(57)【要約】      （修正有）【課題】新規抗癌剤の開発。【解決手段】下式で表される新規なイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体化合物および該化合物の薬学的に許容可能な塩の使用。また、上記の化合物を製造するための方法に関する。さらに、上記の化合物を含む医薬組成物に関する。【効果】上記の化合物は、癌細胞に対する増殖抑制活性を有しており、さらにこの作用が正常細胞に対する増殖抑制活性と乖離している。このことから、新規な抗癌剤として有用である。2006199617.tif 000026【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2006199617.tif 000023
［ここで、式中、Ａは、酸素原子または硫黄原子であり；
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、それぞれ独立して水素原子、またはＣ１−Ｃ４アルキル基であり；
Ｒ４は、水素原子またはアミノ基であり；そして
Ｒ５は、水素原子または水酸基である］
で表される化合物、または該化合物の薬学的に許容し得る塩。
【請求項２】
化合物が、
７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン、または、
５−アミノ−７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン、
である、請求項１に記載の化合物、または該化合物の薬学的に許容し得る塩。
【請求項３】
請求項１に記載の化合物、または該化合物の薬学的に許容し得る塩を合成する方法であって、式（ＩＩ）：
【化２】
2006199617.tif 000024
［ここで、Ａは、酸素原子または硫黄原子であり；
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、それぞれ独立して水素原子、またはＣ１−Ｃ４アルキル基であり；
Ｒ４は、水素原子またはアミノ基であり；
Ｒ６は、水素原子またはＲ９Ｏ基であり；
Ｒ７、Ｒ８およびＲ９は、それぞれ同一のまたは異なる、アセチル基、イソブチリル基、ベンゾイル基、ｐ−トルオイル基、ベンジル基、トリチル基、ジメトキシトリチル基、およびｔ−ブチルジメチルシリル基からなる群から選択される水酸基の保護基である］
で表される化合物を、アンモニア、メタノール性アンモニア、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、塩酸、トリフルオロ酢酸、テトラブチルアンモニウムフルオライド、三しゅう化ホウ素、または水素／パラジウム触媒で処理することを含む、前記方法。
【請求項４】
式（ＩＩ）：
【化３】
2006199617.tif 000025
［ここで、Ａは、酸素原子または硫黄原子であり；
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、それぞれ独立して水素原子、またはＣ１−Ｃ４アルキル基であり；
Ｒ４は、水素原子またはアミノ基であり；
Ｒ６は、水素原子またはＲ９Ｏ基であり；
Ｒ７、Ｒ８およびＲ９は、それぞれ同一のまたは異なる、アセチル基、イソブチリル基、ベンゾイル基、ｐ−トルオイル基、ベンジル基、トリチル基、ジメトキシトリチル基、およびｔ−ブチルジメチルシリル基からなる群から選択される水酸基の保護基である］
で表される化合物。
【請求項５】
請求項１または２に記載の化合物を含む、医薬組成物。
【請求項６】
抗癌剤として用いる、請求項５に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体化合物および該化合物の薬学的に許容可能な塩に関する。本発明はまた、上記化合物を製造するための方法に関する。本発明はさらに、抗癌剤として利用可能な上記化合物を含む医薬組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
各種の薬剤が抗癌剤として使用されているが、いずれも適用範囲や副作用などに多くの問題を残しており、新たな薬剤の開発が望まれている。Ｈｏｃｅｋら（Ｃｏｌｌｅｃｔ．Ｃｚｅｃｈ．Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．，Ｖｏｌ．６６，ｐｐ．４８３−４９９（２００１））は、６−アリールプリンヌクレオシド誘導体を合成し、種々の癌細胞株に対して当該誘導体が細胞増殖抑制活性を有することを示した。また、本発明者らも、プリン環の６位に種々の複素環を置換基として有するプリンヌクレオシドを合成し、それらの抗癌作用について解析した（特願２００４−４３３７７（２００４年２月１９日出願：本願出願の時点において未公開））。
【０００３】
薬剤が抗癌剤として有用であるためには、癌細胞に対しては増殖抑制、機能抑制などの作用を有し、かつ、正常細胞に対してはそのような活性を有しない又はそのような活性が弱い、という性質を有することが極めて望ましい。
【特許文献１】特願２００４−４３３７７号（２００４年２月１９日出願）
【非特許文献１】Ｍ．Ｈｏｃｅｋ，ｅｔ  ａｌ．，  Ｃｏｌｌｅｃｔ．Ｃｚｅｃｈ．Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．，Ｖｏｌ．６６，ｐｐ．４８３−４９９（２００１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、新規なイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体である、７位に複素環を置換基として有する３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体および５−アミノ−３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体を提供する。本発明のイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体は、以下の式（Ｉ）：
【０００５】
【化１】
2006199617.tif 000002
［ここで、式中、Ａは、酸素原子または硫黄原子であり；
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、それぞれ独立して水素原子、またはＣ１−Ｃ４アルキル基であり；
Ｒ４は、水素原子またはアミノ基であり；そして
Ｒ５は、水素原子または水酸基である］
で表される化合物または該化合物の薬学的に許容可能な塩である。
【０００６】
本発明はまた、本発明の式（Ｉ）の化合物または該化合物の薬学的に許容可能な塩を製造するための方法を提供する。当該方法は、
式（ＩＩ）：
【０００７】
【化２】
2006199617.tif 000003
［ここで、Ａは、酸素原子または硫黄原子であり；
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、それぞれ独立して水素原子、またはＣ１−Ｃ４アルキル基であり；
Ｒ４は、水素原子またはアミノ基であり；
Ｒ６は、水素原子またはＲ９Ｏ基であり；
