(57)【要約】【課題】  回線状態に応じて、データ通信を開始するまでに要する時間が短縮可能な通信装置および通信制御方法を提供する。【解決手段】  この通信装置では、まず漏話雑音のレベルを測定するタイミングを抽出する（Ｓ１１）。次に漏話雑音のレベルを測定する（Ｓ１２）。ステップＳ１３において、漏話雑音のレベル差がしきい値Ｎｔｈよりも大きい場合（ＹＥＳ）は、隣接回線でＴＴＲに同期したサービス（たとえばＴＣＭ−ＩＳＤＮ）が使用されていると判断し、「Annex C」方式を用いてトレーニングを行なう（Ｓ１４）。一方、漏話雑音のレベル差がしきい値Ｎｔｈよりも小さい場合（ＮＯ）は、隣接回線でＴＴＲに同期したサービスが使用されていないと判断し、「Annex A」方式を用いてトレーニングを行なう（Ｓ１５）。これにより、回線状態に応じて、データ通信を開始するまでに要する時間が短縮可能となる。【選択図】        図４
2006157224.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
データ通信を開始する前において、相手側装置と制御情報をやり取りするハンドシェイクを行ない、その後に通信速度を決定するトレーニングを行なう通信装置であって、
前記トレーニングに用いられるトレーニング信号が相手側装置と授受される前の予め定められた期間において、隣接回線からの漏話雑音の時間的変化を算出する測定部、および
前記測定部による算出結果が所定値よりも大きい場合は、前記トレーニングに要する時間が第１の時間である第１の通信方式を用いて前記トレーニング信号の授受を行ない、前記測定部による算出結果が所定値よりも小さい場合は、前記トレーニングに要する時間が前記第１の時間よりも短い第２の時間である第２の通信方式を用いて前記トレーニング信号の授受を行なう制御部を備える、通信装置。
【請求項２】
前記予め定められた期間は、前記ハンドシェイクが終了してから前記トレーニング信号が相手側装置と授受されるまでの期間である、請求項１に記載の通信装置。
【請求項３】
前記予め定められた期間は、前記ハンドシェイクが実行されている期間内の所定期間である、請求項１に記載の通信装置。
【請求項４】
前記測定部は、所定周期の第１および第２の期間の各々に対応する漏話雑音のレベルを測定して、それらのレベル差を算出し、
前記制御部は、前記レベル差が所定値よりも大きい場合は、前記第１の通信方式を用いて前記トレーニング信号の授受を行ない、前記レベル差が所定値よりも小さい場合は、前記第２の通信方式を用いて前記トレーニング信号の授受を行なう、請求項１から請求項３までのいずれかに記載の通信装置。
【請求項５】
前記第１の通信方式は、それぞれ前記データ通信に使用する各サブキャリアに割当てるビット数を示し、前記第１および第２の期間の各々に対応した第１および第２のビットマップを個別に決定する方式であり、
前記第２の通信方式は、前記データ通信に使用する各サブキャリアに割当てるビット数を示す１つのビットマップを決定する方式であり、
前記制御部は、前記第２の通信方式を用いた場合は、決定した前記１つのビットマップを複製することによって、前記第１および第２の期間の各々に対応した第１および第２のビットマップを生成する、請求項４に記載の通信装置。
【請求項６】
前記第１の通信方式は、アネックスＣ方式であり、
前記第２の通信方式は、アネックスＡ方式である、請求項５に記載の通信装置。
【請求項７】
データ通信を開始する前において、相手側装置と制御情報をやり取りするハンドシェイクを行ない、その後に通信速度を決定するトレーニングを行なう通信制御方法であって、
前記トレーニングに用いられるトレーニング信号が相手側装置と授受される前の予め定められた期間において、隣接回線からの漏話雑音の時間的変化を算出する第１のステップ、および
