(57)【要約】【課題】本発明の原理に係る運動器具は付加式ウェイトのための機構を提供する。【解決手段】プレス運動を行なうための運動器具が提供される。運動器具は、フレームと、フレームに対して調整可能に結合された支持アセンブリとを含む。支持アセンブリには第１のプレスアームが結合されており、この第１のプレスアームは、静止位置と延在位置との間で第１の枢軸を中心に回動する。付加式ウェイトのための機構が更に設けられている。付加式ウェイトのための機能は、第１の接触領域と第２の接触領域とを有する少なくとも１つの付加式ウェイトを含む。第１の接触領域は、セレクタピンを受けるようになっている付加式ウェイトのセレクタピン穴によって形成することができる。セレクタピンは、付加式ウェイトの重心とほぼ同一直線上で付加式ウェイトと係合する。第２の接触領域は、付加式ウェイト上の安定化ピンが延びて入る開口を形成する安定化ブラケットによって設けることができる。【選択図】図１
2006116304.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
支点を有するフレームと、
前記フレームに接続されたロードベアリングアセンブリと、
前記支点に対する前記ロードベアリングアセンブリの向きを変更するための調整機構と、
少なくとも１つの付加的な負荷を追加するガイドトラックが無い負荷追加機構と、
を備えている運動器具。
【請求項２】
前記調整機構は、
露出端部領域と先端部とを含み、前記露出端部領域が前記ロードベアリングアセンブリに対して接続された伸縮支柱と、
前記支点に接続された先端部と基端部とを有する受けチューブであって、前記支柱が当該受けチューブ内でその基端部を通じて調整可能に位置決めされる受けチューブと、
前記支柱の前記露出端部領域と係合するようになっているロック部材と、
前記支柱から前記ロック部材の係合を選択的に解放するロック部材位置決めシステムであって、前記支柱が負荷を受けていないときに前記解放が可能であり、前記支柱が負荷を受けているときに前記ロック部材が前記支柱と係合し続けるロック部材位置決めシステムと、
を備えている請求項１に記載の運動器具。
【請求項３】
前記負荷追加機構は、
第１の接触領域を有する少なくとも１つの付加式ウェイトと、
前記付加式ウェイトのための第２の接触領域を規定する安定化ブラケットと、
を備えている請求項１に記載の運動器具。
【請求項４】
前記付加式ウェイトのための前記第１の接触領域は、付加式ウェイトに形成され且つセレクタピンを受けるようになっているセレクタピン穴を備えている請求項３に記載の運動器具。
【請求項５】
運動器具に固定された付加式ウェイト支持ブラケットを更に含み、この付加式ウェイト支持ブラケットは付加式ウェイトスロットを規定し、前記付加式ウェイトスロットは、前記安定化ブラケットと共に作用して、前記セレクタピンが前記付加式ウェイトセレクタピン穴によって受けられる際にウェイトの少なくとも一部を支える請求項４に記載の運動器具。
【請求項６】
前記付加式ウェイトが安定化ピンを含み、付加式ウェイトのための前記第２の接触領域は、前記安定化ピンが延びて入る開口を規定する安定化ブラケットを備えている請求項４に記載の運動器具。
【請求項７】
前記付加式ウェイトが安定化ピンを含み、付加式ウェイトのための前記第２の接触領域は、前記安定化ピンが延びて入る開口を規定する安定化ブラケットを備えている請求項３に記載の運動器具。
【請求項８】
第１のウェイトと複数の追加ウェイトとからなるウェイト積層体を更に含む請求項１に記載の運動器具。
【請求項９】
前記追加ウェイトに形成された開口を通じて前記第１のウェイトから延びる引き上げポストを更に含む請求項８に記載の運動器具。
【請求項１０】
前記負荷追加機構が少なくとも１つの付加式ウェイトを含み、この付加式ウェイトは、付加式ウェイトに形成され且つセレクタピンを受けるようになっているセレクタピン穴を備える第１の接触領域を有し、前記セレクタピン穴は、前記第１のウェイトに形成された開口を通じてアクセス可能である請求項８に記載の運動器具。
【請求項１１】
前記負荷追加機構が第１の付加式ウェイトと第２の付加式ウェイトとを含み、使用者が、第１の付加式ウェイトを選択し、第２の付加式ウェイトを選択し、あるいは、第１および第２の両方の付加式ウェイトを選択することにより、３つの更なるウェイト設定から選択することができる請求項１に記載の運動器具。
【請求項１２】
第１のウェイトと複数の追加ウェイトとからなるウェイト積層体を含み、さらに、使用者が、前記第１のウェイトに形成された開口を通じてアクセス可能な付加式ウェイトのセレクタピン穴により更なるウェイト設定を選択することができる請求項１１に記載の運動器具。
【請求項１３】
運動器具における付加式ウェイトのための機構であって、
セレクタピンと、
安定化部材を含むとともに、前記セレクタピンを受けるようになっているセレクタピン穴を規定する少なくとも１つの付加式ウェイトと、
前記セレクタピンが前記セレクタピン穴によって受けられるときに付加式ウェイトの少なくとも一部を捕捉するようになっている安定化ブラケットと、
を備え、
前記安定化ブラケットが前記安定化部材と係合するように構成されている付加式ウェイトのための機構。
【請求項１４】
運動器具に対して固定された付加式ウェイト支持ブラケットを更に含み、この付加式ウェイト支持ブラケットが付加式ウェイトスロットを形成し、前記付加式ウェイトスロットは、前記セレクタピンが前記付加式ウェイトセレクタピン穴によって受けられる際に前記安定化ブラケットと共に作用してウェイトを支える請求項１３に記載の付加式ウェイトのための機構。
【請求項１５】
前記運動器具は、第１のウェイトと複数の追加ウェイトとからなるウェイト積層体を含む請求項１３に記載の付加式ウェイトのための機構。
【請求項１６】
前記第１のウェイトから前記追加ウェイトに形成された開口を通じて下方に延びる引き上げポストを更に含む請求項１５に記載の付加式ウェイトのための機構。
【請求項１７】
前記セレクタピン穴は、前記第１のウェイトに形成された開口を通じてアクセス可能である請求項１５に記載の付加式ウェイトのための機構。
【請求項１８】
第２の付加式ウェイトを更に含み、使用者が、第１の付加式ウェイトを選択し、第２の付加式ウェイトを選択し、あるいは、第１および第２の両方の付加式ウェイトを選択することにより、３つの付加的なウェイト設定から選択することができる請求項１３に記載の付加式ウェイトのための機構。
【請求項１９】
前記運動器具は、第１のウェイトと複数の追加ウェイトとからなるウェイト積層体を含み、さらに、使用者が、前記第１のウェイトに形成された開口を通じてアクセスできる付加式ウェイトのセレクタピン穴により付加的なウェイト設定を選択することができる請求項１８に記載の付加式ウェイトのための機構。