Ｒ７、Ｒ８およびＲ９は、それぞれ同一のまたは異なる、アセチル基、イソブチリル基、ベンゾイル基、ｐ−トルオイル基、ベンジル基、トリチル基、ジメトキシトリチル基、およびｔ−ブチルジメチルシリル基からなる群から選択される水酸基の保護基である］
で表される化合物を、アンモニア、メタノール性アンモニア、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、塩酸、トリフルオロ酢酸、テトラブチルアンモニウムフルオライド、三しゅう化ホウ素、または水素／パラジウム触媒で処理することを含む。
【０００８】
本発明はさらに、本発明の式（Ｉ）の化合物を製造する際の中間体を提供する。当該中間体は、式（ＩＩ）：
【０００９】
【化３】
2006199617.tif 000004
［ここで、Ａは、酸素原子または硫黄原子であり；
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、それぞれ独立して水素原子、またはＣ１−Ｃ４アルキル基であり；
Ｒ４は、水素原子またはアミノ基であり；
Ｒ６は、水素原子またはＲ９Ｏ基であり；
Ｒ７、Ｒ８およびＲ９は、それぞれ同一のまたは異なる、アセチル基、イソブチリル基、ベンゾイル基、ｐ−トルオイル基、ベンジル基、トリチル基、ジメトキシトリチル基、およびｔ−ブチルジメチルシリル基からなる群から選択される水酸基の保護基である］
で表される化合物である。
【００１０】
そして、本発明は、本発明の式（Ｉ）の化合物を含む医薬組成物を提供する。本発明は抗癌剤として利用可能な式（Ｉ）の化合物を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは上記問題の解決のために、鋭意研究に努めた結果、式（Ｉ）で表される新規なイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体化合物の合成に成功し、当該化合物が癌細胞に対する細胞増殖抑制活性を有していることを見いだした。さらに、本発明者らは、この癌細胞増殖抑制作用が、正常細胞に対する細胞増殖抑制活性と乖離していることを見いだした。これはすなわち、式（Ｉ）で表される新規なイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体化合物が、癌細胞に対しては細胞増殖抑制作用を有し、かつ、正常細胞に対してはより弱い細胞増殖抑制作用を有する、という抗癌剤として望ましい性質を有していることを意味する。このことから、当該化合物が抗癌剤として有用であると結論づけて本発明を完成させた。
【００１２】
本発明は、新規なイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体である、７位に複素環を置換基として有する３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体および５−アミノ−３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体を提供する。本発明のイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体は、以下の式（Ｉ）：
【００１３】
【化４】
2006199617.tif 000005
［ここで、式中、Ａは、酸素原子または硫黄原子であり；
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、それぞれ独立して水素原子、またはＣ１−Ｃ４アルキル基であり；
Ｒ４は、水素原子またはアミノ基であり；そして
Ｒ５は、水素原子または水酸基である］
で表される化合物または該化合物の薬学的に許容可能な塩である。好ましくは、上記の式（Ｉ）で表される本発明のイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体において、Ａは硫黄原子である。また、好ましくは、上記の式（Ｉ）で表される本発明のイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体において、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３はいずれか１つが水素原子、望ましくはいずれか２つが水素原子、さらに望ましくは３つすべてが水素原子である。さらに好ましくは、本発明のイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体は、上述の式（Ｉ）において、Ａが硫黄原子であり、かつ、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３のいずれか１つが水素原子、望ましくはいずれか２つが水素原子、さらに望ましくは３つすべてが水素原子で表される化合物である。
【００１４】
本明細書において、式（Ｉ）で表される化合物の中でも、Ｒ４が水素原子である化合物、すなわち、イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン環の７位に複素環を置換基として有する３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体を、式（Ｉａ）として示すことがある。また、式（Ｉ）で表される化合物の中でも、イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン環の５位のＲ４がアミノ基である化合物、すなわち、７位に複素環を置換基として有する５−アミノ−３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体を、式（Ｉｂ）として示すことがある。
【００１５】
本発明の一態様において、本発明の式（Ｉ）の化合物は、
７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン；
５−アミノ−７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン；および
その薬学的に許容し得る塩；からなる群から選択される化合物である。
【００１６】
本発明はまた、本発明の式（Ｉ）の化合物または該化合物の薬学的に許容可能な塩を合成するための方法を提供する。
本発明の一態様において、本発明の式（Ｉａ）で表される、７位に複素環を置換基として有する３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体は、以下の反応式（スキームＩ）： 
【００１７】
【化５】
2006199617.tif 000006
［反応式中、Ａは、酸素原子または硫黄原子であり；
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３は、それぞれ独立して水素原子、またはＣ１−Ｃ４アルキル基であり；
Ｒ５は、水素原子または水酸基であり；
Ｒ６は、水素原子またはＲ９Ｏ基であり；
Ｒ７、Ｒ８、およびＲ９は、それぞれ同一のまたは異なる、アセチル基、イソブチリル基、ベンゾイル基、ｐ−トルオイル基、ベンジル基、トリチル基、ジメトキシトリチル基、またはｔ−ブチルジメチルシリル基等の水酸基の保護基である］で示される合成経路によって合成される。
