つのプーリを、その外周面に外嵌されたベアリング３２，３３を介して回転自在に支持している。上記動力伝達プーリ２２とクラッチプーリ２３とは、その２つのプーリ面の間に僅かな隙間が形成されるように配設されていると共に、２つのプーリ面は略面一の状態にされている。そして、上記外筒体２５が軸方向に往復動することによって、上記２つのプーリ２２，２３も軸方向に往復移動する。
【００４１】
上記回転軸２１ａは、上述したように、上記内筒体２４の内周面に内嵌されたベアリング３１を介して上記内筒体２４に回転自在に支持されており、上記回転軸２１ａの先端は、上記内筒体２４の先端よりも前方に突出している。そして、上記動力伝達プーリ２２と上記回転軸２１ａとは、上記動力伝達プーリ２２の側面に固定される取付フランジ８１と、上記回転軸２１ａの先端部にスプライン嵌合される嵌合部８２とを有する連結部材８を介して、互いに連結されている。これによって、上記連結部材８、ひいては動力伝達プーリ２２と回転軸２１ａとの間のトルク伝達を実現しつつ、上記動力伝達プーリ２２が軸方向に往復動したときには、上記連結部材８（嵌合部８２）が軸方向に往復動することが許容される。
【００４２】
そうして、上記動力伝達プーリ２２及びクラッチプーリ２３を軸方向に往復動させることによって、図２における右側の従動側プーリ２ｂのように、上記動力伝達プーリ２２に伝動ベルト３が巻き掛けられた状態では、その伝動ベルト３によって原動側プーリ１の動力が回転軸２１ｂに伝達される動力伝達状態となり、図２における左側の従動側プーリ２ａのように、クラッチプーリ２３に伝動ベルト３が巻き掛けられた状態では、原動側プーリ１の動力が回転軸２１ａに伝達されない動力遮断状態となる。
【００４３】
上記自動調心プーリ４は、付勢アーム１６の先端に取り付けられてこのアーム１６によって伝動ベルト３に押し付けられている（図１参照）。
【００４４】
この自動調心プーリ４は、図３，４に示すように、伝動ベルト３が巻き掛けられるプーリ本体５と、プーリ本体５をプーリ軸Ｃ１周りに回転自在にかつ枢軸Ｃ２周りに揺動自在に支持する支持手段１０と、を備えている。
【００４５】
上記支持手段１０は、プーリ本体５をベアリング１２によって支持する筒状の軸部材１１と、支持ロッド１３と、枢軸Ｃ２を構成するピン１７と、を備えて構成される。
【００４６】
支持ロッド１３は、付勢アーム１６に取り付けられる取付部１３ａと、該取付部１３ａの一端に続いて設けられ筒状軸部材１１の筒孔に挿入された支持部１３ｂとからなる。
【００４７】
支持部１３ｂは、断面円形ロッドの直径方向に対応する部位をＤ字状にカットして形成されたものであり、このＤカットによって、図４及び図５に示すように、互いに平行になった平坦な摺動面１３ｃ，１３ｃが形成されている。
【００４８】
従って、支持部１３ｂは、相対応する平坦な摺動面１３ｃ，１３ｃと、この摺動面１３ｃ，１３ｃの側縁同士を結ぶ両サイドの円弧面とを備えて、断面形状が略長方形状になっている。
【００４９】
一方、軸部材１１の筒孔は、支持ロッド１３の支持部１３ｂの断面形状に対応して断面略長方形状に形成されている。すなわち、軸部材１１の内面には、支持ロッド１３の摺動面１３ｃ，１３ｃが摺動自在に接触する平坦な摺動面１１ａ，１１ａが相対向するように形成され、また、この摺動面１１ａ，１１aの両側縁を結ぶ両サイドの円弧面が形成されている。
【００５０】
支持手段１０のピン１７は、支持ロッド１３の支持部１３ｂに形成された貫通孔に嵌められ、該ピン１７の両端は軸部材１１に形成された支持孔に嵌められている。ピン１７はプーリ本体５の幅の中央付近に配置され、支持ロッド１３の摺動面１３ｃに直交している。
【００５１】
そうして、支持ロッド１３の支持部１３ｂの両サイドの円弧面と軸部材１１の筒孔の両サイドの円弧面との間に、ピン１７を軸として軸部材１１がプーリ本体５と共に揺動することを許容する隙間１５，１５が形成されている。従って、上記プーリ本体５は、プーリ軸Ｃ１周りに回転自在にかつ、そのプーリ軸Ｃ１に直交する枢軸Ｃ２周りに揺動自在に支持される。
