(57)【要約】【課題】本発明は、カウンター現像方式で発生しやすいカブリや先端部濃度低下に基づく画像ムラの発生を防止して、画像濃度が高く、色再現性が良好な電子写真画像を作製できる画像形成方法、画像形成装置及び有機感光体を提供することである。【解決手段】有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍのＮ型半導性粒子を含有し且つ膜厚が６μｍより大きく３０μｍ以下であり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍのＮ型半導性粒子を含有し且つ膜厚が６μｍより大きく３０μｍ以下であり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
前記Ｎ型半導性粒子が酸化チタン粒子であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項３】
前記Ｎ型半導性粒子が酸化亜鉛粒子であることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項４】
前記Ｎ型半導性粒子が表面処理されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項５】
前記硬化樹脂がメラミン樹脂であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項６】
前記有機感光体が、中間層上に少なくとも電荷発生層及び電荷輸送層をこの順に設けた積層型有機感光体であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項７】
前記電荷発生層に電荷発生物質としてフタロシアニン顔料を含有することを特徴とする請求項６に記載の画像形成方法。
【請求項８】
前記フタロシアニン顔料がチタニルフタロシアニン顔料又はガリウムフタロシアニン顔料であることを特徴とする請求項７に記載の画像形成方法。
【請求項９】
前記有機感光体と現像スリーブ間の現像ギャップ（Ｄｓｄ）が０．２〜０．６ｍｍであることを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項１０】
前記有機感光体と現像スリーブ間の現像領域における磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）が０．０〜０．８ｍｍであることを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項１１】
前記現像スリーブと有機感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）が１．２〜３．０であることを特徴とする請求項１〜１０に記載の画像形成方法。
【請求項１２】
有機感光体の表面電位Ｖ０と現像スリーブに付加される現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差│Ｖ０−Ｖｄｃ│が１００〜３００Ｖ、該現像バイアスの直流成分Ｖｄｃが−３００Ｖ〜−６５０Ｖ、該現像バイアスの交流成分Ｖａｃが０．５〜１．５ｋＶ、周波数３〜９ｋＨｚ且つＤｕｔｙ４５〜７０％、矩形波であることを特徴とする請求項９〜１１のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項１３】
有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー画像を転写媒体に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、該複数の画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー画像を形成し、該各色トナー画像を有機感光体から転写媒体に転写してカラー画像を形成する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍのＮ型半導性粒子を含有し且つ膜厚が６μｍより大きく３０μｍ以下であり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか１項に記載の画像形成方法を用いたことを特徴とする画像形成装置。
【請求項１５】
有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させ、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法に用いられる有機感光体において、導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍのＮ型半導性粒子を含有し且つ膜厚が６μｍより大きく３０μｍ以下であることを特徴とする有機感光体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に用いる画像形成方法、画像形成装置及び有機感光体に関し、更に詳しくは、複写機やプリンターの分野で用いられる電子写真方式の画像形成に用いる画像形成方法、画像形成装置及び有機感光体（以後、単に感光体とも云う）に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真用の感光体はＳｅ、ヒ素、ヒ素／Ｓｅ合金、ＣｄＳ、ＺｎＯ等の無機感光体から、公害や製造の容易性等の利点に優れる有機感光体に主体が移り、様々な材料を用いた有機感光体が開発されている。
【０００３】
近年では電荷発生と電荷輸送の機能を異なる材料に担当させた機能分離型の感光体が主流となっており、例えば、導電性支持体上に中間層を介して電荷発生層、電荷輸送層を積層した積層型の感光体が広く用いられている（特許文献１）。
【０００４】
また、電子写真プロセスに目を向けると潜像画像形成方式は、ハロゲンランプを光源とするアナログ画像形成とＬＥＤやレーザーを光源とするデジタル方式の画像形成に大別される。最近はパソコンのハードコピー用のプリンターとして、また通常の複写機においても画像処理の容易さや複合機への展開の容易さからデジタル方式の潜像画像形成方式が急激に主流となりつつある。
【０００５】
又、デジタル方式の画像形成方法では、オリジナルのプリント画像を作製する機会が増大し、高画質への要求が高まっいる。該電子写真画像の高画質化のために、有機感光体上にスポット径が小さい露光光源を用いて微細な潜像形成を行い、微細なドット画像を形成する技術が開発されている。例えば、スポット径が４０００μｍ2以下の光源を用いて有機感光体上に高精細の潜像を形成する方法が知られている（特許文献２）。このような小径スポット径で、高密度のドット露光を行なっても、該ドット露光により高密度で、均一な潜像を形成できる有機感光体と、該潜像をトナー像として再現できる現像方式の構成がまだ十分に達成されていない。
【０００６】
即ち、有機感光体上の潜像の現像方法としては、有機感光体に対設した現像スリーブを現像領域で、有機感光体の進行方向と平行に進行させるパラレル現像方式（以後、パラレル現像方式）と、カウンター方向に進行させる現像方式（以後、カウンター現像方式）が知られているが、両者共、高密度のドット画像を形成するに際し、課題を十分に解決し得ていない。
【０００７】
前記、有機感光体に対設した現像スリーブを有機感光体の進行方向と平行に進行させる現像方式では、高濃度の画像の周辺が現像性が劣化し、濃度不足になりやすく、コントラストが高い写真画像等で、画質が劣化しやすい。
【０００８】
一方、カウンター方向に進行させる現像方式では、現像性が高く、高濃度のドット画像を形成できるが、しばしば、カブリが発生したり、先端部に濃度不足が発生しやすい。
また、最近、ワーム状ムラと言われる微細なムラ故障が問題となっている。このワーム状ムラの原因はあまり判明されていないが、感光体と現像スリーブの相対速度が速く、現像剤の磁気ブラシと感光体間の摩擦帯電が強くなることにより発生するものと考えられている。このため、パラレル現像方式より、カウンター現像方式の方が、ワーム状ムラが発生しやすい傾向にあり、特に高温高湿下で目立つようになる。また、ワーム状ムラは現像バイアスの周波数と相関性があり、周波数を高くすると、ワーム状ムラは少なくなる。ところが、周波数を高くすると、画像の鮮鋭性が低下する傾向にあり、ワーム状ムラの軽減と画像の鮮鋭性の両方を満足すことは困難である。
【０００９】
上記のような現象は、単に現像剤の改善のみでは、十分に解決されず、有機感光体の特性によっても、これらの現象が強調されたり、改善されたりすることが見出されている。
【００１０】
即ち、有機感光体上に形成される静電潜像のコントラストや、有機感光体と現像剤の摩擦による逆帯電トナーの生成等にも関連していると推測される。
【特許文献１】特開２００４−１３３０１８号公報
【特許文献２】特開平８−２７２１９７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は上述のような従来技術の問題点を解決して、即ち、カウンター現像方式で発生しやすい問題点を解決し、高精細のデジタル画像を安定して形成する画像形成方法に関するものであり、更に詳しくは、カウンター現像方式で発生しやすいカブリや先端部濃度低下に基づく画像ムラやワーム状ムラの発生を防止して、画像濃度が高く、色再現性が良好な電子写真画像を作製できる画像形成方法及び画像形成装置を提供することであり、且つ該画像形成方法に適用する有機感光体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の上記のような課題、即ち、カウンター現像方式で発生しやすいカブリの発生や部分的な濃度不足を解消し、均一で高精細の電子写真画像を得るために、現像剤の構成、有機感光体の構成及び現像方式との関連を検討した結果、現像性が優れたカウンター方式でのカブリの発生や画像先端部の濃度不良や高温高湿下でのワーム状ムラを防止するためには、有機感光体に電荷キャリアの整流性を改善した、硬化樹脂中にＮ型半導性粒子を含む６〜３０μｍの中間層を設けることが効果的であることを見出し、本発明を完成した。
