(57)【要約】【課題】  机面だけでなく、例えば、机面に垂直な壁面、その他天井面などのスクリーンに対しても映像を投影する投影装置であって、使用環境に応じてどの面に投影を行なうかの切り換えを柔軟且つ容易になすように構成し汎用性が高く、どの面に投影を行うかにかかわらず、安定した状態となるとともに、かかる安定性を得るために設計の自由度が低減することを抑制した投影装置。【解決手段】  投影面Ｓに映像を光学的に投影する投影部を有する投影装置本体Ｂと、投影装置本体Ｂの所定部位２１と嵌合する嵌合部２４を有し、嵌合部２４によって投影装置本体Ｂ全体を所定の高さに支持する支持部材Ｍとを備えた投影装置Ａ。【選択図】  図３
2006337850.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
投影面に映像を光学的に投影する投影部を有する投影装置本体と、
前記投影装置本体の所定部位と嵌合する嵌合部を有し、この嵌合部によって前記投影装置本体全体を所定の高さに支持する支持部材と、
を備えた投影装置。
【請求項２】
前記支持部材は、前記嵌合部によって前記投影装置本体を少なくとも前記映像を設置面に投影可能な方向に支持することを特徴とする請求項１に記載の投影装置。
【請求項３】
前記嵌合部は、前記所定部位との嵌合位置或いは嵌合方法に応じて、それぞれ異なる投影面へ投影可能な方向に前記投影装置本体を支持することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の投影装置。
【請求項４】
前記投影装置本体の特定方向への移動を抑制する移動抑制部を備え、
前記移動抑制部は、前記嵌合部と前記所定部位との嵌合位置或いは嵌合方法に応じて、投影面へ投影可能な方向に前記投影装置本体を支持することを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の投影装置。
【請求項５】
前記所定部位の支点部を中心として前記投影装置本体を回動可能に構成し、前記投影装置本体の回動に応じて、前記所定部位との嵌合位置或いは嵌合方法を変更可能としたことを特徴とする請求項３又は請求項４に記載の投影装置。
【請求項６】
前記所定部位は、前記投影装置本体の重心位置又はその付近に配置されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の投影装置。
【請求項７】
前記所定部位は、前記投影装置本体の重心から離隔した位置に配置されると共に、前記所定部位の支点部を中心として前記投影装置本体を回動可能に構成され、この投影装置本体の回動により前記所定部位と前記嵌合部とを嵌合することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の投影装置。
【請求項８】
前記嵌合部に嵌合した前記所定部位を係止するストッパーを設けたことを特徴とする請求項１〜７のいずれか１項に記載の投影装置。
【請求項９】
前記投影装置本体は、把持可能なハンドルを有することを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の投影装置。
【請求項１０】
前記支持部材を一対有することを特徴とする請求項１〜８のいずれか１項に記載の投影装置。
【請求項１１】
投影面に映像を光学的に投影する投影部を有する投影装置本体を支持するための支持部材であって、
前記投影装置本体の所定部位と嵌合する嵌合部を有し、この嵌合部によって前記投影装置本体全体を所定の高さに支持することを特徴とする支持部材。
【請求項１２】
投影面に映像を光学的に投影する投影部を有する投影装置本体であって、
全体を所定の高さにするために支持部材に設けられた嵌合部と嵌合する所定部位を有することを特徴とする投影装置本体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、投影面に映像を光学的に投影する投影装置本体、それを支持する支持部材、及びこれらを有する投影装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から映像を投影面に光学的に投影するプロジェクタなどの投影装置が知られている。特に壁面を投影面として映像を投射するものが会議などで頻繁に使用されるようになってきており、このような投影装置は、壁面又は壁面に平行なスクリーンをその投影面とするため、投影面のスペースが必要となる。
【０００３】