【請求項２０】
前記安定化部材が安定化ピンを備え、前記安定化ブラケットは、前記セレクタピンが前記セレクタピン穴によって受けられる際に前記安定化ピンが延びて入る開口を更に規定している請求項１３に記載の付加式ウェイトのための機構。
【請求項２１】
セレクタピンと、
前記セレクタピンを受けるようになっている複数のウェイトと、
前記セレクタピンを受けるようになっている少なくとも１つの付加式ウェイトであって、この付加式ウェイトの重心とほぼ同一直線上で前記セレクタピンが係合する付加式ウェイトと、
を備えている運動器具。
【請求項２２】
運動器具に対して固定された付加式ウェイト支持ブラケットを更に含み、この付加式ウェイト支持ブラケットが付加式ウェイトスロットを規定し、前記付加式ウェイトスロットは、前記セレクタピンが前記付加式ウェイトセレクタピン穴によって受けられる際にウェイトの少なくとも一部を支えるように作用する請求項２１に記載の運動器具。
【請求項２３】
付加式ウェイトは、安定化部材と、この安定化部材と係合するように構成された安定化ブラケットとを更に含む請求項２１に記載の付加式ウェイトのための機構。
【請求項２４】
前記安定化部材が安定化ピンを備え、前記安定化ブラケットは、前記セレクタピンが前記セレクタピン穴によって受けられる際に前記安定化ピンが延びて入る開口を更に規定している請求項２３に記載の運動器具。
【請求項２５】
複数のウェイトは、第１のウェイトと複数の追加ウェイトとからなるウェイト積層体を含む請求項２０に記載の運動器具。
【請求項２６】
前記第１のウェイトから前記追加ウェイトに形成された開口を通じて下方に延びる引き上げポストを更に含む請求項２５に記載の運動器具。
【請求項２７】
セレクタピンを受けるようになっているセレクタピン穴が付加式ウェイトに形成され、このセレクタピン穴は、前記第１のウェイトに形成された開口を通じてアクセス可能である請求項２５に記載の運動器具。
【請求項２８】
第２の付加式ウェイトを更に含み、使用者が、第１の付加式ウェイトを選択し、第２の付加式ウェイトを選択し、あるいは、第１および第２の両方の付加式ウェイトを選択することにより、３つの付加的なウェイト設定から選択することができる請求項２１に記載の運動器具。
【請求項２９】
前記運動器具は、第１のウェイトと複数の追加ウェイトとからなるウェイト積層体を含み、使用者が、前記第１のウェイトに形成された開口を通じてアクセス可能である付加式ウェイトのセレクタピン穴により付加的なウェイト設定を選択することができる請求項２８に記載の運動器具。
【発明の詳細な説明】
【関連出願】
【０００１】
この出願は、「Ｐｒｅｓｓ  Ｓｔａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  Ａｄｊｕｓｔａｂｌｅ，Ｖａｒｉｏｕｓ  Ｐａｔｈ  Ｆｅａｔｕｒｅ」と題して２００３年６月１８日に提出された米国特許出願第１０／４６５，１２６号の一部継続出願である。
【技術分野】
【０００２】
本発明は、一般に、運動・身体リハビリテーション装置に関し、特に、使用者の筋肉を鍛えるための運動器具に関する。
【背景技術】
【０００３】
使用者の筋肉運動の利点は良く知られている。例えば、怪我や手術後の胴体上部の筋肉の強化を目的としたプレス運動は、筋肉を強化して、筋肉の萎縮を防止し、筋肉を正常な働きに戻すことができることで良く知られている。また、プレス運動は、身体の性能や強度を向上させ及び／又は身体の外観を良好にすることで良く知られている。胴体上部の筋肉を鍛えるために様々なプレス運動が開発されてきており、その殆どは、運動器具によって与えられる抵抗力に抗して腕を収縮し及び／又は伸張することを含む。
【０００４】
既に開発されているプレス運動器具は有効であるが、これらの運動器具に欠点がないわけではない。従来のプレス運動器具の典型的な実施形態において、一対のプレスアームは、ウェイトの積み重ね（積層体）等のロードベアリングアセンブリ(a load-bearing assembly)に対して結合されている。動作時、使用者は、各プレスアームのハンドルを握って、ハンドルを使用者の胸から外側に押し出すことにより、胴体上部の筋肉を鍛える。プレスアームは胸から外側に垂直に延びる経路に制限されているため、プレス運動器具により、使用者は、運動中により自然な動きで両手を互いに向けて内側に動かすことができない。
【０００５】
既に開発されたプレス運動器具の幾つかは、単一つの選択された所定経路に沿うプレスアームの内側への動きを許容することにより、この制限を扱ってきた。しかしながら、これらのプレス運動器具に欠点がないわけではない。例えば、プレス運動器具は内側への動きを許容するが、これらの運動器具により、使用者は、多数の異なる所定経路から選択された特定の所定経路をプレスアームが辿るようにプレス運動器具を設定することができない。したがって、使用者は、最適な快適さを与え、特定の筋肉または筋肉の一部の運動に的を絞る特定の所定経路、あるいは、使用者の特定の身体サイズに対する所定経路の最適な向きを選択することができない。
【０００６】
従来のプレス運動器具により、多くの場合、使用者は、プレスアームの静止位置に対してシートの位置を調整することができる。また、従来のプレス運動器具は、プレスアームの静止位置の位置調整を可能にする。しかしながら、これらの装置の幾つかにおいて、使用者は、シートの位置とプレスアームの静止位置とを個別に調整しなければならず、そのため、調整プロセスを繰り返さなければならなくなる。より具体的には、使用者がシートの位置を調整すると、プレスアームの静止位置に対する使用者の向きが変わってしまい、それにより、使用者は、プレスアームの静止位置を再び調整する必要がある。プレスアームの静止位置が変わると、シート位置の再調整が必要となる場合がある。したがって、そのような調整は、煩雑で時間がかかり、使用者をいらいらさせる反復プロセスとなり得る。
【０００７】
従来の運動器具は、多くの場合、器具の第１の部分と器具の第２の部分との間の離間距離を調整してプレス運動器具の動作の幾つかの態様を調整するための調整機構を利用する。従来の調整機構は、第１の部分と第２の部分との間の離間距離を変えることができる一方で、調整機構が負荷を受けている時であっても離間距離を変えることができる。したがって、使用者が調整機構を操作して離間距離を変えると、負荷が突然望ましくなく解放される可能性がある。「Ｐｒｅｓｓ  Ｓｔａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  Ａｄｊｕｓｔａｂｌｅ，Ｖａｒｉｏｕｓ  Ｐａｔｈ  Ｆｅａｔｕｒｅ」と題して２００３年６月１８日に提出された米国特許出願第１０／４６５，１２６号はこれらの欠点を扱っている。
【０００８】
