(57)【要約】【課題】  燃料噴霧形状等の噴霧特性向上の図れる簡素な構成を有する燃料噴射弁を提供する。【解決手段】  燃料の流れを許容および遮断する弁部Ｂと、弁部Ｂの先端側に設けられ、弁部Ｂの遮断および許容動作により開閉される噴射部（詳しくは噴孔２１）とを備え、噴孔２１から燃料を噴射し、燃料噴霧を形成する燃料噴射弁１０において、  燃料噴霧の噴霧特性を調節するための障害物８０（詳しくはワイヤ８１）を備え、噴射部の下流側にワイヤ８１を配置している【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃料の流れを許容および遮断する弁部と、
前記弁部の先端側に設けられ、前記弁部の遮断および許容動作により開閉される噴射部とを備え、
前記噴射部から燃料を噴射し、燃料噴霧を形成する燃料噴射弁において、
前記燃料噴霧の噴霧特性を調節するための障害物を備え、
前記噴射部の下流側に前記障害物を配置していることを特徴とする燃料噴射弁。
【請求項２】
前記障害物は、ワイヤ、およびワイヤに担持される片部材のうちいずれか一方であることを特徴とする請求項１に記載の燃料噴射弁。
【請求項３】
前記片部材は、前記噴射部から噴射される燃料の流れに沿うように、略並行に配置されていることを特徴とする請求項２に記載の燃料噴射弁。
【請求項４】
前記片部材は、前記噴射部から噴射される燃料の流れに対して略傾斜するように配置されていることを特徴とする請求項２に記載の燃料噴射弁。
【請求項５】
前記障害物は、コーティングされていることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の燃料噴射弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、燃料噴射弁に関し、例えば内燃機関に燃料を噴射供給する燃料噴射弁に適用して好適なものである。
【背景技術】
【０００２】
燃料噴射装置としては、例えば内燃機関の燃焼室に直接あるいは間接的に燃料噴射する燃料噴射弁が知られている。燃料噴射弁から噴射供給された燃料は、吸気管あるいは燃焼室において空気と混合され、燃焼室内に可燃混合気を形成する。燃焼室内の可燃混合気はピストン運動により圧縮された後、点火装置により着火燃焼し、内燃機関の動力として利用されている。燃料噴射弁から噴射される燃料噴霧の形状等の噴霧特性は、機関運転状態により最適な状態を確保する必要がある。
【０００３】
その実現手段として、特許文献１では、噴孔から噴射される燃料噴霧のパターンを保つ技術が開示されている。この技術では、噴孔の出口側つまり噴射口にＶ字状等の溝部を設け、噴孔から噴射される噴霧を所定の扁平状噴霧に形成することにより燃料噴霧のパターンを保つようにしている。所定の最適噴霧状態からのずれに対する余裕度を示すロバスト性確保を可能としている。
【０００４】
なお、この技術では、噴射口の溝部と噴孔から噴射される燃料噴流が相互に作用させるために、弁部内の弁部材のニードル側に、旋回流を形成するための部材いわゆるスワーラを設け、噴孔入口側に燃料旋回流が流入するようにしている。
【０００５】
特許文献２では、燃料噴射弁の内部に燃料加熱用ヒータを内蔵し、噴射燃料の微粒化を向上させる技術が開示されている。
【０００６】
特許文献３では、多噴孔を有する噴孔プレートを備えた燃料噴射弁において、噴孔から噴射された燃料噴流同士を衝突させ、その衝突を利用して噴霧貫徹力を所定の貫徹力に形成する技術が開示されている。
【特許文献１】特開２００２−１３００８４号公報
【特許文献２】特表２０００−５０８０４１号公報
【特許文献２】特開２００４−３０１４２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら従来技術では、特許文献１等による従来技術では、ロバスト性の確保は可能であるが、燃料噴射弁内部にもスワーラを設ける必要があるので、構成が複雑になり、製品コストが高くなるという問題がある。
【０００８】
なお、特許文献２による従来技術では、燃料噴射弁内部の燃料を加熱するため、ヒータ周辺の燃料噴射弁を構成する金属部材が熱膨張してしまって、ニードルのリフト量が所定のリフト値から変化し不安定になるという問題がある。また、特許文献３による従来技術では、内燃機関の運転状態による吸入空気圧の変化によって衝突効果が変化し、噴霧貫徹力が変化するおそれがある。
