(57)【要約】【課題】  汚染領域の浄化経過を予測する方法を提供すること。【解決手段】汚染領域の浄化経過を予め予測する方法は、汚染領域の土壌を採取して通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、土壌に対する汚染物質の脱着速度定数を含む汚染物質の吸着式において、第一のデータに基づいて脱着速度定数を決定し、汚染領域の土壌を採取して微生物による浄化の室内試験を行い、土壌に存在する微生物を培養して汚染物質を分解した場合の汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、微生物による汚染物質の分解反応速度定数を含む汚染物質の分解反応式において、第二のデータに基づいて分解反応速度定数を算出し、脱着速度定数及び分解反応速度定数を用いて、汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすることを含む。【選択図】  図２
2006116509.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、前記汚染領域の浄化経過を予測する方法であって、
前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、
前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む前記汚染物質の吸着式において、前記第一のデータに基づいて前記脱着速度定数を決定し、
前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、
前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数を含む前記汚染物質の分解反応式において、前記第二のデータに基づいて前記分解反応速度定数を算出し、
決定した前記脱着速度定数及び算出した前記分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすること、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項２】
現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、前記汚染領域の浄化経過を予測する方法であって、
前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、
前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む吸着式と、移流拡散式とを連立させて得られる時間と濃度の関数が、前記第一のデータを最も近似するような前記脱着速度定数を決定し、
前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、
前記第二のデータにおいて、濃度と時間が単調減少関係にある範囲のデータに対して濃度の対数と時間との関係を表したグラフの傾きの絶対値を前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数として算出し、
決定した前記脱着速度定数及び算出した前記分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすること、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項３】
前記第二のデータに最も近似するような前記微生物による前記汚染物質の分解反応式を選定し、
選定した前記微生物による前記汚染物質の分解反応式を前記シミュレーションに用いることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記第一のデータに最も近似するような前記汚染物質の吸着式を選定し、
選定した前記汚染物質の吸着式を前記シミュレーションに用いることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
前記通水浄化の室内試験は、前記汚染領域から採取した汚染土を、通水口及び排水口を備えるカラムに充填する工程と、前記カラムの通水口から所定の流量で通水して前記カラムに水を通過させる工程と、前記カラムの排水口から所定の間隔で前記カラムを通過した水を所定量採取する工程と、採取した前記水における前記汚染物質の濃度を測定する工程と、を含むことを特徴とする請求項１〜４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
前記微生物による浄化の室内試験が、前記汚染領域から採取した所定量の汚染土と、所定量の水と、所定量の前記汚染物質を前記容器に入れる工程と、前記容器内の気相部分を前記微生物の成育条件に従って酸素、窒素、又は二酸化炭素に置換して前記容器を密閉する工程と、前記容器内に存在する微生物を培養する工程と、前記容器内の溶液を所定の間隔で採取する工程と、採取した前記溶液における前記汚染物質の濃度を測定する工程と、を含むことを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の方法。
【請求項７】
前記パラメータは、前記汚染領域の固相の嵩密度、前記汚染物質に対する前記汚染領域の固相と前記汚染領域の液相との分配係数、前記汚染領域に通水した場合の前記汚染物質の分散係数、前記汚染領域に通水した場合に前記汚染領域中の水に溶解した前記汚染物質が前記水とともに移動する流速、前記汚染領域の有効間隙率、前記汚染領域を通水浄化する前の前記汚染領域における前記汚染物質の濃度分布データ、前記汚染領域を通水浄化する前の前記汚染領域における水位分布データ、及び前記汚染領域における水理地質モデルデータを含むことを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の方法。
【請求項８】
現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、前記汚染領域の浄化に要する期間を予測する方法であって、
前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、
前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む前記汚染物質の吸着式において、前記第一のデータに基づいて前記脱着速度定数を決定し、