【００１８】
式（ＩＩＩａ）の化合物（２−アミノ−３−ニトロ−４−クロロピリジン）は、公知の化合物であり、当業者に公知の手法を用いて合成することができる（例えば、Ｒｅｃ．Ｔｒａｖ．Ｃｈｉｍ．，８８，ｐ．１２６３−１２７４（１９６３）を参照）。
【００１９】
スキームＩにおいて、式（ＩＩＩａ）から式（ＩＶａ）の化合物を合成する、第一段階目の反応は、２−アミノ−３−ニトロ−４−クロロピリジンと２−チエニル基または２−フリル基を有する化合物とのカップリング反応である。第二段階目の、式（ＩＶａ）から式（Ｖａ）の化合物を合成する反応は、ピリジン環の３位のニトロ基を還元してアミノ基へと変換する反応である。第三段階目の、式（Ｖａ）から式（ＶＩＩａ）の化合物を合成する反応は、式（Ｖａ）の化合物とオルトぎ酸アルキルエステルとの反応によりイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン環を形成する閉環反応である。第四段階目の、式（ＶＩＩａ）から式（ＩＩａ）の化合物を合成する反応は、イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン環の３位とリボースの１位をカップリングする反応である。これら第一段階目ないし第四段階目の反応は、当業者に周知の合成法のいずれかを用いてもよい。
【００２０】
スキームＩにおいて、式（ＩＩａ）から式（Ｉａ）の化合物を合成する、第五段階の反応はリボースの水酸基の脱保護反応である。リボースの水酸基の脱保護は、アンモニア、メタノール性アンモニア、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、塩酸、トリフルオロ酢酸、テトラブチルアンモニウムフルオライド、三しゅう化ホウ素、または水素／パラジウム触媒等で処理することにより行ってもよい。水酸基の保護基がアセチル基、イソブチリル基、ベンゾイル基、またはｐ−トルオイル基等である場合は、アンモニア、メタノール性アンモニア、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、ナトリウムメトキシド、またはナトリウムエトキシド等の酸または塩基により加水分解処理して脱保護してもよい。また、水酸基の保護基がベンジル基である場合は、水素／パラジウム触媒等による接触還元あるいは三しゅう化ホウ素処理により脱保護してもよく、保護基がトリチル基またはジメトキシトリチル基等である場合は、トリフルオロ酢酸、塩酸等で処理することにより脱保護してもよい。さらにまた、リボースの水酸基の保護基がｔ−ブチルジメチルシリル基である場合には、テトラブチルアンモニウムフルオライド、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等で処理することにより脱保護してもよい。好ましくは、この反応において、リボースの水酸基の保護基はアセチル基、イソブチリル基、ベンゾイル基、ｐ−トルオイル基等であり、そしてメタノール性アンモニアで処理することにより脱保護を行う。より好ましくは、この反応において、リボースの水酸基の保護基はｐ−トルオイル基であり、そしてメタノール性アンモニアで処理することにより脱保護を行う。
【００２１】
本発明の別の態様において、本発明の式（Ｉｂ）で表される、７位に複素環を置換基として有する５−アミノ−３−（２−デオキシ−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体は、以下の反応式（スキームＩＩ）： 
【００２２】
【化６】
2006199617.tif 000007
［反応式中、Ａは、酸素原子または硫黄原子であり；
Ｒ１、Ｒ２、およびＲ３は、それぞれ独立して水素原子、またはＣ１−Ｃ４アルキル基であり；
Ｒ５は、水素原子または水酸基であり；
Ｒ６は、水素原子またはＲ９Ｏ基であり；
Ｒ７、Ｒ８、およびＲ９は、それぞれ同一のまたは異なる、アセチル基、イソブチリル基、ベンゾイル基、ｐ−トルオイル基、ベンジル基、トリチル基、ジメトキシトリチル基、またはｔ−ブチルジメチルシリル基等の水酸基の保護基であり；そして
Ｒ１０は、アセチル基、イソブチリル基、ベンゾイル基、フェノキシアセチル基、エトキシカルボニル基、ｔ−ブトキシカルボニル基、またはベンジルオキシカルボニル基等のアミノ基の保護基である］
で示される合成経路によって合成される。
【００２３】
スキームＩＩにおいて、式（ＩＩＩｂ）から式（ＩＶｂ）の化合物を合成する、第一段階目の反応は、２−アミノ−３−ニトロ−４−クロロ−６−保護アミノピリジンと２−チエニル基または２−フリル基を有する化合物とのカップリング反応である。第二段階目の、式（ＩＶｂ）から式（Ｖｂ）の化合物を合成する反応は、ピリジン環の３位のニトロ基を還元してアミノ基へと変換する反応である。第三段階目の、式（Ｖｂ）から式（ＶＩｂ）の化合物を合成する反応は、式（Ｖｂ）の化合物とオルトぎ酸アルキルエステルとの反応によりイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン環を形成する閉環反応である。第四段階目の式（ＶＩｂ）から式（ＶＩＩｂ）の化合物を合成する反応は、イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン環の５位の保護アミノ基の脱保護により、アミノ基に変換する反応である。第五段階目の、式（ＶＩＩｂ）から式（ＩＩｂ）の化合物を合成する反応は、イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン環の３位とリボースの１位をカップリングする反応である。これら第一段階目ないし第五段階目の反応は、当業者に周知の合成法のいずれかを用いてもよい。
【００２４】
スキームＩＩにおいて、式（ＩＩｂ）から式（Ｉｂ）の化合物を合成する、第六段階の反応はリボースの水酸基の脱保護反応である。リボースの水酸基の脱保護は、アンモニア、メタノール性アンモニア、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム、ナトリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、塩酸、トリフルオロ酢酸、テトラブチルアンモニウムフルオライド、三しゅう化ホウ素、または水素／パラジウム触媒等で処理することにより行ってもよい。水酸基の保護基と当該保護基を脱保護する試薬の組み合わせについては、スキームＩにおけるリボース水酸基の脱保護反応について上述したものと同様の組み合わせを選択してもよい。リボース水酸基の脱保護反応における好ましい組み合わせは、リボースの水酸基の保護基はアセチル基、イソブチリル基、ベンゾイル基、ｐ−トルオイル基等であり、そしてメタノール性アンモニアで処理することにより脱保護を行う。より好ましくは、この反応におけるリボースの水酸基の保護基はｐ−トルオイル基であり、そしてメタノール性アンモニアで処理することにより脱保護を行う。
【００２５】
本発明はさらに、本発明の式（Ｉ）の化合物を製造する際の中間体を提供する。当該中間体は、式（ＩＩ）：
【００２６】
【化７】
