(57)【要約】【課題】  本発明の目的はカウンター現像方式で発生しやすいカブリや先端部濃度低下に基づく画像ムラの発生を防止して、画像濃度が高く、色再現性が良好な電子写真画像を作製できる画像形成方法及び画像形成装置を提供することであり、且つ該画像形成方法に用いる有機感光体を提供することである。【解決手段】  有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブ上にトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体が導電性支持体上にバインダー樹脂中に数平均一次粒径３〜２００ｎｍの無機粒子を含有する中間層を介して感光層を有し、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。【選択図】        図１
2006154753.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブ上にトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体が導電性支持体上にバインダー樹脂中に数平均一次粒径３〜２００ｎｍの無機粒子を含有する中間層を介して感光層を有し、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
前記無機粒子がＮ型半導性粒子であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項３】
前記Ｎ型半導性粒子が酸化チタン又は酸化亜鉛であることを特徴とする請求項２に記載の画像形成方法。
【請求項４】
前記Ｎ型半導性粒子が酸化チタンであることを特徴とする請求項３に記載の画像形成方法。
【請求項５】
前記酸化チタンがルチル形酸化チタン顔料又はアナターゼ形酸化チタン顔料であることを特徴とする請求項４に記載の画像形成方法。
【請求項６】
前記Ｎ型半導性粒子が表面処理を施されていることを特徴とする請求項２に記載の画像形成方法。
【請求項７】
前記中間層のバインダー樹脂がポリアミド樹脂であることを特徴とする請求項１〜６のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項８】
前記ポリアミド樹脂が融解熱０〜４０Ｊ／ｇで、且つ吸水率５質量％以下のポリアミド樹脂であることを特徴とする請求項７に記載の画像形成方法。
【請求項９】
前記中間層のバインダー樹脂とＮ型半導性粒子の体積比がバインダー樹脂１に対しＮ型半導性粒子１〜２であることを特徴とする請求項２〜８のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項１０】
前記中間層の膜厚が１〜１０μｍであることを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項１１】
前記中間層上に少なくとも電荷発生層及び電荷輸送層をこの順に設けた積層型有機感光体であることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項１２】
無機粒子の数平均一次粒径が５〜１００ｎｍあることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項１３】
感光体と現像スリーブ間の現像ギャップ（Ｄｓｄ）が０．２〜０．６ｍｍであることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項１４】
感光体と現像スリーブ間の現像領域における磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）が０〜０．８ｍｍであることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項１５】
現像スリーブと感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）が１．２〜３．０であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項１６】
現像スリーブと感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）が１．５〜２．５であることを特徴とする請求項１５に記載の画像形成方法。
【請求項１７】
感光体の表面電位Ｖ０と現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差│Ｖ０−Ｖｄｃ│が１００〜３００Ｖ、現像バイアスの直流成分Ｖｄｃが−３００Ｖ〜−６５０Ｖ、現像バイアスの交流成分Ｖａｃが０．５〜１．５ｋＶ、周波数３〜９ｋＨｚ、Ｄｕｔｙ４５〜７０％、矩形波であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項１８】
有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状現像スリーブ上にトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー像を転写材に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー像を形成し、該各色トナー像を有機感光体から中間転写体上に順次重ね合わせて転写してカラートナー像を形成し、該カラートナー像を記録材上に一括して再転写し、再転写されたカラートナー像を定着してカラー画像を形成する画像形成方法において、前記有機感光体が導電性支持体上にバインダー樹脂中に数平均一次粒径３〜２００ｎｍの無機粒子を含有する中間層を介して感光層を有し、該有機感光体の回転方向に対し、現像手段の現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
【請求項１９】
請求項１に記載の画像形成方法を用いることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２０】
有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブ上にトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させ、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法に用いられる有機感光体において、導電性支持体上にバインダー樹脂中に数平均一次粒径３〜２００ｎｍの無機粒子を含有する中間層を介して感光層を有することを特徴とする有機感光体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に用いる画像形成方法、画像形成装置及び有機感光体に関し、更に詳しくは、複写機やプリンターの分野で用いられる電子写真方式の画像形成に用いる画像形成方法、画像形成装置及び有機感光体（以後、単に感光体とも云う）に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真用の感光体はＳｅ、ヒ素、ヒ素／Ｓｅ合金、ＣｄＳ、ＺｎＯ等の無機感光体から、公害や製造の容易性等の利点に優れる有機感光体に主体が移り、様々な材料を用いた有機感光体が開発されている。
【０００３】
近年では電荷発生と電荷輸送の機能を異なる材料に担当させた機能分離型の感光体が主流となっており、例えば、導電性支持体上に中間層を介して電荷発生層、電荷輸送層を積層した積層型の感光体が広く用いられている（特許文献１）。
【０００４】
また、電子写真プロセスに目を向けると潜像画像形成方式は、ハロゲンランプを光源とするアナログ画像形成とＬＥＤやレーザーを光源とするデジタル方式の画像形成に大別される。最近はパソコンのハードコピー用のプリンターとして、また通常の複写機においても画像処理の容易さや複合機への展開の容易さからデジタル方式の潜像画像形成方式が急激に主流となりつつある。
【０００５】
又、デジタル方式の画像形成方法では、オリジナルのプリント画像を作製する機会が増大し、高画質への要求が高まっている。該電子写真画像の高画質化のために、有機感光体上にスポット径が小さい露光光源を用いて微細な潜像形成を行い、微細なドット画像を形成する技術が開発されている。例えば、スポット径が４０００μｍ2以下の光源を用いて有機感光体上に高精細の潜像を形成する方法が知られている（特許文献２）。このような小径スポット径で、高密度のドット露光を行なっても、該ドット露光により高密度で、均一な潜像を形成できる有機感光体と、該潜像をトナー像として再現できる現像方式の構成がまだ十分に達成されていない。また、ドット画像において、横ライン画像の細り（紙搬送方向に対する垂直方向に形成された１ドットライン画像が、紙搬送方向に形成された１ドットライン画像に比べて細くなってしまう現象）、後端の白抜け（ハーフトーン画像の紙搬送方向後端部の画像濃度が先端部より低下したり、現像されなかったりする現象）等の問題がある。
【０００６】
即ち、有機感光体上の潜像の現像方法としては、有機感光体に対設した現像スリーブを現像領域で、有機感光体の進行方向と平行に進行させる現像方式（以後、パラレル現像方式）と、カウンター方向に進行させる現像方式（以後、カウンター現像方式）が知られているが、両者共、高密度のドット画像を形成するに際し、課題を十分に解決し得ていない。
【０００７】
前記、有機感光体に対設した現像スリーブを有機感光体の進行方向と平行に進行させるパラレル現像方式では、高濃度の画像の周辺が現像性が劣化し、濃度不足になりやすく、コントラストが高い写真画像等で、画質が劣化しやすい。
【０００８】
一方、カウンター現像方式では、現像性が高く、高濃度のドット画像を形成できるが、しばしば、カブリが発生したり、先端部に濃度不足が発生しやすい。
【０００９】