すなわち、カウンター現像方式を適正にすることにより、カブリの発生や画像先端部の濃度不良の問題をある程度改善できたが、ワーム状ムラと言われる微細なムラ故障防止と鮮鋭性向上の両立を図る事は出来なかった。そこで、本発明者らが鋭意検討を行った結果、カウンター現像方式において、本発明の中間層を用いることにより上記両立を達成し、更に、カブリの発生や画像先端部の濃度不良の問題を改善することができることを見出した。ワーム状ムラと言われる微細なムラ故障防止と鮮鋭性向上の両立を可能にすることができた理由については定かではないが、本発明の硬化樹脂含有の中間層中のＮ型半導性粒子径に関連するブロッキング能が、特に高温高湿下であたかも現像バイアス周波数を上げたと同じ作用があるものと推測している。
【００１３】
即ち、本発明は以下のような構成を有することにより達成される。
１．有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍのＮ型半導性粒子を含有し且つ膜厚が６μｍより大きく３０μｍ以下であり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
２．前記Ｎ型半導性粒子が酸化チタン粒子であることを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
３．前記Ｎ型半導性粒子が酸化亜鉛粒子であることを特徴とする前記１に記載の画像形成方法。
４．前記Ｎ型半導性粒子が表面処理されていることを特徴とする前記１〜３のいずれか１項に記載の画像形成方法。
５．前記硬化樹脂がメラミン樹脂であることを特徴とする前記１〜４のいずれか１項に記載の画像形成方法。
６．前記有機感光体が、中間層上に少なくとも電荷発生層及び電荷輸送層をこの順に設けた積層型有機感光体であることを特徴とする前記１〜５のいずれか１項に記載の画像形成方法。
７．前記電荷発生層に電荷発生物質としてフタロシアニン顔料を含有することを特徴とする前記６に記載の画像形成方法。
８．前記フタロシアニン顔料がチタニルフタロシアニン顔料又はガリウムフタロシアニン顔料であることを特徴とする前記７に記載の画像形成方法。
９．前記有機感光体と現像スリーブ間の現像ギャップ（Ｄｓｄ）が０．２〜０．６ｍｍであることを特徴とする前記１〜８のいずれか１項に記載の画像形成方法。
１０．前記有機感光体と現像スリーブ間の現像領域における磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）が０．０〜０．８ｍｍであることを特徴とする前記１〜９のいずれか１項に記載の画像形成方法。
１１．前記現像スリーブと有機感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）が１．２〜３．０であることを特徴とする前記１〜１０に記載の画像形成方法。
１２．有機感光体の表面電位Ｖ０と現像スリーブに付加される現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差│Ｖ０−Ｖｄｃ│が１００〜３００Ｖ、該現像バイアスの直流成分Ｖｄｃが−３００Ｖ〜−６５０Ｖ、該現像バイアスの交流成分Ｖａｃが０．５〜１．５ｋＶ、周波数３〜９ｋＨｚ且つＤｕｔｙ４５〜７０％、矩形波であることを特徴とする前記９〜１１のいずれか１項に記載の画像形成方法。
１３．有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する現像手段及び有機感光体に形成されたトナー画像を転写媒体に転写する転写手段を有する画像形成ユニットを複数配列して設け、該複数の画像形成ユニット毎に着色を変えたトナーを用いて有機感光体上に各色トナー画像を形成し、該各色トナー画像を有機感光体から転写媒体に転写してカラー画像を形成する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍのＮ型半導性粒子を含有し且つ膜厚が６μｍより大きく３０μｍ以下であり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする画像形成方法。
１４．前記１〜１３のいずれか１項に記載の画像形成方法を用いたことを特徴とする画像形成装置。
１５．有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させ、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法に用いられる有機感光体において、導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍのＮ型半導性粒子を含有し且つ膜厚が６μｍより大きく３０μｍ以下であることを特徴とする有機感光体。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の画像形成方法及び画像形成装置を用いることにより、カウンター現像方式で発生しやすいカブリの発生や先端部の濃度不良やワーム状ムラを防止でき、色再現性が良好な電子写真画像を提供することができる。又画像形成方法に用いられる有機感光体を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明について、詳細に説明する。
【００１６】
本発明の画像形成方法は、有機感光体上に静電潜像を形成し、円筒状の現像スリーブにトナーを含有する現像剤による現像ブラシを形成し、該現像ブラシを有機感光体に接触させて、該静電潜像をトナー画像に顕像化する画像形成方法において、前記有機感光体は導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層は硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍのＮ型半導性粒子を含有し且つ膜厚が６μｍより大きく３０μｍ以下であり、該有機感光体の回転方向に対し、現像スリーブをカウンター方向に回転させながら静電潜像をトナー画像に顕像化することを特徴とする。
【００１７】
本発明の画像形成方法は上記構成を有することにより、カウンター現像方式により発生しやすい、カブリの発生や先端部の濃度不良やワーム状ムラの発生を防止でき、高画質のデジタル画像或いはカラー画像を提供することができる。
【００１８】
本発明の画像形成方法に用いる有機感光体について記載する。本発明の有機感光体は、導電性支持体上に中間層を介して感光層を有し、該中間層が硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍのＮ型半導性粒子を含有し且つ膜厚が６μｍより大きく３０μｍ以下である。
【００１９】
有機感光体が上記のような構成を有することにより、カウンター現像方式により発生しやすい、カブリの発生や先端部の濃度不良やワーム状ムラの発生を防止でき、高画質のデジタル画像或いはカラー画像を提供することができる。以下、本発明に係わる有機感光体の構成について記載する。
【００２０】
本発明において、有機感光体とは電子写真感光体の構成に必要不可欠な電荷発生機能及び電荷輸送機能の少なくとも一方の機能を有機化合物に持たせて構成された電子写真感光体を意味し、公知の有機電荷発生物質又は有機電荷輸送物質から構成された感光体、電荷発生機能と電荷輸送機能を高分子錯体で構成した感光体等公知の有機感光体を全て含有する。
【００２１】
本発明の感光体の構成は、導電性支持体上に感光層として電荷発生層および電荷輸送層を順次積層した構成が好ましい。更に、導電性支持体と感光層の間に中間層を設けることが好ましく、また、必要により、感光層上にさらに表面保護層を形成した構成にしてもよい。
【００２２】
以下に本発明に係わる有機感光体の層構成の好ましい具体例について記載する。
【００２３】
導電性支持体
本発明の感光体に用いられる導電性支持体としてはシート状の導電性支持体でもよいが、円筒状の導電性支持体がより好ましく用いられる。
【００２４】
本発明の円筒状の導電性支持体とは回転することによりエンドレスに画像を形成できるに必要な円筒状の支持体を意味し、円筒度が５〜４０μｍが好ましく、７〜３０μｍがより好ましい。
【００２５】
この円筒度とは、ＪＩＳ規格（Ｂ０６２１−１９８４）による。即ち、円筒基体を２つの同軸の幾何学的円筒で挟んだとき、同軸２円筒の間隔が最小となる位置の半径の差で表し、本発明では該半径の差をμｍで表す。円筒度の測定方法は円筒状基体の両端１０ｍｍの２点、中心部、両端と中心部の間を３等分した点の４点、計７点の真円度を測定し求める。測定器は非接触万能ロール径測定機（（株）ミツトヨ製）を用いて測定できる。
【００２６】
導電性支持体の材料としてはアルミニウム、ニッケルなどの金属ドラム、又はアルミニウム、酸化錫、酸化インジュウムなどを蒸着したプラスチックドラム、又は導電性物質を塗布した紙・プラスチックドラムを使用することができる。導電性支持体としては常温で比抵抗１０3Ωｃｍ以下が好ましい。
【００２７】
本発明で用いられる導電性支持体は、その表面に封孔処理されたアルマイト膜が形成されたものを用いても良い。アルマイト処理は、通常例えばクロム酸、硫酸、シュウ酸、リン酸、硼酸、スルファミン酸等の酸性浴中で行われるが、硫酸中での陽極酸化処理が最も好ましい結果を与える。硫酸中での陽極酸化処理の場合、硫酸濃度は１００〜２００ｇ／ｌ、アルミニウムイオン濃度は１〜１０ｇ／ｌ、液温は２０℃前後、印加電圧は約２０Ｖで行うのが好ましいが、これに限定されるものではない。又、陽極酸化被膜の平均膜厚は、通常２０μｍ以下、特に１０μｍ以下が好ましい。
【００２８】
又、本発明の有機感光体においては、円筒状支持体の外径が２０〜８０ｍｍの場合に効果が大きい。外径が２０〜８０ｍｍの円筒状支持体の場合、画像形成プロセスでの感光体の表面線速が高速になりやすく、カウンター現像方式で、画像ムラやカブリが発生しやすい。