そこで、会議などで使用する机の上において使用する卓上型投影装置が提案されており、このような卓上型投影装置は机上に載置され、投影部により、机面上のスクリーンに投影するように構成されている（たとえば、特許文献１参照）。
【特許文献１】特開２００３−２８００９１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、近年、上記卓上型投影装置に対し、机面上のスクリーンだけでなく、例えば、机面に垂直な壁面上のスクリーンに対しても映像を投影可能にしたいとの要請がある。
しかし、上記卓上型投影装置のような、従来公知の卓上型投影装置において、壁面や壁面上のスクリーンに映像を投影することができるものは知られていない。よって、壁面や壁面上のスクリーンにも映像を投影することができる卓上型投影装置の開発が待たれているところである。
【０００５】
また、そのような卓上型投影装置にあっては、使用環境に応じてどの面に投影を行なうかの切り換えを柔軟且つ容易になすように構成し汎用性を高めることが極めて重要であると考えられる。そして、切り換え後の卓上型投影装置は、どの面に投影を行うかにかかわらず、安定していなければならないとともに、かかる安定性を得るために設計の自由度が低減することを抑制する必要がある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
そこで、請求項１に記載の発明は、投影面に映像を光学的に投影する投影部を有する投影装置本体と、前記投影装置本体の所定部位と嵌合する嵌合部を有し、この嵌合部によって前記投影装置本体全体を所定の高さに支持する支持部材と、を備えたことを特徴とする。
【０００７】
また、請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明であって、前記支持部材は、前記嵌合部によって前記投影装置本体を少なくとも前記映像を設置面に投影可能な方向に支持することを特徴とする。
【０００８】
また、請求項３に記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載の発明であって、前記嵌合部は、前記所定部位との嵌合位置に応じて、それぞれ異なる投影面へ投影可能な方向に前記投影装置本体を支持することを特徴とする。
【０００９】
また、請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか１項に記載の発明であって、前記投影装置本体の特定方向への移動を抑制する移動抑制部を備え、前記移動抑制部は、前記嵌合部と前記所定部位との嵌合位置或いは嵌合方法に応じて、投影面へ投影可能な方向に前記投影装置本体を支持することを特徴とする。
【００１０】
また、請求項５に記載の発明は、請求項３又は請求項４に記載の発明であって、前記所定部位の支点部を中心として前記投影装置本体を回動可能に構成し、前記投影装置本体の回動に応じて、前記所定部位との嵌合位置を変更可能としたことを特徴とする。
【００１１】
また、請求項６に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか１項に記載の発明であって、前記所定部位は、前記投影装置本体の重心位置又はその付近に配置されていることを特徴とする。
【００１２】
また、請求項７に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか１項に記載の発明であって、前記所定部位は、前記投影装置本体の重心から離隔した位置に配置されると共に、前記所定部位の支点部を中心として前記投影装置本体を回動可能に構成され、この投影装置本体の回動により前記所定部位と前記嵌合部とを嵌合することを特徴とする。
【００１３】
また、請求項８に記載の発明は、請求項１〜７のいずれか１項に記載の発明であって、前記嵌合部に嵌合した前記所定部位を係止するストッパーを設けたことを特徴とする。
【００１４】
また、請求項９に記載の発明は、請求項１〜８のいずれか１項に記載の発明であって、前記投影装置本体は、把持可能なハンドルを有することを特徴とする。
【００１５】
また、請求項１０に記載の発明は、請求項１〜９のいずれか１項に記載の発明であって、前記支持部材を一対有することを特徴とする。
【００１６】
また、請求項１１に記載の発明は、投影面に映像を光学的に投影する投影部を有する投影装置本体を支持するための支持部材であって、前記投影装置本体の所定部位と嵌合する嵌合部を有し、この嵌合部によって前記投影装置本体全体を所定の高さに支持することを特徴とする。
【００１７】