また、従来の運動器具は、多くの場合、運動器具によって与えられるウェイト増分間でウェイト増分を有する付加式ウェイトの付加を与える。例えば、そのような運動器具のウェイトにおいては、かなり大きなウェイト、例えば１０ｌｂウェイト増分を組み込むことが一般的である。運動器具と一体に組み込まれない付加式ウェイトは、中間の増分、例えば２．５ｌｂｓ、５ｌｂｓ、７．５ｌｂｓの中間増分を有する付加式ウェイトが設けられ得る。そのため、この例においては、使用者は、１０ｌｂｓのウェイト増分の選択に制限されない。
【０００９】
従来の運動器具の１つの欠点は、従来の運動器具の付加式ウェイトが、ラック内に保管されるようになっておらず、一般的に床の上に漠然と置かれており、そのため、使用者が正しいウェイトを見つけて床からそのウェイトを拾い上げそれらを装置に取り付けるのに時間を要してしまうという点である。従来の運動器具の他の欠点は、従来の運動器具の付加式ウェイトが十分な支持を伴うことなく緩く付加され、したがって、運動手順の最中に動いたり移動したりし易く、また、簡単に紛失し易いという点である。従来の運動器具の更なる欠点は、従来の運動器具の付加式ウェイトが、ウェイトと使用者とを連結する機構に関して、そのような運動器具のウェイトのバランスを乱してしまうという点である。これらの欠点に対処する１つの試みは、トラック内でガイドされるガイド付き付加式ウェイトを使用することであった。この種の手法の欠点は、構造が複雑であり、コストがかかり、ガイドトラックの摩擦係合が使用者に加えられたウェイトを変更してしまう可能性があるという点である。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
したがって、運動器具においては、付加式ウェイトのための機構を提供することが望ましい。そのような付加式ウェイト機構は、使用者にとって便利でなければならない。そのような付加式ウェイト機構は、エクササイズルーティーンの最中の移動を最小限に抑え且つウェイトが紛失しないように、十分な支持を伴って付加されなければならない。そのような付加式ウェイト機構は、ウェイトと使用者とを連結する機構に関して、そのような運動器具のウェイトのバランスを乱してはならない。そのような付加式ウェイト機構は、トラックでガイドされる付加式ウェイトの使用を回避しなければならない。そのような付加式ウェイト機構は、構造が単純で、コストの追加が僅かであり、付加式ウェイトの摩擦係合が使用者に加えられたウェイトを変更してしまう可能性を回避しなければならない。
【００１１】
本発明の原理に係る運動器具は付加式ウェイトのための機構を提供する。本発明の原理に係る付加式ウェイトのための機構は使用者にとって便利である。本発明の原理に係る付加式ウェイトのための機構は、ウェイトと使用者とを連結する機構に関して、そのような運動器具のウェイトのバランスを乱さない。また、本発明の付加式ウェイトのための機構は、トラックでガイドされる付加式ウェイトを使用しない。本発明の付加式ウェイトのための機構は、構造が単純であり、コストの追加も僅かであり、付加式ウェイトの摩擦係合が使用者に加えられたウェイトを変更してしまうという可能性を回避する。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の原理に従って、プレス運動を行なうための運動器具が提供される。運動器具は、フレームと、フレームに対して調整可能に連結された支持アセンブリとを含む。支持アセンブリには第１のプレスアームが連結されており、この第１のプレスアームは、静止位置と延在位置（延ばされた位置）との間で第１の枢軸を中心に回動する。付加式ウェイトのための機構が更に設けられている。付加式ウェイトのための機能は、第１の接触領域と第２の接触領域とを有する付加式ウェイトを少なくとも１つ備えている。第１の接触領域は、セレクタピンを受けるようになっている付加式ウェイトのセレクタピン穴によって規定され得る。セレクタピンは、付加式ウェイトの重心とほぼ同一直線上で（重心とほぼ一致するようにして）付加式ウェイトと係合する。第２の接触領域は、付加式ウェイト上の安定化ピンが延びて入る開口を形成する安定化ブラケットによって提供されることができる。本発明に係る付加式ウェイトのための機構は、少なくとも１つの付加的な負荷を追加するガイドトラックが無い付加式ウェイトを提供する。
【００１３】
この発明の前述の態様および多くの付随する利点は、添付図面と併せて以下の詳細な説明を参照することにより更に良く理解されるようになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
図１を参照すると、本発明にしたがって形成された運動器具１００が示されている。運動器具１００は、使用者の筋肉を強化し且つ調子を整えるための複数の運動を行なうべく調整可能である。運動器具１００は、プレスアセンブリ１０４を有するフレーム１０２と、フレームに装着されるシート１０６とを含む。プレスアセンブリ１０４は第１のプレスアーム１０８と第２のプレスアーム１１０とを含み、これらの両方のプレスアームはフレームに１０２に対して回動可能に結合されている。
【００１５】
プレスアーム１０８、１１０はそれぞれハンドル１１２、１１４を有している。使用者は、シート１０６に座った状態でハンドル１１２、１１４を握ってハンドル１１２、１１４を上方に押し上げ及び／又は外側に押し出すことにより、プレスアーム１０８、１１０をフレーム１０２に対して回転させることができる。プレスアーム１０８、１１０の使用者による回転に対して抵抗を与えるため、プレスアーム１０８、１１０にはウェイト（重り）２７６、２７８等のロードベアリングアセンブリ１１６が結合されている。図示の実施形態では、特定のロードベアリングアセンブリ１１６が示されているが、当業者であれば分かるように、電気、摩擦、空気移動、弾力、バネ力、磁石に基づく抵抗源あるいは技術的に知られた他の抵抗源等の他のロードベアリングソースも、本発明と共に使用するのに適しており、本発明の範囲内に入る。プレスアーム１０８の使用者による回転に抵抗を与えるため、ウェイト２７６、２７８は、技術的に知られているように一連のケーブルおよびプーリを介してプレスアーム１０８、１１０に結合されている。ウェイト２７６、２７８は、垂直に積み重ねられており、例えば一対のガイドロッド２８１、２８３等のガイド装置により運動器具１００のフレーム１０２に対して移動可能に装着されている。ガイドロッド２８１、２８３上での第１のウェイトと更なるウェイトとの正確な位置合わせ（アライメント）を促すため、第１のウェイト上にブシュ２８５、２８７を装着することができる、以下で詳細に説明するように、ウェイトの量は、複数のセレクタ部材を使用することにより選択される。好ましい実施形態において、セレクタ部材はセレクタピン２８２、２８４、２８６である。