【００２９】
中間層
本発明においては導電性支持体と感光層の間に、中間層を設ける。該中間層にはＮ型半導性粒子を含有する。該Ｎ型半導性粒子とは、主たる電荷キャリアが電子である粒子を意味する。即ち、主たる電荷キャリアが電子であることから、該Ｎ型半導性粒子を絶縁性バインダーに含有させた中間層は、導電性支持体からのホール注入を効率的にブロックし、また、感光層からの電子に対しては輸送性を示す性質を有するものを云う。
【００３０】
Ｎ型半導性粒子としては、酸化チタン（ＴｉＯ2）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）が好ましく、特に酸化チタンが特に好ましく用いられる。
【００３１】
これら中間層に含有されるＮ型半導性粒子の数平均一次粒径は５ｎｍ以上５００ｎｍが良く、更には１０ｎｍ〜３００ｎｍが良く、特に好ましくは１５ｎｍ〜１００ｎｍである。５ｎｍ未満だとＮ型半導性粒子同士がバインダー中で凝集しやすく、中間層の均一性が不足し、感光体の電位特性が不安定となりやすく、カウンター方式の現像ではカブリが発生しやすい。一方、５００ｎｍより大きくても中間層の組成の均一性が不足し、又、中間層中に空隙等ができやすく、同様に電位特性が不安定となりやすく、カウンター方式の現像ではカブリが発生しやすい。
【００３２】
Ｎ型半導性粒子の数平均一次粒径とは、例えば酸化チタンの場合、透過型電子顕微鏡観察によって１００００倍に拡大し、ランダムに１００個の粒子を一次粒子として観察し、画像解析にりフェレ径の数平均径として測定される。
【００３３】
前記酸化チタン粒子は、結晶形としては、アナターゼ形、ルチル形、ブルッカイト形及びアモルファス形等があるが、中でもルチル形酸化チタン顔料又はアナターゼ形酸化チタン顔料は、中間層を通過する電荷の整流性を高め、即ち、電子の移動性を高め、帯電電位を安定させ、残留電位の増大を防止すると共に、高密度のドット画像を形成することができ、本発明のＮ型半導性粒子として最も好ましい。
【００３４】
Ｎ型半導性粒子はメチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体で表面処理されたものが好ましい。該メチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体の分子量は１０００〜２００００のものが表面処理効果が高く、その結果、Ｎ型半導性粒子の整流性を高め、このＮ型半導性粒子を含有する中間層を用いることにより、黒ポチ発生が防止され、又、高密度のドット画像の作製に効果がある。
【００３５】
メチルハイドロジェンシロキサン単位を含む重合体とは−（ＨＳｉ（ＣＨ3）Ｏ）−の構造単位とこれ以外の構造単位（他のシロキサン単位のこと）の共重合体が好ましい。他のシロキサン単位としては、ジメチルシロキサン単位、メチルエチルシロキサン単位、メチルフェニルシロキサン単位及びジエチルシロキサン単位等が好ましく、特にジメチルシロキサンが好ましい。共重合体中のメチルハイドロジェンシロキサン単位の割合は１０〜９９モル％、好ましくは２０〜９０モル％である。
【００３６】
メチルハイドロジェンシロキサン共重合体はランダム共重合体、ブロック共重合体、グラフト共重合体等のいずれでもよいがランダム共重合体及びブロック共重合体が好ましい。又、共重合成分としてはメチルハイドロジェンシロキサン以外に、一成分でも二成分以上でもよい。
【００３７】
又、Ｎ型半導性粒子は下式で表される反応性有機ケイ素化合物で表面処理したものでもよい。
【００３８】
（Ｒ）n−Ｓｉ−（Ｘ）4-n
（上式中、Ｓｉはケイ素原子、Ｒは該ケイ素原子に炭素が直接結合した形の有機基を表し、Ｘは加水分解性基を表し、ｎは０〜３の整数を表す。）
上式で表される有機ケイ素化合物において、Ｒで示されるケイ素に炭素が直接結合した形の有機基としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、オクチル、ドデシル等のアルキル基、フェニル、トリル、ナフチル、ビフェニル等のアリール基、γ−グリシドキシプロピル、β−（３，４−エポキシシクロヘキシル）エチル等の含エポキシ基、γ−アクリロキシプロピル、γ−メタアクリロキシプロピルの含（メタ）アクリロイル基、γ−ヒドロキシプロピル、２，３−ジヒドロキシプロピルオキシプロピル等の含水酸基、ビニル、プロペニル等の含ビニル基、γ−メルカプトプロピル等の含メルカプト基、γ−アミノプロピル、Ｎ−β（アミノエチル）−γ−アミノプロピル等の含アミノ基、γ−クロロプロピル、１，１，１−トリフロオロプロピル、ノナフルオロヘキシル、パーフルオロオクチルエチル等の含ハロゲン基、その他ニトロ、シアノ置換アルキル基を挙げられる。また、Ｘの加水分解性基としてはメトキシ、エトキシ等のアルコキシ基、ハロゲン基、アシルオキシ基が挙げられる。
【００３９】
また、上式で表される有機ケイ素化合物は、単独でも良いし、２種以上組み合わせて使用しても良い。
【００４０】
また、上式で表される有機ケイ素化合物の具体的化合物で、ｎが２以上の場合、複数のＲは同一でも異なっていても良い。同様に、ｎが２以下の場合、複数のＸは同一でも異なっていても良い。又、上式で表される有機ケイ素化合物を２種以上を用いるとき、Ｒ及びＸはそれぞれの化合物間で同一でも良く、異なっていても良い。
【００４１】
また、前記メチルハイドロジェンシロキサン共重合体や反応性有機ケイ素化合物の表面処理に先立ちＮ型半導性粒子をアルミナ、シリカ等の無機の表面処理を行ってもよい。
【００４２】
上記Ｎ型半導体粒子の表面処理に先立ち、アルミナ、シリカ、及びジルコニアから選ばれる少なくとも１種類以上の表面処理を行ってもよい。
【００４３】
このアルミナ処理、シリカ処理、ジルコニア処理とはアナターゼ形酸化チタン表面にアルミナ、シリカ、或いはジルコニアを析出させる処理を云い、これらの表面に析出したアルミナ、シリカ、ジルコニアにはアルミナ、シリカ、ジルコニアの水和物も含まれる。
【００４４】
なお、アルミナ及びシリカの処理は同時に行っても良いが、特にアルミナ処理を最初に行い、次いでシリカ処理を行うことが好ましい。また、アルミナとシリカの処理をそれぞれ行う場合のアルミナ及びシリカの処理量は、アルミナよりもシリカの多いものが好ましい。
【００４５】
本発明に用いられる中間層を形成するために作製する中間層塗布液は前記表面処理酸化チタン等のＮ型半導性粒子の他にバインダー樹脂、分散溶媒等から構成される。
【００４６】
Ｎ型半導性粒子の中間層中での比率は、中間層のバインダー樹脂との体積比（バインダー樹脂の体積を１とすると）で１．０〜２．０倍が好ましい。中間層中でこのような高密度で本発明のＮ型半導性粒子を用いることにより、中間層の整流性が高まり、膜厚を厚くしても残留電位の上昇や転写メモリーも発生せず、黒ポチを効果的に防止でき、電位変動が小さい良好な有機感光体を形成することができる。又、このような中間層はバインダー樹脂１００体積部に対し、Ｎ型半導性粒子を１００〜２００体積部を用いることが好ましい。
【００４７】
本発明で意味する硬化樹脂とは、メタノールおよびＭＥＫの両者の溶媒に不溶の樹脂成分があることを意味する。実際には無機微粒子入りの硬化中間層を基体より５００ｍｇ剥ぎ取り、１００ｍｌのメタノール又はＭＥＫ溶液に１時間室温にて放置した後、攪拌し、無機粒子がバラバラに分散されない場合、硬化していると判断する。
【００４８】
硬化樹脂を形成するには、中間層中の無機粒子の水酸基や導電性支持体表面の水酸基等とも反応し、温湿度依存性が小さく、画像ムラが発生しにくい中間層を形成できるバインダー樹脂を用いることが好ましい。即ち、硬化性樹脂を用い、その中に無機粒子を含有した温湿度依存性が小さい中間層を形成することにより、電荷キャリアの整流性が向上し、黒ポチ等の画像欠陥を防止すると共に、ドット潜像のコントラストが向上し、ドット画像が良好に形成される。
【００４９】
本発明に係わる硬化性樹脂は、尿素樹脂、メラミン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、不飽和ポリエステル樹脂、アルキド樹脂及びポリウレタン樹脂からなる群から選択される少なくとも１種の熱硬化性樹脂か或いは、ポリアミド樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエーテル樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルアルコール樹脂及びポリビニルアセタール樹脂からなる群から選択される少なくとも１種の樹脂と硬化剤との反応により得られる樹脂が好ましく用いられる。又、メラミン樹脂やフェノール樹脂も好ましく用いられる。
【００５０】
メラミン樹脂やフェノール樹脂を用いる場合は、それぞれ単独ではなく、ポリビニルブチラール（＝ＰＶＢ）やオイルフリーアルキド樹脂との併用系が好ましい。
【００５１】
硬化剤を用いて硬化樹脂を形成する場合は、硬化性樹脂の水酸基価は６０以上が好ましい。水酸基価が６０未満であると、硬化剤との反応点が少ないために充分な架橋が行なわれず、成膜性が悪くなり、感光層と導電性支持体の接着性が悪化する傾向がある。また水酸基価が１５０を越えて大きいと未反応の官能基が残存した場合においては耐湿性が悪くなり、多湿環境における感光体としてに電荷が蓄積されやすくなり、極端な光感度劣化、実機においては暗部電位の上昇に伴う暗部の濃度低下、階調性の低下を招くため好ましくない。ここで言う水酸基価とはＪＩＳ  Ｋ  ００７０に規定される方法での測定値をいう。
【００５２】
また本発明で用いられる硬化性樹脂としては、少なくとも水酸基を含有するオイルフリーアルキド樹脂とブロックイソシアネート樹脂の系が好ましい。
【００５３】