【０００９】
本発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、その目的は、燃料噴霧形状等の噴霧特性向上の図れる簡素な構成を有する燃料噴射弁を提供することにある。
【００１０】
また、別の目的は、燃料噴霧形状等の噴霧特性向上の図れる簡素な構成を有するとともに、燃料噴霧形状のロバスト性向上が図れる燃料噴射弁を提供することにある。
【００１１】
さらに、別の目的は、燃料噴霧形状等の噴霧特性向上の図れる簡素な構成を有するとともに、燃料噴霧の微粒化向上が図れる燃料噴射弁を提供することにある。
【００１２】
さらに、別の目的は、燃料噴霧形状等の噴霧特性向上の図れる簡素な構成を有するとともに、燃料噴霧の貫徹力の調節が可能な燃料噴射弁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、上記目的を達成するために以下の技術的手段を備える。
【００１４】
即ち、請求項１乃至５記載の発明では、燃料の流れを許容および遮断する弁部と、弁部の先端側に設けられ、弁部の遮断および許容動作により開閉される噴射部とを備え、噴射部から燃料を噴射し、燃料噴霧を形成する燃料噴射弁において、
燃料噴霧の噴霧特性を調節するための障害物を備え、噴射部の下流側に前記障害物を配置していることを特徴としている。
【００１５】
これによると、燃料を噴射し、燃料噴霧を形成する噴射部の下流側に障害物を設ける構成であるだけでよいので、燃料噴霧形状等の噴霧特性向上の図れる簡素な構成とすることができる。
【００１６】
さらに、噴霧特性を調節するため、従来技術のように燃料噴射弁内部に例えばスワーラ等特殊な部材を設け、噴射部から噴射する前の燃料流れを旋回流などに制御する必要がないので、燃料噴射弁内部の燃料流れエネルギの損失低減が図れ、噴射部から噴射される燃料つまり燃料噴霧の微粒化向上など噴霧特性を向上させる方向へ改善できる。
【００１７】
特に、請求項２に記載の発明では、障害物は、ワイヤ、およびワイヤに担持される片部材のうちいずれか一方であることを特徴としている。
【００１８】
これによると、燃料噴霧の噴霧特性を調節するための障害物を、ワイヤ、およびワイヤに担持される片部材のうちいずれかで形成している。これにより、噴射部から噴射された噴霧つまり噴射燃料の流れに物理力を加える障害物形状として、ワイヤもしくは片部材は、燃料噴霧全体の燃料流れ中の一部の燃料流れに物理力を加える程度であるので、その燃料の流れ損失を比較的小さく抑えることができる。
【００１９】
また、請求項３に記載の発明では、片部材は、噴射部から噴射される燃料の流れに沿うように、略並行に配置されていることを特徴としている。
【００２０】
一般に、例えば噴霧形状として、噴射部から噴射される燃料で略中空円錐状の噴霧形状を形成する場合には、略中空円錐状に噴霧が拡げられので、空気との接触面積の増加が図れ、燃料噴霧の微粒化向上が可能である。しかしながら、内燃機関の運転状態によって噴霧内部に空気流が流入すると、略中空円錐状の噴霧は内部から比較的壊れ易く、噴霧形状が乱れるおそれがある。
【００２１】
これに対して請求項３に記載の発明では、例えば噴霧形状のロバスト性向上を図れるように噴霧特性を調節したい場合、片部材は、噴射部から噴射される燃料の流れに沿うように、略並行に配置されていることが好ましい。燃料の流れに沿うように略並行に配置された片部材によって、略中空円錐状等の噴霧に物理力を加えることで、略中空円錐状の液膜状体に切り口を設けることができる。したがって、内燃機関の運転状態によって噴霧内部に流入した空気流が流入する場合があったとしても、噴霧内部に空気流を切り口から逃がし、噴霧形状が乱れることなく安定状態を保つことが可能である。
【００２２】
また、請求項４に記載の発明では、片部材は、噴射部から噴射される燃料の流れに対して略傾斜するように配置されていることを特徴としている。
【００２３】
