(57)【要約】【課題】  位相差点火の効果を十分に確保することができる２点点火内燃機関を提供すること。【解決手段】  燃焼室(1)の上壁に２つの点火プラグ(30、32)と、２つの吸気ポート部(10、12)を設け、２つの吸気ポートのうち一方の吸気ポート部(10)にのみＥＧＲガスを還流し、２つの吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ板部材(60、62)により塞ぐ。そして、ＥＧＲガスを含む混合気領域を先に点火し、他方の混合気のみの領域を後に点火する。【選択図】      図２
2006009661.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
シリンダとシリンダヘッドの下面とピストンの上面によって囲まれて形成された燃焼室と、
前記シリンダヘッドの下面のうち、シリンダ軸線を含む平面の一側に並んで形成された２つの吸気開口部と、
前記シリンダヘッドの下面のうち、前記シリンダ軸線を含む平面の他側に前記２つの吸気開口部間の中央部と対向するよう位置して形成された１つの排気開口部と、
前記シリンダヘッドの、前記中央部と前記シリンダ軸線とを含む平面の両側に点火部が前記燃焼室に臨むよう各１つ設けられた点火栓と、
前記２つの吸気開口部から前記燃焼室内へ流入する吸気が該燃焼室内でそれぞれ独立したタンブル流を生成するよう前記シリンダヘッドに形成された一対の吸気ポートと、
該一対の吸気ポートに設けられ前記タンブル流の独立性を強化可能なタンブル流独立性強化手段と、
前記一対の吸気ポート内に燃料を噴射する燃料噴射弁と、
前記一対の吸気ポートに接続され、前記２つの吸気開口部から前記燃焼室内へ導入される排ガス量が互いに異なるよう、内燃機関の運転状態に応じて該排ガスを吸気系に還流させるＥＧＲ通路を備え、
前記タンブル流独立性強化手段は、前記排ガスの還流に伴って作動するものであり、前記排ガスの還流がないときには前記吸気ポート内の吸気の流れを妨げないよう非作動とされ、前記ＥＧＲガスを還流するときには前記一対の吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐよう作動することを特徴とする２点点火内燃機関。
【請求項２】
前記点火栓のうち、前記ＥＧＲ通路からの排ガス導入量の多い方の吸気ポート側にある点火栓が、排ガス導入量の少ない吸気ポート側にある点火栓よりも先に点火することを特徴とする請求項１記載の２点点火内燃機関。
【請求項３】
前記タンブル流独立性強化手段は、板部材であって、前記吸気開口部の直上流に設けられており、
該板部材は、非作動時には前記シリンダヘッド内に収納され、作動時にはスライドし、前記２つに分岐した吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐことを特徴とする請求項１記載の２点点火内燃機関。
【請求項４】
前記タンブル流独立性強化手段は、それぞれ一側縁が前記吸気ポートの内壁に沿う形状の略半円板からなるバタフライ弁であり、
該バタフライ弁は、非作動時には吸気の流れと平行をなす向きとされ、作動時には回動して前記略半円板の一側縁が前記吸気ポートの内壁に当接し前記２つに分岐した吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐことを特徴とする請求項１記載の２点点火内燃機関。
【請求項５】
前記タンブル流独立性強化手段は、それぞれ前記吸気ポートの内壁に沿って湾曲するとともに一側縁が前記吸気ポートの内壁に沿う形状の板部材からなり、該板部材を前記一側縁で前記吸気ポートの内壁に回動可能に連結させた回動弁であり、
該回動弁は、非作動時には前記吸気ポートの内壁に沿うようにされ、作動時には回動して前記板部材の一側縁が前記吸気ポートの内壁に当接し前記２つに分岐した吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐことを特徴とする請求項１記載の２点点火内燃機関。
【請求項６】