前記第１のステップによる算出結果が所定値よりも大きい場合は、前記トレーニングに要する時間が第１の時間である第１の通信方式を用いて前記トレーニング信号の授受を行ない、前記第１のステップによる算出結果が所定値よりも小さい場合は、前記トレーニングに要する時間が前記第１の時間よりも短い第２の時間である第２の通信方式を用いて前記トレーニング信号の授受を行なう第２のステップを含む、通信制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、通信装置および通信制御方法に関し、特に、データ通信を開始する前に、通信速度を決定するトレーニングを行なう通信装置および通信制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
既存の電話回線を利用して高速のデータ通信を行なうｘＤＳＬ（x Digital Subscriber Line：デジタル加入者線）方式では、局側装置（ｘＤＳＬ集合モデム）と加入者側装置（ｘＤＳＬモデム）との間で高速通信を実現する。
【０００３】
ＡＤＳＬ（Asymmetric DSL：非対称デジタル加入者線）方式は、加入者側から見た上り（送信）方向と下り（受信）方向の通信速度が異なる非対称型の伝送方式であり、近年加入者数が大幅に増加している。ＡＤＳＬ方式を用いた通信システムでは、データ通信を開始する前（モデムの電源投入直後など）において、局側装置と加入者側装置との間で回線状態（雑音レベルなど）をチェックするトレーニングを行なうことによって、その回線状態に応じた通信速度を決定する。具体的には、分割されたサブチャンネルごとにＳＮ比（信号対雑音比）を観測し、観測結果に応じてビットマップ（データ通信に使用する各サブキャリアに割当てるビット数を示すテーブル）を用意する。トレーニング終了後、局側装置と加入者側装置との間でデータ通信が開始される。
【０００４】
通常、局側装置と加入者側装置とを接続するメタリックケーブルは、複数の電話回線が束ねられたものである。このため、隣接する回線から信号が漏込む漏話（クロストーク）という現象が問題となる。特に、日本で用いられているＩＳＤＮ（ＴＣＭ−ＩＳＤＮ：Time Compression Multiplexing−ＩＳＤＮ）回線から受ける漏話雑音は、高レベルの近端漏話（ＮＥＸＴ）雑音と低レベルの遠端漏話（ＦＥＸＴ）雑音とが周期的に交互に現れるという特徴を有する。
【０００５】
そこで、ＴＣＭ−ＩＳＤＮが普及している日本向けに規格化された通信方式として「Annex C（アネックスＣ）」方式がある。この「Annex C」に準拠するＡＤＳＬ方式では、トレーニング時において、近端漏話（ＮＥＸＴ）時と遠端漏話（ＦＥＸＴ）時の異なるＳＮ比に基づいて、近端漏話（ＮＥＸＴ）に対応するＮＥＸＴビットマップと、遠端漏話（ＦＥＸＴ）対応するＦＥＸＴビットマップとを用意する。そして、データ通信時にこの２つのビットマップを交互に切換えて使用する。このように、「Annex C」に準拠するＡＤＳＬ方式では、トレーニング時に２つのビットマップを用意するため、トレーニング時間が比較的長い（約３０秒）。
【０００６】
一方、北米向けに規格化された通信方式である「Annex A（アネックスＡ）」方式では、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されることを考慮していない。このため、トレーニング時にビットマップを１つ用意するだけでよく、トレーニング時間が比較的短い（約１５〜２０秒）。
【０００７】
ＩＴＵ（International Telecommunication Union：国際電気通信連合）の電気通信標準化部門であるＩＴＵ−Ｔ（ITU-Telecommunication standardization sector）は、非対称デジタル加入者線（ＡＤＳＬ）を規格化した「G.992.1」〜「G.992.5」を勧告している。また、ＩＴＵ−ＴはＤＳＬモデム間のハンドシェイク（通信を開始する前に送信機と受信機の間で制御情報をやり取りして、通信相手の識別、通信経路の把握などを行なうこと）の手順を規格化した「G.994.1」を勧告している。
【０００８】
下記の特許文献１には、雑音強度変化の周期に同期してデータ伝送速度を制御できる通信装置が開示されている。
【０００９】
また、下記の特許文献２には、雑音レベルの変化するタイミングが既知の雑音環境において伝送容量を確保しつつ、簡易な構成を取ることができるマルチキャリア伝送システムが開示されている。
【特許文献１】特開平１１−１６８５１５号公報