これによると、例えば噴霧の微粒化や噴霧貫徹力の制御が図れるように噴霧特性を調節したい場合、片部材は、噴射部から噴射される燃料の流れに対して略傾斜するように配置されていることが好ましい。これにより、障害物である片部材に燃料の流れを衝突させることによって燃料の微粒化が可能である。また、障害物である片部材に燃料の流れを衝突させ、跳ね返った燃料で噴霧を形成することによって、衝突による運動エネルギが低下し、噴霧貫徹力を小さくする方向に調節することができる。
【００２４】
また、請求項５に記載の発明では、障害物は、コーティングされていることを特徴としている。
【００２５】
これによると、障害物をコーティングするようにすることが好ましい。これにより、障害物の外周へのデポジット付着を抑制することが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
以下、本発明の燃料噴射弁を、ガソリンエンジンに燃料を噴射供給するものに適用して、具体化した実施形態を図面に従って説明する。
【００２７】
（第１の実施形態）
図１は、本実施形態の燃料噴射弁の構成を表す断面図である。図２は、図１中の弁部および噴射部周りを示す部分断面図である。
【００２８】
図１に示すように、燃料噴射弁１０は、内燃機関、特にガソリンエンジンに用いられる。燃料噴射弁１０は、例えば多気筒（例えば４気筒）ガソリンエンジン（以下、エンジンと呼ぶ）の吸気管または各気筒に取付けられて、気筒内の燃焼室に燃料を噴射供給する。なお、本実施形態では、燃料噴射弁１０は各気筒に設けられているものとする。燃料噴射弁１０には、図示しない燃料ポンプにより加圧された燃料が、燃料分配管（図示せず）を介して供給される。燃料分配管には、一般に、図示しない燃料タンク内の燃料を燃料ポンプ（図示せず）により吸い上げ吐出し、その吐出された燃料が導かれている。なお、吐出される燃料は、図示しないプレーシャレギュレータ等の調圧装置によって所定の圧力に調圧されて、燃料分配管へ送られる。なお、エンジンが直噴エンジンの場合には、エンジンの燃焼室へ供給する燃料の圧力が約２Ｍｐａ以上とするため、燃料ポンプによって燃料タンクから吸上げられた所定の低圧（例えば０．２Ｍｐａ）の燃料を、図示しない高圧ポンプで加圧し、この加圧された所定の高圧の燃料（例えば、２〜１３Ｍｐａの範囲の所定の燃料）が、燃料分配管を介して燃料噴射弁１０に供給されている。燃料ポンプから吐出される燃料、高圧ポンプから燃料分配管へ供給された燃料は、図示しないプレーシャレギュレータ等の調圧装置によって所定の圧力に調圧されている。なお、以下、本実施例で説明するエンジンは、ガソリン直噴エンジンとする。
【００２９】
燃料噴射弁１０は、図１に示すように、略円筒形状であり、一端から燃料を受け、内部の燃料通路を経由して他端から燃料を噴射する。燃料噴射弁１０は、燃料の噴射を遮断および許容する弁部Ｂと、弁部Ｂを駆動する電磁駆動部Ｓと、噴霧特性を調節するための障害物８０とを備えており、一端から燃料通路内に流入した燃料を弁部Ｂからエンジンの気筒に噴射供給する。
【００３０】
弁部は、図１に示すように、弁ボディ１２と、弁部材としてのニードル３０とを含んで構成されている。弁ボディ１２の内周には、上記内部燃料通路内を流れる燃料が導かれている。弁ボディ１２は燃料流れ方向の噴孔２１側に向けて縮径する内周面としての円錐面１３を有している。円錐面１３には、ニードル３０が離座および着座可能である。ニードル３０は略軸状に形成され、弁ボディ１２内を軸方向に往復移動可能である。なお、ここで、円錐面１３は、ニードル３０が離座および着座可能な弁座１４を構成する。具体的には、弁座１４には、ニードル３０の当接部３１が離座および着座する。なお、ここで、弁座１４と当接部３１は、弁部が燃料の噴射を停止するための油密機能の働きをするシート部を構成している。
【００３１】
弁座１４の中央側には、弁座１４の燃料流れの下流側に向かって、内部燃料通路と連通可能な噴孔２１が配置されている。詳しくは、弁ボディ１２の先端側に略薄板状部材としての噴孔プレート２０が配置されている。噴孔プレート２０は、図１に示すように、有底筒状に形成されており、弁ハウジング１６の底部の内壁と弁ボディ１２の底部の内壁との間に挟持されている。
【００３２】