前記燃焼室内に吸気される混合気の空燃比を理論空燃比よりも希薄とすることを特徴とする請求項１乃至５記載の２点点火内燃機関。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、燃焼室の２箇所で点火を行う２点点火内燃機関に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、１気筒に２つ以上の点火プラグを設け、燃焼室の数箇所で点火を行う多点点火内燃機関が開発されている。
多点点火内燃機関は、複数の点火プラグで点火を行うことにより燃焼室内の火炎伝播時間を短縮し急速に燃焼を完了させ、少ない燃料で高い出力を引き出すことができることから、燃費を向上させるのに効果的である。また、急速燃焼によりノッキングの抑制にも効果的であり、圧縮比を高めに設定することもできるという利点がある。また、複数の点火プラグの点火時期を制御する所謂位相差点火を行うこともでき、エンジンの状態に応じた点火制御等を行うことにより効率よく上記効果を得ることが可能となる。
【０００３】
例えばこのような多点点火内燃機関として、燃焼室上壁に２つの吸気開口部を備え、それぞれ異なるオクタン価の燃料を層状吸気することにより燃焼室内に２つの混合気領域を生成し、この２つの領域にそれぞれ応じた点火プラグの点火時期を制御する構成が開示されている（特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２０００−１５４７７１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に開示された技術では、２つの混合気領域がお互いに混合してしまうと位相差点火による効果が低減してしまうという問題がある。
このように、多点点火内燃機関において位相差点火を行うような場合、点火される混合気の状態を適正に制御することが重要である。
本発明はこのような問題を解決するためになされたもので、その目的とするところは２つのタンブル流の独立性を強化することにより、燃焼速度を確実に速め燃費を向上させることができる２点点火内燃機関を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記した目的を達成するために、請求項１の２点点火内燃機関では、シリンダとシリンダヘッドの下面とピストンの上面によって囲まれて形成された燃焼室と、前記シリンダヘッドの下面のうち、シリンダ軸線を含む平面の一側に並んで形成された２つの吸気開口部と、前記シリンダヘッドの下面のうち、前記シリンダ軸線を含む平面の他側に前記２つの吸気開口部間の中央部と対向するよう位置して形成された１つの排気開口部と、前記シリンダヘッドの、前記中央部と前記シリンダ軸線とを含む平面の両側に点火部が前記燃焼室に臨むよう各１つ設けられた点火栓と、前記２つの吸気開口部から前記燃焼室内へ流入する吸気が該燃焼室内でそれぞれ独立したタンブル流を生成するよう前記シリンダヘッドに形成された一対の吸気ポートと、該一対の吸気ポートに設けられ前記タンブル流の独立性を強化可能なタンブル流独立性強化手段と、前記一対の吸気ポート内に燃料を噴射する燃料噴射弁と、前記一対の吸気ポートに接続され、前記２つの吸気開口部から前記燃焼室内へ導入される排ガス量が互いに異なるよう、内燃機関の運転状態に応じて該排ガスを吸気系に還流させるＥＧＲ通路を備え、前記タンブル流独立性強化手段は、前記排ガスの還流に伴って作動するものであり、前記排ガスの還流がないときには前記吸気ポート内の吸気の流れを妨げないよう非作動とされ、前記ＥＧＲガスを還流するときには前記一対の吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐよう作動することを特徴としている。
【０００６】
請求項２記載の２点点火内燃機関では、前記点火栓のうち、前記ＥＧＲ通路からの排ガス導入量の多い方の吸気ポート側にある点火栓が、排ガス導入量の少ない吸気ポート側にある点火栓よりも先に点火することを特徴としている。
請求項３記載の２点点火内燃機関では、前記タンブル流独立性強化手段は、板部材であって、前記吸気開口部の直上流に設けられており、該板部材は、非作動時には前記シリンダヘッド内に収納され、作動時にはスライドし、前記２つに分岐した吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐことを特徴としている。