オイルフリーアルキド樹脂は、多塩基酸と多価アルコールからなる飽和ポリエステル樹脂で、脂肪酸を含まないエステル結合で結ばれた直鎖の構造をもつ特徴を持ち、材料とする多塩基酸と多価アルコール、さらに変性剤により、数多くの種類がある。水酸基を含有するオイルフリーアルキド樹脂の好適な具体例としては、ベッコライトＭ−６４０１−５０、Ｍ−６４０２−５０、Ｍ−６００３−６０、Ｍ−６００５−６０、４６−１１８、４６−１１９、５２−５８４、Ｍ−６１５４−５０、Ｍ−６３０１−４５、５５−５３０、５４−７０７、４６−１６９−Ｓ、Ｍ−６２０１−４０−１Ｍ、Ｍ−６２０５−５０、５４−４０９（大日本インキ化学工業（株）製：オイルフリーアルキド樹脂の商品名）、エスペル１０３、１１０、１２４、１３５（日立化成工業（株）製オイルフリーアルキド樹脂の商品名）などが挙げられる。
【００５４】
上述の硬化剤は、イソシアネートであることが好ましい。イソシアネートとしては、ポリイソシアネート化合物にブロック剤となる活性水素を有する化合物を反応させて得られるイソシアネートのうち、常温で安定であり、所定の条件（例えば、５０〜２００℃）の下で加熱するとブロック剤が解離して、イソシアネート基が再生されるイソシアネートが好ましい。
【００５５】
上述のポリイソシアネート化合物としては、例えば、トリレンジイシアネート、ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネート、イソホロンジイソシアネート、ジシクロヘキシルメタンジイソシアネート、ポリメチレンポリフェルポリイソシアネート等が挙げられる。
【００５６】
上述のブロック剤としては、例えば、カプロラクトム等のラクタム類、メチルエチルケトオキシムやアセトオキシム等のオキシム類、マロン酸ジエチル、アセト酢酸ジエチル等のβ−ジケトン類が挙げられる。
【００５７】
これらのブロックイソシアネート樹脂の例としては、ブロック剤としてε−カプロラクタムを用いたイソホロンジイソシアネートであるヒルス（ＨＵＬＳ）社製商品名：ＩＰＤＩ−Ｂ１０６５、ＩＰＤＩ−Ｂ１５３０、あるいは内部ブロッキングされたウレトジオン結合型ブロックイソホロンジイソシアネートであるヒルス（ＨＵＬＳ）社製商品名：ＩＰＤＩ−ＢＦ１５４０が挙げられる。また、２，４−トリレンジイソシアネート、２，６−トリレンジイソシアネート、ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート、ヘキサメチレンジイソシアネートなどをオキシムでブロックされたものが挙げられる。オキシムの例としては、ホルムアルデヒドオキシム、アセトアルドオキシム、メチルエチルケトオキシム、シクロヘキサノンオキシム等が挙げられる。オキシムでブロックされたブロックイソシアネートの例として明成化学工業社製商品名ＤＭ−６０、ＤＭ−１６０、大日本インキ社製のバーノックＢ７−８８７−６０、Ｂ３−８６７、ＤＢ９８０Ｋが挙げられる。
【００５８】
中間層の形成用の塗布液を調製するための溶媒としては公知の有機溶剤、例えばアルコール系、芳香族系、ハロゲン化炭化水素系、ケトン系、ケトンアルコール系、エーテル系、エステル系等から任意で選択することができる。
【００５９】
例えば、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール、ベンジルアルコール、メチルセルソルブ、エチルセルソルブ、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、ジオキサン、テトラヒドロフラン、メチレンクロライド、クロロホルム、クロルベンゼン、トルエン等の通常の有機溶剤を用いることができる。
【００６０】
また、これらの分散に用いる溶剤は単独あるいは２種以上混合して用いることができる。混合する際、使用される溶剤としては、混合溶剤としてバインダー樹脂を溶かす事ができる溶剤であれば、いかなるものでも使用することが可能である。
【００６１】
カップリング剤等を用いて表面処理したＮ型半導体粒子をバインダー樹脂中に分散させる方法としては、ロールミル、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル、コロイドミル、ペイントシェーカーなどの方法を用いることができる。さらにこの下引層を設けるときに用いる塗布方法としては、ブレードコーティング法、ワイヤーバーコーティング法、スプレーコーティング法、浸漬コーティング法、ビードコーティング法、エアーナイフコーティング法、カーテンコーティング法等の通常の方法を用いることができる。
【００６２】
また、本発明においては中間層の膜厚は６μｍより大きく３０μｍ以下の範囲に設定することが望ましく、更に望ましくは７〜２５μｍの範囲に設定することが望ましい。中間層の膜厚があまり薄くなると、ブロッキング能が足りず、クラックの発生防止が不充分であり、高温高湿下でのワーム状ムラの効果が無くなる。逆に、中間層の膜厚が３０μｍを越えると硬化樹脂の硬化ムラによる膜面の平滑性が失われ、感光体の感度が低下し、残留電位が増加、カブリや濃度低下を引き起こす。
【００６３】
感光層
電荷発生層（ＣＧＬ）
電荷発生層は、電荷発生物質（ＣＧＭ）を主成分とする層であって、必要に応じてバインダー樹脂を用いることもある。
【００６４】
電荷発生物質としては、公知の材料を用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらの電荷発生物質は、単独又は２種以上の混合物として用いることができる。
【００６５】
上記ＣＧＭの中で、フタロシアニン系顔料を用いた場合、本発明の効果が顕著に表れる。チタニルフタロシアニン顔料顔料やガリウムフタロシアニン顔料等を電荷発生物質として用いた有機感光体は電位特性が変動しやすい傾向にあるが、本発明に係わる中間層を用いると、電位変動が改善され、カウンター現像方式の画像形成方法を用いても、カブリの発生を防止でき、画像先端部等の部分的な濃度低下の発生を防止できる。
【００６６】
電荷発生層にＣＧＭの分散媒としてバインダーを用いる場合、バインダーとしては公知の樹脂を用いることができるが、最も好ましい樹脂としてはホルマール樹脂、ブチラール樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン変性ブチラール樹脂、フェノキシ樹脂等が挙げられる。バインダー樹脂と電荷発生物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し２０〜６００質量部が好ましい。これらの樹脂を用いることにより、繰り返し使用に伴う残留電位増加を最も小さくできる。電荷発生層の膜厚は０．３μｍ〜２μｍが好ましい。
【００６７】
電荷輸送層（ＣＴＬ）
電荷輸送層は、帯電電荷を保持させ、かつ、露光により電荷発生層で発生分離した電荷を移動させて保持していた帯電電荷と結合させることを目的とする層である。帯電電荷を保持させる目的を達成するためには、電気抵抗が高いことが要求される。また、保持していた帯電電荷で高い表面電位を得る目的を達成するためには、誘電率が小さく、かつ、電荷移動性が良いことが要求される。
【００６８】
これらの要件を満足させるための電荷輸送層は、電荷輸送性物質（ＣＴＭ）及び必要に応じて用いられるバインダー樹脂により構成される。かかる電荷輸送層は、これらの電荷輸送性物質及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。かかる電荷輸送層には、必要により、電荷輸送性物質及びバインダー樹脂以外に、可塑剤、酸化防止剤、レベリング剤等などの添加剤を適量添加することもできる。
【００６９】
電荷輸送性物質としては、正孔輸送物質と電子輸送物質とがあるが、本発明の有機感光体の層構成では正孔輸送物質が好ましい。
【００７０】
電荷輸送層には電荷輸送物質（ＣＴＭ）及びＣＴＭを分散し製膜するバインダー樹脂を含有する。その他の物質としては必要により酸化防止剤等の添加剤を含有しても良い。
【００７１】
電荷輸送物質としては、公知の正孔輸送性（Ｐ型）の電荷輸送物質（ＣＴＭ）を用いることができる。例えばトリフェニルアミン誘導体、ヒドラゾン化合物、スチリル化合物、ベンジジン化合物、ブタジエン化合物などを用いることができる。これら電荷輸送物質は通常、適当なバインダー樹脂中に溶解して層形成が行われる。
【００７２】
本発明の電荷輸送物質としては、電荷の移動度が比較的高く、バインダー中への分散性が良好で、電位特性が安定したものが好ましく、特に、下記一般式（１）及び一般式（２）の化合物が好ましい。
【００７３】
【化１】
2006154771.tif 000003
【００７４】
（一般式（１）中、Ｒ1およびＲ1′は、それぞれ水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表し、Ｒ2、Ｒ2′、Ｒ3およびＲ3′は、それぞれ水素原子、アルキル基、アルコキシ基、ハロゲン原子または置換アミノ基を表し、ｍ、ｍ′、ｎおよびｎ′は、それぞれ１または２の整数を意味する。）
【００７５】
【化２】
2006154771.tif 000004
【００７６】
（一般式（２）中、Ｒ1は水素原子、アルキル基、アルコキシ基またはハロゲン原子を表わし、Ｒ2およびＲ3はアルキル基、置換もしくは無置換のアラルキル基あるいは置換もしくは無置換のアリール基を表わし、Ｒ2およびＲ3は同じでも異なっていてもよい。Ｒ4、Ｒ5は水素原子、低級アルキル基または置換もしくは無置換のアリール基を表わし、また、Ａｒは置換もしくは無置換のアリール基を表わし、ＡｒとＲ5が結合し、環を形成してもよい。）
以下に、一般式（１）の化合物の具体例を示す。
【００７７】
【化３】
2006154771.tif 000005
【００７８】
【化４】
2006154771.tif 000006
【００７９】
以下に、一般式（２）の化合物の具体例を示す。
【００８０】
【化５】
2006154771.tif 000007
【００８１】
【化６】
2006154771.tif 000008
【００８２】
【化７】
2006154771.tif 000009
【００８３】