また、請求項１２に記載の発明は、投影面に映像を光学的に投影する投影部を有する投影装置本体であって、全体を所定の高さにするために支持部材に設けられた嵌合部と嵌合する所定部位を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１８】
請求項１に記載の発明によれば、投影装置本体の所定部位と嵌合する嵌合部によって前記投影装置本体全体を所定の高さに支持する支持部材と有しているので、投影装置本体を支持部材の嵌合部に嵌合させるだけで、投影装置本体全体を所定の高さに支持して固定することができる。しかも、投影装置本体においては、支持部材の嵌合部と嵌合させることができる所定部位を設ければよく、その他の部分の形状は制限されないため、投影装置本体の形状の設計自由度が向上する。
【００１９】
また、請求項２に記載の発明によれば、前記支持部材の嵌合部によって投影装置本体を、映像を投影装置設置面に投影可能な方向に投影装置本体を固定することができる。
【００２０】
また、請求項３に記載の発明によれば、投影装置本体を支持部材の嵌合部への嵌合位置又は嵌合方向を変えるだけで、極めて容易に映像を投影する方向を変更することができる。
【００２１】
また、請求項４に記載の発明によれば、特定方向への移動が移動抑制部によって抑制されるから、この移動抑制部によって投影装置本体を支持することが可能となる。
【００２２】
また、請求項５に記載の発明によれば、投影装置本体を回動して支持部材の嵌合部への嵌合位置又は嵌合方向を変えるだけで、極めて容易に映像を投影する方向を変更することができる。
【００２３】
また、請求項６に記載の発明によれば、投影装置本体の重心位置又はその付近で支持部材によって投影装置本体を支持することができるため、投影装置本体をより安定的に支持することが可能となる。しかも、前記所定部位の支点部を中心に前記投影装置本体を回動させることにより、所定部位との嵌合位置を変更可能とした場合には、回動に要する力（回転モーメント）が少なくてすむため、操作が極めて容易となる。
【００２４】
また、請求項７に記載の発明によれば、投影装置本体の所定部位の支点部を中心に、投影装置本体をその荷重によって回動させることができ、しかも、支点部を中心とした回転モーメントによって、投影装置本体と支持部材とを強固に固定することができる。
【００２５】
また、請求項８に記載の発明によれば、投影装置本体が支持部材に係止されているため、使用者の意図しない外力が投影装置に働いた場合であっても、投影装置本体と支持部材との嵌合が不安定になることがない。その結果、投影装置本体から投影される映像方向が変動することなく、安定した投影を行なうことが可能となる。
【００２６】
また、請求項９に記載の発明によれば、投影装置本体にハンドルを有しているため、このハンドルによって投影装置本体を容易に持ち運びでき、しかも支持部材へ嵌合することが容易となる。
【００２７】
また、請求項１０に記載の発明によれば、支持部材を一対有するため、一対の嵌合部で投影装置本体を支持することによって投影装置を安定して支持することができる。
【００２８】
また、請求項１１に記載の発明によれば、投影装置本体を支持部材の嵌合部に嵌合させるだけで、投影装置本体全体を所定の高さに支持して固定することができる。しかも、支持部材の嵌合部と嵌合させることができる所定部位が投影装置本体に設けられていれば、この支持部材によって支持されることができるから汎用性に優れる。
【００２９】
また、請求項１２に記載の発明によれば、投影装置本体全体を所定の高さにするために支持部材に設けられた嵌合部と嵌合する所定部位を設けているので、所定の高さに配置することが容易となる。しかも、投影装置本体の所定部位と嵌合させることができる嵌合部位が支持部材に設けられているものであれば、投影装置本体を支持させることができるから汎用性に優れる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下、本発明の投影装置の各実施形態について、具体的に説明する。なお、これらの投影装置は、次に述べるように投影装置本体と支持部材とを備えており、投影装置本体は机上に載置された支持部材Ｍによって机上から所定高さに支持される。また、各実施形態の投影装置本体において、その内蔵する各構成要素は共通のものである。
【００３１】
（第１実施形態）
図１は発明が適用される卓上型投影装置の概略構成を示す図であり、図２は同投影装置の機能概略を示す図である。
【００３２】