【００５２】
上記自動調心プーリ４は、図４に示すように、軸荷重（伝動ベルトの張力によって軸部材１１に係る荷重）Ｌの方向を基準としてピン１７をベルト走行方向Ａの手前側に傾倒させて使用される。
【００５３】
図４に示す使用形態において、図６に示すように、プーリ本体５の幅の中央付近に掛かっていた伝動ベルト３が鎖線で示す如くプーリ本体５の中央からその片側へ寄ると、軸荷重はピン１７の位置からプーリ本体５の片側にずれて軸部材１１に作用するようになる。これにより、軸部材１１にピン１７を中心とする回転モーメントが働き、この軸部材１１がプーリ本体５と共にピン１７の回りに回転変位する。
【００５４】
すなわち、図５に支持ロッド１３の支持部１３ｂ、ピン１７及び軸部材１１を示すように、軸荷重の方向がピン１７と平行であるとき（Ｌｏのとき）は、このピン１７周りの回転モーメントは発生しない。これに対して、軸荷重の方向がピン１７の方向に対して角度αだけ傾いたＬになると、その分力Ｌ１によって、ピン１７周りの回転モーメントが発生し、軸部材１１は回転変位することになる。上記角度αは、軸荷重Ｌの方向を基準とするピン１７の傾倒角に相当する。
【００５５】
そうして、図４の場合は、軸荷重Ｌによって、プーリ本体５が傾倒したピン１７周りに回転変位することにより、プーリ本体５は、図６（平面図）に示すように、伝動ベルト３が片寄ってきた側がベルト走行方向の先側になるようにこの伝動ベルト３に対して斜交い状態になり、また、図７（図４VII矢視図）に示すように、伝動ベルト３が片寄ってきた側が低く、反対側が高くなるように軸荷重Ｌの方向において傾斜する。図４、図６及び図７ではプーリ本体５が回転変位した状態を鎖線で示している。
【００５６】
従って、伝動ベルト３には、プーリ本体５が斜交い状態になることによる戻し力（片寄りを戻す力）と、プーリ本体５が傾斜することによる戻し力とが働き、これによって、伝動ベルト３の当該片寄りが防止される。すなわち、伝動ベルト３は、プーリ本体５が斜交いになり且つ傾斜することによる戻し力と、当該ベルト伝動装置の特性によって伝動ベルト３に作用する片寄り力とがつり合う位置で走行することになる。仮に伝動ベルト３が大きく片寄ることがあっても、この伝動ベルト３は上記戻し力と片寄り力とがつり合う位置に戻される。
【００５７】
また、支持ロッド１３及び筒状軸部材１１の摺動面１３ｃ，１１ａが軸荷重によって接触し、この両摺動面１３ｃ，１１ａ間に適度の摺動抵抗が働く。よって、伝動ベルト３がプーリ本体５の中央付近を走行しているときに、プーリ本体５が伝動ベルト３の走行振動等によって微小揺動することが避けられるとともに、伝動ベルト３に片寄りを生じたときに、プーリ本体５が過敏に反応して回転変位し、それによって、プーリ本体５が左右に小刻みに揺動するハンチングを生ずることが防止される。
【００５８】
このように、上記自動調心プーリ４は、伝動ベルト３の走行位置を略一定に規制することができる。そのため、上記従動側プーリ２ａ，２ｂにおいて、動力伝達プーリ２２及びクラッチプーリ２３を、回転軸方向に往復動させることにより、上記伝動ベルト３が巻き掛けられるプーリを、上記動力伝達プーリ２２とクラッチプーリ２３との間で切り換えることができる。その結果、各補機において、動力伝達状態と動力遮断状態とを切り換えることが可能になる。このように上記ベルト伝動装置は、電磁クラッチが無くても動力伝達の断続を実現するものであり、動力伝達の断続又は変速をスムースに行って、伝動ベルトの負荷変動を小さくする上で有利になる。
【００５９】
また、上記従動側プーリ２ａ，２ｂにおいて、動力伝達プーリ２２及びクラッチプーリ２３は、軸荷重の方向に直交する方向に移動するため、その移動力が比較的小さくてすむ。
【００６０】
しかも、２つの従動側プーリ２ａ，２ｂのそれぞれにおいて、動力伝達プーリ２２及びクラッチプーリ２３を回転軸方向に往復動可能に構成されているため、その２つの従動側プーリ２ａ，２ｂそれぞれが独立して動力伝達状態と動力遮断状態とを切り換えることが可能である。