前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、
前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数を含む前記汚染物質の分解反応式において、前記第二のデータに基づいて前記分解反応速度定数を算出し、
決定した前記脱着速度定数及び算出した前記分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションし、
前記汚染領域における前記汚染物質の濃度が所定の濃度に達する期間を算出すること、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項９】
現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、前記汚染領域の浄化に要する期間を予測する方法であって、
前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、
前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む吸着式と、移流拡散式とを連立させて得られる時間と濃度の関数が、前記第一のデータを最も近似するような前記脱着速度定数を決定し、
前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、
前記第二のデータにおいて、濃度と時間が単調減少関係にある範囲のデータに対して濃度の対数と時間との関係を表したグラフの傾きの絶対値を前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数として算出し、
決定した前記脱着速度定数及び算出した前記分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションし、
前記汚染領域における前記汚染物質の濃度が所定の濃度に達する期間を算出すること、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項１０】
現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、最短期間で所定の濃度に達するような揚水井と注水井との配置場所を決定する方法であって、
複数の揚水井と注水井との組み合わせに対し、前記揚水井及び前記注水井を配置する場所を特定するデータ、前記汚染領域における水理地質モデルデータ、前記汚染領域の土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数、並びに、前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションする工程と、
前記複数の揚水井と注水井との組み合わせの中で、最も短期間で前記汚染領域における前記汚染物質を浄化することができる前記注水井と前記揚水井との配置場所を決定する工程と、
を含み、
前記汚染物質の脱着速度定数は、前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む前記汚染物質の吸着式において、前記第一のデータに基づいて前記脱着速度定数を決定することにより得られ、
前記汚染物質の分解反応速度定数は、前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数を含む前記汚染物質の分解反応式において、前記第二のデータに基づいて前記分解反応速度定数を算出することにより得られることを特徴とする方法。
【請求項１１】
現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、最短期間で所定の濃度に達するような揚水井と注水井との配置場所を決定する方法であって、
複数の揚水井と注水井との組み合わせに対し、前記揚水井及び前記注水井を配置する場所を特定するデータ、前記汚染領域における水理地質モデルデータ、前記汚染領域の土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数、並びに、前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションする工程と、
前記複数の揚水井と注水井との組み合わせの中で、最も短期間で前記汚染領域における前記汚染物質を浄化することができる前記注水井と前記揚水井との配置場所を決定する工程と、
を含み、
前記汚染物質の脱着速度定数は、前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む吸着式と、移流拡散式とを連立させて得られる時間と濃度の関数が、前記第一のデータを最も近似するような前記脱着速度定数を決定することにより得られ、
前記汚染物質の分解反応速度定数は、前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、前記第二のデータにおいて、濃度と時間が単調減少関係にある範囲のデータに対して濃度の対数と時間との関係を表したグラフの傾きの絶対値を前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数として算出することにより得られることを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び汚染領域に存在する微生物により浄化する場合において、汚染領域の浄化経過を予め予測する方法、汚染領域の浄化に要する期間を予測する方法、及び最適な揚水井と注水井との配置場所を決定する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
汚染物質で汚染されている場合には、通水洗浄や汚染領域に存在する汚染物質分解微生物を利用した技術（バイオレメディエーション技術）などを利用して汚染領域の浄化工事を行っているが、この浄化工事を行う場合には、工程上の進捗を予測することや終了時期を予測することが工期の把握等（浄化工事の計画）において重要であるため、工期の把握等を行う技術（例えば、特許文献１参照）の開発が行われている。
【０００３】