【００１６】
シート１０６およびプレスアセンブリ１０４は、使用者が特にその胴体上部を強化するために様々な運動を行なうことができるように調整可能である。例えば、使用者は、デクラインプレス、ベンチプレス、インクラインプレス、ミリタリープレス、ショルダープレス、または、技術的に知られた他の運動を行なうために、シート１０６およびプレスアセンブリ１０４を調整することができる。また、プレスアセンブリ１０４は、使用者がプレスアーム１０８、１１０の静止位置を変更できるように調整可能である。図示の実施形態において、そのような調整は、床、シートまたはフレームに対するハンドル１１２、１１４の静止高さを調整することを含む。例えば、使用者は、図８に示される静止位置から図９に示される静止位置へとプレスアーム１０８、１１０を調整することができる。また、プレスアセンブリ１０４は、アームハンドル１１２、１１４が回転時に辿る所定の経路を使用者が例えば図６に示される所定経路３００Ａ、３００Ｂと所定経路３０２Ａ、３０２Ｂとの間で変更できるように調整可能である。
【００１７】
図２は、図１に示されるプレスアセンブリの斜視図を示している。図３は、図１に示されるプレスアセンブリの分解斜視図を示している。プレスアセンブリ１０４は、第１および第２のプレスアーム１０８、１１０と、支持アセンブリ１１８と、静止位置アセンブリ１２０とを含む。この実施形態において、第２のプレスアーム１１０は、ベアリングチューブ１２４の間で延びる湾曲した管状の支柱１２２である。図３に示されるように、ベアリングチューブ１２４は、プレスアーム回動アクスル１２８を回転可能に受ける一対のプレスアーム回動ベアリング１２６を収容するように形成されている。各プレスアーム回動ベアリング１２６の外側に面する側には、ベアリングを所定の位置に保持するためのリテーニングリング（止め輪）１３０が配置されている。第１のプレスアーム１０８は第２のプレスアーム１１０と構造がほぼ同様であるため、第２のプレスアーム１１０についての以上の説明は、第１のプレスアーム１０８に当てはめて同様に理解される。
【００１８】
プレスアーム１０８、１１０は、支持アセンブリ１１８に対して回動可能に結合されている。更に具体的には、プレスアーム１０８、１１０は、支持アセンブリ１１８の一部を形成する溶接物１３２に対して回動可能に結合されている。プレスアーム１０８、１１０は、互いに離間して対向する装着ブラケット１３４、１３６に対してネジ等の留め具１３８を用いてプレスアーム回動アクスル１２８を固定することにより、溶接物１３２に対して結合される。プレスアーム回動アクスル１２８はそれぞれプレスアーム枢軸１４０Ａ、１４０Ｂを規定している。
【００１９】
図示の実施形態において、枢軸１４０Ａ、１４０Ｂは、両方の枢軸１４０Ａ、１４０Ｂを含む面内で測定された所定の分離角度１４２だけ互いに離間されている。図示の実施形態において、分離角度は約９０°である。図示の実施形態では、特定の分離角度１４２を成すように枢軸１４０Ａ、１４０Ｂが示されているが、他の分離角度１４２も、本発明と共に使用するのに適しており、また、本発明の範囲内に入る。
【００２０】
分離角度１４２は、プレスアームがその所定の経路を辿る際にプレスアームの先端が動く内側動作量および外側動作量を制御する。図示の実施形態において、分離角度１４２は固定された大きさであるが、他の実施形態において、分離角度１４２は調整可能である。分離角度１４２を増すことで、それらの対応する軸がより平行関係となり、それにより、使用中にアーム端部が動く全体の横方向距離が効果的に減少するという効果がある。分離角度１４２を減らすと、逆の効果がある。
【００２１】
一般に、支持アセンブリは、静止位置アセンブリに対して支持アセンブリの向きを合わせるために、一連の調整穴または開口のうちの１つと係合するピンを使用する。更に具体的には、支持アセンブリ１１８は、枢軸１４４を中心に回動できるように静止位置アセンブリ１２０に対して結合されている。枢軸１４４は、溶接物１３２から反対方向に延びる一対のスタブシャフト１４６によって規定される。スタブシャフト１４６は、スタブシャフト１４６を回転可能に受けるようになっている一対のベアリング１４８を介して、静止位置アセンブリ１２０によって係合される。スタブシャフト１４６がベアリング１４８によって受けられると、支持アセンブリ１１８は支持アセンブリ枢軸１４４を中心に回転することができる。ベアリング１４８は、ネジ等の留め具によって所定の位置に保持された一対のベアリングカバー１５０内に収容されている。
【００２２】
支持アセンブリ調整機構１５２は、静止位置アセンブリ１２０に対する支持アセンブリ１１８の傾きを調整する。支持アセンブリ調整機構１５２は、リンク群１５４と、第１のロックピン１５６と、調整ラック１５８とを含む。リンク群１５４は、ハンドル１６０と、接続リンク１６２と、ロックピン捕捉ナット１６４と、第２のロックピン１６６とを含んでおり、これらのすべてが溶接物１３２に対して結合されている。ハンドル１６０は、支持アセンブリ１１８に結合された第１の支持チューブ１６８を貫通するとともに、第１の装着開口１７０において、接続リンク１６２に接続している。接続リンク１６２は、支持アセンブリ１１８に結合された装着ブラケット１７６に対して回動可能に結合されるその第２の装着開口１７２を中心に回動する。接続リンク１６２の第３の装着開口１７４は第２のロックピン１６６に結合され、また、第２のロックピン１６６は第１のロックピン１５６に結合される。第１のロックピン１５６は、支持アセンブリ１１８に結合された第２の支持チューブ１７８を貫通する。第１のロックピン１５６の先端は、静止位置アセンブリ１２０に結合される調整ラック１５８において、複数の開口１８０と選択的に係合する。
【００２３】
動作時、ハンドル１６０が引かれることにより、接続リンク１６２がその第２の装着開口１７２を中心に回動する。接続リンク１６２が回動すると、第２のロックピン１６６が上方に引き上げられ、これにより、取り付けられた第１のロックピン１５６が上方に引かれ、第１のロックピン１５６の先端が調整ラック１５８の開口１８０のうちの１つから外れる。第１のロックピン１５６が調整ラック１５８から外れると、支持アセンブリ１１８が支持アセンブリ枢軸１４４を中心に自由に回転する。支持アセンブリ１１８が回転されて静止位置アセンブリに対して所定の傾きになると、ハンドル１６０が解放されて、第１のロックピン１５６の先端が調整ラック１５８の開口１８０のうちの１つと係合し、それにより、静止位置アセンブリ１２０に対する支持アセンブリ１１８の更なる回転が妨げられる。支持アセンブリ１１８が回転することにより、使用者は、ハンドル１１２、１１４が以下に詳述するように静止位置から延在位置へと回転される際に辿る経路を調整することができる。