【特許文献２】特開２０００−３１９３６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
上述したように、「Annex C」に準拠するＡＤＳＬ方式では、トレーニング時に２つのビットマップを用意するため、比較的長いトレーニング時間を要していた（約３０秒）。しかし、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていない場合は、２つのビットマップを用意する必要はなく、ビットマップを１つだけ用意すればよい。従来は、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されている場合も、使用されていない場合も、常に同じ手順でトレ−ニングを行なっていた。このため、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていない場合、データ通信が開始されるまでに必要以上に長い時間を要していた。
【００１１】
それゆえに、この発明の主たる目的は、回線状態に応じて、データ通信を開始するまでに要する時間が短縮可能な通信装置を提供することである。
【００１２】
また、この発明の他の目的は、回線状態に応じて、データ通信を開始するまでに要する時間が短縮可能な通信制御方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
この発明に係わる通信装置は、データ通信を開始する前において、相手側装置と制御情報をやり取りするハンドシェイクを行ない、その後に通信速度を決定するトレーニングを行なう通信装置であって、トレーニングに用いられるトレーニング信号が相手側装置と授受される前の予め定められた期間において、隣接回線からの漏話雑音の時間的変化を算出する測定部と、測定部による算出結果が所定値よりも大きい場合は、トレーニングに要する時間が第１の時間である第１の通信方式を用いてトレーニング信号の授受を行ない、測定部による算出結果が所定値よりも小さい場合は、トレーニングに要する時間が第１の時間よりも短い第２の時間である第２の通信方式を用いてトレーニング信号の授受を行なう制御部とを備えたものである。
【００１４】
好ましくは、予め定められた期間は、ハンドシェイクが終了してからトレーニング信号が相手側装置と授受されるまでの期間である。
【００１５】
また好ましくは、予め定められた期間は、ハンドシェイクが実行されている期間内の所定期間である。
【００１６】
また好ましくは、測定部は、所定周期の第１および第２の期間の各々に対応する漏話雑音のレベルを測定して、それらのレベル差を算出する。制御部は、レベル差が所定値よりも大きい場合は、第１の通信方式を用いてトレーニング信号の授受を行ない、レベル差が所定値よりも小さい場合は、第２の通信方式を用いてトレーニング信号の授受を行なう。
【００１７】
また好ましくは、第１の通信方式は、それぞれデータ通信に使用する各サブキャリアに割当てるビット数を示し、第１および第２の期間の各々に対応した第１および第２のビットマップを個別に決定する方式である。第２の通信方式は、データ通信に使用する各サブキャリアに割当てるビット数を示す１つのビットマップを決定する方式である。制御部は、第２の通信方式を用いた場合は、決定した１つのビットマップを複製することによって、第１および第２の期間の各々に対応した第１および第２のビットマップを生成する。
【００１８】
また好ましくは、第１の通信方式は、アネックスＣ方式である。第２の通信方式は、アネックスＡ方式である。
【００１９】
この発明に係る通信制御方法は、データ通信を開始する前において、相手側装置と制御情報をやり取りするハンドシェイクを行ない、その後に通信速度を決定するトレーニングを行なう通信制御方法であって、トレーニングに用いられるトレーニング信号が相手側装置と授受される前の予め定められた期間において、隣接回線からの漏話雑音の時間的変化を算出する第１のステップと、第１のステップによる算出結果が所定値よりも大きい場合は、トレーニングに要する時間が第１の時間である第１の通信方式を用いてトレーニング信号の授受を行ない、第１のステップによる算出結果が所定値よりも小さい場合は、トレーニングに要する時間が第１の時間よりも短い第２の時間である第２の通信方式を用いてトレーニング信号の授受を行なう第２のステップとを含む。