しかしながら、上述の技術は実際に浄化工事を始めてから、汚染された土壌及び地下水の浄化作業の進捗状態をモニタリングして、シミュレーションによる予測値と対比して浄化工事の終了時期を予測しているので、浄化工事前では浄化過程の進捗や浄化工事の終了時期を予測することができず、工事の計画（例えば、効率的に浄化することができる設備の計画の検証や立案）、予算、工期などのベースや、浄化のコンセプトそのものの確認をするために定量評価や予測手法の開発が求められている。
【０００４】
さらに、現場の条件においては、現場ごとに地質構造や、土壌の性質が異なるため、別の現場で得られた経験を基に通水浄化の進捗状況を精度よく予測することは困難であった。
【０００５】
また、汚染領域を通水洗浄する場合には、汚染物質を分解する微生物により汚染物質の浄化も期待することができるが、通水浄化による効果と微生物浄化による効果とをそれぞれ評価していないため、これらの効果に基づいた合理的な計画及び施工管理が行われていなかった。
【０００６】
さらに、現場の条件において微生物の存在量や微生物による浄化能力などが異なるため、別の現場で得られた経験を基に微生物による浄化の進捗状況を精度よく予測することは困難であった。
【特許文献１】特開２００２−１１９９５１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、井戸の配置等の浄化設備の計画を検証又は立案するために必要な工程上の進捗や終了時期の予測を行うことができる、汚染領域の浄化経過を予め予測する方法及び汚染領域の浄化に要する期間を予測する方法、並びに、最適な揚水井と注水井との配置場所を決定する方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
通水洗浄による汚染領域の浄化においては、汚染領域の土壌の間隙に存在する汚染物質が通水により地下水とともに移動して回収されることと、汚染領域の土壌（固相）から地下水（液相）に汚染物質が溶出して地下水とともに回収されることが期待される。
【０００９】
そのため、通水浄化による汚染物質の移動過程をシミュレーションする場合には、通常、汚染物質が地下水中を移動する過程を表す移流拡散式と、固相から液相へと汚染物質が溶出する過程を表す線形ないし非線形の瞬時平衡式とを用いて連立させることにより行われている。しかしながら、汚染物質の種類や汚染の形態によっては、通水浄化による汚染物質の移動過程をこれらの数式でシミュレーションすることが難しい場合がある。例えば、ベンゼンなどの疎水性の汚染物質は汚染土壌中に含まれる有機物と脱着すると考えられており、汚染物質の濃度が長期間にわたる通水浄化により徐々に低下するためである。
【００１０】
また、通水浄化においては、汚染領域に存在する微生物による汚染物質の浄化も期待されているが、通水洗浄による汚染領域の浄化及び微生物による汚染物質の浄化をそれぞれ区別して汚染領域の浄化過程をシミュレーションされていなかった。
【００１１】
従って、本発明者らは、汚染領域の土壌に対する汚染物質の脱着速度定数を通水洗浄の室内試験から決定し、また、汚染領域に存在する微生物による汚染物質の分解反応速度定数を微生物浄化の室内試験から算出し、これらの定数を含むパラメータに基づいて、汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすることにより、汚染領域の浄化経過を予め予測することができるのではないかと考えた。
【００１２】
そこで、本発明者らは、通水浄化の室内試験によって、所定流量で通水浄化を行った場合の汚染物質の濃度の経時変化を示すデータを作成し、また、式(1)における脱着速度定数βを変数として、下式(1)に表される非平衡吸着式と、下式(2)に表される移流拡散方程式とを連立させてシミュレーションすることにより、所定流量で通水浄化を行った場合の汚染物質の濃度の経時変化を示す関数を作成し、これらのデータをフィッティングすることにより脱着速度定数βを決定した。なお、シミュレーションにおいて用いた各種パラメータは、室内実験により得られた各種パラメータを用い（表１参照）、縦分散係数は、Gelharらの文献（A critical review of data on field-scale dispersion in aquifers, Water Resour. Res., 28(7), pp1955-1974, 1992）に基づき、試験スケールの1/10とした値を用いて行った。
【表１】
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【００１３】
その結果、図１に示すように、室内試験による結果では緩慢な勾配変化を示すのに対して、シミュレーションによる結果では直線的に減少するが、その後は両者とも同様にして直線的に減少することが明らかになった。また、選定した非平衡吸着式では、固相から液相への溶出のしやすさを脱着速度定数を用いた数式として表現したため、濃度変化のプロットにおいて、土壌の間隙中の汚染物質の移流が支配的で濃度減少が早い期間から、固相からの溶出速度が支配的で濃度減少が遅い期間への明確な折れ点を生じていることが確認された。
【００１４】
以上のことから、通水洗浄の室内試験により汚染物質の脱着速度定数βを算出して、下式(1)に表される非平衡吸着式と、下式(2)に表される移流拡散方程式とを連立してシミュレーションを行うことにより、汚染領域の土壌における汚染物質の濃度の経時変化をシミュレーションすることができ、通水浄化による汚染領域の浄化経過を予め予測することができることが示唆された。このことから、同様に、微生物浄化の室内試験により汚染物質の分解反応速度定数を算出して、シミュレーションを行うことにより汚染領域の土壌における汚染物質の濃度の経時変化をシミュレーションすることができ、微生物による汚染領域の浄化経過を予め予測することができるのではないかと考えた。このようにして、本発明者らは、本発明を完成するに至った。
【００１５】
2006116509.tif 000004
【００１６】
式(1)中、ρｓは固相（土壌）の嵩密度を、Ｓは固相における汚染物質の濃度を、Ｃは液相（地下水）における汚染物質の濃度を、βは脱着速度定数を、Ｋｄは平衡分配係数を、ｔは時間をそれぞれ意味する。
【００１７】
2006116509.tif 000005
【００１８】
式(2)中、Ｃは液相における汚染物質の濃度を、Ｄは分散係数を、Ｖは汚染領域に通水した場合に水が間隙部分を流れる流速を、θは間隙率を、ρｓは固相（土壌）の嵩密度を、Ｓは固相における汚染物質の濃度を、ｔは時間を、ｘはｘ方向（現場において注水井と揚水井とを結ぶ直線の方向）の距離を、添え字（i及びjなど）はベクトルないしテンソル量をそれぞれ意味する。