電荷輸送層（ＣＴＬ）に用いられるバインダー樹脂としては熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂いずれの樹脂かを問わない。例えばポリスチレン、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂並びに、これらの樹脂の繰り返し単位構造のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂。又これらの絶縁性樹脂の他、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール等の高分子有機半導体が挙げられる。これらの中で吸水率が小さく、ＣＴＭの分散性、電子写真特性が良好なポリカーボネート樹脂が最も好ましい。
【００８４】
バインダー樹脂と電荷輸送物質との割合は、バインダー樹脂１００質量部に対し５０〜２００質量部が好ましい。又、電荷輸送層の合計膜厚は２０μｍ以下が好ましく、１０〜１６μｍがより好ましい。該膜厚が２０μｍを超えると、電荷輸送層内での、短波長レーザの吸収や散乱が大きくなり、鮮鋭性の低下や、残留電位の増加が発生しやすい。
【００８５】
又、本発明に係わる感光体の表面層には酸化防止剤を含有させることが好ましい。表面層は感光体の帯電時の活性ガス、例えばＮＯｘやオゾン等で酸化されやすく、画像ボケが発生しやすいが、酸化防止剤を共存させることにより、画像ボケの発生を防止することが出来る。該酸化防止剤とは、その代表的なものは有機感光体中ないしは有機感光体表面に存在する自動酸化性物質に対して、光、熱、放電等の条件下で酸素の作用を防止ないし、抑制する性質を有する物質である。代表的には下記の化合物群が挙げられる。
【００８６】
【化８】
2006154771.tif 000010
【００８７】
【化９】
2006154771.tif 000011
【００８８】
【化１０】
2006154771.tif 000012
【００８９】
【化１１】
2006154771.tif 000013
【００９０】
又、本発明に係わる感光体の最上層には、含フッ素樹脂微粒子を含有させた構成が好ましい。再表面層に含フッ素樹脂微粒子を含有させることにより、感光体表面に形成されたトナー画像の記録紙等への転写性が向上し、ドット画像の再現性を向上させる。
【００９１】
中間層、電荷発生層、電荷輸送層等の層形成に用いられる溶媒又は分散媒としては、ｎ−ブチルアミン、ジエチルアミン、エチレンジアミン、イソプロパノールアミン、トリエタノールアミン、トリエチレンジアミン、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソプロピルケトン、シクロヘキサノン、ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロホルム、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、１，２−ジクロロプロパン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，１−トリクロロエタン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、テトラヒドロフラン、ジオキソラン、ジオキサン、メタノール、エタノール、ブタノール、イソプロパノール、酢酸エチル、酢酸ブチル、ジメチルスルホキシド、メチルセロソルブ等が挙げられる。本発明はこれらに限定されるものではないが、ジクロロメタン、１，２−ジクロロエタン、メチルエチルケトン等が好ましく用いられる。また、これらの溶媒は単独或いは２種以上の混合溶媒として用いることもできる。
【００９２】
カウンター現像方式の現像装置（現像手段）を図１により説明する。なお、図１の現像装置は接触式二成分タイプの現像装置であるが、本発明はこの接触式二成分タイプの現像装置に限定されず、例えば、非接触式一成分タイプの現像装置も採用できる。現像装置１０２は、二成分現像剤を収容した現像容器１１０の開口部に、円筒状の磁石１２１を非回転に配置した現像スリーブ１２０（現像剤坦持体）が有機感光体（像坦持体）１０１に対向して配設され、この現像スリーブ１２０は、矢印方向に回転する有機感光体１０１に対しカウンター方向に回転して、その表面上に吸着保持された現像剤を有機感光体１０１と対向した現像部に搬送する。磁石１２１は、有機感光体１０１側に現像磁極Ｎ１を有し、この現像磁極Ｎ１から現像スリーブ１２０の回転方向に、第１搬送磁極Ｓ３、第２搬送磁極Ｎ２、第３搬送磁極Ｓ２、及び第３搬送磁極と離間磁極を構成する汲み上げ磁極Ｓ１を有している。
【００９３】
現像容器１１０内の現像剤は、磁石１２１の汲み上げ磁極Ｓ１に対応する現像スリーブ１２０の表面上の位置（汲み上げ位置）Ｑで、汲み上げ極Ｓ１の作用により現像スリーブ１２０上に吸着保持され、現像ブレード１２２（現像剤層厚規制手段）によって層厚が規制されたのち現像部に至り、現像部で現像磁極Ｎ１の作用により磁気ブラシ（現像ブラシ）を形成して、有機感光体１０１上の潜像を現像する。
【００９４】
現像によってトナー濃度が低下した現像剤は、第１、第２搬送磁極Ｓ３、Ｎ２の作用によって、現像容器１１０内まで現像スリーブ１２０上に保持されて戻され、第３搬送磁極Ｓ２と汲み上げ磁極Ｓ１の中間の磁束密度が最も小さい現像スリーブ１２０表面上の位置（現像剤落下位置）Ｐで、現像スリーブ１２０上から剥離して落下する。現像剤が剥離された現像スリーブ１２０は、上記のように、汲み上げ位置Ｑで新たな現像剤が吸着保持される。
【００９５】
現像容器１１０内の現像スリーブ１２０の下方には、第１の攪拌搬送部材１２３が設置され、隔壁１４０を介して更に第２の攪拌搬送部材１２４が設置されている。これら第１、第２の攪拌搬送部材１２３、１２４は、スクリュータイプとされ、らせん状のスクリュー羽根１２８及びその羽根の鍔間の板状突起１３０を有してなっている。
【００９６】
現像スリーブ１２０上から剥離したトナー濃度が低い現像剤は、第１攪拌搬送部材１２３上に落下して、第１攪拌搬送部材１２３により近傍の現像剤と軸方向に攪拌搬送され、隔壁１４０の一端部の図示しない開口を通って、第２攪拌搬送部材１２４に受け渡される。第２攪拌搬送部材１２４は、受け渡された現像剤、及び現像容器１１０の補給口１１８から補給されたトナーを攪拌しながら上記と逆回転に搬送し、隔壁１４０の他端部の図示しない開口を通って、第１攪拌搬送部材１２３側に戻す。
【００９７】
カウンター現像方式の好ましい構成を説明する。尚、ここで、図１における現像磁極Ｎ１付近の現像部における感光体１０１と現像スリーブ１２０間の間隙を現像ギャップ（Ｄｓｄ）、現像磁極Ｎ１により現像スリーブ１２０上に形成される磁気ブラシの高さを現像ブラシ高さ（ｈ）と言う。
（１）現像ギャップ（Ｄｓｄ）：０．２〜０．６ｍｍ
Ｄｓｄを０．２〜０．６ｍｍにすると、強い現像電界のなかで現像が行われ、磁性キャリアの現像スリーブへの拘束力が大きくなり、磁性キャリアが感光体に移行して付着することを防止できる。また、現像ギャップでの現像電界が高くなるので、エッジ効果が低減し、現像能力が向上する。従って、横ライン像の細りや後端部白抜け（後端部現像不良）などの発生を防止し、ベタ画像の現像性を向上することが出来る。
（２）磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）：０．０〜０．８ｍｍ、尚、磁気ブラシの食い込み深さ（Ｂｓｄ）＝現像ブラシ高さ（ｈ）−現像ギャップ（Ｄｓｄ）
磁気ブラシ食い込み深さを０．０〜０．８ｍｍにすることにより、現像部での現像剤への圧接が軽減され、現像スリーブ１２０と現像ブレード１２２との間隙からの現像剤のすり抜けが防止される。また、磁気ブラシの不均一当接によって生ずる孤立ドット画像の現像不良やハーフトーン画像のざらつき感の増加を防止出来る。磁気ブラシ食い込み深さが０以下、すなわち、非接触状態では濃度の低下が起きやすいし、０．８ｍｍより大きいと、ニップ部から現像剤が溢れ、均一な画像形成が期待できない。
（３）現像スリーブと感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）：１．２〜３．０
感光体に対する現像スリーブの周速比を１．２〜３．０にすることにより、高い現像性を得ることができる。周速比を上げすぎると、感光体に対する現像スリーブ上の磁気ブラシの接触頻度が多くなり過ぎ、潜感光体に対する磁気ブラシの当たり具合、すなわち機械的力が極端に大きくなり過ぎ、磁気ブラシからキャリアが脱落しやすくなり、感光体にキャリアが付着しやすくなり、その結果、感光体上のトナー像に磁気ブラシの刷毛目が生ずる。また逆に周速比を下げすぎると、感光体に対する磁気ブラシの接触機会が減りすぎて、現像性が低下することになる。従って、周速比が１．２よりも小さいと濃度が低くなり、３．０より大きいとトナーの飛散、キャリアの付着あるいは現像スリーブの耐久性に問題が出てくる。これに対し、周速比を上記範囲にすることにより、刷毛目を防止することができる。更には現像能力が極端に高くなり過ぎてエッジ効果が強調されるのを防止する作用も有する。
（４）現像バイアス条件
感光体の表面電位Ｖ０と現像スリーブに付加される現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差│Ｖ０−Ｖｄｃ│が１００〜３００Ｖ、該現像バイアスの直流成分Ｖｄｃが−３００Ｖ〜−６５０Ｖ、該現像バイアスの交流成分Ｖａｃが０．５〜１．５ｋＶ、周波数３〜９ｋＨｚ且つＤｕｔｙ４５〜７０％（矩形波での現像側の時間比率）、矩形波とすることが好ましい。すなわち、現像スリーブの外径がφ３０ｍｍ以下、感光体の外径がφ６０ｍｍ以下と小型の二成分現像装置においては、現像スリーブを小径にしたことにより現像ニップ幅が小さくなり、現像能力が低下するが、上記現像バイアス条件により、この現像能力の低下を改善できる。
【００９８】
次に、本発明のプロセスカートリッジならびに電子写真装置について説明する。図２に本発明の有機感光体を有するプロセスカートリッジを有する電子写真装置の概略構成を示す。
【００９９】