2006199617.tif 000008
［ここで、Ａは、酸素原子または硫黄原子であり；
Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、それぞれ独立して水素原子、またはＣ１−Ｃ４アルキル基であり；
Ｒ４は、水素原子またはアミノ基であり；
Ｒ６は、水素原子またはＲ９Ｏ基であり；
Ｒ７、Ｒ８およびＲ９は、それぞれ同一のまたは異なる、アセチル基、イソブチリル基、ベンゾイル基、ｐ−トルオイル基、ベンジル基、トリチル基、ジメトキシトリチル基、またはｔ−ブチルジメチルシリル基等の水酸基の保護基である］
で表される化合物である。好ましくは、上記の式（ＩＩ）で表される本発明のイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体において、Ａは硫黄原子である。また、好ましくは、上記の式（ＩＩ）で表される本発明のイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体において、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３はいずれか１つが水素原子、望ましくはいずれか２つが水素原子、さらに望ましくは３つすべてが水素原子である。さらに好ましくは、本発明のイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体は、上述の式（ＩＩ）おいて、Ａが硫黄原子であり、かつ、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３のいずれか１つが水素原子、望ましくはいずれか２つが水素原子、さらに望ましくは３つすべてが水素原子で表される化合物である。
【００２７】
本明細書において、式（ＩＩ）で表される化合物の中でも、特にＲ４が水素原子である化合物を式（ＩＩａ）として表すことがあり、Ｒ４がアミノ基である化合物を式（ＩＩｂ）として表すことがある。
【００２８】
本明細書において、本発明の化合物の薬学的に許容し得る塩とは、当該技術分野において無害性塩として知られている塩のいずれかであってよいが、とりわけ酸付加塩を含む。適切な酸付加塩は、例えば、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸、などのような無機酸、または、酢酸、マレイン酸、コハク酸、マンデル酸、フマル酸、マロン酸、ピルビン酸、シュウ酸、グリコール酸、サリチル酸、グルクロン酸もしくはガラクツロン酸のようなウロン酸、乳酸、クエン酸、グルコン酸もしくは酒石酸のようなα−ヒドロキシ酸、アスパラギン酸もしくはグルタミン酸のようなアミノ酸、安息香酸もしくはケイ皮酸のような芳香族酸、ｐ−トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸もしくはベンゼンスルホン酸のようなスルホン酸、または類似のものなどの有機酸、で本発明の化合物を処理することにより形成される。塩の調製は、当該技術分野において知られているいずれか適当な方法によって行うことができる。
【００２９】
本願発明の式（Ｉ）で表される化合物は、癌細胞増殖抑制活性を有する。そして、本願発明の式（Ｉ）の化合物の癌細胞増殖抑制活性は、正常細胞に対する増殖抑制活性とは乖離している、すなわち、当該化合物は正常細胞に対しては癌細胞に対するよりも低い増殖抑制活性を有する。このことは、当該化合物を適切な濃度で用いることで、正常細胞の増殖を抑制することなく、癌細胞の増殖のみを抑制することができることを意味する。
【００３０】
本願発明の式（Ｉ）で表される化合物の細胞増殖抑制活性は、例えば、当業者に周知のＭＴＴアッセイ（例えば、生化学辞典  第３版、第２２０頁、株式会社東京化学同人、２０００年、などを参照）により評価することができる。簡単には、ＭＴＴアッセイは、淡黄色物質であるＭＴＴ（３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド）が生細胞に取り込まれるとミトコンドリア内に存在する還元酵素により、暗青色のホルマザンに開裂されるが、死細胞ではＭＴＴを開裂できないことを利用して生細胞数を定量化する方法である。生細胞数の定量化は、生成したホルマザンの吸光度を測定することにより行う。ＭＴＴアッセイに用いる指示薬には、ＭＴＴの他、ＷＳＴ−１やアラマーブルーなども当該技術分野で用いられている。本発明の化合物についてＭＴＴアッセイを行う場合には、それらの変法を用いてもよい。
【００３１】
本発明の式（Ｉ）で表される化合物の細胞増殖抑制活性の評価において用いてもよい癌細胞は、限定されるわけではないが、培養ヒト繊維肉腫細胞（fibrosarcoma）、培養ヒト急性リンパ球白血病細胞ＣＣＲＦ−ＣＥＭ、培養ヒト大腸腺がん細胞ＳＷ４８０、培養ヒト肺胞上皮がん細胞Ａ５４９、培養ヒト膵腺がん細胞ＰＡＮＣ−１、培養ヒト膀胱移行上皮がん細胞Ｔ２４、培養ヒト乳がん細胞ＭＣＦ−７、培養ヒト肝がん細胞ＨｕＨ７等の培養癌細胞を含む。好適には培養ヒト繊維肉腫細胞株  ＨＴ−１０８０を用いる。本発明の化合物の細胞増殖抑制活性の評価において用いてもよい正常細胞は、限定されるわけではないが、ヒト胎児肺繊維芽細胞（normal diploid fibroblast）、ヒト末梢血リンパ球等の細胞を含む。好適にはヒト胎児肺繊維芽細胞株  ＷＩ−３８を用いる。
【００３２】
本発明の式（Ｉ）の化合物の細胞増殖抑制活性の評価は、例えば、以下のように行うことができる。系列希釈された被験化合物のそれぞれについてＭＴＴアッセイを行い、ＭＴＴを指示薬として用いた場合には５７０ｎｍの吸光度を測定し、以下の式：
【００３３】
【数１】
2006199617.tif 000009
により被験化合物の各濃度について％阻害活性（％Inhibition)を計算する。得られた被験化合物濃度に対する％阻害活性のデータから、濃度−阻害曲線を作成し、この曲線から細胞増殖を５０％阻害する各被験化合物の濃度をＩＣ５０として算出する。
【００３４】
本願発明の式（Ｉ）の化合物の癌細胞増殖抑制活性は、正常細胞に対する増殖抑制活性とは乖離している。癌細胞増殖阻害についての本願発明の式（Ｉ）の化合物のＩＣ５０値は、正常細胞についてのＩＣ５０値に対して小さい値を有する。好ましくは、癌細胞増殖阻害についての本願発明の式（Ｉ）の化合物のＩＣ５０値は、正常細胞についてのＩＣ５０値に対して２／３またはそれより小さく、より好ましくは１／２またはそれより小さく、さらに好ましくは１／３またはそれより小さく、さらに好ましくは１／４またはそれより小さく、なおいっそう好ましくは１／５またはそれより小さく、最も好ましくは１／１０またはそれより小さい。このことから、当該化合物は抗癌剤として有用である。したがって本発明は、本発明の式（Ｉ）の化合物またはその薬学的に許容可能な塩を含む医薬組成物を提供する。
【００３５】
好ましい態様において、本発明の医薬組成物は、癌を治療するための医薬組成物、すなわち抗癌剤である。本明細書において癌を治療するための医薬組成物は、癌の治癒的処置、緩和的処置および予防的処置のために用いられる医薬組成物を意味する。癌の治癒的処置、緩和的処置および予防的処置には、癌細胞を死滅させること、癌細胞増殖抑制すること、癌転移を防止すること、癌の再発を防止すること、または発癌を予防すること等を含む。本明細書において、癌という用語は、細胞の過剰増殖の病態を含むいずれかの悪性疾患を意味し、“癌”、“腫瘍”、“新生物”という用語は相互に互換性を持って用いられる。