【発明の効果】
【００２０】
この発明に係わる通信装置では、トレーニングに用いられるトレーニング信号が相手側装置と授受される前の予め定められた期間において、隣接回線からの漏話雑音の時間的変化を算出する測定部と、測定部による算出結果が所定値よりも大きい場合は、トレーニングに要する時間が第１の時間である第１の通信方式を用いてトレーニング信号の授受を行ない、測定部による算出結果が所定値よりも小さい場合は、トレーニングに要する時間が第１の時間よりも短い第２の時間である第２の通信方式を用いてトレーニング信号の授受を行なう制御部とが設けられる。したがって、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていない場合のトレーニングに要する時間が従来よりも短縮される。これにより、回線状態に応じて、データ通信を開始するまでに要する時間が短縮可能となる。
【００２１】
この発明に係る通信制御方法は、トレーニングに用いられるトレーニング信号が相手側装置と授受される前の予め定められた期間において、隣接回線からの漏話雑音の時間的変化を算出する第１のステップと、第１のステップによる算出結果が所定値よりも大きい場合は、トレーニングに要する時間が第１の時間である第１の通信方式を用いてトレーニング信号の授受を行ない、第１のステップによる算出結果が所定値よりも小さい場合は、トレーニングに要する時間が第１の時間よりも短い第２の時間である第２の通信方式を用いてトレーニング信号の授受を行なう第２のステップとを含む。したがって、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていない場合のトレーニングに要する時間が従来よりも短縮される。これにより、回線状態に応じて、データ通信を開始するまでに要する時間が短縮可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
［実施の形態１］
図１は、この発明の実施の形態１によるｘＤＳＬ方式を用いた通信システムの概略構成を示すブロック図である。図１において、この通信システムは、局側装置（ｘＤＳＬ集合モデム）１および加入者側装置（ｘＤＳＬモデム）２を備える。
【００２３】
局側装置１は、送信部１１、ハイブリッド回路１２、制御部１３、受信部１４および測定部１５を含む。加入者側装置２は、送信部２１、ハイブリッド回路２２、制御部２３および受信部２４を含む。
【００２４】
加入者側から見た下り（受信）方向へのデータ通信が行なわれる場合、局側装置１において、送信部１１は、外部からの入力データを変調してハイブリッド回路１２に与える。送信部１１の動作は、制御部１３によって制御される。ハイブリッド回路１２は、送信部１１によって変調されたデータをメタリックケーブルを介して加入者側装置２に与える。加入者側装置２において、ハイブリッド回路２２は、局側装置１からメタリックケーブルを介して受けたデータを受信部２４に与える。受信部２４は、ハイブリッド回路２２から与えられたデータを復調して外部に出力する。受信部２４の動作は、制御部２３によって制御される。
【００２５】
一方、加入者側から見た上り（送信）方向へのデータ通信が行なわれる場合、加入者側装置２において、送信部２１は、外部からの入力データを変調してハイブリッド回路２２に与える。送信部２１の動作は、制御部２３によって制御される。ハイブリッド回路２２は、送信部２１によって変調されたデータをメタリックケーブルを介して局側装置１に与える。局側装置１において、ハイブリッド回路１２は、加入者側装置２からメタリックケーブルを介して受けたデータを受信部１４に与える。受信部１４は、ハイブリッド回路１２から与えられたデータを復調して外部に出力する。受信部１４の動作は、制御部１３によって制御される。
【００２６】
ここで、データ通信を開始する前（モデムの電源投入直後など）において、局側装置１と加入者側装置２との間で制御情報をやり取りするハンドシェイク、および通信速度を決定するトレーニングと呼ばれる処理が行なわれる。