【００１９】
すなわち、本発明に係る方法は、現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、前記汚染領域の浄化経過を予測する方法であって、前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む前記汚染物質の吸着式において、前記第一のデータに基づいて前記脱着速度定数を決定し、前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、  前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数を含む前記汚染物質の分解反応式において、前記第二のデータに基づいて前記分解反応速度定数を算出し、決定した前記脱着速度定数及び算出した前記分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすることを含む。
【００２０】
また、本発明に係る方法は、現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、前記汚染領域の浄化経過を予測する方法であって、前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む吸着式と、移流拡散式とを連立させて得られる時間と濃度の関数が、前記第一のデータを最も近似するような前記脱着速度定数を決定し、前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、前記第二のデータにおいて、濃度と時間が単調減少関係にある範囲のデータに対して濃度の対数と時間との関係を表したグラフの傾きの絶対値を前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数として算出し、決定した前記脱着速度定数及び算出した前記分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすることを含む。
【００２１】
本発明に係る方法は、現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、前記汚染領域の浄化に要する期間を予測する方法であって、前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む前記汚染物質の吸着式において、前記第一のデータに基づいて前記脱着速度定数を決定し、前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数を含む前記汚染物質の分解反応式において、前記第二のデータに基づいて前記分解反応速度定数を算出し、決定した前記脱着速度定数及び算出した前記分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションし、前記汚染領域における前記汚染物質の濃度が所定の濃度に達する期間を算出することを含む。
【００２２】
また、本発明に係る方法は、現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、前記汚染領域の浄化に要する期間を予測する方法であって、前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む吸着式と、移流拡散式とを連立させて得られる時間と濃度の関数が、前記第一のデータを最も近似するような前記脱着速度定数を決定し、前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、前記第二のデータにおいて、濃度と時間が単調減少関係にある範囲のデータに対して濃度の対数と時間との関係を表したグラフの傾きの絶対値を前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数として算出し、決定した前記脱着速度定数及び算出した前記分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションし、前記汚染領域における前記汚染物質の濃度が所定の濃度に達する期間を算出することを含む。
【００２３】
本発明に係る方法は、現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、最短期間で所定の濃度に達するような揚水井と注水井との配置場所を決定する方法であって、複数の揚水井と注水井との組み合わせに対し、前記揚水井及び前記注水井を配置する場所を特定するデータ、前記汚染領域における水理地質モデルデータ、前記汚染領域の土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数、並びに、前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションする工程と、前記複数の揚水井と注水井との組み合わせの中で、最も短期間で前記汚染領域における前記汚染物質を浄化することができる前記注水井と前記揚水井との配置場所を決定する工程と、を含み、前記汚染物質の脱着速度定数は、前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む前記汚染物質の吸着式において、前記第一のデータに基づいて前記脱着速度定数を決定することにより得られ、前記汚染物質の分解反応速度定数は、前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数を含む前記汚染物質の分解反応式において、前記第二のデータに基づいて前記分解反応速度定数を算出することにより得られることを特徴とする。
【００２４】