【００２４】
ここで、静止位置アセンブリ１２０について考えると、静止位置アセンブリ１２０はプレスヨーク１８２を含む。プレスヨーク１８２は上方に延びる一対のアーム１８４を含み、これらのアーム上に前述したベアリング１４８およびベアリングカバー１５０が装着される。これにより、静止位置アセンブリ１２０に対する支持アセンブリ１１８の回動可能な取り付けが行なわれる。プレスヨーク１８２にはベアリングチューブ１８６が結合される。ベアリングチューブ１８６は、回動アクスル１９０を回転可能に受ける一対の回動ベアリング１８８を収容するように形成されている。各回動ベアリング１８８の外側に面する側には、リテーニングリング１９２が配置されている。回動アクスル１９０は、フレーム１０２に取り付けられた装着ブラケット１９４（図１参照）に結合されており、これにより、静止位置アセンブリ１２０と取り付けられた支持アセンブリ１１８との組み合わせを静止位置枢軸１９６を中心に回動させることができる。注目すべきは、支持アセンブリ枢軸１４４が静止位置アセンブリ枢軸１９６と実質的に平行に方向付けられることである。静止位置アセンブリ１２０の回転により、使用者は、以下で詳述するようにプレスアーム１０８、１１０の静止位置の場所を調整することができる。
【００２５】
プレスヨーク１８２上には一対の制限ストッパ１９８が装着されている。図示の実施形態の制限ストッパ１９８は弾性材料によって形成されていてもよい。この場合、幾つかの適した例はゴムおよびポリウレタンであるが、制限ストッパの形成においては、金属、木材、ばね、エアクッション等といった非弾性材料を含む他の材料が適切に使用されてもよい。プレスアーム１０８、１１０が所定の位置を越えて回転しないように、制限ストッパ１９８は、プレスアーム１０８、１１０の裏面に当接するようにプレスヨーク１８２上に位置決めされている。
【００２６】
図４は、図１に部分的に示された静止位置調整アセンブリおよび静止位置アセンブリの分解斜視図である。この実施形態においては、静止位置アセンブリの角度方向を制御するために、伸縮支柱が使用される。調整機構２０２は、運動器具フレーム１０２（図１参照）と静止位置アセンブリ１２０のプレスヨーク１８２によって支持されたクレビス２０４との間に結合されている。静止位置調整機構２０２は、長さを調整できる支柱２０６を含む。支柱２０６の長さの調整により、静止位置アセンブリ１２０がその静止位置アセンブリ枢軸１９６を中心に回転し、プレスアームが静止位置にある時のプレスアーム１０８、１１０のハンドル１１２、１１４の開始高さが調整される。
【００２７】
支柱２０６は、第１の端部コネクタ２０８と、ネジ付きロッド２１０と、受けチューブ２１２と、第２の端部コネクタ２１４とを含む。第１の端部コネクタ２０８は、ロッド２１０の先端（上端）に取り付けられるとともに、ロッド２１０をクレビス２０４に対して結合するために使用される。ロッド２１０は、複数の係合部材を含む係合部２１６を含む。図示の実施形態において、係合部材は、複数の突起であり、より具体的にはＡＣＭＥネジであるが、係合部２１６は、例えば歯、窪み、粗面、穴、ピン、凹部、あるいは、第１の部品が第２の部品を把持でき或いは第２の部品に結合できるようにする他の構造を使用して別の方法で形成されていてもよい。ロッド２１０は、一対のブシュ２１８により、受けチューブ２１２内に摺動自在に受けられ得る。第２の端部コネクタ２１４は、受けチューブ２１２の先端に取り付けられるとともに、受けチューブ２１２の底部を運動器具フレーム１０２に結合するために使用される。
【００２８】
図５は、図４に示される静止位置調整アセンブリの部分分解斜視図である。静止位置調整機構２０２は、例えばロック部材位置決めシステム２２２にピン留めされたハーフナット等のロック部材２２０を含む。ロック部材２２０は、ロッド２１０の係合部２１６と協働的に係合するようになっている複数の係合部材を有する係合部２２４を含んでいてもよい。図示の実施形態において、係合部２２４はＡＣＭＥネジを備える複数の突起を有しているが、係合部２２４は、歯、窪み、粗面、穴、ピン、凹部、あるいは、第１の部品が第２の部品を把持でき或いは第２の部品に結合できるようにする他の構造を含み得るテクスチャード加工された表面等、別の方法で形成されてもよい。
【００２９】
ロック部材２２０は、ロック部材ブラケット２２８に形成された溝２２７内に係合するように、ロック部材２２０の両端部から外側に突出するピン２２６によってロック部材位置決めシステム２２２に回動可能に結合されている。ブラケット２２８は、クロスピン２３２により解放ブラケット２３０に対して回動可能に結合されている。また、クロスピン２３２は、ロック部材位置決めシステム２２２を支柱２０６に対して結合するためにも使用される。ロック部材ブラケット２２８を解放ブラケット２３０から離間させるように回転方向で付勢するため、トーションバネ等の付勢装置２３４がピン２３２上にわたって係合されていてもよい。ロック部材ブラケット２２８および解放ブラケット２３０は、選択された分離角度２７０で互いに対して配置されている。ロック部材ブラケット２２８は、ロック部材ブラケット２２８のリップ部２３６と解放ブラケット２３０の上端２３８（図４参照）との係合により、図５に示される分離角度２７０を超えて回転することが防止されているが、解放ブラケット２３０は、付勢装置２３４によって及ぼされる付勢力に打ち勝つと、ロック部材ブラケット２２８に向かって、すなわち、分離角度２７０を減少させるように自由に回転する。
【００３０】
図５を参照すると、解放ブラケット２３０の先端２４２は、クロスピン２４４により制御アセンブリ２４０に対して回動可能に結合されている。制御アセンブリ２４０は第１のケーブル２４６を含み、第１のケーブル２４６の先端は作動機構２４８に対して固定されている。作動機構２４８は、第１のケーブル２４６に動きを伝えるように動作可能な任意の機構、例えばハンドル、ソレノイド等であってもよい。図示の実施形態においては、図１を参照すると、作動機構２４８として解放レバー２６６が利用される。解放レバー２６６は、使用者が解放レバー２６６をその対応するハンドルを把持しながら操作できるように、プレスアーム１０８または１１０の一方に回転可能に装着されている。第１のケーブル２４６は解放レバー２６６に対して結合されており、それにより、解放レバー２６６が使用者によって作動されると、ケーブル２４６が矢印２５１の方向に移動する。
【００３１】