【０００７】
請求項４記載の２点点火内燃機関では、前記タンブル流独立性強化手段は、それぞれ一側縁が前記吸気ポートの内壁に沿う形状の略半円板からなるバタフライ弁であり、該バタフライ弁は、非作動時には吸気の流れと平行をなす向きとされ、作動時には回動して前記略半円板の一側縁が前記吸気ポートの内壁に当接し前記２つに分岐した吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐことを特徴としている。
【０００８】
請求項５記載の２点点火内燃機関では、前記タンブル流独立性強化手段は、それぞれ前記吸気ポートの内壁に沿って湾曲するとともに一側縁が前記吸気ポートの内壁に沿う形状の板部材からなり、該板部材を前記一側縁で前記吸気ポートの内壁に回動可能に連結させた回動弁であり、該回動弁は、非作動時には前記吸気ポートの内壁に沿うようにされ、作動時には回動して前記板部材の一側縁が前記吸気ポートの内壁に当接し前記２つに分岐した吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐことを特徴としている。
【０００９】
請求項６記載の２点点火内燃機関では、前記燃焼室内に吸気される混合気の空燃比を理論空燃比よりも希薄とすることを特徴としている。
【発明の効果】
【００１０】
上記手段を用いる本発明の請求項１の２点点火内燃機関によれば、排ガス（ＥＧＲガス）を２つの吸気ポートのうち一方のみに還流させ、タンブル流独立性強化手段によりタンブル流の独立性を強化させて２つの吸気開口部からの吸気毎にそれぞれ独立したタンブル流を生成することにより、燃焼室内にＥＧＲガスの多く含まれる領域とＥＧＲガスの少ないまたは含まれない領域とを明確に分けて形成することができ安定した燃焼を実施することができる。
【００１１】
請求項２の２点点火内燃機関によれば、ＥＧＲガスが多く含まれる燃焼速度の遅い領域を先に点火し、ＥＧＲガスの少ないまたは含まれない燃焼速度の速い領域を後に点火させることにより、先に生起された遅い燃焼が、後に生起された速い燃焼により速められるので、ＥＧＲガスの混合による火炎伝播時間の増加を抑制することができる。
請求項３の２点点火内燃機関によれば、非作動時には板部材をシリンダヘッド内に収納し、作動時には板部材を収納部からスライドさせるという簡単な構成で吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐことができる。
【００１２】
請求項４の２点点火内燃機関によれば、非作動時にはバタフライ弁を吸気の流れと平行に位置させ、作動時にはバタフライ弁を回動させるという簡単な構成で吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐことができる。
請求項５の２点点火内燃機関によれば、非作動時には回動弁を吸気ポートの内壁に沿い位置させ、作動時には回動弁を回動させるという簡単な構成で吸気ポートの各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐことができる。
【００１３】
請求項６の２点点火内燃機関によれば、空燃比を希薄とすることにより吸気量を増加させることができるのでポンピングロスを低減させることができ、一層燃費を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づき説明する。
まず、実施例１について説明する。
図１を参照すると、本発明に係る２点点火内燃機関の燃焼室の構造を示す斜視図が示されており、図２を参照すると、本発明に係る２点点火内燃機関の実施例１における燃焼室の概略平面図が示されている。以下、図１、２に基づき説明する。
【００１５】
図１に示すように、内燃機関（以下、エンジン）の燃焼室１は、円筒状のシリンダ２と、当該シリンダ２に上下摺動自在に嵌挿されているピストン４の上面と、シリンダヘッド６の下面とに囲まれて形成されている。
燃焼室１の床面であるピストン４の上面はフラットな形状をなしている。