図１に示すように、かかる卓上型投影装置Ａ（以下、「投影装置Ａ」ということがある。）は投影装置本体Ｂと支持部材Ｍとを備えている。図２に示すように、投影装置本体Ｂは、操作パネルＰと、マイクロコンピュータを有する制御ユニットＵと、光源としてのランプ１１と、照明光学系１２と、透過型液晶パネル１３（以下、「ＬＣＤ１３」とする。）と、結像光学系１４と、映像信号入力回路１６と、画像処理回路１７と、ＬＣＤ駆動回路１８と、ランプ駆動回路１９とを備えており、これらはハウジングＨに内蔵されている。なお、光源としてのランプ１１と、照明光学系１２と、ＬＣＤ１３と、結像光学系１４と、画像処理回路１７と、ＬＣＤ駆動回路１８と、ランプ駆動回路１９とにより投影部Ｖが構成される。
【００３３】
操作パネルＰは、投影装置本体Ｂの、使用者が操作可能な箇所、すなわちハウジングＨの外壁面の適所に設けられており、使用者がこの操作パネルＰを操作することによって、制御ユニットＵの作動制御や作動停止制御などを行う。
【００３４】
ランプ１１は、制御ユニットＵによって制御されたランプ駆動回路１９から出力される信号に基づいて、点灯駆動されて発光する。ランプ１１で発光された光は、照明光学系１２によって、照明光としてＬＣＤ１３に照射される。
【００３５】
映像信号入力回路１６は、投影装置Ａ外からに入力された映像信号を画像処理回路１７に入力する。画像処理回路１７は、制御ユニットＵによる制御に基づいて、入力された映像信号に対し、信号の付加や変更などの加工を行う。このように加工された映像信号は、ＬＣＤ駆動回路１８に入力される。
【００３６】
ＬＣＤ１３は、ＬＣＤ駆動回路１８によって駆動され、その表示面に映像を表示する。このように表示された映像は、照明光学系１２からの照明光によって、光としてＬＣＤ１３から出射される。続いて、この出射光は、結像光学系１４及び図１に示すハウジングＨの投影用開口部Ｈ１を通って、投影面Ｓ（以下、「スクリーンＳ」ともいう。）である机１００上の面（以下、「机面」とする。）に投影される。このように、ＬＣＤ１３に表示される映像が机面に投影される構成となっている。
【００３７】
投影装置本体Ｂを支持部材Ｍにより支持する構成について、以下具体的に説明する。図３は本第１実施形態における卓上型投影装置の外観を示す図である。なお、図３において、図示ｘ方向が投影装置本体Ｂ、支持部材Ｍ及び投影装置Ａそれぞれの前後方向に対応し、図示ｙ方向が投影装置本体Ｂ、支持部材Ｍ及び投影装置Ａそれぞれの左右方向に対応し、図示ｚ方向が投影装置本体Ｂ、支持部材Ｍ及び投影装置Ａそれぞれの上下方向に対応する。
【００３８】
なお、以下の説明において支持部材Ｍ及び投影装置Ａの前後方向、左右方向、上下方向は常に一致するが、投影装置本体Ｂは後述するようにその姿勢を変えることが可能であるため、その前後方向、左右方向、上下方向は、支持部材Ｍ及び投影装置Ａのそれと常に一致するとは限らない。また、断り無きときは各実施形態において投影装置本体Ｂを最初に示した図におけるその投影装置本体Ｂの前後方向、左右方向、上下方向を、その実施形態における方向の基準として説明する。
【００３９】
図３は、投影装置Ａを前方左側上方から見た斜視図、図４（ａ）は投影装置Ａの左側面図、図４（ｂ）は、投影装置Ａの右側面図、図５は、投影装置Ａの正面図である。図３に示すように、投影装置本体Ｂには、その前後方向及び上下方向のほぼ中央の位置に、支持部材Ｍと嵌合するための左右の嵌合部２１、２１´（以下、「本体側嵌合部」とする。）が設けられている。本体側嵌合部２１、２１´はハウジングＨの左右の外側面ＨＬ、ＨＲにそれぞれ突設されている。本体側嵌合部２１、２１´の配設位置は、投影装置本体Ｂの前後上下方向の重心又はその近辺の位置であればよい。したがって、ハウジングＨ内の構成要素の配置によっては、本体側嵌合部２１、２１´は、必ずしも前後上下方向の中心位置に配置されなくてもよい。
【００４０】
左右の本体側嵌合部２１、２１´は、それぞれ外観視立方体形状をなし、ハウジングＨに対し、その左側面ＨＬから左方向に、その右側面ＨＲから右方向に延設される態様で配置されている。図４は投影装置Ａの左側面図であり、本体側嵌合部２１、２１´は、それぞれ投影装置本体Ｂが図４に示す状態にあるときに、側面視で４５度回転した正方形状をなし、この正方形の最上部及び最下部の頂点が同一垂直線上に位置するとともに、最右部と最左部とが同一水平線上に位置するように形成される。
【００４１】