【００２７】
図２は、データ通信を開始する前の動作について説明するためのフローチャートである。図２を参照して、ステップＳ１において、モデム（局側装置１または加入者側装置２）の初期化を行なう。次にステップＳ２において、局側装置１と加入者側装置２との間で制御情報をやり取りして、通信相手の識別や通信経路の把握などを行なうハンドシェイクを実行する。続いてステップＳ３において、局側装置１と加入者側装置２との間で回線状態（雑音レベルなど）をチェックし、回線状態に応じて通信速度を決定するトレーニングを行なう。具体的には、分割されたサブチャンネルごとにＳＮ比を観測し、観測結果に応じてビットマップ（データ通信に使用する各サブキャリアに割当てるビット数を示すテーブル）を用意する。次いでステップＳ４において、用意したビットマップを用いて局側装置１と加入者側装置２との間でデータ通信を行なう。
【００２８】
図３は、トレーニング時の動作について説明するためのタイムチャートである。図３において、局側装置１および加入者側装置２は、それぞれハンドシェイク終了後にトレーニングを開始する。局側装置１は、ハンドシェイクが終了してから所定期間Ｔ１のＱＵＩＥＴ状態（待機状態）の後、加入者側装置２とトレーニング信号の授受を開始する。加入者側装置２は、ハンドシェイクが終了してから所定期間Ｔ２（＞Ｔ１）のＱＵＩＥＴ状態（待機状態）の後、局側装置１とトレーニング信号の授受を開始する。
【００２９】
図１および図３を参照して、所定期間Ｔ１のＱＵＩＥＴ状態において、局側装置１の測定部１５は、受信部１４が受信する漏話雑音の時間的変化を算出する。制御部１３は、その算出結果に基づいて、トレーニングの方式を「Annex A」方式または「Annex C」方式のいずれかに決定する。そして、所定期間Ｔ１のＱＵＩＥＴ状態の後、制御部１３は、決定した方式でトレーニング信号の授受を開始する。
【００３０】
図４は、トレーニングの方式を決定する動作について説明するためのフローチャートである。図４を参照して、測定部１５は、ステップＳ１１において、漏話雑音のレベルを測定するタイミングを抽出する。次いで、測定部１５は、ステップＳ１２において、ステップＳ１１によって抽出されたタイミングで受信部１４が受信する漏話雑音のレベルを測定する。
【００３１】
図５は、測定部１５の動作について説明するためのタイムチャートである。図５において、ＴＣＭ−ＩＳＤＮ方式を用いた通信システムは、４００Ｈｚ（２．５ｍｓ周期）の基準クロック信号ＴＴＲに同期して動作する。
【００３２】
時刻ｔ０から時刻ｔ１までのＮＥＸＴ期間において、ＩＳＤＮ局側装置からＩＳＤＮ加入者側装置への下り方向のデータが伝送される。次いで、時刻ｔ１から時刻ｔ２までのＦＥＸＴ期間において、ＩＳＤＮ加入者側装置からＩＳＤＮ局側装置への上り方向のデータが伝送される。
【００３３】
隣接回線においてＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用された場合、ＮＥＸＴ期間において、隣接回線の下り方向の信号が局側装置１に近端漏話雑音として混入する。また、ＦＥＸＴ期間において、隣接回線の上り方向の信号が局側装置１に遠端漏話雑音として混入する。このため、高レベルの近端漏話（ＮＥＸＴ）雑音と低レベルの遠端漏話（ＦＥＸＴ）雑音とが基準クロック信号ＴＴＲに同期して交互に現れる。
【００３４】
測定部１５は、この基準クロック信号ＴＴＲに基づいて、漏話雑音のレベルを測定するタイミング（ＮＥＸＴ期間内の所定期間およびＦＥＸＴ期間内の所定期間）を抽出する（ステップＳ１１）。続いて、ＮＥＸＴ期間内の所定期間およびＦＥＸＴ期間内の所定期間において漏話雑音のレベルを測定する（ステップＳ１２）。
【００３５】