また、最近、ワーム状ムラと言われる微細なムラ故障が問題となっている。このワーム状ムラの原因はあまり判明されていないが、感光体と現像スリーブの相対速度が速く、現像剤の磁気ブラシと感光体間の摩擦帯電が強くなることにより発生するものと考えられている。このため、パラレル現像方式より、カウンター現像方式の方が、ワーム状ムラが発生しやすい傾向にある。また、ワーム状ムラは現像バイアスの周波数と相関性があり、周波数を高くすると、ワーム状ムラは少なくなる。ところが、周波数を高くすると、画像の鮮鋭性が低下する傾向にあり、ワーム状ムラの軽減と画像の鮮鋭性の両方を満足すことは困難である。
【００１０】
上記のような現象は、単に現像剤の改善のみでは、十分に解決されず、有機感光体の特性によっても、これらの現象が悪化したり、改善されたりすることが見出されている。
【００１１】
即ち、有機感光体上に形成される静電潜像のコントラストや、有機感光体と現像剤の摩擦による逆帯電トナーの生成等にも関連していると推測される。
【特許文献１】特開２００４−１３３０１８号公報
【特許文献２】特開平８−２７２１９７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は上述のような従来技術の問題点を解決して、即ち、カウンター現像方式で発生しやすい問題点を解決し、高精細のデジタル画像を安定して形成する有機感光体に関するものであり、更に詳しくは、カウンター現像方式で発生しやすいカブリや先端部濃度低下に基づく画像ムラやワーム状ムラの発生を防止して、画像濃度が高く、色再現性が良好な電子写真画像を作製できる画像形成方法及び画像形成装置を提供することであり、且つ該画像形成方法に適用する有機感光体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の上記のような課題、即ち、カウンター現像方式で発生しやすいカブリの発生、や部分的な濃度不足やワーム状ムラを解消し、均一で高精細の電子写真画像を得るために、有機感光体の感光層の構成と現像方式との関連を検討した結果、現像性が優れたカウンター現像方式でのカブリの発生、や画像先端部やワーム状ムラの濃度不良を防止するためには、有機感光体に電荷キャリアの整流性を改善した中間層を設けることが効果的であることを見出し、本発明を完成した。
【００１４】
すなわち、カウンター現像方式を適正にすることにより、カブリの発生や画像先端部の濃度不良の問題をある程度改善できたが、ワーム状ムラと言われる微細なムラ故障防止と鮮鋭性向上の両立を図る事は出来なかった。そこで、本発明者らが鋭意検討を行った結果、カウンター現像方式において、本発明の中間層を有する感光体を用いることにより上記両立を達成し、更に、カブリの発生や画像先端部の濃度不良の問題を改善することができることを見出した。ワーム状ムラと言われる微細なムラ故障防止と鮮鋭性向上の両立を可能にすることができた理由については定かではないが、本発明の中間層中の無機微粒子の大きさに関連するブロッキング能が、あたかも現像バイアス周波数を上げたと同じ作用があるものと推測している。
【００１５】
即ち、本発明は以下のような構成を有することにより達成される。
１．有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブ上にトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体が導電性支持体上にバインダー樹脂中に数平均一次粒径３〜２００ｎｍの無機粒子を含有する中間層を介して感光層を有し、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
２．前記無機粒子がＮ型半導性粒子であることを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
３．前記Ｎ型半導性粒子が酸化チタン又は酸化亜鉛であることを特徴とする前記２に記載の画像形成方法。
４．前記Ｎ型半導性粒子が酸化チタンであることを特徴とする前記３に記載の画像形成方法。
５．前記酸化チタンがルチル形酸化チタン顔料又はアナターゼ形酸化チタン顔料であることを特徴とする前記４に記載の画像形成方法。
６．前記Ｎ型半導性粒子が表面処理を施されていることを特徴とする前記２に記載の画像形成方法。
７．前記中間層のバインダー樹脂がポリアミド樹脂であることを特徴とする前記１〜６のいずれか１項に記載の画像形成方法。
８．前記ポリアミド樹脂が融解熱０〜４０Ｊ／ｇで、且つ吸水率５質量％以下のポリアミド樹脂であることを特徴とする前記７に記載の画像形成方法。
９．前記中間層のバインダー樹脂とＮ型半導性粒子の体積比がバインダー樹脂１に対しＮ型半導性粒子１〜２であることを特徴とする前記２〜８のいずれか１項に記載の画像形成方法。
１０．前記中間層の膜厚が１〜１０μｍであることを特徴とする前記１〜９のいずれか１項に記載の画像形成方法。
１１．前記中間層上に少なくとも電荷発生層及び電荷輸送層をこの順に設けた積層型有機感光体であることを特徴とする前記１〜１０のいずれか１項に記載の画像形成方法。
１２．無機粒子の数平均一次粒径が５〜１００ｎｍあることを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
１３．感光体と現像スリーブ間の現像ギャップ（Ｄｓｄ）が０．２〜０．６ｍｍであることを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
１４．感光体と現像スリーブ間の現像領域における磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）が０〜０．８ｍｍであることを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
１５．現像スリーブと感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）が１．２〜３．０であることを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
１６．現像スリーブと感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）が１．５〜２．５であることを特徴とする前記１５に記載の画像形成方法。
１７．感光体の表面電位Ｖ０と現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差│Ｖ０−Ｖｄｃ│が１００〜３００Ｖ、現像バイアスの直流成分Ｖｄｃが−３００Ｖ〜−６５０Ｖ、現像バイアスの交流成分Ｖａｃが０．５〜１．５ｋＶ、周波数３〜９ｋＨｚ、Ｄｕｔｙ４５〜７０％、矩形波であることを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
１８．有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状現像スリーブ上にトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー像を転写材に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー像を形成し、該各色トナー像を有機感光体から中間転写体上に順次重ね合わせて転写してカラートナー像を形成し、該カラートナー像を記録材上に一括して再転写し、再転写されたカラートナー像を定着してカラー画像を形成する画像形成方法において、前記有機感光体が導電性支持体上にバインダー樹脂中に数平均一次粒径３〜２００ｎｍの無機粒子を含有する中間層を介して感光層を有し、該有機感光体の回転方向に対し、現像手段の現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
１９．前記１に記載の画像形成方法を用いることを特徴とする画像形成装置。
２０．有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブ上にトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させ、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法に用いられる有機感光体において、導電性支持体上にバインダー樹脂中に数平均一次粒径３〜２００ｎｍの無機粒子を含有する中間層を介して感光層を有することを特徴とする有機感光体。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の画像形成方法及び画像形成装置を用いることにより、カウンター現像方式で発生しやすいカブリの発生や先端部の濃度不良を防止でき、色再現性が良好な電子写真画像を提供することができる。又画像形成方法に用いられる有機感光体を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明について、詳細に説明する。
【００１８】
本発明の画像形成方法は、有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブ上にトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法であり、前記有機感光体が導電性支持体上にバインダー樹脂中に数平均一次粒径３〜２００ｎｍの無機粒子を含有する中間層を介して感光層を有し、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする。
【００１９】
本発明の画像形成方法は上記構成を有することにより、カウンター現像方式により発生しやすい、カブリの発生や先端部の濃度不良を防止でき、高画質のデジタル画像或いはカラー画像を提供することができる。
【００２０】
本発明に係わる有機感光体について記載する。本発明に用いられる有機感光体は、導電性支持体上にバインダー樹脂中に数平均一次粒径３〜２００ｎｍの無機粒子を含有する中間層を介して感光層を有る。
【００２１】
有機感光体が上記のような構成を有することにより、カウンター現像方式により発生しやすい、カブリの発生や先端部の濃度不良を防止でき、高画質のデジタル画像或いはカラー画像を提供することができる。