噴孔プレート２０は、例えば薄い金属板状の薄板状体で形成され、複数（本実施例では、図１に作図の便宜上２個）の噴孔２１が配置されている。この噴孔２１は、要求される燃料の噴霧の形状、方向、数などに応じて、その大きさ、噴孔軸線の方向、噴孔配列等が決定される。また、噴孔の開口面積は、開弁時の流量を規定する。したがって、燃料噴射弁１０の燃料噴射量は、噴孔２１の開口面積、ニードル３０のリフト量と、開弁期間とによって調量されている。ニードル３０が弁座１４に着座すると噴孔２１からの燃料噴射が停止され、ニードル３０が弁座１４から離座すると噴孔２１から燃料が噴射される。
【００３３】
なお、弁ボディ１２は、弁ハウジング１６の燃料噴射側端部の内壁に溶接等により固定されている。弁ボディ１２は段付きの略有底円筒状に形成され、弁ハウジング１６の下端部の内周側に挿入されている。
【００３４】
また、一般に、弁ボディの弁座１４には、燃料噴射毎に繰り返しニードル３０が着座および離座する等のため、比較的強い耐摩耗性が要求される。これに対し、本実施形態では、弁ボディのうち、弁座１４側の部分つまり弁ボディ１２を耐摩耗性の比較的強い特定の材料で、電磁駆動部（詳しくは筒部材４０）に接続する側の弁ハウジング１６を、その特定材料以外の、例えば安価な材料を用いることができる。なお、ここで、弁ボディは、図１に示す弁ボディ１２および弁ハウジング１６とから構成されるものに限らず、弁ボディ１２から構成されるものであってもよい。
【００３５】
電磁駆動部Ｓは、図１に示すように、筒部材４０、可動コア５０、固定コア５４、およびコイル６０とを有する。
【００３６】
筒部材４０は、弁ボディ１２（詳しくは弁ハウジング１６）の反噴孔側の内周壁に挿入され、溶接により弁ハウジング１６を介して弁ボディ１２に固定されている。筒部材４０は、噴孔２１側から第１磁性筒部４２、非磁性筒部４４、および第２磁性筒部４６により構成されている。非磁性筒部４４は第１磁性筒部４２と第２磁性筒部４６との磁気的短絡を防止する。この磁気的短絡防止により、コイル６０の通電により発生する電磁力による磁束を、可動コア５０、固定コア５４、および緩衝コア５２に効率的に流れるようにしている。
【００３７】
可動コア５０は磁性材料で段付きの略円筒状体に形成されており、ニードル３０の反噴孔側の端部と溶接等により固定されている。可動コア５０はニードル３０とともに往復移動する。可動コア５０の筒壁を貫通する流出孔５２は、可動コア５０の筒内外を連通する燃料通路を形成している。
【００３８】
固定コア５４は磁性材料で略円筒状に形成されている。固定コア５４は筒部材４０内に挿入されており、筒部材４０と溶接により固定されている。固定コア５４は可動コア５０に対し反噴孔側に設置され、可動コア５０に向きあっている。アジャスティングパイプ５６は固定コア５４の内周に圧入され、内部に燃料通路を形成している。付勢部材としてのスプリング５８は一端部でアジャスティングパイプ５６に係止され、他端部で可動コア５０に係止されている。アジャスティングパイプ５６の圧入量を調整することにより、可動コア５０に付勢するスプリング５８の荷重が変更される。スプリング５８の付勢力により可動コア５０およびニードル３０は弁座１４に向けて付勢されている。言い換えると、スプリング５８は可動コア５０をニードル３０の着座方向に付勢する付勢手段を構成する。
【００３９】
コイル６０はスプール６２に巻回されている。ターミナル６５はコネクタ６４にインサート成形されており、コイル６０と電気的に接続している。コイル６０に通電すると、可動コア５０と固定コア５４との間に磁気吸引力が働き、圧縮スプリング５８の付勢力に抗して可動コア５０は固定コア５４側に吸引される。
【００４０】
なお、ここで、弁ボディ１２とニードル３０とは燃料の噴射を遮断および許容する弁部Ｂを構成する。弁部Ｂのうち、弁座１４と当接部３１はシート部を構成する。噴孔プレート２０（詳しくは、噴孔２１）は燃料を微粒化し、噴霧を形成する燃料噴霧形成手段を構成する。噴孔２１は、弁部Ｂの遮断および許容動作により開閉される噴射部を構成する。コイル６０と可動コア５０と固定コア５４と筒部材４０とスプリング５８とは弁部Ｂを駆動する電磁駆動部Ｓを構成する。上述の構成を有する燃料噴射弁１０は、コネクタ６４からコイルに供給する電流を制御することでニードル３０のリフトを制御し、内部燃料通路に流入した燃料を弁部Ｂからエンジンの燃焼室に噴射する。燃料噴射弁１０はニードル３０を着座方向に付勢するスプリング５８を有しており、コイル６０への電流供給が停止されると、コイルへ６０の電流供給の停止時には、弁部Ｂが閉弁して噴射を終了する。