【００３６】
本発明の医薬組成物により治療される癌には以下のもの：
肺癌；乳癌；黒色腫；肉腫；繊維肉腫；前立腺癌；頭部および頸部癌；原発巣不明癌；リンパ腫；白血病；腎臓癌；消化管の癌、例えば食道癌、胃癌、腸癌、結腸癌、肛門部の癌および直腸癌など；脳の腫瘍；神経膠腫；神経芽細胞腫；星状細胞腫；髄芽細胞腫；上衣細胞腫；網膜芽細胞腫；鼻咽頭癌；基底細胞癌；膵臓癌；胆管の癌；カポジ肉腫；胸腺腫；精巣癌；子宮癌；膣の癌；子宮頚癌；卵巣癌；肝臓癌；子宮内膜癌；血管上皮細胞腫；ホジキンリンパ腫；非ホジキンリンパ腫；Ｂ細胞型急性リンパ芽球性白血病／リンパ腫；Ｔ細胞型急性リンパ芽球性白血病／リンパ腫；末梢性Ｔ細胞型白血病；成人性Ｔ細胞型白血病／Ｔ細胞型リンパ腫；ＮＫ細胞腫；大顆粒リンパ球性白血病；ランゲルハンス細胞組織球増殖症；骨髄新形成；急性骨髄性白血病；急性前骨髄球性白血病；急性骨髄単球性白血病；急性単球性白血病；骨髄異形性症候群；ならびに、慢性骨髄増殖性障害；が含まれるが、これらに限定されない。
【００３７】
本発明の医薬組成物は、さらに、薬学的に許容可能な賦形剤、希釈剤、またはキャリアを含んでいてもよい。医薬的に許容できる賦形剤、希釈剤、またはキャリアは、本質的にあるいは投与量において化学的に不活性および無害であり、本発明の医薬組成物の生物学的活性に影響を与えない。
【００３８】
本発明の医薬組成物は、舌下を含む経口投与のために、デンプンまたはラクトースのような賦形剤を含有して、錠剤、カプセル剤、丸剤、散剤、顆粒剤、トローチ、液剤、乳剤、懸濁液剤またはエリキシル剤、の形態に処方されていてよい。本発明の医薬組成物は、徐放性もしくは腸溶性、または即時放出性であるように処方されていてもよい。本発明の医薬組成物は、さらに着色料、着香剤、崩壊剤、造粒結合剤、滑沢剤などを含んでいてもよい。これら経口投与用の医薬組成物の調製は、当該技術分野において当業者に周知の技術を用いて容易に行うことができる。
【００３９】
本発明の医薬組成物は、非経口投与、例えば、静脈内、動脈内、筋肉内または皮下への注射または注入による投与、のための液剤または懸濁液剤の形態に処方されていてもよい。液剤または懸濁液剤の形態で処方される本発明の医薬組成物はまた、使用時に滅菌水等で溶解・懸濁して用いる凍結乾燥製剤の形態に処方されていてもよい。注射または注入のための液剤または懸濁液剤は、無菌の水溶液の形態で最も好適に調製される。注射または注入のための液剤または懸濁液剤は、無じん、無菌的に調製され、そして、緩衝剤、塩溶液またはグルコースなど他の物質により血液と等張になるよう調製される。また、注射または注入のための液剤または懸濁液剤は、血液とほぼ等しいｐＨとなるように調製される。無菌条件下での適切な非経口製剤の製造は、当業者には周知の標準的な製剤技術によって容易に成し遂げられる。
【００４０】
本発明の医薬組成物は、その他にも、液剤、懸濁液剤、ローション剤、クリーム剤、軟膏剤、ゲル剤、湿布剤、エアゾール剤、散布剤、噴霧剤、坐剤、またはペッサリーなどの形態で処方してもよい。これらの形態での製剤化については、当該技術分野において当業者に周知である。
【００４１】
また、本発明は、本発明の化合物または医薬組成物を用いた癌の治療方法にも関する。本明細書において、癌の治療とは、治癒的処置、緩和的処置、および予防的処置を含む。本発明の化合物または医薬組成物の投与は、単一用量で、または分割して投与してもよい。ヒト患者への経口および非経口投与の場合、本発明の化合物の１日用量レベルは通常、
１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重、好ましくは２．５〜２０ｍｇ／ｋｇ体重となるであろう。しかしながら、本発明の化合物または医薬組成物の用量は、個々の患者の年齢、体重、健康状態、疾患の重篤度、患者の本願発明の化合物に対する応答など様々な要因によって変化しうる。上記の用量は平均的な場合の用量であり、より高いまたはより低い用量で投与することが適切な場合があってもよく、そのような用量による投与もまた本発明の範囲内である。本発明の化合物または医薬組成物の適切な用量については、医師が上述のまたはその他の要因に基づいて決定できる。
【発明の効果】
【００４２】
本発明のイミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン誘導体は、高い癌細胞増殖抑制活性を有する一方、正常細胞に対しては細胞増殖抑制活性が低い。このことから、本願発明の化合物は新たな抗癌剤として有用である。
【実施例】
【００４３】
以下、実施例によって本発明を具体的に説明するが、これらは本発明の技術的範囲を限定するためのものではない。当業者は本明細書の記載に基づいて容易に本発明に修飾・変更を加えることができ、それらは本発明の技術的範囲に含まれる。
【００４４】
実施例１：  ７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジンの合成
（１−１）  ２−アミノ−３−ニトロ−４−（２−チエニル）ピリジンの合成
【００４５】
【化８】
2006199617.tif 000010
２−アミノ−３−ニトロ−４−クロロピリジン（Ｒｅｃ．Ｔｒａｖ．Ｃｈｉｍ．，８８，１２６３−１２７４（１９６３）記載の合成法に従って合成した）１．７４ｇ（１０ｍｍｏｌ）とジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）３５０ｍｇ（０．５０ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（５０ｍｌ）溶液に、窒素雰囲気下で、２−（トリブチルスタニル）チオフェン３．８２ｍｌ（１２ｍｍｏｌ）を加え、１００℃で４時間、攪拌した。その後、溶液を水中（２５０ｍｌ）に注ぎ、酢酸エチル（２５０ｍｌ）で３回抽出した。その有機層を硫酸ナトリウムで乾燥し、溶媒を減圧下で留去した。得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィーで塩化メチレン：酢酸エチル（１００：０から４９：１）で溶出し、２−アミノ−３−ニトロ−４−（２−チエニル）ピリジン  ２．０７ｇ（Ｒｆ  ０．３０／塩化メチレン：酢酸エチル＝１９：１）を９３％の収率で得た。
【００４６】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）；δ  ８．１７（ｄ，Ｊ＝５．１Ｈｚ，１Ｈ），７．４５（ｄｄ，Ｊ＝５．０および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．１２（ｄｄ，Ｊ＝３．６および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．０７（ｄｄ，Ｊ＝５．０および３．６Ｈｚ，１Ｈ），６．７７（ｄ，Ｊ＝５．１Ｈｚ，１Ｈ），５．６６（ｂｓ，２Ｈ）．
（１−２）  ２，３−ジアミノ−４−（２−チエニル）ピリジンの合成