【００２２】
以下、本発明に係わる有機感光体の構成について記載する。
【００２３】
本発明において、有機感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機感光体を全て含有する。
【００２４】
本発明に係わる感光体の構成は、導電性支持体上に感光層として電荷発生層および電荷輸送層を順次積層した構成が好ましい。更に、導電性支持体と感光層の間に中間層を設けることが好ましく、また、必要により、感光層上にさらに表面保護層を形成した構成にしてもよい。
【００２５】
以下に本発明に係わる有機感光体の層構成の好ましい具体例について記載する。
【００２６】
導電性支持体
本発明の感光体に用いられる導電性支持体としてはシート状でもよいが円筒状の導電性支持体が好ましい。
【００２７】
本発明に係わる円筒状の導電性支持体とは回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、円筒度が５〜４０μｍが好ましく、７〜３０μｍがより好ましい。
【００２８】
この円筒度とは、ＪＩＳ規格（Ｂ０６２１−１９８４）による。即ち、円筒基体を２つの同軸の幾何学的円筒で挟んだとき、同軸２円筒の間隔が最小となる位置の半径の差で表し、本発明では該半径の差をμｍで表す。円筒度の測定方法は円筒状基体の両端１０ｍｍの２点、中心部、両端と中心部の間を３等分した点の４点、計７点の真円度を測定し求める。測定器は非接触万能ロール径測定機（（株）ミツトヨ製）を用いて測定できる。
【００２９】
導電性支持体の材料としてはアルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗１０3Ωｃｍ以下が好ましい。
【００３０】
本発明で用いられる導電性支持体は、その表面に封孔処理されたアルマイト膜が形成されたものを用いても良い。アルマイト処理は、通常例えばクロム酸、硫酸、シュウ酸、リン酸、硼酸、スルファミン酸等の酸性浴中で行われるが、硫酸中での陽極酸化処理が最も好ましい結果を与える。硫酸中での陽極酸化処理の場合、硫酸濃度は１００〜２００ｇ／ｌ、アルミニウムイオン濃度は１〜１０ｇ／ｌ、液温は２０℃前後、印加電圧は約２０Ｖで行うのが好ましいが、これに限定されるものではない。又、陽極酸化被膜の平均膜厚は、通常２０μｍ以下、特に１０μｍ以下が好ましい。
【００３１】
又、本発明の有機感光体においては、円筒状支持体の外径が２０〜８０ｍｍの場合に硬化が大きい。外径が２０〜８０ｍｍの円筒状支持体の場合、画像形成プロセスでの感光体の表面線速が高速になりやすく、カウンター現像方式で、画像ムラやカブリが発生しやすい。
【００３２】
中間層
本発明に係わる有機感光体は導電性支持体と感光層の間に中間層を設ける。中間層にはバインダー樹脂中に数平均一次粒径３〜２００ｎｍの無機粒子を含有する。中間層のバインダー樹脂中に無機粒子を含有させる構造を有することにより、導電性支持体からのフリーキャリア（導電性支持体から進入してくる電子やホール）のブロッキング性が向上し、黒ポチやカブリの発生を防止し、且つ現像性を増大させて、画像ムラの発生を防止でき、画像濃度が十分な電子写真画像を得ることができる。
【００３３】
本発明に係わる中間層に用いられる無機粒子は、酸化チタン（ＴｉＯ2）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）、酸化スズ（ＳｎＯ2）、酸化ジルコニウム、酸化セリウム、酸化鉄、酸化アルミニウム、酸化タングステン、酸化ビスマス等の金属酸化物が好ましく、炭化ケイ素、炭化チタン等の金属炭化物、チタン酸ストロンチウム、チタン酸カルシウム、チタン酸バリウム等のチタン酸塩、炭酸カルシウム等の炭酸塩、窒化アルミニウム等の金属窒化物、硫酸バリウム、硫酸銅、硫酸亜鉛等の硫酸塩等も用いられる。
【００３４】
これらの無機粒子の中でも、本発明に好ましく用いられる無機粒子はＮ型半導性粒子が好ましい。
【００３５】
Ｎ型半導性粒子とは、主たる電荷キャリアが電子である粒子を意味する。即ち、主たる電荷キャリアが電子であることから、該Ｎ型半導性粒子を絶縁性バインダーに含有させた中間層は、導電性支持体からのホール注入を効率的にブロックし、また、感光層からの電子に対しては輸送性を示す性質を有するものを云う。
【００３６】
Ｎ型半導性粒子としては、酸化チタン（ＴｉＯ2）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）が好ましく、特に酸化チタンが特に好ましく用いられる。
【００３７】
Ｎ型半導性粒子は数平均一次粒子径が３．０〜２００ｎｍの範囲の微粒子を用いる。特に、５ｎｍ〜１００ｎｍが好ましい。数平均一次粒子径とは、微粒子を透過型電子顕微鏡観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析によってフェレ方向平均径としての測定値である。数平均一次粒径が３．０ｎｍ未満のＮ型半導性粒子は中間層バインダー中での均一な分散ができにくく、凝集粒子を形成しやすく、該凝集粒子が電荷トラップとなって残留電位が発生し、カブリが発生しやすい。一方、数平均一次粒径が２００ｎｍより大きいＮ型半導性粒子は中間層の表面に大きな凹凸を作りやすく、これらの大きな凹凸を通して画像ムラが発生しやすい。又、数平均一次粒径が２００ｎｍより大きいＮ型半導性粒子は分散液中で沈澱しやすく、凝集物が発生しやすく、その結果、画像ムラが発生しやすい。
【００３８】
前記酸化チタン粒子は、結晶形としては、アナターゼ形、ルチル形、ブルッカイト形及びアモルファス形等があるが、中でもルチル形酸化チタン顔料又はアナターゼ形酸化チタン顔料は、中間層を通過する電荷の整流性を高め、即ち、電子の移動性を高め、帯電電位を安定させ、残留電位の増大を防止すると共に、転写メモリーの発生を防止することができ、本発明のＮ型半導性粒子として最も好ましい。
【００３９】
Ｎ型半導性粒子はメチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体で表面処理されたものが好ましい。該メチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体の分子量は１０００〜２００００のものが表面処理効果が高く、その結果、Ｎ型半導性粒子の整流性を高め、このＮ型半導性粒子を含有する中間層を用いることにより、黒ポチ発生が防止され、又、良好なハーフトーン画像の作製に効果がある。
【００４０】
メチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体とは−（ＨＳｉ（ＣＨ3）Ｏ）−の構造単位とこれ以外の構造単位（他のシロキサン単位のこと）の共重合体が好ましい。他のシロキサン単位としては、ジメチルシロキサン単位、メチルエチルシロキサン単位、メチルフェニルシロキサン単位及びジエチルシロキサン単位等が好ましく、特にジメチルシロキサンが好ましい。共重合体中のメチルハイドロジェンシロキサン単位の割合は１０〜９９モル％、好ましくは２０〜９０モル％である。
【００４１】
メチルハイドロジェンシロキサン共重合体はランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体等のいずれでもよいがランダム共重合体及びブロック共重合体が好ましい。又、共重合成分としてはメチルハイドロジェンシロキサン以外に、一成分でも二成分以上でもよい。
【００４２】
又、Ｎ型半導性粒子は下式で表される反応性有機ケイ素化合物で表面処理したものでもよい。
【００４３】
（Ｒ）n−Ｓｉ−（Ｘ）4-n
（上式中、Ｓｉはケイ素原子、Ｒは該ケイ素原子に炭素が直接結合した形の有機基を表し、Ｘは加水分解性基を表し、ｎは０〜３の整数を表す。）
上式で表される有機ケイ素化合物において、Ｒで示されるケイ素に炭素が直接結合した形の有機基としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、ドデシル等のアルキル基、フェニル、トリル、ナフチル、ビフェニル等のアリール基、γ−グリシドキシプロピル、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチル等の含エポキシ基、γ−アクリロキシプロピル、γ−メタアクリロキシプロピルの含（メタ）アクリロイル基、γ−ヒドロキシプロピル、２，３−ジヒドロキシプロピルオキシプロピル等の含水酸基、ビニル、プロペニル等の含ビニル基、γ−メルカプトプロピル等の含メルカプト基、γ−アミノプロピル、Ｎ−β（アミノエチル）−γ−アミノプロピル等の含アミノ基、γ−クロロプロピル、１，１，１−トリフロオロプロピル、ノナフルオロヘキシル、パーフルオロオクチルエチル等の含ハロゲン基、その他ニトロ、シアノ置換アルキル基を挙げられる。また、Ｘの加水分解性基としてはメトキシ、エトキシ等のアルコキシ基、ハロゲン基、アシルオキシ基が挙げられる。
【００４４】
また、上式で表される有機ケイ素化合物は、単独でも良いし、２種以上組み合わせて使用しても良い。
【００４５】
また、上式で表される有機ケイ素化合物の具体的化合物で、ｎが２以上の場合、複数のＲは同一でも異なっていても良い。同様に、ｎが２以下の場合、複数のＸは同一でも異なっていても良い。又、上式で表される有機ケイ素化合物を２種以上を用いるとき、Ｒ及びＸはそれぞれの化合物間で同一でも良く、異なっていても良い。
【００４６】
また、前記メチルハイドロジェンシロキサン共重合体や反応性有機ケイ素化合物の表面処理に先立ちＮ型半導性粒子をアルミナ、シリカ等の無機の表面処理を行ってもよい。
【００４７】
なお、前述のアルミナ、シリカの処理は同時に行っても良いが、特にアルミナ処理を最初に行い、次いでシリカ処理を行うことが好ましい。また、アルミナとシリカの処理をそれぞれ行う場合のアルミナ及びシリカの処理量は、アルミナよりもシリカの多いものが好ましい。
【００４８】