図４（ａ）にＨＬ側の本体側嵌合部２１を示しており、このＨＬ側の本体側嵌合部２１は、その最下部から前上方４５度に傾斜する第１の傾斜面ａと、最下部から後上方４５度に傾斜する第２の傾斜面ｂと、第２の傾斜面ｂの上端部から直角に屈曲して前上方４５度に傾斜する第３の傾斜面ｃと、第１の傾斜面ａの上端部から直角に屈曲して後上方４５度に傾斜する第４の傾斜面ｄとを有している。また、図４（ｂ）にＨＲ側の本体側嵌合部２１´を示しており、ＨＲ側の本体側嵌合部２１´は、その最下部から前上方４５度に傾斜する第１の傾斜面ａ´と、最下部から後上方４５度に傾斜する第２の傾斜面ｂ´と、第２の傾斜面ｂ´の上端部から直角に屈曲して前上方４５度に傾斜する第３の傾斜面ｃ´と、第１の傾斜面ａ´の上端部から直角に屈曲して後上方４５度に傾斜する第４の傾斜面ｄ´とを有している。
【００４２】
また、投影装置本体Ｂの前側面ＨＦには、投影部Ｖの光学系の一部を収容する突出部が設けられており、この突出部の底面には投影用開口部Ｈ１が配置される。
【００４３】
図３ないし図５に示すように、支持部材Ｍは、机１００の上面に載せられる板状の台座２２と、台座２２に立設された一対の支柱２３、２３´とを備えている。なお、机上１００の前半部分にスクリーンＳが配置され、机上１００の後半部分に支持部材Ｍが載置される。
【００４４】
支柱２３、２３´は、台座２２の左右方向における両側部分、かつ、前後方向における中央部分又はその付近から、上方へ垂直に延設されており、その上端には各本体側嵌合部２１、２１´とそれぞれ嵌合する嵌合部２４、２４´（以下、「支持嵌合部」とする。）が形成されており、本体側嵌合部２１、２１´と支持嵌合部２４、２４´とが嵌合することによって、投影装置本体Ｂを固定的に、かつその全体を所定の高さに支持することができる形状に形成されている。
【００４５】
すなわち、本体側嵌合部２１、２１´と支持嵌合部２４、２４´とは、互いに嵌り合う形状に形成されており、更に投影装置本体Ｂの荷重により投影装置本体Ｂの下方に生じる力、すなわち重力（自重）によって固定的に嵌合される形状となっている。
【００４６】
図４に示すように、支持嵌合部２４は、側面視で下部がほぼ直角のＶ字状であるホームベース状の溝として各支柱２３、２３´の上端部に形成されているが、Ｖ字状の溝だけで形成してもよい。なお、このＶ字状の溝は、前上方４５度に傾斜する傾斜面ｅ、ｅ´と後上方４５度に傾斜する傾斜面ｆ、ｆ´とによって形成される。
【００４７】
以上のように構成した第１実施形態にかかる投影装置Ａにおいて、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する場合、図６に示すように、投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が下方を向くようにし、机１００上に載置した支持部材Ｍの支持嵌合部２４に、傾斜面ｅ、ｅ´と傾斜面ａ、ａ´とがそれぞれ当接するとともに傾斜面ｆ、ｆ´と傾斜面ｂ、ｂ´とがそれぞれ当接するように、本体側嵌合部２１、２１´を上方から載置することによって、本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４、２４´にそれぞれ落とし込んで嵌め合わせ、投影装置本体Ｂ全体を所定の高さに支持するとともに、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００４８】
なお、図示しないが、投影装置Ａの後方にスクリーンＳ´を設け、投影装置ＡによってこのスクリーンＳ´に映像を投影する場合、図６に示した嵌合態様に対して投影装置本体Ｂを前後反転させた状態とすることができる。すなわち、支持嵌合部２４、２４´の傾斜面ｅ、ｅ´と本体側嵌合部２１´、２１の傾斜面ｂ´、ｂとがそれぞれ当接するとともに、支持嵌合部２４、２４´の傾斜面ｆ、ｆ´と本体側嵌合部２１´、２１の傾斜面ａ´、ａとがそれぞれ当接するように、本体側嵌合部２１´、２１を上方から載置することによって、本体側嵌合部２１´、２１を支持嵌合部２４、２４´にそれぞれ落とし込んで嵌め合わせ、投影装置本体Ｂ全体を所定の高さに支持するとともに、後方の机１００上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００４９】