図２において、１１はドラム状の本発明の有機感光体であり、軸１２を中心に矢印方向に所定の周速度で回転駆動される。有機感光体１１は、回転過程において、一次帯電手段１３によりその周面に正又は負の所定電位の均一帯電を受け、次いで、スリット露光やレーザービーム走査露光等の露光手段（不図示）から出力される目的の画像情報の時系列電気デジタル画像信号に対応して強調変調された露光光１４を受ける。こうして有機感光体１１の周面に対し、目的の画像情報に対応した静電潜像が順次形成されていく。
【０１００】
形成された静電潜像は、次いで現像手段１５によりトナー現像され、不図示の給紙部から有機感光体１１と転写手段１６との間に有機感光体１１の回転と同期して取り出されて給紙された転写材１７に、有機感光体１１の表面に形成担持されているトナー画像が転写手段１６により順次転写されていく。
【０１０１】
トナー画像の転写を受けた転写材１７は、有機感光体面から分離されて像定着手段１８へ導入されて像定着を受けることにより画像形成物（プリント、コピー）として装置外へプリントアウトされる。
【０１０２】
像転写後の有機感光体１１の表面は、クリーニング手段１９によって転写残りトナーの除去を受けて清浄面化され、更に前露光手段（不図示）からの前露光光２０により除電処理された後、繰り返し画像形成に使用される。なお、一次帯電手段１３が帯電ローラー等を用いた接触帯電手段である場合は、前露光は必ずしも必要ではない。
【０１０３】
本発明においては、上述の有機感光体１１、一次帯電手段１３、現像手段１５及びクリーニング手段１９等の構成要素のうち、複数のものを容器２１に納めてプロセスカートリッジとして一体に結合して構成し、このプロセスカートリッジを複写機やレーザービームプリンター等の電子写真装置本体に対して着脱自在に構成してもよい。例えば、一次帯電手段１３、現像手段１５及びクリーニング手段１９の少なくとも一つを有機感光体１１と共に一体に支持してカートリッジ化して、装置本体のレール等の案内手段２２を用いて装置本体に着脱自在なプロセスカートリッジとすることができる。
【０１０４】
さらに、本発明を適用したフルカラー画像形成装置として、電子写真方式のプリンタ（以下、単にプリンタという）の一実施形態について説明する。
【０１０５】
図３は、本実施形態に係るプリンタの概略構成図である。図において、潜像担持体たる感光体５６は、図中反時計回りに回転駆動されながら、その表面がコロトロンやスコロトロンなどを用いる帯電チャージャ５３によって一様帯電せしめられた後、図示しないレーザ光学装置から発せられるレーザ光Ｌの走査を受けて静電潜像を担持する。この走査はフルカラー画像をイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの色情報に分解した単色の画像情報に基づいてなされるため、感光体ドラム５６上にはイエロー、マゼンタ、シアン又はブラックという単色用の静電潜像が形成される。感光体ドラム５６の図中左側には、リボルバ現像ユニット５０が配設されている。これは、回転するドラム状の筺体の中にイエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器を有しており、回転によって各現像器を感光体ドラム５６に対向する現像位置に順次移動させる。なお、イエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器は、それぞれイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、ブラックトナーを付着せしめて静電潜像を現像するものである。感光体ドラム５６上には、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック用の静電潜像が順次形成され、これらはリボルバ現像ユニット５０の各現像器によって順次現像されてイエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像となる。
【０１０６】
上記現像位置よりも感光体ドラム５６の回転下流側には中間転写ユニットが配設されている。これは、張架ローラ５９ａ、転写手段たる中間転写バイアスローラ５７、２次転写バックアップローラ５９ｂ、ベルト駆動ローラ５９ｃによって張架している中間転写ベルト５８を、ベルト駆動ローラ５９ｃの回転駆動によって図中時計回りに無端移動せしめる。感光体ドラム５６上で現像されたイエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像は、感光体ドラム５６と中間転写ベルト５８とが接触する中間転写ニップに進入する。そして、中間転写バイアスローラ５７からのバイアスの影響を受けながら、中間転写ベルト５８上に重ね合わせて中間転写されて、４色重ね合わせトナー像となる。
【０１０７】
回転に伴って中間転写ニップを通過した感光体ドラム５６表面は、ドラムクリーニングユニット５５によって転写残トナーがクリーニングされる。このクリーニングユニット５５は、クリーニングバイアスが印加されるクリーニングローラによって転写残トナーをクリーニングするものであるがファーブラシ、マグファーブラシ等からなるクリーニングブラシや、クリーニングブレードなどを用いるものであってもよい。
【０１０８】
転写残トナーがクリーニングされた感光体ドラム５６表面は、除電ランプ５４によって除電せしめられる。除電ランプ５４には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザ（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などが用いられている。また、上記レーザ光学装置の光源には半導体レーザが用いられている。これら発せられる光については、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターにより、所望の波長域だけを用いるようにしてもよい。
【０１０９】
中間転写ユニットの図中下側には、転写ベルトと転写バイアスローラー、駆動ローラー等各種ローラーからなる転写ユニットが配設されており、これの図中左側には、搬送ベルト６４、定着ユニット６５が配設されている。転写ユニットは、無端移動する転写ベルトは、図示しない移動手段によって図中上下方向に移動するようになっていてもよく、少なくとも、中間転写ベルト５８上の１色トナー像（イエロートナー像）や、２色又は３色重ね合わせトナー像が紙転写バイアスローラ６３との対向位置を通過する際には、中間転写ベルト５８に接触しない位置まで待避移動する。そして、中間転写ベルト５８上の４色重ね合わせトナー像の先端が紙転写バイアスローラー６３との対向位置に進入してくる前に、中間転写ベルト５８との接触位置まで移動して２次転写ニップを形成する。
【０１１０】
一方、図示しない給紙カセットから送られてきた転写紙６０を２つのローラ間に挟み込んでいるレジストローラ対６１は、転写紙６０を中間転写ベルト５８上の４色重ね合わせトナー像に重ね合わせ得るタイミングで上記２次転写ニップに向けて送り込む。中間転写ベルト５８上の４色重ね合わせトナー像は、２次転写ニップ内で紙転写バイアスローラー６３からの２次転写バイアスの影響を受けて転写紙Ｐ上に一括して２次転写される。この２次転写により、転写紙６０上にはフルカラー画像が形成される。
【０１１１】
フルカラー画像が形成された転写紙６０は、転写ベルト６２によって紙搬送ベルト６４に送られる。
【０１１２】
搬送ベルトは６４は、転写ユニットから受け取った転写紙６０を定着ユニット６５内に送り込む。
【０１１３】
定着ユニット６５は、送り込まれた転写紙６０を加熱ローラとバックアップローラとの当接によって形成された定着ニップに挟み込みながら搬送する。
【０１１４】
転写紙６０上のフルカラー画像は、加熱ローラからの加熱や、定着ニップ内での加圧力の影響を受けて転写紙６０上に定着せしめられる。
【０１１５】
なお、図示を省略しているが、転写ベルト６２や搬送ベルト６４には、転写紙Ｐを吸着させるためのバイアスが印加されている。また、転写紙６０を除電する紙除電チャージャや、各ベルト（中間転写ベルト５８、転写ベルト６２、搬送ベルト６４）を除電する３つのベルト除電チャージャが配設されている。また、中間転写ユニットは、ドラムクリーニングユニット５５と同様の構成のベルトクリーニングユニットも備えており、これによって中間転写ベルト５８上の転写残トナーをクリーニングする。
【０１１６】
図４は、本実施形態に係るプリンタの変形例である。この装置は、いわゆるタンデム方式のプリンタであり、感光体ドラム８０を各色で共有させるのではなく、各色用の感光体ドラム８０Ｙ、８０Ｍ、８０Ｃ、８０Ｂｋを備えている。また、ドラムクリーニングユニット８５、除電ランプ８３、ドラムを一様帯電せしめる帯電ローラ８４も、各色用のものを備えている。なお、図３に示したプリンタではドラム一様帯電手段として帯電チャージャ５３を設けていたが、このプリンタでは帯電ローラ８４を設けている。
【０１１７】
タンデム方式では、各色の潜像形成や現像を並行して行うことができるため、リボルバ式よりも画像形成速度を遙かに高速化させることができる。
【実施例】
【０１１８】
以下、実施例及び比較例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例により限定されるものではない。尚、文中の「部」は質量部を表す。
【０１１９】
感光体１の作製
〈中間層用塗布液１〉（ＵＣＬ−１）
酸化亜鉛粒子（数平均一次粒径：５０ｎｍの酸化亜鉛１００部に対してカップリング剤Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシランを１０部並びにトルエン２００部を混合し、撹拌しながら２時間還流、その後トルエンを留去し、１３５℃で２時間熱処理したもの）                                                  ３３部