前記酸化チタン等のＮ型半導性微粒子のアルミナ、シリカ或いはジルコニア等の金属酸化物による表面処理は湿式法で行うことができる。例えば、シリカ、又はアルミナの表面処理を行ったＮ型半導性粒子は以下の様に作製することができる。
【００４９】
Ｎ型半導性粒子として酸化チタン粒子を用いる場合、酸化チタン粒子（数平均一次粒子径：５０ｎｍ）を５０〜３５０ｇ／Ｌの濃度で水中に分散させて水性スラリーとし、これに水溶性のケイ酸塩又は水溶性のアルミニウム化合物を添加する。その後、アルカリ又は酸を添加して中和し、酸化チタン粒子の表面にシリカ、又はアルミナを析出させる。続いて濾過、洗浄、乾燥を行い目的の表面処理酸化チタンを得る。前記水溶性のケイ酸塩としてケイ酸ナトリウムを使用した場合には、硫酸、硝酸、塩酸等の酸で中和することができる。一方、水溶性のアルミニウム化合物として硫酸アルミニウムを用いたときは水酸化ナトリウムや水酸化カリウム等のアルカリで中和することができる。
【００５０】
本発明に用いられる中間層を形成するために作製する中間層塗布液は前記表面処理酸化チタン等のＮ型半導性粒子の他にバインダー樹脂、分散溶媒等から構成される。
【００５１】
Ｎ型半導性粒子の中間層中での比率は、中間層のバインダー樹脂との体積比（バインダー樹脂の体積を１とすると）で１．０〜２．０倍が好ましい。中間層中でこのような高密度で本発明のＮ型半導性粒子を用いることにより、中間層の整流性が高まり、膜厚を厚くしても残留電位の上昇や転写メモリーも発生せず、黒ポチを効果的に防止でき、電位変動が小さい良好な有機感光体を形成することができる。又、このような中間層はバインダー樹脂１００体積部に対し、Ｎ型半導性粒子を１００〜２００体積部を用いることが好ましい。
【００５２】
一方、これらの粒子を分散し、中間層の層構造を形成するバインダー樹脂としては、粒子の良好な分散性を得る為にポリアミド樹脂が好ましいが、特に以下に示すポリアミド樹脂が好ましい。
【００５３】
即ち、中間層にはバインダー樹脂に融解熱０〜４０Ｊ／ｇで、且つ吸水率５質量％以下のポリアミド樹脂が好ましい。該融解熱は０〜３０Ｊ／ｇがより好ましく、０〜２０Ｊ／ｇが最も好ましい。一方、前記吸水率が５質量％を超えると、中間層中の含水率が上昇し、中間層の整流性が低下し、黒ポチが発生しやすく、ハーフトン画像が劣化しやすい。該吸水率は４質量％以下がより好ましい。
【００５４】
上記樹脂の融解熱はＤＳＣ（示差走査熱量測定：Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  Ｓｃａｎｎｉｎｇ  Ｃａｌｏｒｉｍｅｔｏｒｙ）にて測定する。但し、ＤＳＣの測定値と同じ測定値が得られれば、ＤＳＣ測定法にこだわらない。該融解熱はＤＳＣ昇温時の吸熱ピーク面積から求める。
【００５５】
一方、樹脂の吸水率は水中浸漬法による質量変化又はカールフィッシャー法により求める。
【００５６】
中間層のバインダー樹脂としてはアルコール可溶性ポリアミド樹脂が好ましい。有機感光体の中間層のバインダー樹脂としては、中間層を均一な膜厚で形成するために、溶媒溶解性の優れた樹脂が必要とされている。このようなアルコール可溶性のポリアミド樹脂としては、前記した６−ナイロン等のアミド結合間の炭素鎖の少ない化学構造から構成される共重合ポリアミド樹脂やメトキシメチル化ポリアミド樹脂が知られているが、これらの樹脂は吸水率が高く、このようなポリアミドを用いた中間層は環境依存性が高くなる傾向にあり、その結果、たとえば高温高湿や低温低湿下の帯電特性や感度等が変化しやすく、黒ポチの発生やハーフトン画像の劣化を起しやすい。
【００５７】
アルコール可溶性ポリアミド樹脂には、上記のような欠点を改良し、融解熱０〜４０Ｊ／ｇで、且つ吸水率５質量％以下の特性を与えることにより、従来のアルコール可溶性ポリアミド樹脂の欠点を改良し、外部環境が変化しても、又有機感光体の長時間連続使用を行っても、良好な電子写真画像を得ることができる。
【００５８】
以下、融解熱０〜４０Ｊ／ｇで、且つ吸水率５質量％以下の特性を有するアルコール可溶性ポリアミド樹脂について説明する。
【００５９】
前記アルコール可溶性ポリアミド樹脂としては、アミド結合間の炭素数が７〜３０の繰り返し単位構造を全繰り返し単位構造の４０〜１００モル％含有するポリアミド樹脂が好ましい。
【００６０】
ここで、アミド結合間の炭素数が７〜３０の繰り返し単位構造について説明する。前記繰り返し単位構造とはポリアミド樹脂を形成するアミド結合単位を意味する。このことを、繰り返し単位構造がアミノ基とカルボン酸基の両方を持つ化合物の縮合により形成されるポリアミド樹脂（タイプＡ）と、ジアミノ化合物とジカルボン酸化合物の縮合で形成されるポリアミド樹脂（タイプＢ）の両方の例で説明する。
【００６１】
即ち、タイプＡの繰り返し単位構造は一般式（１）で表され、Ｘに含まれる炭素数が繰り返し単位構造におけるアミド結合単位の炭素数である。一方タイプＢの繰り返し単位構造は一般式（２）で表され、Ｙに含まれる炭素数もＺに含まれる炭素数も、各々繰り返し単位構造におけるアミド結合単位の炭素数である。
【００６２】
【化１】
2006154753.tif 000003
【００６３】
一般式（１）中、Ｒ1は水素原子、置換又は無置換のアルキル基、Ｘは置換又は無置換の、アルキレン基、２価のシクロアルカンを含む基、２価の芳香族基及びこれらの混合構造を示し、ｌは自然数を示す。
【００６４】
【化２】
2006154753.tif 000004
【００６５】
一般式（２）中、Ｒ2、Ｒ3は各水素原子、置換又は無置換のアルキル基、Ｙ、Ｚは各置換又は無置換の、アルキレン基、２価のシクロアルカンを含む基、２価の芳香族基及びこれらの混合構造を示し、ｍ、ｎは自然数を示す。
【００６６】
前記のごとく、炭素数が７〜３０の繰り返し単位構造は置換又は無置換の、アルキレン基、２価のシクロアルカンを含む基、２価の芳香族基及びこれらの混合構造を有する化学構造等が挙げられるが、これらの中で２価のシクロアルカンを含む基を有する化学構造が好ましい。
【００６７】
上記ポリアミド樹脂は繰り返し単位構造のアミド結合間の炭素数が７〜３０であるが、好ましくは９〜２５、更には１１〜２０が良い。またアミド結合間の炭素数が７〜３０の繰り返し単位構造が全繰り返し単位構造中に占める比率は４０〜１００モル％、好ましくは６０〜１００モル％、更には８０〜１００モル％が良い。
【００６８】
前記炭素数が７より小だと、ポリアミド樹脂の吸湿性が大きく、電子写真特性、特に繰り返し使用時の電位の湿度依存性が大きく、更に黒ポチ等の画像欠陥が発生しやすく、ハーフトン画像が劣化しやすい。３０より大であるとポリアミド樹脂の塗布溶媒への溶解が悪くなり、中間層の塗布膜形成に適さない。
【００６９】
又、アミド結合間の炭素数が７〜３０の繰り返し単位構造が全繰り返し単位構造中に占める比率が４０モル％より小さいと、上記効果が小さくなる。
【００７０】
本発明の好ましいポリアミド樹脂としては下記一般式（３）で示される繰り返し単位構造を有するポリアミドが挙げられる。
【００７１】
【化３】
2006154753.tif 000005
【００７２】
一般式（３）中、Ｙ1は２価のアルキル置換されたシクロアルカンを含む基、Ｚ1はメチレン基、ｍは１〜３、ｎは３〜２０を示す。
【００７３】
上記一般式（３）中、Ｙ1の２価のアルキル置換されたシクロアルカンを含む基は下記化学構造が好ましい。即ち、Ｙ1が下記化学構造を有する本発明のポリアミド樹脂は、黒ポチやハーフトーン画像の画像ムラの発生に対する防止効果が著しい。
【００７４】
【化４】
2006154753.tif 000006
【００７５】
上記化学構造において、Ａは単結合、炭素数１〜４のアルキレン基を示し、Ｒ4は置換基で、アルキル基を示し、ｐは１〜５の自然数を示す。但し、複数のＲ4は同一でも、異なっていても良い。
【００７６】
上記ポリアミド樹脂の具体例としては下記のような例が挙げられる。
【００７７】
【化５】
2006154753.tif 000007
【００７８】
【化６】
2006154753.tif 000008
【００７９】
【化７】
2006154753.tif 000009
【００８０】
上記具体例中の（）内の％は繰り返し単位構造のアミド結合間の炭素数が７以上の繰り返し単位構造の比率（モル％）を示す。
【００８１】
上記具体例の中でも、一般式（３）の繰り返し単位構造を有するＮ−１〜Ｎ−４のポリアミド樹脂が特に好ましい。
【００８２】
又、上記ポリアミド樹脂の分子量は数平均分子量で５，０００〜８０，０００が好ましく、１０，０００〜６０，０００がより好ましい。数平均分子量が５，０００以下だと中間層の膜厚の均一性が劣化し、本発明の効果が十分に発揮されにくい。一方、８０，０００より大きいと、樹脂の溶媒溶解性が低下しやすく、中間層中に凝集樹脂が発生しやすく、黒ポチやハーフトーン画像に画像ムラが発生しやすい。
【００８３】
上記ポリアミド樹脂はその一部が既に市販されており、例えばダイセル・デグサ（株）社製のベスタメルトＸ１０１０、Ｘ４６８５等の商品名で販売されて、一般的なポリアミドの合成法で作製することができるが、以下に合成例の一例を挙げる。
【００８４】
例示ポリアミド樹脂（Ｎ−１）の合成
攪拌機、窒素、窒素導入管、温度計、脱水管等を備えた重合釜にラウリルラクタム２１５質量部、３−アミノメチル−３，５，５−トリメチルシクロヘキシルアミン１１２質量部、１，１２−ドデカンシカルボン酸１５３質量部及び水２質量部を混合し、加熱加圧下、水を留出させながら９時間反応させた。重合物を取り出し、Ｃ13−ＮＭＲにより共重合組成を求めたところ、Ｎ−１の組成と一致した。尚、上記合成された共重合のメルトフローインデックス（ＭＦＩ）は（２３０℃／２．１６ｋｇ）の条件で、５ｇ／１０ｍｉｎであった。
【００８５】