また、投影装置Ａによって前方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する場合、図７に示すように、投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が前方、すなわち前方の壁面上のスクリーンＳ方向を向くようにし、机１００上に載置した支持部材Ｍの支持嵌合部２４、２４´に、傾斜面ｅ、ｅ´と傾斜面ｂ、ｂ´とがそれぞれ当接するとともに傾斜面ｆ、ｆ´と傾斜面ｃ、ｃ´とがそれぞれ当接するように、本体側嵌合部２１、２１´を上方から載置することによって、本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４、２４´に落とし込んで嵌め合わせ、投影装置本体Ｂ全体を所定の高さに支持するとともに、前方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００５０】
なお、図示しないが、投影装置Ａによって後方の壁面上のスクリーンに映像を投影する場合、図７に示した嵌合態様に対して投影装置本体Ｂを前後反転させた状態とする。すなわち、支持嵌合部２４、２４´の傾斜面ｅ、ｅ´と本体側嵌合部２１´、２１の傾斜面ｃ´、ｃとがそれぞれ当接するとともに、支持嵌合部２４、２４´の傾斜面ｆ、ｆ´と本体側嵌合部２１´、２１の傾斜面ｂ´、ｂとがそれぞれ当接するように、本体側嵌合部２１´、２１を上方から載置することによって、本体側嵌合部２１´、２１を支持嵌合部２４、２４´にそれぞれ落とし込んで嵌め合わせ、投影装置本体Ｂ全体を所定の高さに支持するとともに、前方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００５１】
また、投影装置Ａによって天井面のスクリーンＳに映像を投影する場合、図８に示すように、投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が上方、すなわち天井面のスクリーンＳ方向を向くようにし、机１００上に載置した支持部材Ｍの支持嵌合部２４、２４´の傾斜面ｅ、ｅ´と本体側嵌合部２１、２１´の傾斜面ｃ、ｃ´とがそれぞれ当接するとともに支持嵌合部２４、２４´の傾斜面ｆ´、ｆと本体側嵌合部２１、２１´の傾斜面ｄ´、ｄとがそれぞれ当接するように、本体側嵌合部２１´、２１を上方から載置することによって、本体側嵌合部２１´、２１を支持嵌合部２４、２４´にそれぞれ落とし込んで嵌め合わせ、投影装置本体Ｂ全体を所定の高さに支持するとともに、天井面のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００５２】
なお、図示しないが、投影装置Ａによって天井面のスクリーンに映像を投影する場合、図８に示した嵌合態様に対して投影装置本体Ｂを前後逆に載置するようにしても良い。すなわち、投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が上方を向くようにし、机１００上に載置した支持部材Ｍの支持嵌合部２４、２４´の傾斜面ｅ、ｅ´と本体側嵌合部２１´、２１の傾斜面ｄ´、ｄとがそれぞれ当接するとともに、支持嵌合部２４、２４´の傾斜面ｆ、ｆ´と本体側嵌合部２１´、２１の傾斜面ｃ´、ｃとがそれぞれ当接するように、本体側嵌合部２１´、２１を上方から載置することによって、本体側嵌合部２１´、２１を支持嵌合部２４、２４´に落とし込んで嵌め合わせ、投影装置本体Ｂ全体を所定の高さに支持するとともに、天井面のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定するようにしても良い。
【００５３】
このように、投影装置本体Ｂを支持部材Ｍに載置し、この投影装置本体Ｂを所定高さ及び所定方向に固定する際に、本体側嵌合部２１、２１´の支持嵌合部２４、２４´への嵌合態様を変えることによって容易にその投影方向を変更することができる。
【００５４】
しかも、投影装置本体Ｂの重心又はその付近に本体側嵌合部２１、２１´を設けているため、本体側嵌合部２１、２１´を中心に投影装置本体Ｂを回転させる力が少なくて済み、投影方向を変更することが極めて容易となる。
【００５５】
また、投影装置本体Ｂを支持部材Ｍによって固定する力を、投影装置本体Ｂの荷重による重力とし、これを利用する構成としているため、単に投影装置本体Ｂを支持部材Ｍに載せるだけで投影装置本体Ｂの支持部材Ｍへの固定が可能となる。
【００５６】
さらに、投影装置本体Ｂは、支持部材Ｍの支持嵌合部２４、２４´と嵌合させることができる所定部位としての本体側嵌合部２１、２１´を設ければ、その他の部分の形状は制限されないため、投影装置本体Ｂの形状の設計自由度が向上する。
【００５７】