図４に戻って、ステップＳ１３において、制御部１３は、測定部１５によって測定されたＮＥＸＴ期間およびＦＥＸＴ期間の各々に対応する漏話雑音のレベル差が予め定められたしきい値Ｎｔｈよりも大きいか否かを判別する。そして、漏話雑音のレベル差がしきい値Ｎｔｈよりも大きい場合（ＹＥＳ）は、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていると判断し、「Annex C」方式を用いてトレーニングを行なう（ステップＳ１４）。一方、漏話雑音のレベル差がしきい値Ｎｔｈよりも小さい場合（ＮＯ）は、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていないと判断し、「Annex A」方式を用いてトレーニングを行なう（ステップＳ１５）。
【００３６】
ここで、「Annex C」方式でトレーニングを行なう場合は、隣接するＩＳＤＮ回線を考慮して、近端漏話（ＮＥＸＴ）用のＮＥＸＴビットマップと遠端漏話（ＦＥＸＴ）用のＦＥＸＴビットマップとを用意する。したがって、トレーニング時に２つのビットマップを用意するためトレーニング時間が比較的長い（約３０秒）。一方、「Annex A」方式でトレーニングを行なう場合は、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されることを考慮していない。このため、トレーニング時にビットマップを１つ用意するだけでよく、トレーニング時間が比較的短い（約１５〜２０秒）。
【００３７】
従来の「Annex C」に準拠するｘＤＳＬ方式を用いた通信システムでは、常に「Annex C」方式でトレーニングを行なっていたため、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていない場合でも、長いトレーニング時間を要していた（約３０秒）。しかし、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていない場合は、２つのビットマップを用意する必要はなく、ビットマップを１つだけ用意すればよい。
【００３８】
そこで、この実施の形態１による「Annex C」に準拠するｘＤＳＬ方式を用いた通信システムでは、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されている場合は「Annex C」方式でトレーニングを行ない（約３０秒）、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていない場合は「Annex A」方式でトレーニングを行なう（約１５〜２０秒）。そして、「Annex A」方式でトレーニングを行った場合は、用意した１つのビットマップを複製してＮＥＸＴビットマップおよびＦＥＸＴビットマップとして使用する。ただし、「Annex A」方式のトレーニングに対応していない通信システムの場合は、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されている場合はＮＥＸＴビットマップおよびＦＥＸＴビットマップの両方を個別にトレーニングで決定し（約３０秒）、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていない場合はビットマップを１つだけ決定した後そのビットマップを複製し、それらをＮＥＸＴビットマップおよびＦＥＸＴビットマップとして使用する（約１５〜２０秒）。
【００３９】
したがって、この実施の形態１では、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていない場合のトレーニング時間が従来よりも約１０〜１５秒短縮される。これにより、回線状態に応じて、データ通信を開始するまでに要する時間が短縮可能となる。
【００４０】
［実施の形態１の変更例］
図６は、この実施の形態１の変更例による測定部の動作について説明するためのタイムチャートであって、図５と対比される図である。図６のタイムチャートを参照して、図５のタイムチャートと異なる点は、基準クロック信号ＴＴＲが自己相関信号に置換されている点である。なお、図６の漏話雑音信号は、図５に示した漏話雑音信号と同じ信号である。
【００４１】
測定部１５（図１参照）は、漏話雑音信号に対して相関処理を行なって、自己相関信号を生成する。具体的には、時刻ｔ１０から時刻ｔ１１までの漏話雑音のレベルが大きいＮＥＸＴ期間において自己相関信号のレベルを「Ｈ」レベルにし、時刻ｔ１１から時刻ｔ１２までの漏話雑音のレベルが小さいＦＥＸＴ期間において自己相関信号のレベルを「Ｌ」レベルにする。