第１のケーブル２４６が矢印２５１の方向に移動すると、解放ブラケット２３０がロック部材ブラケット２２８に向かって回転し、それにより、分離角度２７０が減少する。付勢装置２３４によって回転力がロック部材ブラケット２２８に加わり、それにより、ロック部材２２０に解放力が作用する。支柱２０６がほぼ無負荷状態にある場合には、解放力だけで十分にロック部材２２０をロッド２１０から外すことができる。しかしながら、支柱２０６が負荷状態にある場合、ロック部材２２０と支柱２０６との間に存在する摩擦力に打ち勝つためには、解放力だけでは不十分である。より具体的には、支柱２０６が負荷状態にあると、（支柱に張力または圧縮圧力のいずれがかけられているかに応じて）ロック部材２２０の上面２５０または下面２５２のいずれかと、受けチューブ２１２に結合されたロック部材受けブラケット２５４とが互いに対して負荷がかけられ、それにより、ロック部材２２０が支柱２０６から離れるように移動することを妨げる摩擦力が形成される。このシステムは、負荷を受けている間の支柱の外れを防止し、それにより、使用者およびマシンを保護するという利点を有している。
【００３２】
また、作動システム２４８にはシート解放システム２５８も結合されている。シート解放システム２５８は、作動ケーブル２６０と、良く知られたシート調整機構２６２とを含む。シート調整機構２６２は、ロック状態とアンロック状態との間で作動ケーブル２６０により作動させられることができる。シート調整機構２６２がロック状態にあると、シート１０６が固定された位置に保持される。シート調整機構２６２がアンロック状態にあると、シートが解放され、シートを他の位置へと移動させることができる。
【００３３】
図示の実施形態において、作動システム２４８が作動されると、ケーブル２４６は、張力が付与されて、ピン２４４を矢印２５１の方向に移動させ、それにより、前述したように解放ブラケット２３０を作動させる。ピン２４４にはケーブル２６０も結合されているため、ケーブル２６０にも張力がかかり、矢印２５１の方向にケーブル２６０が移動する。ケーブル２６０が矢印２５１の方向に移動することにより、使用者はシートの位置を移動させることができる。図８および図９では、シート１０６が異なる長さ方向（縦方向）位置に配置して示されているが、当業者であれば分かるように、シート１０６は、任意の様々な方法で、例えばシート１０６のバックレスト２６４の傾きを変えることにより調整されてもよい。
【００３４】
ここで、図６を参照して、ハンドル１１２、１１４の経路に対する支持アセンブリ１１８の回転の影響について説明する。使用中、プレスアームの回転により、ハンドルは空間内で弓形の経路を辿る。第１のプレスアーム枢軸１４０Ａと第２のプレスアーム枢軸１４０Ｂとの間の角度１４２は１８０°未満であるため、これらのプレスアームの組み合わせ経路は、オレンジの皮の断片の外形に類似する形状、すなわち、２つの円弧が別個の面内に形成されているがその端部同士が接触する形状となる。使用中、使用者は、これらの円弧の一部だけを好きなように利用する。フレーム１０２に対する支持アセンブリ１１８の回転は、どの一部が使用されるかを制御する。
【００３５】
図６は、プレスアームが静止位置から延在位置へと移動する際における、２つの異なるプレスアーム対によって辿られる経路の概略正面図である。支持アセンブリ１１８が第１の傾きにある場合、プレスアーム１０８、１１０はそれぞれ、その対応する枢軸１４０Ａ、１４０Ｂを中心に回転するときに、対応する第１の所定経路３００Ａ、３００Ｂを辿る。また、図６には、支持アセンブリ１１８が下方に回転されて第２の傾きになり且つ静止位置が第１の傾きにおいて使用された静止位置と同じ位置に維持される際にアームにより辿られる経路が仮想線で示されている。図示のように、結果として得られる経路は、利用可能な弓形経路全体のうちの上側領域である。
【００３６】
使用者は、弓形経路のうちのどの部分を利用するのかを選択する際に、どの程度の横方向の動きを運動中に体験したいのかも決定している。したがって、支持アセンブリ１１８の傾きを第１の傾き方向から第２の傾き方向へ変更することにより、使用者は、プレスアーム１０８、１１０が回転時に辿る経路を調整することができ、それにより、使用者の特定の要求に合わせて運動を調整することができる。
【００３７】
静止位置アセンブリ１２０は、プレスアーム１０８、１１０が制限ストッパ１９８と係合するポイントを制御することにより、プレスアーム１０８、１１０の開始高さをその対応する静止位置にあるときに制御する。前述したように、制限ストッパ１９８は、プレスアーム１０８、１１０との係合により、プレスアーム１０８、１１０が更に下方に回転することを防止する。静止位置アセンブリ１２０を回転させることにより、制限ストッパ１９８がプレスアーム１０８、１１０と係合する際のフレーム１０２に対する選択された角度を調整することができ、それにより、プレスアーム１０８、１１０のハンドル１１２、１１４がその対応する静止位置にあるときに床の上側に吊るされる際の高さを調整することができる。
【００３８】
図示の実施形態の静止位置アセンブリ１２０に関して第１および第２の傾き方向について説明されているが、静止位置アセンブリ１２０は、プレスアーム１０８、１１０がその対応する静止位置にあるときに任意の数の開始高さを与えるように、任意の数の傾き方向で構成されてもよい。また、図示の実施形態に関して第１および第２の所定経路について説明されているが、運動器具は、任意の数の所定経路をもって構成されていてもよい。
【００３９】
図１０は、本発明の原理にしたがった付加式ウェイトのための機構を示す図１に示される運動器具の後側の斜視図である。図１１は、図１０の付加式ウェイトのための機構の立面図である。図１０および図１１に示された実施形態において、ロードベアリングアセンブリ１１６（図１）は、第１のウェイト２７６と複数の追加ウェイト２７８とを含む。ここでは、ウェイト２７６、２７８が垂直に積み重ねられた状態で好ましく示されているが、本発明の原理の範囲内で他の方向も考えられる。
【００４０】
第１のウェイト２７６と選択された追加ウェイト２７８との組み合わせを一緒に使用して、使用者によるプレスアーム１０８の回転に対して様々な大きさの抵抗を与えることができる。ウェイト２７６、２７８は、一般に、矩形状を成していてもよく、また、ガイドロッド２８１、２８３が貫通して延びる一対の協働する垂直に方向付けられた開口（図示せず）を形成（画定）することができる。ここで説明したウェイト２７６、２７８の形状は略矩形であるが、本発明の原理の範囲内で他の形状も考えられる。また、追加ウェイト２７８は、垂直に方向付けられて中心に配置される第３の開口を形成することもできる。この開口は、ウェイトの前後に延びる水平に延びるブランチ３２５を含む。
【００４１】