上記ポリアミド樹脂を溶解し、塗布液を作製する溶媒としては、エタノール、ｎ−プロピルアルコール、イソプロピルアルコール、ｎ−ブタノール、ｔ−ブタノール、ｓｅｃ−ブタノール等の炭素数２〜４のアルコール類が好ましく、ポリアミドの溶解性と作製された塗布液の塗布性の点で優れている。これらの溶媒は全溶媒中に３０〜１００質量％、好ましくは４０〜１００質量％、更には５０〜１００質量％が好ましい。前記溶媒と併用し、好ましい効果を得られる助溶媒としては、メタノール、ベンジルアルコール、トルエン、メチレンクロライド、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン等が挙げられる。本発明の中間層の膜厚は０．３〜１０μｍが好ましい。中間層の膜厚が０．５μｍ未満では、黒ポチ、ハーフトーン画像に画像ムラが発生しやすく、１０μｍを超えると、残留電位の上昇や転写メモリーが発生しやすく、鮮鋭性が劣化しやすい。中間層の膜厚は０．５〜５μｍがより好ましい。
【００８６】
又、上記中間層は実質的に絶縁層であることが好ましい。ここで絶縁層とは、体積抵抗が１×１０８以上である。本発明の中間層及び保護層の体積抵抗は１×１０8〜１０15Ω・ｃｍが好ましく、１×１０9〜１０14Ω・ｃｍがより好ましく、更に好ましくは、２×１０9〜１×１０13Ω・ｃｍである。体積抵抗は下記のようにして測定できる。
【００８７】
測定条件；ＪＩＳ：Ｃ２３１８−１９７５に準ずる。
【００８８】
測定器：三菱油化社製Ｈｉｒｅｓｔａ  ＩＰ
測定条件：測定プローブ  ＨＲＳ
印加電圧：５００Ｖ
測定環境：３０±２℃、８０±５ＲＨ％
体積抵抗が１×１０8未満では中間層の電荷ブロッキング性が低下し、黒ポチの発生が増大し、有機感光体の電位保持性も劣化し、良好な画質が得られない。一方１０15Ω・ｃｍより大きいと繰り返し画像形成で残留電位が増大しやすく、良好な画質が得られない。
【００８９】
中間層の形成用の塗布液を調製するための溶媒としては公知の有機溶剤、例えばアルコール系、芳香族系、ハロゲン化炭化水素系、ケトン系、ケトンアルコール系、エーテル系、エステル系等から任意で選択することができる。
【００９０】
例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を用いることができる。
【００９１】
また、これらの分散に用いる溶剤は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤としてバインダー樹脂を溶かす事ができる溶剤であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
【００９２】
カップリング剤等を用いて表面処理した無機粒子をバインダー樹脂中に分散させる方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカーなどの方法を用いることができる。さらにこの下引層を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【００９３】
感光層
電荷発生層（ＣＧＬ）電荷発生層は、電荷発生物質（ＣＧＭ）を主成分とする層であって、必要に応じてバインダー樹脂を用いてもよい。
【００９４】
電荷発生物質としては、公知の材料を用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらの電荷発生物質は、単独又は２種以上の混合物として用いることができる。
【００９５】
上記ＣＧＭの中で、フタロシアニン系顔料を用いた場合、本発明の効果が顕著に表れる。チタニルフタロシアニン顔料顔料やガリウムフタロシアニン顔料等を電荷発生物質として用いた有機感光体は電位特性が変動しやすい傾向にあるが、本発明に係わる中間層を用いると、電位変動が改善され、カウンター現像方式の画像形成方法を用いても、カブリの発生を防止でき、画像先端部等の部分的な濃度低下の発生を防止できる。
【００９６】
電荷発生層にＣＧＭの分散媒としてバインダーを用いる場合、バインダーとしては公知の樹脂を用いることができるが、最も好ましい樹脂としてはホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が挙げられる。バインダー樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し２０〜６００質量部が好ましい。これらの樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．３μｍ〜２μｍが好ましい。
【００９７】
電荷輸送層（ＣＴＬ）
電荷輸送層は、帯電電荷を保持させ、かつ、露光により電荷発生層で発生分離した電荷を移動させて保持していた帯電電荷と結合させることを目的とする層である。帯電電荷を保持させる目的を達成するためには、電気抵抗が高いことが要求される。また、保持していた帯電電荷で高い表面電位を得る目的を達成するためには、誘電率が小さく、かつ、電荷移動性が良いことが要求される。これらの要件を満足させるための電荷輸送層は、電荷輸送性物質（ＣＴＭ）及び必要に応じて用いられるバインダー樹脂により構成される。かかる電荷輸送層は、これらの電荷輸送性物質及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。かかる電荷輸送層には、必要により、電荷輸送性物質及びバインダー樹脂以外に、可塑剤、酸化防止剤、レベリング剤等などの添加剤を適量添加することもできる。電荷輸送性物質としては、正孔輸送物質と電子輸送物質とがあるが、本発明の有機感光体の層構成では正孔輸送物質が好ましい。
【００９８】
電荷輸送層には電荷輸送物質（ＣＴＭ）及びＣＴＭを分散し製膜するバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。
【００９９】
電荷輸送物質としては、公知の正孔輸送性（Ｐ型）の電荷輸送物質（ＣＴＭ）を用いることができる。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物などを用いることができる。これら電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。
【０１００】
本発明に係わる電荷輸送物質としては、電荷の移動度が比較的高く、バインダー中への分散性が良好で、電位特性が安定したものが好ましく、特に、下記一般式（４）の化合物が好ましい。
【０１０１】
【化８】
2006154753.tif 000010
【０１０２】
（一般式（４）中、Ｒ1は水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、Ｒ2およびＲ3はアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基あるいは置換もしくは無置換のアリール基を表し、Ｒ2およびＲ3は同じでも異なっていてもよい。Ｒ4、Ｒ5は水素原子、低級アルキル基または置換もしくは無置換のアリール基を表し、また、Ａｒは置換もしくは無置換のアリール基を表し、ＡｒとＲ5が結合し、環を形成してもよい。）
以下に、一般式（４）の化合物の具体例を示す。
【０１０３】
【化９】
2006154753.tif 000011
【０１０４】
【化１０】
2006154753.tif 000012
【０１０５】
【化１１】
2006154753.tif 000013
【０１０６】
電荷輸送層（ＣＴＬ）に用いられるバインダー樹脂としては熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂いずれの樹脂かを問わない。例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位構造のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂。又これらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。これらの中で吸水率が小さく、ＣＴＭの分散性、電子写真特性が良好なポリカーボネート樹脂が最も好ましい。
【０１０７】
バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し５０〜２００質量部が好ましい。又、電荷輸送層の合計膜厚は２０μｍ以下が好ましく、１０〜１６μｍがより好ましい。該膜厚が２０μｍを超えると、電荷輸送層内での、短波長レーザの吸収や散乱が大きくなり、鮮鋭性の低下や、残留電位の増加が発生しやすい。
【０１０８】
又、本発明に係わる感光体の表面層には酸化防止剤を含有させることが好ましい。表面層は感光体の帯電時の活性ガス、例えばＮＯｘやオゾン等で酸化されやすく、画像ボケが発生しやすいが、酸化防止剤を共存させることにより、画像ボケの発生を防止することが出来る。該酸化防止剤とは、その代表的なものは有機感光体中ないしは有機感光体表面に存在する自動酸化性物質に対して、光、熱、放電等の条件下で酸素の作用を防止ないし、抑制する性質を有する物質である。代表的には下記の化合物群が挙げられる。
【０１０９】
【化１２】
2006154753.tif 000014
【０１１０】
【化１３】
2006154753.tif 000015
【０１１１】
【化１４】
2006154753.tif 000016
【０１１２】
【化１５】
2006154753.tif 000017
【０１１３】
又、本発明に係わる感光体の最上層には、含フッ素樹脂微粒子を含有させた構成が好ましい。再表面層に含フッ素樹脂微粒子を含有させることにより、感光体表面に形成されたトナー画像の記録紙等への転写性が向上し、ドット画像の再現性を向上させる。
【０１１４】
中間層、電荷発生層、電荷輸送層等の層形成に用いられる溶媒又は分散媒としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではないが、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン等が好ましく用いられる。また、これらの溶媒は単独或いは２種以上の混合溶媒として用いることもできる。
【０１１５】