【００４２】
測定部１５は、生成した自己相関信号に基づいて、漏話雑音のレベルを測定するタイミング（ＮＥＸＴ期間内の所定期間およびＦＥＸＴ期間内の所定期間）を抽出する。そして、ＮＥＸＴ期間内の所定期間およびＦＥＸＴ期間内の所定期間において漏話雑音のレベルを測定する。
【００４３】
制御部１３は、測定部１５によって測定されたＮＥＸＴ期間およびＦＥＸＴ期間の各々に対応する漏話雑音のレベル差が予め定められたしきい値Ｎｔｈよりも大きいか否かを判別する。そして、漏話雑音のレベル差がしきい値Ｎｔｈよりも大きい場合は、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていると判断し、「Annex C」方式を用いてトレーニングを行なう。一方、漏話雑音のレベル差がしきい値Ｎｔｈよりも小さい場合は、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていないと判断し、「Annex A」方式を用いてトレーニングを行なう。
【００４４】
なお、図示しないが、漏話雑音の時間的変化が非常に小さい場合は、自己相関信号は常に「Ｌ」レベルとなるため、漏話雑音のレベルを測定するタイミングが抽出されない。この場合は、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていないと判断し、「Annex A」方式を用いてトレーニングを行なう。
【００４５】
したがって、この実施の形態１の変更例では、実施の形態１と同様に、回線状態に応じて、データ通信を開始するまでに要する時間が短縮可能となる。
【００４６】
なお、実施の形態１に示した基準クロック信号ＴＴＲを用いる方法は、局側装置１でしか実現できないが（加入者側装置２は基準クロック信号ＴＴＲを受信しないため）、この実施の形態１の変更例に示した自己相関信号を用いる方法は、局側装置１でも加入者側装置２でも実現可能である。加入者側装置２で実現する場合は、加入者側装置２に漏話雑音の時間的変化を算出する測定部を設け、図３に示した所定期間Ｔ２のＱＵＩＥＴ状態において、受信部２４が受信する漏話雑音の時間的変化を算出する。制御部２３は、その算出結果に基づいてトレーニングの方式を決定する。
【００４７】
［実施の形態２］
図７は、この発明の実施の形態２によるハンドシェイク時の動作について説明するためのタイムチャートである。図７において、局側装置１および加入者側装置２（図１参照）は、それぞれトレーニング前にハンドシェイクを行なう。
【００４８】
加入者側装置２から起動をかける場合、ハンドシェイク時において、まず加入者側装置２が局側装置１にリクエスト信号を送信する。局側装置１がリクエスト信号を受信した後、局側装置１と加入者側装置２との間でトーン信号の授受が行なわれる。
【００４９】
図８は、ハンドシェイク時に使用するキャリアセットについて説明するための図である。図８において、ＩＴＵ−Ｔ勧告「G.992.1」で規定された「Annex A」方式、およびＩＴＵ−Ｔ勧告「G.992.2」で規定された「Annex A」方式，「Annex B」方式では、キャリアセットＡ４３を使用する。また、ＩＴＵ−Ｔ勧告「G.992.1」で規定された「Annex B」方式では、キャリアセットＢ４３を使用する。また、ＩＴＵ−Ｔ勧告「G.992.1」で規定された「Annex C」方式、およびＩＴＵ−Ｔ勧告「G.992.2」で規定された「Annex C」方式では、キャリアセットＣ４３を使用する。
【００５０】
キャリアセットＡ４３は、加入者側装置２から局側装置１への送信に用いられるアップストリームキャリア＃９，＃１７，＃２５と、局側装置１から加入者側装置２への送信に用いられるダウンストリームキャリア＃４０，＃５０，＃６４とを含む。キャリアセットＢ４３は、加入者側装置２から局側装置１への送信に用いられるアップストリームキャリア＃３７，＃４５，＃５３と、局側装置１から加入者側装置２への送信に用いられるダウンストリームキャリア＃７２，＃８８，＃９６とを含む。キャリアセットＣ４３は、加入者側装置２から局側装置１への送信に用いられるアップストリームキャリア＃７，＃９と、局側装置１から加入者側装置２への送信に用いられるダウンストリームキャリア＃１２，＃１４，＃６４とを含む。