使用者によるプレスアーム１０８、１１０（図１）の回転に対して抵抗を付与するため、ウェイト２７６、２７８の積層体は、技術的に知られた一連のケーブルおよびプーリを介してプレスアーム１０８、１１０に結合されている。ウェイト２７６、２７８は、垂直に積み重ねられるとともに、例えば一対のガイドロッド２８１、２８３等の案内装置により運動器具１００のフレーム１０２に対して移動可能に装着されている。ガイドロッド２８１、２８３上でのウェイト２７６、２７８の積層体の正確な位置合わせを促すために、ブシュ２８５ａ、２８５ｂを第１のウェイト２７６上に装着することができる。他のブシュを使用することもできる。
【００４２】
追加ウェイト２７８における垂直に方向付けられて中心に配置された開口を通じて、引き上げポスト２７７が第１のウェイト２７６から下方へと延びている。引き上げポスト２７７は、追加ウェイト２７８と位置合わせされる複数の開口２７９を形成している。したがって、追加ウェイトは、水平に延びるブランチ３２５を介して運動器具の前方からアクセス可能である。技術的に知られているように、使用者は、例えば所望のブランチ３２５および所望の開口２７９を貫通するようにセレクタピン２８２（図１）を配置させて引き上げポスト２７７に係合させ、それにより、セレクタピン２８２よりも上側にあるウェイトのすべてを選択することによって、ウェイト２７６、２７８の様々な組み合わせを選択することができる。ピン２８２は、ピンを係合位置と非係合位置とに対して解放可能に固定するのに役立つ少なくとも第１および第２の移動止め（デテント）を含むことが好ましい。
【００４３】
第１のウェイト２７６は、第１のウェイト２７６を一連のケーブルおよびプーリに対して接続し、したがって、第１のウェイト２７６をプレスアーム１０８、１１０に対して接続するケーブルアタッチメント２８８を上面に更に含む。あるいは、ケーブルは、他の手段によってウェイトに結合されることができ、例えばウェイトの上面に対して直接に接続することができる。図１１に最もよく示されるように、一実施形態において、第１のウェイト２７６の上面のケーブルアタッチメント２８８は、一連のケーブルおよびプーリに含まれる１つのプーリ２８７に対して取り付けられる。
【００４４】
ここで説明した実施形態は、技術的に知られたセレクタピン／引き上げポスト構造を利用して、第１のウェイトと付加的なウェイトとの組み合わせを選択するが、様々な他の装置も利用することができ、また、そのような他の装置も本発明の範囲内に入る。
【００４５】
図示のように、第１のウェイト２７６および複数の付加的なウェイト２７８は、選択できる重量の大きさに関して所定の範囲の自由度を与えるため、比較的大きな重りを構成している。例えば、そのような運動器具のウェイトに関しては、１０ｌｂのウェイト増分を組み込むことが一般的である。特定の運動および使用者に応じて、これらのウェイトの比較的大きな重量範囲に収まるウェイト増分を選択することが多くの場合に望ましい。したがって、運動器具によって与えられるウェイト増分間でウェイト増分を有する付加式ウェイトの付加を与えることが知られている。例えば、２．５ｌｂｓ、５ｌｂｓ、７．５ｌｂｓの増分を有する付加式ウェイトを設けることができる。そのため、使用者は、この実施例のような１０ｌｂｓのウェイト増分の選択に制限されない。本発明の原理にしたがって、付加式ウェイトのための機構２８０が設けられる。
【００４６】
図１１は、付加式ウェイト２９８、３００が非選択位置で示された図１０の付加式ウェイトのための機構２８０の立面図である。付加式ウェイトのための機構２８０は、運動器具１００のフレーム１０２に固定された付加式ウェイト支持ブラケット２９２を含む。付加式ウェイトブラケット２９２は２つのウェイトスロット２９４、２９５を形成している。例えば、図１０の付加式ウェイトのための機構２８０は、２つのウェイトスロット２９４、２９５を画定する部分的に略Ｕ字形状のブラケットを形成している。付加式ウェイト２９８、３００は、そのような運動器具のウェイト２７６、２７８の重量よりも軽い重量であることが好ましい。例えば、図１０の付加式ウェイトのための機構２８０において、そのような運動器具のウェイトは１０ｌｂウェイトを組み込んでいる。１つの付加式ウェイトは５ｌｂｓであり、第２の付加式ウェイトは２．５ｌｂｓである。他の実施形態は、異なるウェイトだけを利用することはできないが、更なる数の付加式ウェイトを利用することができる。
【００４７】
図１１に示されるように、各付加式ウェイト２９８、３００は、付加式ウェイトセレクタピン穴３０３、３０４を形成している。第１のウェイト２７６は、各付加式ウェイトセレクタピン穴３０３、３０４と位置合わせされてウェイトの前後に延びる一対の前後方向の開口（図示せず）を更に形成している。したがって、使用者は、第２及び／又は第３のセレクタピン２８４、２８６（図１）を、付加式ウェイトセレクタピン穴３０３、３０４にそれぞれ位置合わせされた前後方向の開口を通じて挿入することにより、各付加式ウェイト２９８、３００を付加することができる。ピン２８２と同様に、ピン２８４、２８６も、係合位置と非係合位置とに対して解放可能に固定するのに役立つ移動止めを含むことが好ましい。また、２つの付加式ウェイト２９８、３００を利用するここで説明した実施形態において、使用者は、（１）第１の付加式ウェイト２９８を選択し、（２）第２の付加式ウェイト３００を選択し、あるいは、（３）両方の付加式ウェイト２９８、３００を選択することにより、３つの付加ウェイト設定から選択することができる。例えば、ここで説明した付加式ウェイトのための機構２８０において、使用者は、２．５ｌｂｓ（設定（２））、５ｌｂｓ（設定（１））を加えることができ、あるいは、両方の付加式ウェイト２９８、３００を選択することにより７．５ｌｂｓを加えることができる（設定（３））。
【００４８】
したがって、使用者が付加式ウェイト２９８、３００を使用することを望む場合には、使用者は、付加式ウェイトセレクタピン２８４、２８６の一方または両方を利用して、付加式ウェイト２９８、３００の一方または両方を選択する。付加式ウェイトセレクタピン２８４、２８６は、その重心で或いは重心の近傍で付加式ウェイト２９８、３００を固定するために有利に位置決めされる。この位置決めは、その意図する移動経路からのウェイトの揺れ及び移動を最小限に抑える。また、この位置決めは、付加式ウェイト２９８、３００が付加式ウェイト支持ブラケット２９２の一部の中またはその下側に常に位置決めされるとは限らないため、重要である。すなわち、付加式ウェイト２９８、３００が最も高い位置にあると、付加式ウェイト２９８、３００はブラケット９２によって接触あるいはカバーされない。したがって、ウェイトは、それがブラケット９２の下側または内部に下げ戻される際にブラケット９２と結合または接触しないように比較的安定を保持することが重要である。
【００４９】