カウンター現像方式の現像装置を図１により説明する。なお、図１の現像装置は接触式二成分タイプの現像装置であるが、本発明はこの接触式二成分タイプの現像装置に限定されず、例えば、非接触式一成分タイプの現像装置も採用できる。現像装置１０２は、二成分現像剤を収容した現像容器１１０の開口部に、円筒状の磁石１２１を非回転に配置した現像スリーブ１２０（現像剤坦持体）が有機感光体（像坦持体）１０１に対向して配設され、この現像スリーブ１２０は、矢印方向に回転する有機感光体１０１に対しカウンター方向に回転して、その表面上に吸着保持された現像剤を有機感光体１０１と対向した現像部に搬送する。磁石１２１は、有機感光体１０１側に現像磁極Ｎ１を有し、この現像磁極Ｎ１から現像スリーブ１２０の回転方向に、第１搬送磁極Ｓ３、第２搬送磁極Ｎ２、第３搬送磁極Ｓ２、及び第３搬送磁極と離間磁極を構成する汲み上げ磁極Ｓ１を有している。
【０１１６】
現像容器１１０内の現像剤は、磁石１２１の汲み上げ磁極Ｓ１に対応する現像スリーブ１２０の表面上の位置（汲み上げ位置）Ｑで、汲み上げ極Ｓ１の作用により現像スリーブ１２０上に吸着保持され、現像ブレード１２２（現像剤層厚規制手段）によって層厚が規制されたのち現像部に至り、現像部で現像磁極Ｎ１の作用により磁気ブラシ（現像ブラシ）を形成して、有機感光体１０１上の潜像を現像する。
【０１１７】
現像によってトナー濃度が低下した現像剤は、第１、第２搬送磁極Ｓ３、Ｎ２の作用によって、現像容器１１０内まで現像スリーブ１２０上に保持されて戻され、第３搬送磁極Ｓ２と汲み上げ磁極Ｓ１の中間の磁束密度が最も小さい現像スリーブ１２０表面上の位置（現像剤落下位置）Ｐで、現像スリーブ１２０上から剥離して落下する。現像剤が剥離された現像スリーブ１２０は、上記のように、汲み上げ位置Ｑで新たな現像剤が吸着保持される。
【０１１８】
現像容器１１０内の現像スリーブ１２０の下方には、第１の攪拌搬送部材１２３が設置され、隔壁１４０を介して更に第２の攪拌搬送部材１２４が設置されている。これら第１、第２の攪拌搬送部材１２３、１２４は、スクリュータイプとされ、らせん状のスクリュー羽根１２８及びその羽根の鍔間の板状突起１３０を有してなっている。
【０１１９】
現像スリーブ１２０上から剥離したトナー濃度が低い現像剤は、第１攪拌搬送部材１２３上に落下して、第１攪拌搬送部材１２３により近傍の現像剤と軸方向に攪拌搬送され、隔壁１４０の一端部の図示しない開口を通って、第２攪拌搬送部材１２４に受け渡される。第２攪拌搬送部材１２４は、受け渡された現像剤、及び現像容器１１０の補給口１１８から補給されたトナーを攪拌しながら上記と逆回転に搬送し、隔壁１４０の他端部の図示しない開口を通って、第１攪拌搬送部材１２３側に戻す。
【０１２０】
カウンター現像方式の好ましい構成を説明する。尚、ここで、図１における現像磁極Ｎ１付近の現像部における感光体１０１と現像スリーブ１２０間の間隙を現像ギャップ（Ｄｓｄ）、現像磁極Ｎ１により現像スリーブ１２０上に形成される磁気ブラシの高さを現像ブラシ高さ（ｈ）と言う。
（１）現像ギャップ（Ｄｓｄ）：０．２〜０．６ｍｍ
Ｄｓｄを０．２〜０．６ｍｍにすると、強い現像電界のなかで現像が行われ、磁性キャリアの現像スリーブへの拘束力が大きくなり、磁性キャリアが感光体に移行して付着することを防止できる。また、現像ギャップでの現像電界が高くなるので、エッジ効果が低減し、現像能力が向上する。従って、横ライン像の細りや後端部白抜け（後端部現像不良）などの発生を防止し、ベタ画像の現像性を向上することが出来る。
（２）磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）：０〜０．８ｍｍ、尚、磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）＝現像ブラシ高さ（ｈ）−現像ギャップ（Ｄｓｄ）
磁気ブラシ食い込み深さを０〜０．８ｍｍにすることにより、現像部での現像剤への圧接が軽減され、現像スリーブ１２０と現像ブレード１２２との間隙からの現像剤のすり抜けが防止される。また、磁気ブラシの不均一当接によって生ずる孤立ドット画像の現像不良やハーフトーン画像のざらつき感の増加を防止出来る。磁気ブラシ食い込み深さが０以下、すなわち、非接触状態では濃度の低下が起きやすいし、０．８ｍｍより大きいと、ニップ部から現像剤が溢れ、均一な画像形成が期待できない。
（３）現像スリーブと感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）：１．２〜３．０
感光体に対する現像スリーブの周速比を１．２〜３．０にすることにより、高い現像性を得ることができる。周速比を上げすぎると、感光体に対する現像スリーブ上の磁気ブラシの接触頻度が多くなり過ぎ、潜感光体に対する磁気ブラシの当たり具合、すなわち機械的力が極端に大きくなり過ぎ、磁気ブラシからキャリアが脱落しやすくなり、感光体にキャリアが付着しやすくなり、その結果、感光体上のトナー像に磁気ブラシの刷毛目が生ずる。また逆に周速比を下げすぎると、感光体に対する磁気ブラシの接触機会が減りすぎて、現像性が低下することになる。従って、周速比が１．２よりも小さいと濃度が低くなり、３．０より大きいとトナーの飛散、キャリアの付着あるいは現像スリーブの耐久性に問題が出てくる。これに対し、周速比を上記範囲にすることにより、刷毛目を防止することができる。更には現像能力が極端に高くなり過ぎてエッジ効果が強調されるのを防止する作用も有する。
（４）現像バイアス条件
感光体の表面電位Ｖ０と現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差│Ｖ０−Ｖｄｃ│を１００〜３００Ｖ、現像バイアスの直流成分Ｖｄｃを−３００Ｖ〜−６５０Ｖ、現像バイアスの交流成分Ｖａｃを０．５〜１．５ｋＶ、周波数３〜９ｋＨｚ、Ｄｕｔｙ４５〜７０％（矩形波での現像側の時間比率）、矩形波とすることが好ましい。すなわち、現像スリーブの外径がφ３０ｍｍ以下、感光体の外径がφ６０ｍｍ以下と小型の二成分現像装置においては、現像スリーブを小径にしたことにより現像ニップ幅が小さくなり、現像能力が低下するが、上記現像バイアス条件により、この現像能力の低下を改善できる。
【０１２１】
次に、本発明に係わるプロセスカートリッジならびに電子写真装置について説明する。図２に本発明の有機感光体を有するプロセスカートリッジを有する電子写真装置の概略構成を示す。
【０１２２】
図２において、１１はドラム状の本発明の有機感光体であり、軸１２を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。有機感光体１１は、回転過程において、一次帯電手段１３によりその周面に正又は負の所定電位の均一帯電を受け、次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光等の露光手段（不図示）から出力される目的の画像情報の時系列電気デジタル画像信号に対応して強調変調された露光光１４を受ける。こうして有機感光体１１の周面に対し、目的の画像情報に対応した静電潜像が順次形成されていく。
【０１２３】
形成された静電潜像は、次いで現像手段１５によりトナー画像に現像され、不図示の給紙部から有機感光体１１と転写手段１６との間に有機感光体１１の回転と同期して取り出されて給紙された転写材１７に、有機感光体１１の表面に形成担持されているトナー画像が転写手段１６により順次転写されていく。
【０１２４】
トナー画像の転写を受けた転写材１７は、有機感光体面から分離されて像定着手段１８へ導入されて像定着を受けることにより画像形成物（プリント、コピー）として装置外へプリントアウトされる。
【０１２５】
像転写後の有機感光体１１の表面は、クリーニング手段１９によって転写残りトナーの除去を受けて清浄面化され、更に前露光手段（不図示）からの前露光光２０により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。なお、一次帯電手段１３が帯電ローラー等を用いた接触帯電手段である場合は、前露光は必ずしも必要ではない。
【０１２６】
本発明においては、上述の有機感光体１１、一次帯電手段１３、現像手段１５及びクリーニング手段１９等の構成要素のうち、複数のものを容器２１に納めてプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このプロセスカートリッジを複写機やレーザービームプリンター等の電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。例えば、一次帯電手段１３、現像手段１５及びクリーニング手段１９の少なくとも一つを有機感光体１１と共に一体に支持してカートリッジ化して、装置本体のレール等の案内手段２２を用いて装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジとすることができる。
【０１２７】
さらに、本発明を適用したフルカラー画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ（以下、単にプリンタという）の一実施形態について説明する。
【０１２８】
図３は、本実施形態に係るプリンタの概略構成図である。図において、潜像担持体たる感光体５６は、図中反時計回りに回転駆動されながら、その表面がコロトロンやスコロトロンなどを用いる帯電チャージャ５３によって一様帯電せしめられた後、図示しないレーザ光学装置から発せられるレーザ光Ｌの走査を受けて静電潜像を担持する。この走査はフルカラー画像をイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの色情報に分解した単色の画像情報に基づいてなされるため、感光体ドラム５６上にはイエロー、マゼンタ、シアン又はブラックという単色用の静電潜像が形成される。感光体ドラム５６の図中左側には、リボルバ現像ユニット５０が配設されている。これは、回転するドラム状の筺体の中にイエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器を有しており、回転によって各現像器を感光体ドラム５６に対向する現像位置に順次移動させる。なお、イエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器は、それぞれイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、ブラックトナーを付着せしめて静電潜像を現像するものである。感光体ドラム５６上には、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック用の静電潜像が順次形成され、これらはリボルバ現像ユニット５０の各現像器によって順次現像されてイエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像となる。