【００５１】
図７に戻って、「Annex C」に準拠するｘＤＳＬ方式を用いた通信システムでは、局側装置１は、加入者側装置２からのリクエスト信号に応答して、ダウンストリームキャリア＃１２，＃１４，＃６４を用いてトーン信号を送信する。次いで、加入者側装置２は、局側装置１からのトーン信号に応答して、アップストリームキャリア＃７，＃９を用いてトーン信号を送信する。局側装置１が加入者側装置２からのトーン信号を受信した時点で、局側装置１および加入者側装置２は、お互いがキャリアセットＣ４３を使用して「Annex C」方式でハンドシェイクを行なっていることを認識する。その後、局側装置１と加入者側装置２との間で、「Annex C」方式によって規定される各種定義信号の授受が行なわれる。ハンドシェイクが終了すると、次にトレーニングが開始される。
【００５２】
ここで、図１および図７を参照して、局側装置１が加入者側装置２からのトーン信号を受信してからハンドシェイクが終了するまでの期間Ｔ１１において、局側装置１の測定部１５は、受信部１４が受信する漏話雑音の時間的変化を算出する。制御部１３は、その算出結果に基づいて、トレーニングの方式を「Annex A」または「Annex C」のいずれかに決定する。そして、ハンドシェイク終了後、制御部１３は、決定した方式でトレーニングを実行する。
【００５３】
なお、トレーニングの方式を決定する動作については、実施の形態１において図４を用いて説明したとおりである。また、測定部の動作については、図５または図６を用いて説明したとおりである。なお、図６に示した自己相関信号を用いる方法は、局側装置１でも加入者側装置２でも実現可能である。加入者側装置２で実現する場合は、加入者側装置２に漏話雑音の時間的変化を算出する測定部を設け、図７に示したハンドシェイク時の所定期間Ｔ１１において、受信部２４が受信する漏話雑音の時間的変化を算出する。制御部２３は、その算出結果に基づいてトレーニングの方式を決定する。
【００５４】
したがって、この実施の形態２では、実施の形態１と同様に、隣接回線でＴＣＭ−ＩＳＤＮが使用されていない場合のトレーニング時間が従来よりも約１０〜１５秒短縮される。これにより、回線状態に応じて、データ通信を開始するまでに要する時間が短縮可能となる。
【００５５】
なお、実施の形態１、実施の形態１の変更例および実施の形態２において、基準クロック信号ＴＴＲに同期する雑音を発生させるものとしてＴＣＭ−ＩＳＤＮを例に挙げて説明したが、これに限定されるものではない。
【００５６】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は上記した説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】この発明の実施の形態１によるｘＤＳＬ方式を用いた通信システムの概略構成を示すブロック図である。
【図２】データ通信を開始する前の動作について説明するためのフローチャートである。
【図３】トレーニング時の動作について説明するためのタイムチャートである。
【図４】トレーニングの方式を決定する動作について説明するためのフローチャートである。
【図５】測定部の動作について説明するためのタイムチャートである。
【図６】この実施の形態１の変更例による測定部の動作について説明するためのタイムチャートである。
【図７】この発明の実施の形態２によるハンドシェイク時の動作について説明するためのタイムチャートである。
【図８】ハンドシェイク時に使用するキャリアセットについて説明するための図である。
【符号の説明】
【００５８】
１  局側装置、２  加入者側装置、１１，２１  送信部、１２，２２  ハイブリッド回路、１３，２３  制御部、１４，２４  受信部、１５  測定部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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