【００４７】
【化９】
2006199617.tif 000011
２−アミノ−３−ニトロ−４−（２−チエニル）ピリジン  ２．０６ｇ（９．３ｍｍｏｌ）と１０％パラジウム−炭素４６６ｍｇのエタノール（１３０ｍｌ）−酢酸エチル（６５ｍｌ）溶液に１Ｍソジウムボロハイドライド水溶液を０℃で加えた。その混合液を０℃で１時間攪拌し、その後、５％塩化アンモニウム水溶液（４３ｍｌ）に注いだ。その混合液を、セライトでろ過し、ろ液に５００ｍｌの水を加え、酢酸エチル（２５０ｍｌ）で３回抽出した。その溶液を硫酸ナトリウムで乾燥した後、減圧下で溶媒を留去した。その残渣をカラムクロマトグラフィー（塩化メチレン：エタノール＝１９：１から９３：７）で精製し、１．４６ｇの２，３−ジアミノ−４−（２−チエニル）ピリジン（Ｒｆ  ０．２４／塩化メチレン：エタノール＝９：１）を８２％の収率で得た。
【００４８】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）；δ  ７．６４（ｄ，Ｊ＝５．１Ｈｚ，１Ｈ），７．４０（ｄｄ，Ｊ＝５．１および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．２３（ｄｄ，Ｊ＝３．５および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．１４（ｄｄ，Ｊ＝５．１および３．５Ｈｚ，１Ｈ），６．７４（ｄ，Ｊ＝５．１Ｈｚ，１Ｈ），４．２６（ｂｓ，２Ｈ），３．７２（ｂｓ，２Ｈ）．
（１−３）  ７−（２−チエニル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジンの合成
【００４９】
【化１０】
2006199617.tif 000012
２，３−ジアミノ−４−（２−チエニル）ピリジン  １．４６ｇ（７．６１ｍｍｏｌ）とオルトぎ酸エチルエステル（４０．５ｍｌ）に３５ｗｔ％の塩酸（１．４７ｍｌ）を加えた。この溶液を室温で、３日間攪拌し、ろ過した。残渣をエーテルで洗浄し、７−（２−チエニル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン  １．７４ｇ（９６％）を得た。
【００５０】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）；δ  ８．７７（ｓ，１Ｈ），８．４２（ｄ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，１Ｈ），８．２５（ｄｄ，Ｊ＝３．６および１．２Ｈｚ，１Ｈ），７．８８（ｄｄ，Ｊ＝５．１および１．２Ｈｚ，１Ｈ），７．６６（ｄ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，１Ｈ），７．３１（ｄｄ，Ｊ＝５．１および３．６Ｈｚ，１Ｈ）．
（１−４）  ７−（２−チエニル）−３−[３，５−ジ−Ｏ−（ｐ−トルオイル）−２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル]−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジンの合成
【００５１】
【化１１】
2006199617.tif 000013
７−（２−チエニル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン  ９５１ｍｇ（４．０ｍｍｏｌ）のアセトニトリル（４０ｍｌ）溶液に、３２０ｍｇの水素化ナトリウム（６０％油性懸濁液）を加え、その溶液を室温で終夜攪拌した。その溶液に８３６ｍｇの２−デオキシ−３，５−ジ−Ｏ−（ｐ−トルオイル）−α−Ｄ−エリスロペントフラノシルクロリドを加え、９０分間攪拌した。その溶液を水（２５０ｍｌ）に注ぎ、酢酸エチル（２００ｍｌ）で３回抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧下で溶媒を留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（塩化メチレン：エタノール  ＝  １００：０から９９：１）で精製し、７−（２−チエニル）−３−[３，５−ジ−Ｏ−（ｐ−トルオイル）−２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル]−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン  １．３３ｇ（Ｒｆ  ０．３８／塩化メチレン：エタノール＝４９：１）を６０％の収率で得た。
【００５２】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）；δ  ８．３２（ｄ，Ｊ＝５．３Ｈｚ，１Ｈ），８．２６（ｓ，１Ｈ），８．１６（ｄｄ，Ｊ＝３．８および１．２Ｈｚ，１Ｈ），７．９３（ｍ，４Ｈ），７．５０（ｄｄ，Ｊ＝５．１および１．２Ｈｚ，１Ｈ），７．４７（ｄ，Ｊ＝５．３Ｈｚ，１Ｈ），７．２２（ｍ，５Ｈ），６．６８（ｄｄ，Ｊ＝８．６および５．８Ｈｚ，１Ｈ），５．８２（ｍ，１Ｈ），４．６９（ｍ，３Ｈ），３．１８（ｄｄｄ，Ｊ＝１４．２，８．６および６．４Ｈｚ，１Ｈ），２．８６（ｄｄｄ，Ｊ＝１４．２，５．８および２．０Ｈｚ，１Ｈ），２．４３（ｓ，３Ｈ），２．３７（ｓ，３Ｈ）．
（１−５）  ７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジンの合成
【００５３】
【化１２】
2006199617.tif 000014
７−（２−チエニル）−３−[３，５−ジ−Ｏ−（ｐ−トルオイル）−２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル]−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン  １．３３ｇ（２．４０ｍｍｏｌ）に１２０ｍｌのメタノール性アンモニアを０℃で加え、その後、室温で２日間攪拌した。溶媒を減圧下で留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー  （塩化メチレン：エタノール＝９７：３から９３：７）で精製し、７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン  ７１７ｍｇを９４％の収率で得た。
【００５４】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）；δ  ８．７４（ｓ，１Ｈ），８．３３（ｄ，Ｊ＝５．１Ｈｚ，１Ｈ），８．２８（ｄｄ，Ｊ＝３．６および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．８２（ｄｄ，Ｊ＝５．１および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．６４（ｄ，Ｊ＝５．１Ｈｚ，１Ｈ），７．２６  （ｄｄ，Ｊ＝５．１および３．６Ｈｚ，１Ｈ），６．２５（ｄｄ，Ｊ＝７．３および６．４Ｈｚ，１Ｈ），５．３４（ｂｄ，Ｊ＝４．１Ｈｚ，１Ｈ），５．１１（ｂｔ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，１Ｈ），４．４４  （ｍ，１Ｈ），３．８９（ｍ，１Ｈ），３．５８（ｍ，２Ｈ），２．７８（ｄｄｄ，Ｊ＝１３．０，７．３および５．９Ｈｚ，１Ｈ），２．２４（ｄｄｄ，Ｊ＝１３．０，６．４および３．０Ｈｚ，１Ｈ）．