【０１２９】
上記現像位置よりも感光体ドラム５６の回転下流側には中間転写ユニットが配設されている。これは、張架ローラ５９ａ、転写手段たる中間転写バイアスローラ５７、２次転写バックアップローラ５９ｂ、ベルト駆動ローラ５９ｃによって張架している中間転写ベルト５８を、ベルト駆動ローラ５９ｃの回転駆動によって図中時計回りに無端移動せしめる。感光体ドラム５６上で現像されたイエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像は、感光体ドラム５６と中間転写ベルト５８とが接触する中間転写ニップに進入する。そして、中間転写バイアスローラ５７からのバイアスの影響を受けながら、中間転写ベルト５８上に重ね合わせて中間転写されて、４色重ね合わせトナー像となる。
【０１３０】
回転に伴って中間転写ニップを通過した感光体ドラム５６表面は、ドラムクリーニングユニット５５によって転写残トナーがクリーニングされる。このクリーニングユニット５５は、クリーニングバイアスが印加されるクリーニングローラによって転写残トナーをクリーニングするものであるがファーブラシ、マグファーブラシ等からなるクリーニングブラシや、クリーニングブレードなどを用いるものであってもよい。
【０１３１】
転写残トナーがクリーニングされた感光体ドラム５６表面は、除電ランプ５４によって除電せしめられる。除電ランプ５４には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザ（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などが用いられている。また、上記レーザ光学装置の光源には半導体レーザが用いられている。これら発せられる光については、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターにより、所望の波長域だけを用いるようにしてもよい。
【０１３２】
中間転写ユニットの図中下側には、転写ベルトと転写バイアスローラー、駆動ローラー等各種ローラーからなる転写ユニットが配設されており、これの図中左側には、搬送ベルト６４、定着ユニット６５が配設されている。転写ユニットは、無端移動する転写ベルトは、図示しない移動手段によって図中上下方向に移動するようになっていてもよく、少なくとも、中間転写ベルト５８上の１色トナー像（イエロートナー像）や、２色又は３色重ね合わせトナー像が紙転写バイアスローラ６３との対向位置を通過する際には、中間転写ベルト５８に接触しない位置まで待避移動する。そして、中間転写ベルト５８上の４色重ね合わせトナー像の先端が紙転写バイアスローラー６３との対向位置に進入してくる前に、中間転写ベルト５８との接触位置まで移動して２次転写ニップを形成する。
【０１３３】
一方、図示しない給紙カセットから送られてきた転写紙６０を２つのローラ間に挟み込んでいるレジストローラ対６１は、転写紙６０を中間転写ベルト５８上の４色重ね合わせトナー像に重ね合わせ得るタイミングで上記２次転写ニップに向けて送り込む。中間転写ベルト５８上の４色重ね合わせトナー像は、２次転写ニップ内で紙転写バイアスローラー６３からの２次転写バイアスの影響を受けて転写紙Ｐ上に一括して２次転写される。この２次転写により、転写紙６０上にはフルカラー画像が形成される。
【０１３４】
フルカラー画像が形成された転写紙６０は、転写ベルト６２によって紙搬送ベルト６４に送られる。
【０１３５】
搬送ベルトは６４は、転写ユニットから受け取った転写紙６０を定着ユニット６５内に送り込む。
【０１３６】
定着ユニット６５は、送り込まれた転写紙６０を加熱ローラとバックアップローラとの当接によって形成された定着ニップに挟み込みながら搬送する。
【０１３７】
転写紙６０上のフルカラー画像は、加熱ローラからの加熱や、定着ニップ内での加圧力の影響を受けて転写紙６０上に定着せしめられる。
【０１３８】
なお、図示を省略しているが、転写ベルト６２や搬送ベルト６４には、転写紙Ｐを吸着させるためのバイアスが印加されている。また、転写紙６０を除電する紙除電チャージャや、各ベルト（中間転写ベルト５８、転写ベルト６２、搬送ベルト６４）を除電する３つのベルト除電チャージャが配設されている。また、中間転写ユニットは、ドラムクリーニングユニット５５と同様の構成のベルトクリーニングユニットも備えており、これによって中間転写ベルト５８上の転写残トナーをクリーニングする。
【０１３９】
図４は、本実施形態に係るプリンタの変形例である。この装置は、いわゆるタンデム方式のプリンタであり、感光体ドラム８０を各色で共有させるのではなく、各色用の感光体ドラム８０Ｙ、８０Ｍ、８０Ｃ、８０Ｂｋを備えている。また、ドラムクリーニングユニット８５、除電ランプ８３、ドラムを一様帯電せしめる帯電ローラ８４も、各色用のものを備えている。又、図４中、８１は露光光、８２は現像ユニット、８３は徐電ランプ、８６は転写バイアスローラ、８７は中間転写ベルト、８８は転写紙８９のレジストローラ、９０は転写バイアスローラ、９１は転写ベルト、９２は搬送ベルト、９３は定着ユニット、９４はファーブラシを示す。なお、図３に示したプリンタではドラム一様帯電手段として帯電チャージャ５３を設けていたが、このプリンタでは帯電ローラ８４を設けている。タンデム方式では、各色の潜像形成や現像を並行して行うことができるため、リボルバ式よりも画像形成速度を遙かに高速化させることができる。
【実施例】
【０１４０】
以下、実施例及び比較例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。尚、文中の「部」は質量部を表す。
【０１４１】
実施例１
感光体１の作製
中間層１
洗浄済み円筒状アルミニウム基体（切削加工によりＪＩＳＢ−０６０１規定の十点表面粗さＲｚ：０．８１μｍに加工した）上に、下記中間層塗布液を浸漬塗布法で塗布し、１２０℃３０分で乾燥し、乾燥膜厚３．０μｍの中間層１を形成した。
【０１４２】
下記中間層分散液を同じ混合溶媒にて二倍に希釈し、一夜静置後に濾過（フィルター；日本ポール社製リジメッシュフィルター公称濾過精度：５ミクロン、圧力；５０ｋＰａ）し、中間層塗布液を作製した。
【０１４３】
（中間層分散液の作製）
バインダー樹脂：（例示ポリアミドＮ−１）              １部（１．００体積部）
アナターゼ形酸化チタンＡ１（数平均一次粒径３５ｎｍ；メチルハイドロジェンシロキサンとジメチルシロキサンの共重合体（モル比１：１）を用い、酸化チタン全質量の５質量％の量で表面処理したもの）                          ３．５部（１．０体積部）
エタノール／ｎ−プロピルアルコール／ＴＨＦ（＝４５／２０／３０質量比）１０部
上記成分を混合し、サンドミル分散機を用い、１０時間、バッチ式にて分散して、中間層分散液を作製した。
【０１４４】
電荷発生層
下記成分を混合し、サンドミル分散機を用いて分散し、電荷発生層塗布液を調製した。この塗布液を浸漬塗布法で塗布し、前記中間層の上に乾燥膜厚０．３μｍの電荷発生層を形成した。
【０１４５】
電荷発生物質（Ｇ１）：Ｃｕ−Ｋαの特性Ｘ線回折スペクトルのブラッグ角（２θ±０．２°）において、２７．３°に最大回折ピークを有するＹ型チタニルフタロシン顔料
２０部
シリコーン変性ポリビニルブチラール                                    １０部
４−メトキシ−４−メチル−２−ペンタノン                            ７００部
ｔ−ブチルアセテート                                                ３００部
電荷輸送層
下記成分を混合し、溶解して電荷輸送層塗布液を調製した。この塗布液を前記電荷発生層の上に浸漬塗布法で塗布し、乾燥膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成し、感光体１を作製した。
【０１４６】
電荷輸送物質（ＣＴＭ−４）                                            ７０部
バインダー樹脂（例示化合物ＢＰＺ（Ｍｖ：３００００））              １００部
酸化防止剤（例示化合物１−１）                                          ８部
テトラヒドロフラン／トルエン（体積比８／２）                        ７５０部
感光体２〜１６の作製
中間層のＮ型半導性粒子、バインダー樹脂、乾燥膜厚、電荷発生物質、電荷輸送層の電荷輸送物質、膜厚等を表１のように変更した以外は感光体１と同様にして感光体２〜１６を作製した。但し、表１の中間層体積比は感光体１〜１５の全ての中間層のバインダー樹脂の体積とＮ型半導性粒子の体積の合計体積を一定にした上で、バインダー樹脂の体積とＮ型半導性粒子の体積の比（Ｖｎ／Ｖｂ）を変えた中間層分散液を作製して、中間層を形成した。但し感光体１６は感光体１の中間層からＮ型半導性粒子を除いて作製した。
【０１４７】
尚、前記感光体１〜１６の作製と同時に、各感光体の中間層塗布液を用いて、アルミ蒸着したポリエチレンテレフタレート支持体上に各中間層塗布液を塗布し、前記感光体の乾燥条件と同じ条件で乾燥膜厚１０μｍの中間層を形成して体積抵抗測定用試料を作製し、各中間層の体積抵抗を測定した。その結果、感光体１〜１６の中間層の体積抵抗は全て１×１０8Ω・ｃｍ以上であった。又、感光体１〜１６に用いられたバインダー樹脂（ＢＰＺ）の構造式を下記に示す。