燃焼室１の上壁であるシリンダヘッド６の下面はペントルーフ形状をなし、シリンダ２の中心軸であるシリンダ軸線Ｘを含む平面Ａを挟んで一側、即ちペントルーフ形状の吸気側の斜面には２つの吸気開口部１０ａ、１２ａが並んで設けられており、それぞれ吸気ポート部１０、１２と連通している。
【００１６】
吸気ポート部１０、１２は燃焼室１内に吸入される混合気が矢印５０、５２のようにそれぞれ独立した縦方向の渦であるタンブル流を生成する形状に形成されている。
また、吸気ポート部１０、１２は吸気上流側で1つの吸気ポート４０から分岐されたものであり、この分岐部分４０ａにはインジェクタ（燃料噴射弁）４２が設けられている。
さらに、吸気ポート部１０、１２のうちの一方の吸気ポート部１０にはＥＧＲパイプ（ＥＧＲ通路）４４の一端が接続されており、当該ＥＧＲパイプ４４の他端は、排気ポート１４の排気下流側の排気マニホールド４６に接続されている。ＥＧＲパイプ４４の途中にはＥＧＲ弁４８が設けられている。ＥＧＲ弁４８は図示しない電子制御ユニット（ＥＣＵ）に接続されており、エンジンの運転状態に応じて開閉作動させられ、これにより吸気ポート部１０へ還流するＥＧＲガスの量が調節される。
【００１７】
一方、平面Ａを挟んで他側、即ち排気側の斜面には、平面Ａと平面視垂直をなし２つの吸気開口部１０ａ、１２ａ間の中央部とシリンダ軸線Ｘを含む平面Ｂとの交線上に１つの排気開口部１４ａが設けられており、排気ポート１４と連通している。また、シリンダヘッド６には吸気ポート部１０、１２と燃焼室１との連通と遮断を行う吸気弁２０、２２と、排気ポート１４と燃焼室１との連通と遮断を行う排気弁２４が配設されている。
【００１８】
そして、シリンダヘッド６の下面の排気側であり、排気開口部１４ａの両側の吸気弁２０、２２にそれぞれ対向するような位置に点火プラグ（点火栓）３０、３２が配設されている。これら点火プラグ３０、３２は上記ＥＣＵに接続されており、当該電子制御ユニットにより点火時期の制御が行われる。
また、吸気ポート部１０、１２には、吸気ポート部１０、１２内の吸気ポート部１０、１２が互いに接近する側、即ち上記平面Ｂ側にタンブル流独立性強化手段が設けられている。
【００１９】
図３を参照すると図２のａ−ａ線に沿う断面図が示されており、以下実施例１におけるタンブル流独立性強化手段について図２、３に基づき説明する。
実施例１のタンブル流独立性強化手段は、吸気ポート部１０、１２において吸気開口部１０ａ、１２ａの直上流部分に吸気の流れと垂直をなすようにそれぞれ配設される長方形の板部材６０、６２である。なお、板部材６０、６２は上記ＥＣＵに接続された図示しないアクチュエータによって同期作動させられる。
【００２０】
当該板部材６０、６２は、非作動時には吸気ポート部１０、１２の下方のシリンダヘッド６内に板部材６０、６２と同形に形成された収納部に収納され、吸気の流れを妨げることがない。そして、当該板部材６０、６２は、作動時には当該収納部から吸気ポート部１０、１２の各流路のうち互いに接近し対向する一部分（例えば、流路面積の１／３〜１／４程度）をそれぞれ塞ぐ位置にスライドする。
【００２１】
以下、ＥＣＵにより実行される板部材６０、６２の作動に関して説明する。
図４を参照するとエンジンの回転数と負荷に基づく板部材６０、６２の作動領域を示すグラフが示されており、図５を参照すると板部材６０、６２の作動に関してのフローチャートが示されている。
板部材６０、６２は、吸気ポート部１０にＥＧＲガスを還流し位相差点火を行うときに作動させるものとし、具体的には図４に示すように、エンジン回転数が１０００〜４０００ｒｐｍ、負荷がアクセル全開時の３／４程度の比較的低負荷、低出力な領域Ｔにおいて作動させるものである。
【００２２】
板部材６０、６２の制御は図５のフローチャートに示されるように、制御がスタートするとＥＣＵは、まずステップＳ１においてエンジンの回転数を図示しないエンジン回転数センサから取り込みステップＳ２に進む。
ステップＳ２では、ＥＣＵがエンジンの負荷情報を取り込みステップＳ３に進む。
ステップＳ３では、ステップＳ１、Ｓ２で得たエンジン回転数と負荷が上記領域Ｔ内にあるか否かを判別する。判別結果が真（Ｙｅｓ）の場合にはステップＳ４に進み板部材６０、６２を作動させ当該ルーチンを抜ける。一方、判別結果が偽（Ｎｏ）の場合には、ステップＳ５に進み板部材６０、６２を非作動とし当該ルーチンを抜ける。