また、本発明に係る方法は、現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び前記汚染領域に存在する微生物により浄化する場合に、最短期間で所定の濃度に達するような揚水井と注水井との配置場所を決定する方法であって、複数の揚水井と注水井との組み合わせに対し、前記揚水井及び前記注水井を配置する場所を特定するデータ、前記汚染領域における水理地質モデルデータ、前記汚染領域の土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数、並びに、前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数を用いて、前記汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションする工程と、前記複数の揚水井と注水井との組み合わせの中で、最も短期間で前記汚染領域における前記汚染物質を浄化することができる前記注水井と前記揚水井との配置場所を決定する工程と、を含み、前記汚染物質の脱着速度定数は、前記汚染領域の土壌を採取して前記通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第一のデータを作成し、前記土壌に対する前記汚染物質の脱着速度定数を含む吸着式と、移流拡散式とを連立させて得られる時間と濃度の関数が、前記第一のデータを最も近似するような前記脱着速度定数を決定することにより得られ、前記汚染物質の分解反応速度定数は、前記汚染領域の土壌を採取して前記微生物による浄化の室内試験を行い、前記土壌に存在する微生物を培養して前記汚染物質を分解した場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示す第二のデータを作成し、前記第二のデータにおいて、濃度と時間が単調減少関係にある範囲のデータに対して濃度の対数と時間との関係を表したグラフの傾きの絶対値を前記微生物による前記汚染物質の分解反応速度定数として算出することにより得られることを特徴とする。
【００２５】
なお、前記汚染物質は、例えば、ベンゼンなどの疎水性物質などである。
【発明の効果】
【００２６】
本発明によれば、井戸の配置等の浄化設備の計画を検証又は立案するために必要な工程上の進捗や終了時期の予測を行うことができる、汚染領域の浄化経過を予め予測する方法、汚染領域の浄化に要する期間を予測する方法、及び、最適な揚水井と注水井との配置場所を決定する方法を提供することができる。従って、浄化工事に取り掛かる前に浄化設備の計画を検証、立案することが可能となり、効果的な設備配置等を行うことができるようになる。
【００２７】
また、本発明によれば、通水洗浄による浄化効果だけでなく、微生物による浄化効果もそれぞれ検討することができるのでより効果的な浄化計画を行うことができるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
上記知見に基づき完成した本発明を実施するための形態を、実施例を挙げながら詳細に説明する。
【００２９】
本発明に係る汚染領域の浄化経過を予め予測する方法は、例えば、再開発の予定地や売買された土地などの現場において、その土壌が汚染物質で汚染されていることが確認された場合に実施される。この予測方法により、汚染物質で汚染された汚染領域を通水洗浄により浄化した場合の汚染物質の濃度の変化を予め予測することができるようになり、汚染土壌の浄化経過を予め予測することが可能となる。また、汚染土壌の浄化経過を予め予測することができるので、汚染領域の浄化に要する期間も予測することが可能になる。
【００３０】
以下、図２の汚染領域の浄化計画の作業フロー図を用いて、本発明の一実施形態に係る汚染領域の浄化経過を予め予測する方法について説明する。
【００３１】
汚染領域の浄化経過を予め予測する方法においては、汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすることが必要となるが、このシミュレーションにおいては、汚染領域の水理地質モデル、初期水位分布、及び初期濃度分布、並びに、現場において汚染物質により汚染されている汚染領域を通水浄化及び汚染領域に存在する微生物により浄化した場合の汚染領域における汚染物質の移行・変換（＝汚染浄化）を表現する数式、並びに、それらの数式に付随するパラメータが必要となる。
【００３２】
前記汚染領域の水理地質モデル、初期水位分布、及び初期濃度分布に関するデータは、様々な調査（Ｓ２０１）を行い、汚染領域の境界条件を設定したり（Ｓ２０２）、初期条件を設定したり（Ｓ２０３）することにより得ることができる。例えば、図２及び図３に示すように、汚染領域の水理地質モデル（Ｓ３０８）のデータは、従来の地質情報調査（Ｓ３０１）やボーリングコアの観察（Ｓ３０２）により地質構成（Ｓ３０３）を解析し、また、現場における透水試験（Ｓ３０４）により汚染領域の土壌の層ごとの透水係数（Ｓ３０５）を解析し、これらの解析したデータ、及び経験的に又は推測された通水浄化に用いる注水井や揚水井などの井戸の配置（Ｓ３０６）データに基づいてシミュレーションすることにより得ることができる。なお、このシミュレーションにおいて誤差が生じる場合には、データの離散化を行うこととしてもよいし、このシミュレーションにおいて汚染領域の３次元モデルの端部の条件設定を変更することとしてもよい（Ｓ３０７）。なお、汚染領域の水理地質モデル（Ｓ３０８）のデータは、上記各種データと既存のプログラム（例えば、GMS（Groundwater Modeling System；BOSS international社など）とを用いてシミュレーションすることにより得ることができる。本実施の形態においては、Ｓ２０２で汚染領域の水理地質モデルデータを作成することとしているが、Ｓ２０５で作成することとしてもよい。
【００３３】
また、前記汚染領域の初期水位分布（Ｓ３１２）データは、例えば、汚染領域の各点における土壌の孔内水位測定や土壌の間隙水圧測定（Ｓ３０９）により、汚染領域の各点における水位分布（Ｓ３１０）を解析し、得られたデータから汚染領域における水位分布のデータを補間することにより得ることができる。
【００３４】
一方、前記汚染領域の初期濃度分布（Ｓ３１５）データは、例えば、汚染領域の各点における汚染物質の濃度測定（Ｓ３１３）により、汚染領域の各点における濃度分布（Ｓ３１４）を解析し、得られたデータから汚染領域における濃度分布のデータを補間することにより得ることができる。なお、汚染物質の濃度測定（Ｓ３１３）は、例えば、日本工業規格に定める測定方法に準じて行うこととしてもよいし、環境庁告示に準じた方法により行うこととしてもよい。
【００３５】
上述の汚染領域における汚染物質の移行・変換を表現する数式の選定や、それらの数式に付随するパラメータの取得（Ｓ２０４）は、以下のように行うことができる。なお、「物質移行・変換を表現する数式」とは、通水洗浄による浄化過程や、微生物による浄化過程などを表現する数式を意味する。以下、通水洗浄による浄化過程や、微生物による浄化過程などを表現する数式の選定について例を挙げて説明する。