【００４１】
障害物８０は、図１および図２に示すように、ワイヤ８１を有している。ワイヤ８１は略Ｕ字状のアームに形成されており、その両端（以下、固定端と呼ぶ）８２は溶接あるいはねじ固定等により弁ボディ１２（詳しくは弁ハウジング１６）に固定されている。なお、以下説明する固定端８２は、溶接により弁ボディ１２に固定されているものとする。
【００４２】
両固定端８２により支持されるワイヤ８１は、図１および図２に示すように、噴射部（詳しくは噴孔２１）の下流側に配置されている。これにより、噴孔２１から噴射された噴霧つまり噴射燃料の流れに物理力を加える障害物８０の形状として、ワイヤ８１は、燃料噴霧全体の燃料流れ中の一部の燃料流れに物理力を加える程度であるので、その燃料の流れ損失を比較的小さく抑えることができる。
【００４３】
なお、本実施形態では、ワイヤ８１の断面は、噴孔２１から噴射される燃料の流れに沿うような断面形状であることが好ましい。なお、ワイヤ８１が略円柱状である場合には、ワイヤ８１の断面と噴孔２１から噴射される燃料の流れ方向との方向性は、燃料流れの損失上ほとんど問題にならない。
【００４４】
なお、ワイヤ８１は、フルオロアルキルシラン等の撥液膜でコーティングされていることが好ましい。これにより、撥液膜をワイヤ８１つまり障害物８０にコーティングするので、デポジットが付着しにくく、デポジットが付着する場合があっても剥がれ易くすることができる。
【００４５】
次に、上述した構成を有する本実施形態の燃料噴射弁１０の作動を説明する。燃料噴射弁１０の燃料噴射時には、燃料噴射弁１０のコイル６０に電流が供給され、ニードル３０が弁座１４から離座しリフトを開始すると、弁部Ｂは開弁され燃料の噴射を開始する。燃料は、噴孔２１から噴射され噴霧化されてエンジンの燃焼室等へ供給される。一方、燃料噴射停止時には、コイル６０への電流供給が停止され、スプリング５８によりニードル３０のリフトが減少する。そして、ニードル３０が弁座１４に着座すると、噴射が終了する。コイル６０への通電期間を調節することにより、燃料噴射弁１０から噴射される燃料（燃料噴霧）の噴射期間つまり燃料噴射量が調節される。
【００４６】
なお、ここで、一般に、例えば噴霧形状として、噴孔２１から噴射される燃料で略中空円錐状の噴霧形状を形成する場合には、略中空円錐状に噴霧が拡げられので、空気との接触面積の増加が図れ、燃料噴霧の微粒化向上が可能である。しかしながら、エンジンの運転状態によって噴霧内部に空気流が流入すると、略中空円錐状の噴霧は内部から比較的壊れ易く、噴霧形状が乱れるおそれがある。
【００４７】
これに対し、本実施形態では、障害物８０（詳しくはワイヤ８１）の配置は、噴孔２１から噴射される燃料の流れに沿うように、略並行に横断している。燃料の流れに沿うように配置されたワイヤ８１により、略中空円錐状等の噴霧に物理力を加えることで、略中空円錐状の液膜状体に切り口を設けることができる。したがって、エンジンの運転状態によって噴霧内部に空気流が流入する場合があったとしても、噴霧内部に流入した空気流を切り口から逃がし、噴霧形状が乱れることなく安定状態を保つことが可能である。
【００４８】
次に、本実施形態の作用効果を説明すると、（１）本実施形態では、燃料を噴射し、燃料噴霧を形成する噴孔２１などの噴射部の下流側に障害物８０（詳しくはワイヤ８１）を設ける構成であるだけでよいので、燃料噴霧形状等の噴霧特性向上の図れる簡素な構成とすることができる。
【００４９】
さらに、噴霧特性を調節するため、従来技術のように燃料噴射弁内部に例えばスワーラ等特殊な部材を設け、噴射部から噴射する前の燃料流れを旋回流などに制御する必要がないので、燃料噴射弁１０内部の燃料流れエネルギの損失低減が図れ、噴孔２１から噴射される燃料つまり燃料噴霧の微粒化向上など噴霧特性を向上させる方向へ改善できる。
【００５０】