メラミン樹脂（ユーバン２０ＳＥ−６０）                                  ６部
ｎ−ブチルアルコ−ル                                                  ２５部
ブチラール樹脂：ＰＶＢ（ＢＭ−１、積水化学社製）                        ５部
シリコーンボール（トスパール１２０、東芝シリコーン社製）                ３部
レベリング剤（シリコーンオイルＳＨ２９ＰＡ、東レダウコーニングシリコーン社製）
０．０１部
上記組成物を調製し、サンドミルにて２時間の分散処理を行い、中間層用塗布液１を得た。さらに、浸漬塗布法により、直径３０ｍｍ、肉厚１ｍｍの円筒状アルミニウム基体の外周面に上記の塗布液を塗布し、１５０℃、３０分の乾燥硬化を行って膜厚７μｍの中間層を形成した。
【０１２０】
〈電荷発生層用塗布液１〉（ＣＧＬ−１）
電荷発生物質：塩化ガリウムフタロシアニン（ＣｕＫα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）が少なくとも７．４°，１６．６°，２５．５°，２８．３°の位置に回折ピークを有する）                                    １５部
塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ、日本ユニカー社製）      １０部
ｎ−ブチルアルコール                                                ３００部
上記組成物を調製し、サンドミルにて４時間分散し、電荷発生層用塗布液１を得た。この塗布液を中間層上に浸漬塗布し、乾燥して、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
〈電荷輸送層用塗布液１〉
電荷輸送物質（ＣＴ１−２７）                                            ４部
ビスフェノールＺポリカーボネート樹脂（分子量：４万）                    ６部
クロルベンゼン                                                        ８０部
上記組成物を調製し、電荷輸送層用塗布液を得た。この塗布液を電荷発生層上に塗布し、１３０℃、４０分の乾燥を行って膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成し、感光体１を得た。
【０１２１】
感光体２の作製
中間層膜厚を２０μｍに変更し、電荷輸送物質をＣＴ１−２７からＣＴ１−７に変更した以外は感光体１と同様にして、感光体２を作製した。
【０１２２】
感光体３の作製
中間層膜厚を１５μｍに変更し、電荷輸送物質をＣＴ１−２７からＣＴ１−２１に変更した以外は感光体１と同様にして、感光体３を作製した。
【０１２３】
感光体４の作製
中間層膜厚を３０μｍに変更し、電荷輸送物質をＣＴ１−２７からＣＴ１−５１に変更した以外は感光体１と同様にして、感光体４を作製した。
【０１２４】
感光体５の作製
〈中間層用塗布液２〉（ＵＣＬ−２）
酸化チタン（数平均一次粒径：５０ｎｍの酸化チタン１００部をトルエン５００部と撹拌混合し、カップリング剤γ−メタクリロプロピルトリメトキシシラン１５部を添加して５時間撹拌。１２０℃で２時間熱処理（焼き付け）を行った。さらに１９０℃で２時間熱処理を行い、被覆処理が施されたもの）                                    ３５部
ブロック化イソシアネート（スミジュール３１７５、住友バイエルウレタン社製）
１５部
ブチラール樹脂（ＢＭ−１、積水化学社製）                                ６部
メチルエチルケトン                                                    ４４部
上記組成物を調製し、１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルで２時間の分散処理を行い分散液を得た。さらに、得られた分散液に、触媒としてのジオクチルスズジラウレート０．００５質量部、シリコーンオイル（ＳＨ２９ＰＡ、東レダウコーニングシリコーン社製）０．０１質量部を添加して中間層用塗布液２を得た。この塗布液をアルミニウム基体（直径３０ｍｍ、肉厚１ｍｍ）の外周面に浸漬塗布法により塗布し、１６０℃で１００分の乾燥硬化を行った。このようにして膜厚２０μｍの中間層を形成した。
〈電荷発生層用塗布液２〉（ＣＧＬ−２）
電荷発生物質：チタニルフタロシアニン顔料（ＣｕＫα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）の２７．３°位置に最大の回折ピークを有する）
１５部
塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ、日本ユニカー社製）      １０部
ｎ−ブチルアルコール                                                  ３００部
上記組成物を１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて４時間分散し、電荷発生層用塗布液を得た。この塗布液を上記中間層上に浸漬塗布し、乾燥して、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。この上に感光体１で用いた電荷輸送層用塗布液１を上記電荷発生層上に塗布し、１３０℃、４０分の乾燥を行って膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成し、目的の有機感光体を得た。感光体５とする。
【０１２５】
感光体６の作製
〈中間層用塗布液３〉（ＵＣＬ−３）
酸化チタン（数平均一次粒径：１００ｎｍの酸化チタン１００部をトルエン５００部と撹拌混合し、カップリング剤γ−メタクリロプロピルトリメトキシシラン１５質量部を添加して５時間撹拌。１２０℃で２時間熱処理（焼き付け）を行った。さらに１９０℃で２時間熱処理を行い、被覆処理が施されたもの）                              ６０部
フェノール樹脂（Ｊ３２５：大日本インキ社製）                          １５部
ブチラール樹脂（ＢＭ−１、積水化学社製）                              １５部
メタノール                                                            ２０部
プロパノール                                                          ４０部
上記組成物を調製し、１ｍｍφのカラスビーズを用いてサンドミルで２時間分散処理を行い分散液を得た。さらに、得られた分散液に、触媒としてのジオクチルスズジラウレート０．００５部、シリコーンオイル（ＳＨ２９ＰＡ、東レダウコーニングシリコーン社製）０．０１部を添加して、中間層用塗布液を得た。この塗布液を円筒状のアルミニウム基体（直径３０ｍｍ、肉厚１ｍｍ）の外周面に浸漬塗布法により塗布し、１６０℃で１００分の乾燥硬化を行った。このようにして膜厚２０μｍの中間層を形成した。
〈電荷発生層用塗布液３〉（ＣＧＬ−３）
電荷発生物質：ヒドロキシガリウムフタロシアニン（Ｃｕ−Ｋα線を用いたＸ線回折スペクトルのブラッグ角度（２θ±０．２°）が少なくとも７．３°，１６．０°，２４．９°，２８．０°の位置に回折ピークを有する）                            １５部
塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ、日本ユニカー社製）      １０部
ｎ−ブチルアルコール                                                ３００部
上記組成物を調製し、１ｍｍφのガラスビーズを用いてサンドミルにて４時間分散し、電荷発生層用塗布液を得た。この塗布液を上記中間層上に浸漬塗布し、乾燥して、膜厚０．２μｍの電荷発生層を形成した。
この上に感光体１で用いた電荷輸送層用塗布液１を上記電荷発生層上に塗布し、１３０℃、４０分の乾燥を行って膜厚２５μｍの電荷輸送層を形成し、感光体６を得た。
【０１２６】
感光体７の作製
感光体１の（ＵＣＬ−３）で用いた酸化チタンの平均数１次粒径１００ｎｍを１５ｎｍに変更し〈中間層用塗布液４〉（ＵＣＬ−４）た以外は、感光体６と同様にして、感光体７を作製した。
【０１２７】
感光体８の作製
中間層を下記の如く変更した以外は、感光体６と同様にして、感光体８を作製した。
〈中間層用塗布液５〉（ＵＣＬ−５）
酸化チタン（数平均一次粒径８ｎｍの酸化チタン１００部をトルエン５００部と撹拌混合し、カップリング剤γ−メタクリロプロピルトリメトキシシラン１５部を添加して５時間撹拌。１２０℃で２時間熱処理（焼き付け）を行った。さらに１９０℃で２時間熱処理を行い、被覆処理が施されたもの）                                        ６０部
ブロック化イソシアネート（スミジュール３１７５、住友バイエルウレタン社製）
１５部
ブチラール樹脂（ＢＭ−１、積水化学社製）                              １５部
メチルエチルケトン                                                    ８５部
上記組成物を調製し、１ｍｍφのカラスビーズを用いてサンドミルで２時間分散処理を行い分散液を得た。さらに、得られた分散液に、触媒としてのジオクチルスズジラウレート０．００５質量部、シリコーンオイル（ＳＨ２９ＰＡ、東レダウコーニングシリコーン社製）０．０１質量部を添加して、中間層用塗布液を得た。この塗布液をアルミニウム基体（直径３０ｍｍ、肉厚１ｍｍ）の外周面に浸漬塗布法により塗布し、１６０℃で１００分の乾燥硬化を行った。このようにして膜厚２０μｍの中間層を形成した。