【００３６】
＜通水洗浄による浄化過程を表現する数式の選定及びパラメータの取得＞
通水洗浄による浄化過程を表現する数式の選定は、まず、汚染領域の土壌を採取して通水浄化の室内試験を行い、所定流量で通水浄化を行った場合の前記汚染物質の濃度の経時変化を示すデータを作成し、このデータを最もよく再現（近似）することができる数式を選び出すことにより行う。このように、室内試験の結果を最もよく再現することができる数式を選定することにより、現場の汚染土壌の特性を反映した通水浄化による汚染物質の濃度変化を精度よく予測することができるようになる。
【００３７】
なお、前記数式としては、例えば、移流拡散方程式及び吸着式の連立方程式を用いることができる。吸着式としては、土壌に対する汚染物質の脱着速度定数を含む汚染物質の吸着式であればどのようなものでもよいが、例えば、非平衡吸着式（例えば、上述の式(1)など）、２重間隙吸着式（例えば、下式(3)など）などを用いることができる。なお、吸着式として上述の式(1)を用いた場合には、移流拡散方程式として、例えば、上述の式(2)などを用いることができる。また、吸着式として上述の式(3)を用いた場合には、移流拡散方程式として、例えば、下式(4)などを用いることができる。また、前記通水浄化の室内試験は、例えば、図４に示すようなカラム装置を用いて、通水口及び排水口を備える土壌カラムに、汚染領域から採取した汚染土を現場の土壌と同じ嵩密度となるように充填し、土壌カラムの通水口から所定の流量で通水して土壌カラムに水を通過させ、土壌カラムの排水口から所定の間隔で土壌カラムを通過した水を所定量採取して汚染物質の濃度を測定することにより行うことができる。
【００３８】
2006116509.tif 000006
式(3)中、θｉｍは地下水が移動不可能な相によって占められた間隙率を、Ｃｍは地下水が移動可能な相における汚染物質の濃度を、Ｃｉｍは地下水が移動不可能な相における汚染物質の濃度を、Ｓｉｍは地下水が移動不可能な相と接する固相における汚染物質の濃度を、ρｓは固相（土壌）の嵩密度を、ｆは固相表面において地下水が移動可能な相と接する割合を、βは脱着速度定数を、ｔは時間をそれぞれ意味する。
【００３９】
2006116509.tif 000007
式(4)中、θｍは地下水が移動可能な相によって占められた間隙率を、θｉｍは地下水が移動不可能な相によって占められた間隙率を、Ｃｍは地下水が移動可能な相における汚染物質の濃度を、Ｃｉｍは地下水が移動不可能な相における汚染物質の濃度を、Ｓｍは地下水が移動可能な相と接する固相における汚染物質の濃度を、Ｓｉｍは地下水が移動不可能な相と接する固相における汚染物質の濃度を、Ｖｍは地下水が移動可能な相を流れる流速を、ρｓは固相（土壌）の嵩密度を、ｆは固相表面において地下水が移動可能な相と接する割合を、Ｄｍは地下水が移動可能な相の見かけ上の分散係数を、βは脱着速度定数を、ｔは時間を、ｘはｘ方向（現場において注水井と揚水井とを結ぶ直線の方向）の距離を、添え字（i及びjなど）はベクトルないしテンソル量をそれぞれ意味する。
【００４０】
なお、パラメータは、選定された数式により決定される。例えば、上述の式(1)及び式(2)を選定した場合には、汚染領域の固相の嵩密度ρｓ、汚染物質に対する汚染領域の固相と液相との分配係数Ｋｄ、汚染領域に通水した場合の汚染物質の分散係数Ｄ（ｘ，ｙ，ｚ＝ＤＬ，ＤＴ，ＤＴ）、汚染領域に通水した場合に汚染領域中の水に溶解した汚染物質が水とともに移動する流速（すなわち、地下水の流速；ダルシー流速）Ｖ（ｘ，ｙ，ｚ＝Ｖｘ，Ｖｙ，Ｖｚ）、汚染領域の間隙率θ、脱着速度定数βなどのパラメータが決定される。
【００４１】
ここで、固相の嵩密度ρｓ、分配係数Ｋｄ、及び間隙率θは、従来の手法で汚染領域の汚染土壌を分析することにより求めることができる。なお、固相の嵩密度ρｓとしては、通常、汚染土壌の締固め状態での湿潤密度を用いる。固相の嵩密度ρｓは、例えば、土壌ボーリングによって不かく乱試料を汚染領域から採取し、その体積Ｖ及び質量Ｍを計測して質量Ｍを体積Ｖで割ることにより求めることができる。また、分配係数Ｋｄは、例えば、上述の通水浄化の室内試験により得られた、土壌カラムの汚染土中の初期汚染物質の含有量Ｓｏ[mg/kg]を初期の土壌カラムの透過液中の対象汚染物質濃度Ｃｏ[mg/L]で割ることにより求めることができるが、このような方法に制限されるものではなく、通常のバッチ平衡試験により分配係数Ｋｄを求めることとしてもよい。間隙率θは、例えば、上記固相の嵩密度ρｓを計測した試料の含水比ω及び土粒子の密度ｄを土質工学会基準の方法（JSF T 111-1990及びJSF T 121-1990）に準じて求め、式：θ＝１−［ρｓ／ｄ（１＋ω）］を用いて求めることができる。
【００４２】
汚染物質の分散係数Ｄも従来の手法で汚染領域の汚染土壌を分析することにより求めることができるが、従来報告されている文献（例えば、Gelharらの文献（A critical review of data on field-scale dispersion in aquifers, Water Resour. Res., 28(7), pp1955-1974, 1992）など）から得ることとしてもよい。また、地下水の流速は従来の方法により測定・解析することができる。具体的には、浸透流解析を用いた方法を挙げることができる。さらに、脱着速度定数βは、上述のように通水浄化の室内試験から得られた汚染物質の濃度の経時変化を示すグラフに基づいて決定することができる。例えば、土壌に対する汚染物質の脱着速度定数を含む吸着式と移流拡散式とを連立させて得られる時間と濃度の関数が、通水浄化の室内試験から得られた汚染物質の濃度の経時変化を示すグラフを最も近似するような脱着速度定数を決定することにより、脱着速度定数βを得ることができる。
【００４３】
なお、本実施の形態においては、通水洗浄による浄化過程を表現する数式を選定することとしているが、予め定められた数式を用いることとしてもよい。
【００４４】
＜微生物による浄化過程を表現する数式の選定＞