【００２３】
以下このように構成された本発明に係る２点点火内燃機関の作用について説明する。
エンジンの回転数及び負荷が図４の領域Ｔ内にあるような低負荷、低出力時には、吸気行程でピストン４が下降し吸気弁２０、２２が開くことにより吸気が行われ、燃焼室１内に吸気開口部１０ａ、１２ａから混合気が図１の矢印５０、５２のようにそれぞれ独立したタンブル流を生成しながら吸入される。
【００２４】
ここでの混合気は、吸気ポート４０を通り吸気ポート部１０、１２へと分岐した空気にインジェクタ４２から燃料が噴射されたもので、吸気ポート部１０側に関してはＥＧＲパイプ４４からＥＧＲガスも混合されている。また、このときの混合気の空燃比は理論空燃比よりも比較的希薄な空燃比となるよう設定されている。
この際、板部材６０、６２がそれぞれの吸気ポート部１０、１２の各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞いでいることから、混合気の流れが吸気ポート部１０、１２から互いに離間する側へ向けられる。また、流路面積が狭くなっているために混合気は流速が増速して吸気される。
【００２５】
圧縮行程ではピストン４が上昇し、吸気弁２０、２２も閉じているので燃焼室１内の混合気は圧縮されていく。このとき吸気の際に板部材６０、６２により流速が増速され互いに離間するよう生成された２つの独立したタンブル流により吸気ポート部１０側のＥＧＲガスを含んだ混合気の領域と、吸気ポート部１２側のＥＧＲガスを含まない混合気の領域とに明確に分かれ圧縮されていく。
【００２６】
ピストン４が上死点近傍まできたところで、まずＥＧＲガスを含んだ混合気の領域側の点火プラグ３０により点火が行われ、膨張行程において燃焼が生起される。当該燃焼は混合気にＥＧＲガスが含まれているために酸素濃度が低く、燃焼速度が比較的遅い。そして、当該燃焼が完了する前に、ＥＧＲガスを含まない混合気の領域側の点火プラグ３２による点火が行われ、比較的速い燃焼が生起される。先に点火された遅い燃焼は、後に点火された速い燃焼の影響から燃焼速度が速められる。このような燃焼によりピストン４は下降していく。
【００２７】
排気行程では、ピストン４が上昇し排気弁２４が開くことにより上記燃焼により生じた燃焼室１内の排ガスが排気開口部１４ａから排気ポート１４へと排出されていく。そして、排ガスは排気ポート１４から排気マニホールド４６を通り外部へ排出されていく。ここでＥＧＲ弁４８の調節量に応じて排気マニホールド４６を通る一部の排ガスはＥＧＲガスとしてＥＧＲバルブ４４を通り再び吸気ポート部１０へと還流されていく。
【００２８】
また、エンジンの回転数または負荷が図４の領域Ｔ外にあるような高負荷、高回転時には、ＥＧＲ弁４８は閉じられてＥＧＲガスの還流は行われず、板部材６０、６２も非作動とされてタンブル流の独立性の強化も行われない。即ち、吸気行程で吸気する混合気は吸気開口部１０ａ、１２ａともほぼ同様の混合気であり、膨張行程での点火時期も点火プラグ３０、３２とも同じ時期に点火を行い、高トルク、高出力を発揮させる。
【００２９】
このように、本発明に係る２点点火内燃機関では、一方の吸気ポート部１０にのみＥＧＲガスを還流させ、板部材６０、６２が吸気ポート部１０、１２の各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぎ、吸気の流れを吸気ポート部１０、１２から互いに離間する側に向かわせると共に吸気の流速を増加させ独立性を強化した２つのタンブル流を生起させることにより、ＥＧＲガスが含まれるため燃焼速度が比較的遅くなる領域と、ＥＧＲガスの含まれない燃焼速度の比較的速い領域を燃焼室内で明確に分けることができる。そして、これら２つの領域に対応して点火プラグを２つ設け、燃焼速度の遅い領域を先に点火し、燃焼速度の速い領域を後に点火させることで、燃焼の遅い領域の燃焼速度を速めることができ、ＥＧＲシステムを用いたときでも燃焼室内の火炎伝播時間を確実に短縮し急速に燃焼を完了させることができる。
【００３０】
また、空燃比を希薄にしＥＧＲシステムを用いることにより、ＮＯｘ排出量を抑制しつつ、吸気のポンピングロスを低減することができる。