これにより、使用者は、運動ベンチから離れることなく或いは余計なウェイトを引き上げて調整することなく、付加式ウェイト２９８、３００の一方または両方を付け足すことができる。そのようにして選択される場合には、付加式ウェイト２９８、３００の上側外周が付加式ウェイト安定化ブラケット３０６、３０７と係合される。付加式ウェイト安定化ブラケット３０６、３０７は第１のウェイト２７６に対して取り付けられることが好ましい。付加式ウェイト安定化ブラケット３０６、３０７は、付加式ウェイト２９８、３００の上側に、上側外周開口３１１、３１３をそれぞれ形成している。また、付加式ウェイト安定化ブラケット３０６、３０７は、使用中に各付加式ウェイト２９８、３００がその意図する経路の外側に移動することを防止する。具体的には、付加式ウェイト安定化ブラケット３０６、３０７は、ウェイト積層体またはフレームに対する各付加式ウェイト２９８、３００の横方向移動および前後移動を防止する。各付加式ウェイト２９８、３００は、そこから上方に延びる協働する付加式ウェイト安定化部材を含む。好ましい実施形態において、付加式ウェイト安定化部材は付加式ウェイト安定化ピン３１５、３１６であるが、他の実施形態において、付加式ウェイト安定化ピン３１５、３１６は、異なる形状を成していてもよく、複数のピンを含んでいてもよく、あるいは、完全に除去されるとともに安定化ブラケット３０６、３０７と依然として係合するテーパ形状または細い形状を有する付加式ウェイトの上部に取って代えられてもよい。
【００５０】
また、各付加式ウェイト２９８、３００は、そこから外側に延びる一対の付加式ウェイト支持スタッド３１９、３２０を形成している。一対の付加式ウェイト支持スタッド３１９、３２０は、図１１に示されるように選択されなかった付加式ウェイト２９８、３００を支持するために付加式ウェイト支持ブラケット２９２に形成された略Ｕ字形状の一対のスロット３２２、３２４と共に作用する。他の安定化構造も本発明の原理の範囲内に入る。
【００５１】
したがって、付加式ウェイト２９８が選択される場合には、ウェイトセレクタピン２８４が付加式ウェイト２９８を付加式ウェイト安定化ブラケット３０６内で捕捉する。付加式ウェイト安定化ブラケット３０６は、協働するウェイトスロット２９４と共に、ウェイトを安全な方向に支えるように作用する。付加式ウェイト安定化ピン３１５は、付加式ウェイト２９８から付加式ウェイト安定化ブラケット３０６に形成された協働する上側外周開口３１１へと上方に延びている。これは、付加式ウェイト２９８が前後左右に移動することを防止する付加式ウェイト２９８のための第２の接触領域を加える。同様に、第２の付加式ウェイト３００は、使用者によって選択される際に固定される。また、使用者によって選択される場合には、両方の付加式ウェイト２９８、３００を同様に固定することができる。
【００５２】
ここで説明した実施形態は、技術的に知られたセレクタピン／引き上げポスト構造を利用して、付加式ウェイトとの組み合わせを選択するが、様々な他の装置も利用することができ、また、そのような他の装置も本発明の範囲内に入る。
【００５３】
したがって、本発明の原理に係る付加式ウェイトのための機構は、十分な支持をもってウェイトを加えることにより、運動手順の最中の移動を最小限に抑えるとともに、ウェイトの紛失を防ぐ。本発明の原理に係る付加式ウェイトのための機構は、ウェイトと使用者とを連結する機構に関して、そのような運動器具のウェイトのバランスを乱さない。また、本発明の原理に係る付加式ウェイトのための機構は、使用者に対して加えられたウェイトを変更し得るトラックでガイドされる付加式ウェイトを使用しない。更にまた、本発明の原理に係る付加式ウェイトのための機構は、高価で複雑な構造を使用することなく、これらの利点を達成する。
【００５４】
図１、８、９に戻って参照すると、運動器具１００の使用中、人は、シート１０６に座って、制御アセンブリ２４０を作動させ、自分をハンドルから楽な距離に位置決めする。同時に、人は、静止位置アセンブリを回転させることにより、ハンドルを楽な高さに位置決めする。使用者が異なる量の横方向移動を望む場合、使用者は、第１のロックピン１５６を異なる開口１８０に再び位置決めすることにより、支持アセンブリを調整することができる。その後、使用者は、一方または両方のアームを移動させて、所望の運動を行なうことができる。各アームには、ロードベアリングアセンブリ１１６に取り付いたケーブル４００により抵抗が与えられる。図７は、図１に示されるプレスアセンブリおよび図４に示される静止位置アセンブリおよび静止位置調整アセンブリの側面図である。ケーブル４００は、シャックル４０４によってアーム１１０の下面に接続されている。この接続部は、静止位置アセンブリ枢軸１９６と同一直線上の位置に位置決めされることが好ましい。そうすることにより、ケーブルの必要な長さに影響を与えることなく、静止位置を調整することができる。アーム１０８に関しても同様の構造が設けられる。
【００５５】
本発明の好ましい実施形態について図示して説明してきたが、本発明の思想および範囲から逸脱することなく、様々な変更を行なうことができることは言うまでもない。例えば、ここで説明した実施形態はプレスステーションであったが、本発明の原理は、他のタイプの運動器具も同様に網羅する。したがって、添付の請求項の思想および範囲に示されるそのようなすべての代案、改良、変形を含むことを意図している。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明に係る運動器具の一実施形態の斜視図である。
【図２】図１に示されるプレスアセンブリの態様の斜視図である。
【図３】図１に示されるプレスアセンブリの分解斜視図である。
【図４】図１に部分的に示される静止位置アセンブリおよび静止位置調整アセンブリの分解斜視図である。
【図５】図４に示される静止位置調整アセンブリの部分分解斜視図である。
【図６】２つの異なるプレスアーム対が静止位置から延在位置へと移動する際に辿る経路の概略正面図である。
【図７】図１に示されるプレスアセンブリおよび図４に示される静止位置アセンブリおよび静止位置調整アセンブリの側面図である。
【図８】図６に示される運動器具の側面図であり、ハンドルがシートの上側の第１の高さで吊り下げられる第１の静止位置にプレスアームが位置されている側面図である。
【図９】ハンドルがシートの上側の第２の高さで吊り下げられる第２の静止位置にプレスアームが位置されている運動器具の側面図である。
【図１０】図１に示される運動器具の後側の斜視図であり、本発明の原理に係る付加式ウェイトのための機構を示す斜視図である。
【図１１】図１０の付加式ウェイトのための機構の立面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【外国語明細書】
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