【０１２８】
感光体９の作製
感光体８の（ＵＣＬ−５）に用いた酸化チタンの数平均１次粒径を８ｎｍから４００ｎｍに変更した〈中間層用塗布液６〉（ＵＣＬ−６）以外は感光体８と同様にして、感光体９を作製した。
【０１２９】
感光体１０の作製（比較例１）
中間層を以下のような〈中間層用塗布液７〉（ＵＣＬ−７）に変更した以外は、感光体１と同様にして、感光体１０を作製した。
【０１３０】
酸化亜鉛粒子（数平均一次粒径：５０ｎｍの酸化亜鉛１００部に対してカップリング剤Ｎ−β−（アミノエチル）−γ−アミノプロピルトリメトキシシランを１０部並びにトルエン２００部を混合し、撹拌しながら２時間還流、その後トルエンを留去し、１３５℃で２時間熱処理したもの）                                                １８０部
アルコール可溶性ポリアミド樹脂（東レ（株）製ＣＭ−８０００、ナイロン６／６６／６１０／１２共重合体）                                                  ４０部
メタノール                                                          ５００部
ブタノール                                                          １２５部
からなる溶液に５０℃加熱しながら溶解して、得られた液を下引き層用塗工液として、これを用いてφ３０×３４０ｍｍアルミニウムドラム上に塗布し、９０℃で２０分乾燥して、膜厚１０μｍの中間層を作製した。
【０１３１】
感光体１１の作製（比較例２）
中間層の膜厚を５μｍに変更した以外は、感光体１と同様にして感光体１１を作製した。
【０１３２】
感光体１２の作製（比較例３）
中間層の膜厚を３５μｍに変更した以外は、感光体１と同様に、感光体１２を作製した。
【０１３３】
感光体１３の作製（比較例４）
感光体１の（ＵＣＬ−１）で用いた酸化亜鉛の数平均１次粒径を５０ｎｍから４ｎｍに変更し〈中間層用塗布液８〉（ＵＣＬ−８）、中間層膜厚を７μｍから２０μｍに変更した以外は、感光体１と同様にして感光体１３を作製した。
【０１３４】
感光体１４の作製（比較例５）
感光体１３の（ＵＣＬ−８）で用いた酸化亜鉛の数平均１次粒径を４ｎｍから６００ｎｍに変更した〈中間層用塗布液９〉（ＵＣＬ−９）以外は、感光体１３と同様にして感光体１４を作製した。
【０１３５】
尚、感光体１〜１４の作製に用いた酸化亜鉛、酸化チタンは全てＮ型半導性を示した。又、感光体１〜１４の中間層組成を下記表１にまとめた。
【０１３６】
【表１】
2006154771.tif 000014
【０１３７】
評価１（カウンター現像方式による評価）
得られた感光体を市販のフルカラー複合機８０５０（コニカミノルタビジネステクノロジーズ（株）社製）改造機（カウンター現像方式及び下記プロセス条件に改造）に搭載し、画像評価を行った。白地部、べた黒部、及びレッド、グリーン、ブルーのソリッド画像部、文字画像部を有するオリジナル画像を用いて、Ａ４紙に複写し評価した。詳しくは、スタート時及び５０００枚毎に、文複写画像を計３０万枚印刷して評価した。評価項目と評価基準を以下に示す。
【０１３８】
評価条件
カウンター現像方式のプロセス条件としては以下の条件を用いて評価を行なった。
【０１３９】
感光体線速；２２０ｍｍ／ｓｅｃ
磁気ブラシ食い込み深さ（Ｂｓｄ）；０．３０ｍｍ
現像ギャップ（Ｄｓｄ）；０．２８ｍｍ
現像バイアスの交流成分（Ｖａｃ）；１．０ＫＶｐ−ｐ
現像スリーブと感光体の周速比（Ｖｓ／Ｖｏｐｃ）；２．０
現像バイアスの直流成分（Ｖｄｃ）；−５００Ｖ
感光体の表面電位Ｖ０と現像バイアスの直流成分Ｖｄｃの差（｜Ｖ０−Ｖｄｃ｜）；２００Ｖ
周波数；３ＫＨｚ及び９ＫＨｚ
Ｄｕｔｙ；５０％の矩形波
現像方式：反転現像
画像評価に当たっては高温高湿（３０℃、８０ＲＨ％）下にてプリントを行った。
【０１４０】
画像評価
画像ムラ（先端簿濃度低下）
３０万枚時のハーフトーン画像を作製して評価した。
【０１４１】
ランクＡ：画像ムラの発生が見られず、ハーフトーン画像が明瞭に再現されている（非常に良好）。
【０１４２】
ランクＢ：ハーフトーン画像が明瞭に再現されているが、反射濃度で０．０４未満の画像ムラ有り（実用的に問題なし）。
【０１４３】
ランクＣ：ハーフトーン画像に反射濃度で０．０４以上の画像ムラ有り（実用的に問題あり）。
【０１４４】
画像濃度
スタート時、３０万枚目について濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を使用し、画像濃度についてはＡ４紙の反射濃度を０．０００とした相対濃度で測定した。
◎：べた黒の画像が１．３０以上（非常に良好）
○：べた黒の画像が１．００以上（実用上問題ないレベル）
×：べた黒の画像が１．００未満（実用上問題あり）
カブリ
スタート時、３０万枚目について濃度計「ＲＤ−９１８」（マクベス社製）を使用し、カブリ濃度についてはＡ４紙の反射濃度を０．０００とした相対濃度で測定した。
◎：０．０１０未満（非常に良好）
○：０．０１０以上０．０２０未満（実用上問題ないレベル）
×：０．０２０以上（実用上問題あり）
色再現性
１枚目の画像および１００枚目の画像のＹ、Ｍ、Ｃ各トナーにおける二次色（レッド、ブルー、グリーン）のソリッド画像部の色を「ＭａｃｂｅｔｈＣｏｌｏｒ−Ｅｙｅ７０００」により測定し、ＣＭＣ（２：１）色差式を用いて各ソリッド画像の１枚目と１００枚目の色差を算出した。
【０１４５】
◎：色差が３以下（良好）
×：色差が３より大の（実用上問題あり実用不可）
ワーム状ムラ
１万枚時のハーフトーン画像をルーペ（×２０）にて観察、ワーム状ムラの有無を観察し、評価した。
【０１４６】
◎：ムラの発生が見られない。
【０１４７】
○：若干ムラはあるが問題なし。
【０１４８】
×：ムラ有り。目視では波状のムラとなって実用的に問題あり。
【０１４９】
鮮鋭性
１万枚時の文字潰れで評価した。３ポイント、５ポイントの文字画像を形成し、下記の判断基準で評価した。
【０１５０】
◎：３ポイント、５ポイントとも明瞭であり、容易に判読可能
○：３ポイントは一部判読不能、５ポイントは明瞭であり、容易に判読可能
×：３ポイントは殆ど判読不能、５ポイントも一部あるいは全部が判読不能
結果を表２に示す。
【０１５１】
【表２】
2006154771.tif 000015
【０１５２】
表中、ＰＶＢはポリビニルブチラール（ブチラール樹脂）を表す。
【０１５３】
表２から明らかなように、カウンター現像方式で作製した画像評価では、硬化樹脂中に数平均一次粒径５〜５００ｎｍのＮ型半導性粒子を含有し且つ膜厚が６μｍより大きく３０μｍ以下の中間層を有する感光体１〜９は、画像濃度、ワーム状ムラ、カブリ、鮮鋭度色、再現性等の全ての評価項目で良好な特性を示しているのに対し、バインダー樹脂にポリアミドを用いた感光体１０は画像ムラが発生し、カブリが低下し、鮮鋭度とワーム状ムラは現像バイアスの交流成分の周波数に影響され、鮮鋭度向上とワーム状ムラは防止は両立されていない。膜厚が５μｍの感光体１１はワーム状ムラが発生し、画像濃度、カブリ、鮮鋭度、色再現性が劣化している。膜厚が３５μｍの感光体１２は鮮鋭度とワーム状ムラは解決されているいるものの、画像濃度、カブリが低下し、色再現性が劣化している。又、酸化亜鉛粒子の平均粒径が４ｎｍの感光体１３は酸化亜鉛粒子の分散性が劣化して画像ムラが発生し、カブリや画像濃度が低下し、鮮鋭度も劣化している。又、平均粒径が６００ｎｍの酸化亜鉛を用いた感光体１４はワーム状ムラは無いものの、画像ムラやカブリが発生し、色再現性、鮮鋭度が劣化している。
【０１５４】
感光体２１〜感光体２９の作製
感光体１〜感光体９の作製において、電荷輸送物質ＣＴ１−２７をＣＴ２−２へ、ＣＴ１−７をＣＴ２−１１へ、ＣＴ１−２１をＣＴ２−１７へ、ＣＴ１−５１をＣＴ２−９へ変更した以外は同様にして感光体２１〜２９を作製した。
【０１５５】
感光体２１〜２９を感光体１〜９と同様に評価した結果、感光体２１〜２９は対応する感光体１〜９とほぼ同様の評価結果が得られた。
【０１５６】
評価２（パラレル現像方式による評価）
評価１で行なった評価を感光体１〜１４について、感光体と現像スリーブの進行方向を平行に進行させるパラレル現像方式で評価した。その結果、評価１の実施例と比較例の差が明瞭に現れず、且つ全実施例及び比較例で、カウンター現像方式の場合に比し、画像濃度が低下した電子写真画像が得られた。
【図面の簡単な説明】
【０１５７】
【図１】カウンター方向現像方法の現像装置の断面を示す図である。
【図２】本発明の有機感光体を有するプロセスカートリッジを有する電子写真装置の概略構成の例を示す図である。
【図３】本発明の画像形成装置の例であるプリンタの概略構成図である。
【図４】本発明の画像形成装置の例であるプリンタの変形装置例の概略構成図である。
【符号の説明】
【０１５８】
１１  有機感光体
１２  軸
１３  一次帯電手段
１４  露光光
１５  現像手段
１６  転写手段
１７  転写材
１８  定着手段
１９  クリーニング手段
２０  前露光手段
２１  プロセスカートリッジ容器
２２  案内手段
１０１  有機感光体
１０２  現像装置
１１０  現像容器
１１８  補給口
１２０  現像スリーブ
１２１  磁石
１２２  現像ブレード
１２３  第一搬送部材
１２４  第二搬送部材
１２８  スクリュー羽根
１３０  板状突起
１４０  隔壁
Ｎ１  現像磁極
Ｎ２  第二現像磁極
Ｓ１  汲み上げ磁極
Ｓ２  第三搬送磁極
Ｓ３  第一搬送磁極
Ｐ  現像剤落下位置
Ｑ  汲み上げ位置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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