これによりＥＧＲシステムを用いたときでも燃焼室内の火炎伝播時間を確実に短縮し急速に燃焼を完了させることができ、安定した燃焼を実現し、燃費を向上させることができる。
【００３１】
さらに、ＥＧＲガスを還流させず位相差点火を行わないような場合には、板部材６０、６２を吸気の流れを妨げないように可変させることで十分な出力を確保することができ、エンジンの状態に適した出力とすることができる。
次に、実施例２について説明する。
図６を参照すると本発明に係る２点点火内燃機関の実施例２における吸気ポートの概略平面図が示されており、図７を参照すると図６のｂ−ｂ線に沿う断面図が示されており、以下実施例２について図４乃至図７に基づき説明する。
【００３２】
実施例２のタンブル流独立性強化手段は、吸気ポート部１０、１２の各流路のうち互いに接近し対向する一部分（例えば、流路面積の１／３〜１／４程度）にそれぞれ配設され、一側縁が吸気ポート部１０、１２の内壁に沿った略半円形状をなす半円板７０ａ、７２ａと当該半円板７０ａ、７２ａの長手方向に延びて両端がシリンダヘッド６に支持される弁棒７０ｂ、７２ｂとから構成されたバタフライ弁７０、７２である。つまり、タンブル流独立性強化手段は、半円板７０ａ、７２ａを弁棒７０ｂ、７２ｂ回りで回動するように構成されている。なお、バタフライ弁７０、７２についても、上記ＥＣＵに接続された図示しないアクチュエータによって同期作動させられる。また、バタフライ弁７０、７２の作動に関しては上記実施例１の図４及び図５における板部材６０、６２をバタフライ弁７０、７２に置き換えて実施例１と同様に制御するものとする。
【００３３】
このような構成により、バタフライ弁７０、７２は、非作動時には吸気の流れと平行に位置され、吸気の流れを妨げることがない。そして、バタフライ弁７０、７２は、作動時には半円板７０ａ、７２ａの一側縁部分が吸気ポート部１０、１２の内壁に沿って当接するよう弁棒７０ｂ、７２ｂ回りに４５°程回動し、吸気ポート部１０、１２の各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐ。
【００３４】
これにより、当該実施例２においても、吸気の流れを吸気ポート部１０、１２から互いに離間する側に向かわせると共に吸気の流速を増加させ独立性を強化した２つのタンブル流を生起させることにより、ＥＧＲガスが含まれるため燃焼速度が比較的遅くなる領域と、ＥＧＲガスの含まれない燃焼速度の比較的速い領域を燃焼室内で明確に分けることができ、上記実施例１と同様の効果を得ることができる。
【００３５】
次に、実施例３について説明する。
図８を参照すると本発明に係る２点点火内燃機関の実施例３における吸気ポートの概略平面図が示されており、図９を参照すると図８のｃ−ｃ線に沿う断面図が示されており、以下実施例３について図４、図５、図８、図９に基づき説明する。
実施例３のタンブル流独立性強化手段は、吸気ポート部１０、１２の各流路のうち互いに接近し対向する一部分（例えば、流路面積の１／３〜１／４程度）にそれぞれ配設され、それぞれ吸気ポート部１０、１２の内壁に沿って湾曲するとともに一側縁が吸気ポート部１０、１２の内壁に沿う形状の板部材８０ａ、８２ａと吸気ポート部１０、１２の内壁に接線状に延びて両端がシリンダヘッド６に支持される軸体８０ｂ、８２ｂとから構成された回動弁８０、８２である。つまり、タンブル流独立性強化手段は、回動弁８０、８２を軸体８０ｂ、８２ｂ回りで回動するように構成されている。なお、回動弁８０、８２についても、上記ＥＣＵに接続された図示しないアクチュエータによって同期作動させられる。また、回動弁８０、８２の作動に関しては上記実施例１の図４及び図５における板部材６０、６２を回動弁８０、８２に置き換えて実施例１と同様に制御するものとする。
【００３６】
このような構成により、回動弁８０、８２は、非作動時には吸気ポート部１０、１２の内壁に沿って位置され、吸気の流れを妨げることがない。そして、回動弁８０、８２は、作動時には回動弁８０、８２の軸体８０ｂ、８２ｂ回りに４５°程回動し、吸気ポート部１０、１２の各流路のうち互いに接近し対向する一部分をそれぞれ塞ぐ。