【０１４８】
【化１６】
2006154753.tif 000018
【０１４９】
【表１】
2006154753.tif 000019
【０１５０】
表中、
表１中Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３は下記の電荷発生物質を示す。
【０１５１】
Ｇ１：Ｃｕ−Ｋαの特性Ｘ線回折スペクトルのブラッグ角（２θ±０．２°）において、２７．３°に最大回折ピークを有するＹ型チタニルフタロシン顔料
Ｇ２はＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線回折スペクトルのブラッグ角（２θ±０．２°）において、少なくとも７．５°、９．９°、１２．５°、１６．３°、１８．６°、２５．１°、２８．１°の位置に特徴的な回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン顔料
Ｇ３はＣｕ−Ｋαの特性Ｘ線回折スペクトルのブラッグ角（２θ±０．２°）において、少なくとも７．４°、１６．６°、２５．５°、２８．３°の位置に特徴的な回折ピークを有するクロルガリウムフタロシアニン顔料
Ａ１はルチル型酸化チタン
Ａ２はアナターゼ形酸化チタン
Ｚは酸化亜鉛
＊１はメチルハイドロジェンシロキサンとジメチルシロキサンの共重合体（モル比１：１）
＊２はメチルハイドロジェンシロキサンとジメチルシロキサンの共重合体（モル比９：１）
＊３はメチルハイドロジェンシロキサンとジメチルシロキサンの共重合体（モル比２：８）
＊４はメチルハイドロジェンシロキサンとジエチルシロキサンの共重合体（モル比１：１）
＊５はメチルハイドロジェンシロキサンとメチルエチルシロキサンの共重合体（モル比１：１）
＊６はメチルハイドロジェンポリシロキサン
＊７は一次処理：シリカ・アルミナ、二次処理メチルトリメトキシシラン
尚、表中、表面処理とは粒子の表面に施した表面処理に用いた物質を示す（但し、一次処理のシリカ・アルミナは粒子表面に析出したシリカ・アルミナを意味する）。
【０１５２】
又、表中の融解熱、吸水率の測定は以下のようにして行った。
【０１５３】
融解熱の測定条件
測定機：島津製作所「島津熱流速示差走査熱量計ＤＳＣ−５０」を用いて測定した。
【０１５４】
測定条件：測定試料を上記測定機に設定し、室温（２４℃）から測定開始、２００℃迄５℃／分で昇温し、次いで室温まで５℃／分で冷却する。これを２回連続で行い、２回めの昇温時の融解による吸熱ピーク面積より融解熱を算出する。
【０１５５】
吸水率の測定条件
測定対象の試料を７０〜８０℃で３〜４時間で十分に乾燥させ、その質量を精密に秤量する。次に、２０℃に維持したイオン交換水に試料を投入し、一定時間経過後に引き上げ試料表面の水を清潔な布で拭き取り、質量を測定する。以上の操作を質量増が飽和するまで繰り返し、その結果得られた試料の増加質量（増加分）を初期の質量で除した値を吸水率とした。
【０１５６】
表中、炭素数が７以上の単位構造の比率とは、繰り返し単位構造のアミド結合間の炭素数が７以上の繰り返し単位構造の比率（モル％）を示す。
カウンター現像方式での評価
得られた感光体を、市販のフルカラー複合機８０５０（コニカミノルタヒジネステクノロジーズ（株）製）改造機に搭載し、画像評価を行った。
【０１５７】
評価１（カウンター現像方式での評価）
カウンター現像方式のプロセス条件としては以下の条件を用いて評価１を行なった。
感光体線速；２８０ｍｍ／ｓｅｃ
磁気ブラシ食い込み深さ（Ｂｓｄ）；０．３０ｍｍ
現像ギャップ（Ｄｓｄ）；０．２８ｍｍ
現像バイアスの交流成分（Ｖａｃ）；１．０ＫＶｐ−ｐ
現像スリーブと感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）；２．０
現像バイアスの直流成分（Ｖｄｃ）；−５００Ｖ
感光体の表面電位Ｖ０と現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差（｜Ｖ０−Ｖｄｃ｜）；２００Ｖ
現像バイアスの交流成分の周波数；３ＫＨｚ及び９ＫＨｚ
Ｄｕｔｙ；５０％の矩形波
画像評価に当たっては室温にてプリントを行った。
【０１５８】
白地部、ハーフトーン部、べた黒部、及びレッド、グリーン、ブルーのソリッド画像部、文字画像部を１万枚プリントして評価した。評価項目と評価基準を以下に示す。結果を表２に示す。
画像評価
ａ．ワーム状ムラ
１万枚時のハーフトーン画像をルーペ（×２０）にて観察、ワーム状ムラの有無を観察し、評価した。
【０１５９】
◎：ムラの発生が見られない。
【０１６０】
○：若干ムラはあるが問題なし。
【０１６１】
×：ムラ有り。目視では波状のムラとなって実用的に問題あり。
ｂ．カブリ
スタート時、１万枚目について濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を使用し、
カブリ濃度についてはＡ４紙の反射濃度を０．０００とした相対濃度で測定した。
【０１６２】
◎：０．０１０未満（非常に良好）
○：０．０１０以上０．０２０未満（実用上問題ないレベル）
×：０．０２０以上（実用上問題あり）
ｃ．色再現性
１枚目の画像および１００枚目の画像のＹ、Ｍ、Ｃ各トナーにおける二次色（レッド、
ブルー、グリーン）のソリッド画像部の色を「ＭａｃｂｅｔｈＣｏｌｏｒ−Ｅｙｅ７００
０」により測定し、ＣＭＣ（２：１）色差式を用いて各ソリッド画像の１枚目と１００枚
目の色差を算出した。
【０１６３】
◎：色差が２より小（良好）
○：色差が２〜３（問題なし）
×：色差が３より大の（実用上問題あり実用不可）
ｄ．鮮鋭性
１万枚時の文字潰れで評価した。３ポイント、５ポイントの文字画像を形成し、下記の判断基準で評価した。
【０１６４】
◎：３ポイント、５ポイントとも明瞭であり、容易に判読可能
○：３ポイントは一部判読不能、５ポイントは明瞭であり、容易に判読可能
×：３ポイントは殆ど判読不能、５ポイントも一部あるいは全部が判読不能
【０１６５】
【表２】
2006154753.tif 000020
【０１６６】
表２から明らかなように、カウンター現像方式での画像評価では、中間層がバインダー中に数平均一次粒径３〜２００ｎｍの無機粒子を含有する感光体１〜１０及び１３〜１５は、カブリ、色再現性、鮮鋭度、ワーム状ムラ等の全ての評価項目で良好な特性を示している。これに対し、数平均一次粒径２ｎｍの無機粒子を含有する感光体１１は画像濃度が低下し、鮮鋭度とワーム状ムラは現像バイアスの交流成分の周波数の影響され、鮮鋭度向上とワーム状ムラ防止は両立されていない。又、数平均一次粒径２２０ｎｍの無機粒子を含有する感光体１２も画像濃度が低下し、鮮鋭度向上とワーム状ムラ防止は両立されていない。又、無機粒子を含有していない中間層の感光体１６は全ての評価項目が悪い結果を示している。
【０１６７】
評価２（カウンター現像方式での評価）
表３に示すように、フルカラー複合機８０５０改造機Ｎｏ．Ａ〜Ｅに、感光体Ｎｏ．１を使用し、評価１におけるカウンター現像方式のプロセス条件の磁気ブラシ食い込み深さ（Ｂｓｄ）のみを−０．１〜１．０ｍｍに変更して評価２を行なった。
【０１６８】
【表３】
2006154753.tif 000021
【０１６９】
磁気ブラシ食い込み深さは０〜０．８ｍｍでより良好である。
【０１７０】
評価３（カウンター現像方式での評価）
表４に示すように、フルカラー複合機８０５０改造機Ｎｏ．Ｆ〜Ｉに、感光体Ｎｏ．３を使用し、評価１におけるカウンター現像方式のプロセス条件の周速比のみを１〜３．３に変更して評価３を行なった。
【０１７１】
【表４】
2006154753.tif 000022
【０１７２】
周速比は１．２〜３．０がより良好である、特に１．５〜２．５が良好である。
【０１７３】
評価４（カウンター現像方式での評価）
表５に示すように、フルカラー複合機８０５０改造機Ｎｏ．Ｊ〜Ｌに、感光体Ｎｏ．３を使用し、評価１におけるカウンター現像方式のプロセス条件の現像バイアスの交流成分Ｖａｃのみを０．３〜１．７に変更して評価４を行なった。
【０１７４】
【表５】
2006154753.tif 000023
【０１７５】
現像バイアス交流成分は０．５〜１．５ＫＶがより良好である。
評価５（パラレル現像方式での評価）
評価１で行った評価を感光体と現像スリーブの進行方向を平行に進行させるパラレル現像方式で評価した。その結果評価１の本発明と比較例で、カウンター現像方式に比し、画像濃度が低下した電子写真画像が得られた。
【図面の簡単な説明】
【０１７６】
【図１】カウンター方向現像方法の現像装置の断面を示す図である。
【図２】本発明の有機感光体を有するプロセスカートリッジを有する電子写真装置の概略構成の例を示す図である。
【図３】本発明の画像形成装置の例であるプリンタの概略構成図である。
【図４】本発明の画像形成装置の例であるプリンタの変形装置例の概略構成図である。
【符号の説明】
【０１７７】
１１  有機感光体
１２  軸
１３  一次帯電手段
１４  露光光
１５  現像手段
１６  転写手段
１７  転写材
１８  定着手段
１９  クリーニング手段
２０  前露光手段
２１  プロセスカートリッジ容器
２２  案内手段
１０１  有機感光体
１０２  現像装置
１１０  現像容器
１１８  補給口
１２０  現像スリーブ
１２１  磁石
１２２  現像ブレード
１２３  第一搬送部材
１２４  第二搬送部材
１２８  スクリュー羽根
１３０  板状突起
１４０  隔壁
Ｎ１  現像磁極
Ｎ２  第二現像磁極
Ｓ１  汲み上げ磁極
Ｓ２  第三搬送磁極
Ｓ３  第一搬送磁極
Ｐ  現像剤落下位置
Ｑ  汲み上げ位置
【図１】
2006154753.tif 000024
【図２】
2006154753.tif 000025
【図３】
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【図４】
2006154753.tif 000027