【００６１】
例えば伝動ベルト３の走行位置を変更することによって伝動ベルト３が巻き掛けられるプーリを切り替え、それによってクラッチ機能を実現することも考えられるが、その場合、複数の従動側プーリ（補機）それぞれにおいて独立にクラッチ機能を実現するには、複数の伝動ベルトを並べて配設する必要がある。これに対し、上記ベルト伝動装置は、１本の伝動ベルト３で、複数の補機それぞれで独立に切り替え可能なクラッチ機能を実現するため、ベルト伝動装置の配設スペースを小さくすることができる。
【００６２】
尚、上記従動側プーリ２ａ，２ｂにおける動力伝達プーリ２２及びクラッチプーリ２３の移動速度は、ベルトの走行速度、ベルト長さ、スパン長さ、負荷、ベルトの特性（癖）、伝動レイアウト、傾倒角αの大きさ、プーリ本体５の回転変位の大きさ、その他の因子を考慮して、伝動ベルト３が自動調心プーリ４又は原動側プーリ１から脱落しない範囲で適宜調整すればよい。
【００６３】
また、上記実施形態の如く、自動調心プーリ４をテンションプーリとして使用すると、伝動ベルト３に対して安定した張力を与えることができ、伝動ベルト３の伝動能力を十分に発揮させる上で有利になる。
【００６４】
（他の実施形態）
上記実施形態では、従動側プーリ２ａ，２ｂを、動力伝達プーリ２２とクラッチプーリ２３とから構成してクラッチ機構を有するものとしたが、従動側プーリの構成はこれに限るものではない。例えば、従動側プーリ２ａ，２ｂを、高速比用プーリと、例えば内部に減速ギヤ等が組み込まれた低速比用プーリと、から構成して変速機構を有する装置に構成することも可能である。この場合、軸方向に並んだ２つのプーリの速比が異なることから、伝動ベルト３が巻き掛けられるプーリを切り換える際の動力循環を回避するために、一方向クラッチを付加してもよい。また、高速比用プーリと低速比用プーリとの間にニュートラルプーリを介設することによって、動力循環を回避することも可能である。
【００６５】
尚、プーリ本体５の外周面には緩やかなクラウンを付けるようにしてもよい。クラウンが緩やかであれば、伝動ベルト３に大きな負荷がかかることは避けられる。
【００６６】
また、上記ベルト伝動装置では、従動側プーリ２ａ，２ｂにおいてプーリ２２，２３を往復動させるための駆動源をバキュームシリンダ２７によって構成したが、駆動源はこれに限らず、モータ、リニアモータ、ソレノイド、油圧シリンダ等、種々のデバイスを利用可能である。
【００６７】
さらに、従動側プーリの数は２つに限らず、１つでもよいし、３以上でもよい。また全ての従動側プーリが動力伝達プーリとクラッチプーリとを有する必要はない。
【００６８】
加えて、各従動側プーリ２ａ，２ｂに含まれるプーリの数も２つに限らず、３以上であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】ベルト伝動装置の正面図である。
【図２】従動側プーリの横断面図である。
【図３】自動調心プーリの横断面図（図４のIII−III断面図）である。
【図４】図３のIV−IV断面図である。
【図５】同プーリの使用状態において軸荷重によって軸部材に回転モーメントが発生することを説明する図である。
【図６】同プーリの使用状態を示す平面図である。
【図７】図４のVII矢視図である。
【符号の説明】
【００７０】
１  原動側プーリ
２ａ，２ｂ  従動側プーリ
３  伝動ベルト
４  自動調心プーリ
５  プーリ本体
１０  支持手段
１１  軸部材
１３  支持ロッド
１７  ピン
２２  動力伝達プーリ
２３  クラッチプーリ
Ｃ１  プーリ軸
Ｃ２  枢軸
α  傾倒角
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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