ＵＶ  λｍａｘ；２５ｍＭリン酸ナトリウム緩衝液  ｐＨ＝６．８中で、３１１ｎｍ  ε＝２．０４ｘ１０４．
実施例２：  ５−アミノ−７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジンの合成
（２−１）  ２−アミノ−３−ニトロ−４−（２−チエニル）−６−エトキシカルボニルアミノピリジンの合成
【００５５】
【化１３】
2006199617.tif 000015
２−アミノー３−ニトロ−４−クロロ−６−エトキシカルボニルアミノピリジン１．３０ｇ（５．０ｍｍｏｌ）とジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）１７５ｍｇ（０．２５ｍｍｏｌ）を溶解したＤＭＦ溶液（３０ｍｌ）に、２−（トリブチルスタニル）チオフェン１．９１ｍｌ（６．０ｍｍｏｌ）をアルゴン雰囲気下で加え、１００℃で２時間攪拌した。この混合液を１００ｍｌの水に注ぎ、酢酸エチル（８１００ｍｌ）で３回抽出した。有機層を硫酸ナトリウムで乾燥し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（塩化メチレン：酢酸エチル＝１００：０から９９：１）にて、目的物を精製し、２−アミノ−３−ニトロ−４−（２−チエニル）−６−エトキシカルボニルアミノピリジン（Ｒｆ  ０．５２／塩化メチレン：酢酸エチル＝１９：１）を１．９６ｇ（収率８５％）得た。
【００５６】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）；δ  １０．３３（ｂｓ，１Ｈ），７．７０（ｍ，１Ｈ），７．２４（ｓ，１Ｈ），７．１０（ｍ，２Ｈ），７．０２（ｂｓ，２Ｈ），４．１３（ｑ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，２Ｈ），１．２２（ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，３Ｈ）．
（２−２）  ２，３−ジアミノ−４−（２−チエニル）−６−エトキシカルボニルアミノピリジンの合成
【００５７】
【化１４】
2006199617.tif 000016
２−アミノー３−ニトロ−４−（２−チエニル）−６−エトキシカルボニルアミノピリジン  １．５７ｇ（５．１ｍｍｏｌ）と１０％パラジウム−炭素２５５ｍｇを溶解したエタノール（７７ｍｌ）−酢酸エチル（３８ｍｌ）の混合溶液に１Ｍソジウムボロハイドライド水溶液（１５．３ｍｌ）を０℃で加え、０℃で１時間攪拌した。この溶液に、５％塩化アンモニウム水溶液（２３．４ｍｌ）を加え、セライトでろ過した。セライトは、２０４ｍｌの水で洗浄し、ろ液とこの洗浄液を混ぜ、エタノールと酢酸エチルを減圧下で留去した後、酢酸エチル（１５０ｍｌ）で３回抽出した。この溶液を硫酸ナトリウムで乾燥し、減圧下で溶媒を留去し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー  （塩化メチレン：酢酸エチル＝７：３から１：１）で目的物を精製し、２，３−ジアミノ−４−（２−チエニル）−６−エトキシカルボニルアミノピリジン（Ｒｆ  ０．３９／塩化メチレン：酢酸エチル＝１：２）を１．２８ｇ（収率９０％）得た。
【００５８】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）；δ  ９．０７（ｂｓ，１Ｈ），７．６０（ｄｄ，Ｊ＝５．１および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．３４（ｄｄ，Ｊ＝３．７および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．１６（ｄｄ，Ｊ＝５．１および３．７Ｈｚ，１Ｈ），６．９６（ｓ，１Ｈ），５．５９（ｂｓ，２Ｈ），４．３８（ｂｓ，２Ｈ），４．０４（ｑ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，２Ｈ），１．１８（ｔ，Ｊ＝７．０Ｈｚ，３Ｈ）．
（２−３）  ７−（２−チエニル）−５−エトキシカルボニルアミノ−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジンの合成
【００５９】
【化１５】
2006199617.tif 000017
２，３−ジアミノ−４−（２−チエニル）−６−エトキシカルボニルアミノピリジン  １．２８ｇ（４．６１ｍｍｏｌ）とオルトぎ酸エチルエステル（２４．６ｍｌ）中に、３５ｗｔ％の塩酸（８９２μｌ）を加え、室温で３日間攪拌した。この溶液をろ過し、生成物をエーテルで洗浄し、７−（２−チエニル）−５−エトキシカルボニルアミノ−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン  １．３６ｇを９１％の収率で得た。
【００６０】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）；δ  １０．２５（ｂｓ，１Ｈ），８．６９（ｂｓ，１Ｈ），８．２０（ｄｄ，Ｊ＝３．８および１．１Ｈｚ，１Ｈ），８．１２（ｓ，１Ｈ），７．８１（ｄｄ，Ｊ＝５．１および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．２８（ｄｄ，Ｊ＝５．１および３．８Ｈｚ，１Ｈ），４．１７（ｑ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，２Ｈ），１．２６（ｔ，Ｊ＝７．２Ｈｚ，３Ｈ）．
（２−４）  ５−アミノ−７−（２−チエニル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジンの合成
【００６１】
【化１６】
2006199617.tif 000018
７−（２−チエニル）−５−エトキシカルボニルアミノ−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン１．２１ｇ（３．７２ｍｍｏｌ）のエタノール（１３０ｍｌ）溶液に、７．２９ｇの水酸化カリウムを加え、４時間加熱還流した。この溶液に、塩化アンモニウム水溶液（７．６５ｇ／２６ｍｌ）を加え、その後、溶媒を減圧下で留去した。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（塩化メチレン：エタノール＝９：１から７：３）で生成物を単離し、５−アミノ−７−（２−チエニル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジンを８７０ｍｇの収量で得た。
【００６２】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）；δ  １２．３５（ｂｓ，１Ｈ），８．１９（ｄｄ，Ｊ＝３．６および０．９Ｈｚ，１Ｈ），７．９５（ｓ，１Ｈ），７．６７（ｄｄ，Ｊ＝５．１および０．９Ｈｚ，１Ｈ），７．２０（ｄｄ，Ｊ＝５．１および３．６Ｈｚ，１Ｈ），６．６４（ｓ，１Ｈ），５．８６（ｂｓ，２Ｈ）．