（２）なお、本実施形態では、燃料噴霧の噴霧特性を調節するための障害物８０を、ワイヤ８１で形成している。これにより、噴孔２１から噴射された噴霧つまり噴射燃料の流れに物理力を加える障害物８０形状として、ワイヤ８１は、燃料噴霧全体の燃料流れ中の一部の燃料流れに物理力を加える程度であるので、その燃料の流れ損失を比較的小さく抑えることができる。
【００５１】
（３）なお、本実施形態では、ワイヤ８１の配置は、噴孔２１から噴射される燃料の流れに沿うように略並行に横断している。燃料の流れに沿うように配置されたワイヤ８１により、略中空円錐状等の噴霧に物理力を加えることで、略中空円錐状の液膜状体に切り口を設けることができる。
【００５２】
したがって、エンジンの運転状態によって噴霧内部に空気流が流入する場合があったとしても、噴霧内部に流入した空気流を切り口から逃がし、噴霧形状が乱れることなく安定状態を保つことが可能である。言い換えると、エンジンの運転状態によって噴霧内部に空気流が流入する場合があったとしても、ワイヤ８１により略中空円錐状等の噴霧に切り口を設けることができるので、噴霧形状のロバスト性向上を図れるように噴霧特性を調節することができる。
【００５３】
（４）さらになお、本実施形態では、ワイヤ８１はフルオロアルキルシラン等の撥液膜でコーティングされていることが好ましい。これにより、撥液膜をワイヤ８１つまり障害物８０にコーティングするので、デポジットが付着しにくく、デポジットが付着する場合があっても剥がれ易くすることができる。したがって、ワイヤ８１つまり障害物８０の外周へのデポジット付着を抑制することができる。
【００５４】
（変形例）
変形例では、固定端８２を弁ボディ１２にねじ固定するように構成する。この様に構成しても、ワイヤ８１を噴孔２１の下流側に配置するもの（図４参照）であるので、上記実施形態と同様な効果を得ることができる。
【００５５】
（第２、第３、第４、第５、および第６の実施形態）
以下、本発明を適用した他の実施形態を説明する。なお、以下の実施形態においては、第１の実施形態と同じもしくは均等の構成には同一の符号を付し、説明を繰返さない。
【００５６】
第２、第３、第４、第５、および第６の実施形態では、第１の実施形態で説明した障害物８０としてのワイヤ８１において、ワイヤ８１の形状の他の実施例を説明する。
【００５７】
第２の実施形態では、第１の実施形態のワイヤ８１全体が略Ｕ字状に代えて、図５に示すように、ワイヤ１８１を噴孔２１に比較的近い区域にあるワイヤ部分にて略Ｕ字状に形成する。図５は、本実施形態に係わる障害物の形状の一実施例を示す模式図である。
【００５８】
第３の実施形態では、図６に示すように、ワイヤ２８１を略半円状に形成する。図６は、本実施形態に係わる障害物の形状の一実施例を示す模式図である。
【００５９】
第４の実施形態では、図７に示すように、ワイヤ３８１を略Ｖ字状に形成する。図７は、本実施形態に係わる障害物の形状の一実施例を示す模式図である。
【００６０】
第５の実施形態では、第１の実施形態のワイヤ８１全体が略Ｕ字状に代えて、図８に示すように、ワイヤ４８１を、噴孔２１に比較的近い区域にあるワイヤ部分にて略Ｖ字状に形成する。図８は、本実施形態に係わる障害物の形状の一実施例を示す模式図である。
【００６１】
第５の実施形態では、第２の実施形態で説明した噴孔２１に比較的近い区域にあるワイヤ部分にて略Ｕ字状に形成され、両固定端８２を有するものに代えて、図９に示すように、両固定端側のうち一方を、噴霧に物理的に接触しえない範囲で削除するように構成する。
【００６２】
第２、第３、第４、第５、および第６の実施形態は、上記構成にするいずれの場合であっても、第１の実施形態と同様な効果を得ることができる。
【００６３】
（第７の実施形態）
第７の実施形態では、第１の実施形態で説明した障害物８０において、ワイヤ８１に代えて、図１０に示すように、ワイヤ８１に担持される片部材１８１ａとする。図１０は、本実施形態に係わる弁部および噴射部周りを示す図であって、図１０（ａ）は障害物の延在方向からみた部分断面図、図１０（ｂ）は図１０（ａ）を側方からみた部分断面図である。
【００６４】