これにより、当該実施例３においても、吸気の流れを吸気ポート部１０、１２から互いに離間する側に向かわせると共に吸気の流速を増加させ独立性を強化した２つのタンブル流を生起させることにより、ＥＧＲガスが含まれるため燃焼速度が比較的遅くなる領域と、ＥＧＲガスの含まれない燃焼速度の比較的速い領域を燃焼室内で明確に分けることができ、上記実施例１、２と同様の効果を得ることができる。
【００３７】
以上で本発明に係る２点点火内燃機関の実施形態についての説明を終えるが、実施形態は上記実施形態に限られるものではない。
上記実施形態では、タンブル流独立性強化手段として３つの実施例を挙げたが、タンブル流の独立性を強化することができればよく、これらに限られるものではない。例えば、実施例１では長方形の板部材６０、６２としたが、板部材６０、６２の形状はこれに限られず、半円板状等であっても構わない。また、実施例１では２つの板部材６０、６２としているが、１つの板部材てしても構わない。さらに、実施例１の板部材６０、６２は吸気の流れと垂直に設けられているが、実施例２の弁体７０、７２、実施例３の板部材８０、８２のように吸気の流れ方向と４５°程の角度を有して設けても構わない。また実施例２、３を９０°程回動させても構わない。しかし、吸気の流れ方向と４５°程度の角度有している方が、吸気の流れをスムーズに吸気ポート部１０、１２から互いに離間する側に向けさせることができるので好ましい。
【００３８】
また、上記実施形態での実施例１乃至３は、タンブル流独立性強化手段が吸気ポート部１０、１２の比較的吸気開口部１０ａ、１２ａ側に設けられているが、タンブル流の独立性を強化させることができる位置であればよく、例えば吸気ポート部１０、１２の分岐部分側に設けても構わない。
また、上記実施形態では、空燃比を希薄にしているがこれに限られるものではなく、高速走行時や高負荷時には高出力用、高トルク用の空燃比に切り換えたほうが好ましい。たとえ、空燃比が希薄でなくとも、２点点火による早期燃焼により燃費は十分向上でき、空燃比が希薄でない分ＮＯｘの排出量は低減される。
【００３９】
また、上記実施形態では、ピストン４の上面の形状はフラットに形成されていたがこれに限られるものではなく、例えば、よりスムーズにタンブル流を発生させるためにピストン４の上面に隆起部等を設けることで、燃焼室内の２つの領域の独立性をより確保することができる。
また、上記実施形態では、ＥＧＲパイプ４４が吸気ポート部１０のみに接続されているが、吸気ポート部１０側へ導入されるＥＧＲガス導入量を多く設定できれば、ＥＧＲパイプ４４を吸気ポート部１２や吸気ポート４０へ接続させてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明に係る２点点火内燃機関の燃焼室の構造を示す斜視図である。
【図２】本発明に係る２点点火内燃機関の実施例１における燃焼室の概略平面図である。
【図３】図２のａ−ａ線に沿う断面図である。
【図４】エンジンの回転数と負荷に基づく板部材の作動領域を示すグラフである。
【図５】板部材の作動の制御に関してのフローチャートである。
【図６】本発明に係る２点点火内燃機関の実施例２における吸気ポートの概略平面図である。
【図７】図６のｂ−ｂ線に沿う断面図である。
【図８】本発明に係る２点点火内燃機関の実施例３における吸気ポートの概略平面図である。
【図９】図８のｃ−ｃ線に沿う断面図である。
【符号の説明】
【００４１】
１  燃焼室
１０、１２  吸気ポート部
１０ａ、１２ａ  吸気開口部
１４  排気ポート
１４ａ  排気開口部
２０、２２  吸気弁
２４  排気弁
３０、３２  点火プラグ（点火栓）
４０  吸気ポート
４２  インジェクタ（燃料噴射弁）
４４  ＥＧＲパイプ（ＥＧＲ通路）
６０、６２  板部材（タンブル流独立性強化手段）
７０、７２  バタフライ弁（タンブル流独立性強化手段）
８０、８２  回動弁（タンブル流独立性強化手段）
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１】
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【図５】
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