微生物による浄化過程を表現する数式の選定は、まず、汚染領域の土壌を採取して微生物による浄化の室内試験を行い、土壌に存在する微生物を培養して汚染物質を分解した場合の汚染物質の濃度の経時変化を示すデータを作成し、このデータを最もよく再現（近似）することができる数式を選び出すことにより行う。このように、室内試験の結果を最もよく再現することができる数式を選定することにより、現場の汚染土壌の特性を反映した微生物浄化による汚染物質の濃度変化を精度よく予測することができるようになる。
【００４５】
なお、前記数式としては、微生物による汚染物質の分解反応速度定数を含む汚染物質の分解反応式であればどのようなものでもよく、例えば、１次反応式（例えば、下式(5)など）、モノー（monod）式（例えば、下式(6)など）などを用いることができる。また、微生物による浄化の室内試験は、例えば、バッチ式であってもよいが、連続式であってもよい。バッチ式である場合には、例えば、汚染領域から採取した所定量の汚染土と、所定量の水と、所定量の汚染物質を容器（例えば、褐色耐圧ビンなど）に入れ、土壌に存在する微生物が好気性である場合には、容器内の気相部分を酸素に置換して容器を密閉し、一方、土壌に存在する微生物が嫌気性である場合には、容器内の気相部分を窒素又は二酸化炭素に置換して容器を密閉し、容器内に存在する微生物を培養して、所定の間隔で容器内の溶液を採取して溶液における汚染物質の濃度を測定することにより行うこととしてもよい。
【００４６】
2006116509.tif 000008
式(5)中、[ＨＣ]は液相における汚染物質の濃度を、κは微生物による汚染物質の分解反応速度定数を、ｔは時間をそれぞれ意味する。
【００４７】
2006116509.tif 000009
式(6)中、[ＨＣ]は液相における汚染物質の濃度を、[Ｏ２]は液相に溶解している酸素の濃度を、κは微生物による汚染物質の分解反応速度定数を、Ｋは半減定数を、Ｙは1モルの汚染物質を消費するのに必要な酸素質量と1モルの汚染物質の質量との比を、ｔは時間をそれぞれ意味する。
【００４８】
なお、パラメータは、選定された数式により決定される。例えば、上述の式(5)を選定した場合には、微生物による汚染物質の分解反応速度定数κが決定される。微生物による汚染物質の分解反応速度定数κは、上述のように、微生物による浄化の室内試験から得られた汚染物質の濃度の経時変化を示すグラフに基づいて算出することができる。例えば、分解反応速度定数κを含む汚染物質の分解反応式が一次反応式である場合には、微生物による浄化の室内試験から得られた汚染物質の濃度の経時変化を示すグラフにおいて、濃度と時間が単調減少関係にある範囲のデータに対して濃度の対数と時間との関係を表したグラフの傾きの絶対値を分解反応速度定数として算出することにより、分解反応速度定数κを得ることができる。
【００４９】
なお、本実施の形態においては、微生物による浄化過程を表現する数式を選定することとしているが、予め定められた数式を用いることとしてもよい。
【００５０】
＜汚染領域における汚染濃度の経時変化の三次元的シミュレーション＞
以上のようにして得られた、汚染領域の水理地質モデルデータ、初期水位分布データ、及び初期濃度分布データ、並びに汚染物質の移行・変換を表現する数式、及びそれらの数式に付随するパラメータに基づいてシミュレーションすることにより、汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすることが可能となる。前記汚染物質の移行・変換を表現する数式としては、例えば、上述の式(1)、式(2)、及び式(5)を選定して脱着速度定数βの決定や分解反応速度定数κの算出を行った場合には以下の式(7)を用いることができ、上述の式(1)、式(2)、及び式(6)を選定して脱着速度定数βの決定や分解反応速度定数κの算出を行った場合には以下の式(8)を用いることができる。
【００５１】
2006116509.tif 000010
式(7)中、[ＨＣ]は液相における汚染物質の濃度を、[ＨＣ]Ｓは固相における汚染物質の濃度を、Ｄは分散係数を、Ｖは汚染領域に通水した場合に汚染領域中の水に溶解した汚染物質が水とともに移動する流速を、θは間隙率を、ρｓは固相（土壌）の嵩密度を、κは分解反応速度定数を、ｔは時間を、ｘはｘ方向（現場において注水井と揚水井とを結ぶ直線の方向）の距離を、添え字（i及びjなど）はベクトルないしテンソル量をそれぞれ意味する。
【００５２】
2006116509.tif 000011
式(8)中、[ＨＣ]は液相における汚染物質の濃度を、[ＨＣ]Ｓは固相における汚染物質の濃度を、[Ｏ２]は液相に溶解している酸素濃度を、[Ｏ２] Ｓは固相における酸素濃度を、Ｄは分散係数を、ｖは汚染領域に通水した場合に汚染領域中の水に溶解した汚染物質が水とともに移動する流速を、θは間隙率を、ρｓは固相（土壌）の嵩密度を、κは分解反応速度定数を、Ｋは半減定数を、Ｙは1モルの汚染物質を消費するのに必要な酸素質量と1モルの汚染物質の質量との比を、ｔは時間を、ｘはｘ方向（現場において注水井と揚水井とを結ぶ直線の方向）の距離を、添え字（i及びjなど）はベクトルないしテンソル量をそれぞれ意味する。
【００５３】
以上のようにして、汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすることにより、通水洗浄による浄化効果や微生物による浄化効果をそれぞれ明確に把握することができ、また、汚染領域の浄化経過を精度よく予測することができるようになる。従って、汚染領域における汚染物質の濃度が所定の濃度（例えば、環境庁によって定められた基準値）に達する期間を算出することも可能になる。また、汚染領域を効率的に浄化することができる浄化設備の計画を検証、立案することも可能となる。なお、浄化設備としては、例えば、通水洗浄に必要な注水井と揚水井との配置場所、それらの井戸の配置数などである。
【００５４】
通水洗浄に必要な注水井と揚水井との配置場所の計画は、所定の場所に注水井と揚水井とを配置して、それぞれの井戸の配置場所による汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションし、通水洗浄及び微生物による浄化効果が十分であるかどうか、すなわち、浄化効果が予定した浄化工期で浄化可能かどうかを判断し（Ｓ２０６；図２参照）、浄化不可能と判断した場合（Ｓ２０６；Ｎｏ）には、Ｓ３０６へ進み、各井戸の配置場所を変更したり、各井戸の配置数を増加したりして、それらの配置場所による汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすることとなる（Ｓ２０５）。一方、Ｓ２０６において、浄化可能と判断した場合（Ｓ２０６；Ｙｅｓ）には汚染領域の浄化施工を開始する（Ｓ２０７）。