図１０に示すように、ワイヤ８１、およびワイヤ８１に担持される片部材１８１ａは、燃料を噴射し、燃料噴霧を形成する噴孔２１の下流側に配置されている。なお、ワイヤ８１は、固定端１８２によりねじ固定されている。
【００６５】
本実施形態では、片部材１８１ａは略平板状に形成され、噴孔２１から噴射される燃料の流れに沿うように略並行に配置されていることが好ましい。これにより、燃料の流れに沿うように配置された略平板状の片部材１８１ａにより、略中空円錐状等の噴霧に物理力を加えることで、略中空円錐状の液膜状体に切り口を設けることができる。したがって、エンジンの運転状態によって噴霧内部に空気流が流入する場合があったとしても、ワイヤ８１により略中空円錐状等の噴霧に切り口を設けることができるので、噴霧形状のロバスト性向上を図れるように噴霧特性を調節することができる。
【００６６】
これにより、この様な構成にしても、第１の実施形態と同様な効果を得ることができる。
【００６７】
（第８の実施形態）
第８の実施形態では、第７の実施形態の略平板状の片部材１８１ａに代えて、図１１および図１２に示すうに、櫛歯状のワイヤ組物８１ａを有する構成とする。図１１は、本実施形態に係わる弁部および噴射部周りを示す部分断面図である。図１２は、図１１中の障害物の形状を示す模式図である。
【００６８】
図１２に示すように、櫛歯状のワイヤ組物８１ａを、噴孔２１から噴射される燃料の流れに沿うように略並行に配置されているようにする。この様な構成にしても、第１の実施形態と同様な効果を得ることができる。
【００６９】
なお、本実施形態では、図１１に示すように、櫛歯状のワイヤ組物８１ａを、噴孔２１から噴射される燃料の流れに対して略傾斜するように配置してもよい。これにより、櫛歯状のワイヤ組物８１ａに燃料の流れを衝突させることができ、燃料の微粒化の向上が可能である。また、櫛歯状のワイヤ組物８１ａに衝突させ、跳ね返った燃料で噴霧を形成することによって、衝突による運動エネルギが低下し、噴霧貫徹力を小さくする方向に調節することができる。したがって、噴霧の微粒化や噴霧貫徹力の制御が図れるように噴霧特性を調節したい場合に適用して好適なものである。
【００７０】
（第９の実施形態）
第９の実施形態では、第７の実施形態で説明した略平板状の片部材において、噴孔２１から噴射される燃料の流れに沿うように略並行に配置されている略平板状の片部材１８１ａに代えて、図１３に示すように、噴孔２１から噴射される燃料の流れに対して略傾斜して配置される略平板状の片部材２８１ａとする。図１３は、本実施形態に係わる弁部および噴射部周りを示す図であって、図１３（ａ）は障害物の延在方向からみた部分断面図、図１３（ｂ）は図１３（ａ）を側方からみた部分断面図である。
【００７１】
図１３（ａ）に示すように、略平板状の片部材２８１ａは、噴孔２１から噴射される燃料の流れに対して略傾斜して（本実施例では、ほぼ垂直に）配置されている。これにより、略平板状の片部材２８１ａに燃料の流れを衝突させることができ、燃料の微粒化の向上が可能である。
【００７２】
（第１０の実施形態）
第１０の実施形態では、第９の実施形態で説明した略平板状の片部材２８１ａに代えて、図１４に示すように、断面形状が略三角状の片部材３８１ａとする。図１４は、本実施形態に係わる障害物の形状の一実施例を示す模式図である。
【００７３】
図１４に示すように、略三角状の片部材３８１ａは、三角断面の頂部が噴孔２１側に向けられて配置されている。その結果、略三角状の片部材３８１ａは、噴孔２１から噴射される燃料の流れに抗するように、その断面が拡大する。これにより、略三角状の片部材３８１ａに燃料の流れを衝突させることができ、燃料の微粒化の向上が可能である。
【００７４】
なお、本実施形態では、噴孔プレート２０に配置される複数の噴孔２１が円環状に配置されている場合、断面が略三角状である環状部材３８１に形成することが好ましい。これにより、噴霧特性を調節するための障害物を、噴孔２１毎に配置するために複数個設ける必要がないため、部品点数の低減が図れる。
【００７５】
（第１１の実施形態）
第１１の実施形態では、第９の実施形態で説明した略平板状の片部材２８１ａにおいて、噴孔２１から噴射される燃料の流れに抗するように配置する片部材２８１ａに代えて、図１５に示すように、噴孔２１から噴射される燃料の流れの一部に抗するように配置する片部材４８１ａとする。図１５は、本実施形態に係わる弁部および噴射部周りを示す図であって、図１５（ａ）は障害物の延在方向からみた部分断面図、図１５（ｂ）は図１５（ａ）を側方からみた部分断面図である。