（２−５）  ５−アミノ−７−（２−チエニル）−３−［３，５−ジ−Ｏ−（ｐ−トルオイル）−２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル］−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジンの合成
【００６３】
【化１７】
2006199617.tif 000019
５−アミノ−７−（２−チエニル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン  ４６５ｍｇ（２．１５ｍｍｏｌ）  のアセトニトリル溶液（２２ｍｌ）中に、８６ｍｇの水素化ナトリム（６０％油性懸濁液）を加え、室温で６時間攪拌した。この混合液に、２−デオキシ−３，５−ジ−Ｏ−（ｐ−トルオイル）−α−Ｄ−エリスロペントフラノシルクロライド  ８３６ｍｇを加え、室温で１時間攪拌した。この溶液を１００ｍｌの水中に注ぎ、塩化メチレン（１００ｍｌ）で３回抽出した。この溶液を硫酸ナトリウムで乾燥し、その後、溶媒を留去した。生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（塩化メチレン：酢酸エチル＝１９．１から３７：３）で単離し、５−アミノ−７−（２−チエニル）−３−［３，５−ジ−Ｏ−（ｐ−トルオイル）−２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル］−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン（Ｒｆ  ０．３７／塩化メチレン：酢酸エチル＝９：１）１．０５ｇを８６％の収率で得た。
【００６４】
１Ｈ  ＮＭＲ（ＣＤＣｌ３）；δ  ８．１０（ｄｄ，Ｊ＝３．６および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．９４（ｍ，５Ｈ），７．４４（ｄｄ，Ｊ＝５．１および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．２３（ｍ，４Ｈ），７．１６（ｄｄ，Ｊ＝５．１および３．６Ｈｚ，１Ｈ），６．５０（ｄｄ，Ｊ＝８．４および５．７Ｈｚ，１Ｈ），５．８２（ｍ，１Ｈ），４．８５（ｄｄ，Ｊ＝１３．２および６．２Ｈｚ，１Ｈ），４．６４（ｍ，２Ｈ），４．５３（ｂｓ，２Ｈ），３．２６（ｄｄｄ，Ｊ＝１４．１，８．４および５．９Ｈｚ，１Ｈ），２．６８（ｄｄｄ，Ｊ＝１４．１，５．７および１．９Ｈｚ，１Ｈ），２．４０（ｓ，３Ｈ），２．３７（ｓ，３Ｈ）．
（２−６）  ５−アミノ−７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジンの合成
【００６５】
【化１８】
2006199617.tif 000020
５−アミノ−７−（２−チエニル）−３−［３，５−ジ−Ｏ−（ｐ−トルオイル）−２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル］−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン  １．０５ｇ（１．８５ｍｍｏｌ）に９２ｍｌのメタノール性アンモニアを加え、室温で２時間攪拌した。その後、溶媒を減圧下で留去し、生成物はシリカゲルカラムクロマトグラフィー（塩化メチレン：エタノール＝１９：１から９：１）で精製し、５−アミノ−７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン  ５５５ｍｇを９０％の収率で得た。
【００６６】
１Ｈ  ＮＭＲ  （ＤＭＳＯ−ｄ６）；δ  ８．２４（ｓ，１Ｈ），８．１９（ｄｄ，Ｊ＝３．５および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．７０（ｄｄ，Ｊ＝５．０および１．１Ｈｚ，１Ｈ），７．２１（ｄｄ，Ｊ＝５．０および３．５Ｈｚ，１Ｈ），６．７０（ｓ，１Ｈ），６．３３（ｄｄ，Ｊ＝８．１および６．１Ｈｚ，１Ｈ），６．０３（ｂｓ，２Ｈ），５．２８（ｂｄ，Ｊ＝３．２Ｈｚ，１Ｈ），５．０７（ｂｔ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，１Ｈ），４．３８（ｍ，１Ｈ），３．８４（ｍ，１Ｈ），３．５５（ｍ，２Ｈ），２．６４（ｄｄｄ，Ｊ＝１３．１，６．１および５．７Ｈｚ，１Ｈ），２．２４（ｄｄｄ，Ｊ＝１３．１，５．９および３．０Ｈｚ，１Ｈ）．
ＵＶ  λｍａｘ；２５ｍＭリン酸ナトリウム緩衝液  ｐＨ＝６．８中で、３０７ｎｍ  ε＝２．１１ｘ１０４，２４７ｎｍ  ε＝１．４４ｘ１０３，２２２ｎｍ  ε＝１．７０ｘ１０４．
実施例３：  細胞増殖抑制活性試験
培養ヒト繊維肉腫細胞（fibrosarcoma）ＨＴ−１０８０およびヒト胎児肺繊維芽細胞（正常な二倍体繊維芽細胞（normal diploid fibroblast））ＷＩ−３８について、２種の被験化合物、７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン（本実施例において化合物ＩＡという）および５−アミノ−７−（２−チエニル）−３−（２−デオキシ−１−β−Ｄ−リボフラノシル）−３Ｈ−イミダゾ［４，５−ｂ］ピリジン（本実施例において化合物ＩＢという）、の細胞増殖抑制効果を調べるために、ＭＴＴアッセイを行った。１ｘ１０４細胞／ｍｌの細胞を、９６穴マイクロプレート（ＩＷＡＫＩ）に９０μｌ／ウェルずつ播種した。３７℃で３−４時間培養した後、ＰＢＳ−５％ＤＭＳＯに溶解し、それぞれの濃度に調製した被験化合物溶液を１０μｌ添加し３７℃で７２時間培養した。これらの溶液の各ウェルに、ＭＴＴのＰＢＳ溶液（５ｍｇ／ｍｌ）を２５μｌずつ添加し、さらに３７℃で２時間培養した。そして、５０％ＤＭＦ−２０％ＳＤＳ溶液を各ウェルに１００μｌずつ加えた。引き続き３７℃で１６時間培養後、マイクロプレートリーダーを用いて、５７０ｎｍの吸光度を測定し、下式より、％阻害活性（%Inhibition）を計算した。
【００６７】
【数２】
2006199617.tif 000021
細胞増殖を５０％阻害する各被験化合物の濃度（ＩＣ５０μＭ）を濃度−阻害曲線から算出した。ＩＣ５０値を、標準偏差と共に以下の表１に示す。
【００６８】
【表１】
2006199617.tif 000022
表１に示すように、培養ヒト繊維肉腫細胞（fibrosarcoma）ＨＴ−１０８０に対して、化合物ＩＡはＩＣ５０が６２μＭ、化合物ＩＢはＩＣ５０が３４μＭであった。一方、正常細胞であるヒト胎児肺繊維芽細胞（normal diploid fibroblast）ＷＩ−３８に対しては、いずれの化合物についてもＩＣ５０は３００μＭ程度であった。このことは、化合物ＩＢは癌細胞に対して、正常細胞に対するよりも約１０倍高い増殖抑制活性を有し、一方化合物ＩＡは癌細胞に対して、正常細胞に対するよりも約５倍高い増殖抑制活性を有することを示している。このように、これらの化合物の癌細胞増殖抑制活性は正常細胞に対する細胞増殖抑制活性とは乖離している。