【００５５】
このように、浄化設備の計画を検証、立案することにより、浄化工事の計画、予算、工期などを定量することが可能になるだけではなく、不要な設備投資を防止することができ、また、浄化工事をスムーズに行うことができるようになる。なお、本実施の形態においては、浄化効果が予定した浄化工期で浄化可能かどうかを判断し、浄化不可能と判断した場合には、各井戸の配置場所を変更したり、各井戸の配置数を増加したりして、それらの配置場所による汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすることにより（Ｓ２０６→Ｓ３０６→Ｓ２０５）、最短期間で所定の濃度に達するような揚水井と注水井との配置場所を決定することもできるが、複数の揚水井と注水井との組み合わせに対し、揚水井及び注水井を配置する場所を特定するデータ、汚染領域における水理地質モデルデータ、汚染領域の土壌に対する汚染物質の脱着速度定数、並びに、微生物による汚染物質の分解反応速度定数を用いて、汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションし、複数の揚水井と注水井との組み合わせの中で、最も短期間で汚染領域における汚染物質を浄化することができる注水井と揚水井との配置場所を決定することにより、最短期間で所定の濃度に達するような揚水井と注水井との配置場所を決定することとしてもよい。この決定方法により、最適な揚水井と注水井との配置場所を迅速に決定することが可能となる。
【００５６】
本実施の形態においては、通水洗浄及び微生物による浄化を行う場合の汚染領域の浄化経過を予め予測する方法、汚染領域の浄化に要する期間を予測する方法、及び、最適な揚水井と注水井との配置場所を決定する方法について説明したが、これらの浄化の代わりに曝気洗浄による浄化（例えば、エアースパージング法など）や土壌ガス吸引法（例えば、真空吸引工法など）を適用することとしてもよいし、これらの浄化以外に曝気洗浄による浄化や土壌ガス吸引法を適用することとしてもよい。曝気洗浄による浄化や土壌ガス吸引法を適用する場合には、汚染領域の土壌を採取してこれらの室内試験を行い、所定の処理を行った場合の汚染物質の濃度の経時変化を示すデータを作成し、このデータを再現する数式を選定し、また、この数式に付随するパラメータを取得することにより、汚染領域における汚染濃度の経時変化を三次元的にシミュレーションすることができるものと考えられる。
【００５７】
なお、本実施の形態において、各シミュレーションは、各シミュレーションを行うためのプログラムがインストールされたパーソナルコンピュータを用いて行われるが、これらに制限されるものではない。
【００５８】
＝＝その他の実施形態＝＝
上述のように、決定された揚水井と注水井との配置場所により、施工を開始する場合の施工管理方法について説明する。図５は、他の実施形態に係る施工管理を行うためのフローチャートを示す図である。
【００５９】
まず、数値解析による想定濃度変化の設定を行い（Ｓ５０１）、注水井及び揚水井の配置場所や配置数などの浄化設備の計画をする。なお、数値解析による想定濃度変化の設定は、図２におけるＳ２０１〜２０７に準じて行われる。
【００６０】
上記計画案に基づいて現場における汚染領域に注水井や揚水井を配置し、曝気した水又は脱気した水を注水井から通水させ、浄化工事を施工する（Ｓ５０２）。所定の期間経過後に、各地点の地下水及び土壌を採取して汚染物質の濃度を測定し、汚染領域における地下水、土壌の汚染濃度分布を解析する（Ｓ５０３）。この解析により得られた濃度分布（測定値）を参照して、汚染領域における汚染物質の濃度が浄化基準を満足したかどうか、すなわち、環境庁で定められた基準値以下に達したかどうかを判断する（Ｓ５０４）。その結果、浄化基準を満足したと判断した場合（Ｓ５０４；Ｙｅｓ）には、浄化工事を終了する。一方、浄化基準を満足していないと判断した場合（Ｓ５０４；Ｎｏ）には、シミュレーションにより予測した所定期間経過後の汚染領域における汚染濃度の濃度分布（想定濃度）と比較し、測定値が想定濃度以下であるかどうかを判断する（Ｓ５０５）。その結果、測定値が想定濃度以下であると判断した場合（Ｓ５０５；Ｙｅｓ）には、Ｓ５０２へ進み、施工を続ける。一方、測定値が測定濃度以下であると判断した場合（Ｓ５０５；Ｎｏ）には、数値解析による初期モデルの見直し（Ｓ５０６）や、浄化設備等の見直し（Ｓ５０７）がなされ、図２におけるＳ２０６の数値解析が再度行われることとなる。このように、施工管理を行うことにより、浄化工事の施工開始後の浄化工事の進行を的確に把握することができ、その進行状況に応じて的確な対処を行うことができるようになる。
【００６１】
以上、本発明を実施形態により説明したが、当業者にとっては、本発明が本願中に説明した実施形態に限定されるものではなく、多くの変形例および実装例が、発明の上記の実施形態に対してなし得ることは明らかである。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の一実施形態において、通水浄化の室内試験による汚染物質の濃度の経時変化と、シミュレーションすることにより得られた汚染物質の濃度の経時変化を示す図である。
【図２】本発明の一実施形態において、汚染領域の浄化計画の作業フローを示す図である。
【図３】本発明の一実施形態において、水理地質モデルデータ、初期水位分布データ、及び初期濃度分布データを得るためのフローを示す図である。
【図４】本発明の一実施形態において、通水浄化の室内試験に用いるカラム実験装置の構造を示す図である。
【図５】他の一実施形態において、施工管理を行うためのフローチャートを示す図である。
【図２】
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【図３】
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【図５】
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【図１】
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【図４】
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