【００７６】
図１５に示すように、略平板状の片部材４８１ａは、噴孔２１から噴射される燃料の流れ全体に抗するのではなく、その燃料の流れの一部に抗するように配置されている。これより、燃料噴霧全体の燃料流れ方向のうちの一方向への燃料流れを衝突させられる。そして、衝突により跳ね返った燃料で形成される噴霧部分は、衝突による運動エネルギが低下し噴霧貫徹力を小さくなるため、他の噴霧部分に比べて噴霧到達距離が短くなる。
【００７７】
したがって、例えばいわゆるライナウェット低減を狙うため、エンジンの燃焼室内のうち、図示しないシリンダ内周壁のライナに燃料噴霧が付着しないようにすることが可能である。なお詳しくは、燃料噴霧のうち、ライナに付着する可能性のある噴霧部分周辺について噴霧到達距離を短くすることができる。これにより、シリンダ内周壁のライナに燃料噴霧が付着しないようにすることができるので、ライナウェット低減が図れる。
【００７８】
（他の実施形態）
なお、以上説明した本実施形態では、燃料の噴射を遮断および許容する弁部Ｂと、噴霧形成手段を有する噴孔プレート２０とを有するインジェクタ１０として説明したが、噴孔プレート２０はなく、弁ボディ１２の弁座１４の下流側に噴孔が配置され、噴霧形成手段を有する弁部であってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】本発明の第１の実施形態の燃料噴射弁の構成を表す断面図である。
【図２】図１中の弁部および噴射部周りを示す部分断面図である。
【図３】変形例に係わる弁部および噴射部周りを示す部分断面図である。
【図４】第１の実施形態に係わる障害物の形状を示す模式図である。
【図５】第２の実施形態に係わる障害物の形状の一実施例を示す模式図である。
【図６】第３の実施形態に係わる障害物の形状の一実施例を示す模式図である。
【図７】第４の実施形態に係わる障害物の形状の一実施例を示す模式図である。
【図８】第５の実施形態に係わる障害物の形状の一実施例を示す模式図である。
【図９】第６の実施形態に係わる障害物の形状の一実施例を示す模式図である。
【図１０】第７の実施形態に係わる弁部および噴射部周りを示す図であって、図１０（ａ）は障害物の延在方向からみた部分断面図、図１０（ｂ）は図１０（ａ）を側方からみた部分断面図である。
【図１１】第８の実施形態に係わる弁部および噴射部周りを示す部分断面図である。
【図１２】図１１中の障害物の形状を示す模式図である。
【図１３】第９の実施形態に係わる弁部および噴射部周りを示す図であって、図１３（ａ）は障害物の延在方向からみた部分断面図、図１３（ｂ）は図１３（ａ）を側方からみた部分断面図である。
【図１４】第１０の実施形態に係わる障害物の形状の一実施例を示す模式図である。
【図１５】第１１の実施形態に係わる弁部および噴射部周りを示す図であって、図１５（ａ）は障害物の延在方向からみた部分断面図、図１５（ｂ）は図１５（ａ）を側方からみた部分断面図である。
【符号の説明】
【００８０】
１０  燃料噴射弁
１２  弁ボディ
１３  円錐面（内周面）
１４  弁座
２０  噴孔プレート（略薄板状部材）
２１  噴孔
３０  ニードル（弁部材）
３１  当接部
８０  障害物
８１  ワイヤ
８２  固定端
Ｂ  弁部
Ｓ  電磁駆動部
【図１】
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【図２】
2006161732.tif 000004
【図３】
2006161732.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
2006161732.tif 000008
【図７】
2006161732.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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