なお、通常、机上のスクリーンに映像を投影する場合には、使用者（観測者）と投影装置とスクリーンとの位置関係は、使用者と投影装置との間にスクリーンが位置するのに対し、壁面上のスクリーンに映像を投影する場合には、使用者とスクリーンとの間に投影装置が位置することとなる。このように、映像を、机上のスクリーンに投影するか、壁面上のスクリーンに投影するかによって、使用者と投影装置とスクリーンとの位置関係は入れ替わる。
【００５８】
次に、投影装置本体Ｂにハンドルを設けた例について説明する。図９は投影装置本体Ｂの左側面図、図１０及び図１１は投影装置Ａの左側面図である。図９に示すように、投影装置本体Ｂに、使用者が把持可能なハンドル２５を設けられ、ハンドル２５は、投影装置本体Ｂの上面に設けられる。図示しないが、ハンドル２５は、その左右両端が投影装置本体Ｂの軸部に回動自在に取り付けられた、コ字状の部材であって、その中途部が、把持可能な把持部として構成されている。投影装置本体Ｂの軸部は投影装置本体Ｂの重心よりも少しだけ前方に設けられている。ハンドル２５は、軸部に４５度の範囲で回動自在に取り付けられている。
【００５９】
投影装置本体Ｂの上面には、ハンドル２５を収容するための、ハンドル２５の形状に対応したコ字状の凹部が形成されている。この凹部の、ハンドル２５の把持部に対応する部分は把持部と離間するように形成されており、使用者が把持部を掬い上げるようにして把持することができ、把持が容易となっている。
【００６０】
ハンドル２５は、図９（ａ）に示すように、凹部に収納される状態と、図９（ｂ）に示すように、投影装置本体Ｂの上面から４５度の角度で起立した状態との何れかで位置決めされるようになっている。使用者が把持部を把持して持ち上げると、投影装置本体Ｂの重みによって、図９（ｂ）に示すように、ハンドル２５が投影装置本体Ｂの上面と４５度の角度をなした状態で起立して位置決めされ、図９（ｃ）に示すように、ハンドル２５にて投影装置本体Ｂを垂下させた状態で投影装置本体Ｂが持ち上がる。
【００６１】
したがって、たとえば、投影装置Ａを図６に示した状態とする場合には、図９（ｃ）に示したように投影装置本体Ｂを持ち上げた後、図１０（ａ）に示すように、本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４、２４´にそれぞれ落とし込み、さらに図１０（ｂ）に示すようにハンドル２５を同図における反時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、図１０（ｃ）に示すように、傾斜面ｅ、ｅ´と傾斜面ａ、ａ´とがそれぞれ当接するとともに傾斜面ｆ、ｆ´と傾斜面ｂ、ｂ´とがそれぞれ当接する状態とし、投影装置本体Ｂを支持部材Ｍに固定する。
【００６２】
また、たとえば、投影装置Ａを図７に示した状態とする場合には、図９（ｃ）に示したように投影装置本体Ｂを持ち上げた後、図１１（ａ）に示すように、本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４、２４´にそれぞれ落とし込み、さらに図１１（ｂ）に示すようにハンドル２５を同図における時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、図１１（ｃ）に示すように、傾斜面ｅ、ｅ´と傾斜面ｂ、ｂ´とがそれぞれ当接するとともに傾斜面ｆ、ｆ´と傾斜面ｃ、ｃ´とがそれぞれ当接する状態とし、投影装置本体Ｂを支持部材Ｍに固定する。
【００６３】
（第２実施形態）
図１２〜図１５は、本発明が適用される卓上型投影装置Ａの第２実施形態を示している。第２実施形態以下の実施形態においては、本体側嵌合部２１、２１´及び支持嵌合部２４、２４´の構成態様、配設態様が第１実施形態と異なるが、その他の構成は同様であるため、第１実施形態と同様の構成には同じ符号を付する等して適宜説明を省略する。第２実施形態以下の実施形態では、本体側嵌合部の一部を支持嵌合部の一部に係合させ、載せた状態で投影装置本体Ｂを回動することで、投影装置本体Ｂの支持部材Ｍへの固定が可能となるようになっている。なお、第２実施形態以下の実施形態においては、ハンドル２５は、第４実施形態を除き、投影装置本体Ｂの前方に向けて、把持部が前端をなすように固設されている。第１実施形態、第４実施形態のハンドル２５もこのように形成しても良いし、その逆もまた可能である。
【００６４】
本形態において、図１２（ａ）に示すように、ＨＬ側の本体側嵌合部２１は、投影装置本体Ｂの点Ｇを中心に線対称に配設された円筒状の凸部２１ａ、２１ｂによって構成され、図１２（ｂ）に示すように、ＨＲ側の本体側嵌合部２１´は、投影装置本体Ｂの点Ｇを中心に線対称に配設された円筒状の凸部２１ａ´、２１ｂ´によって構成されている。凸部２１ａ、２１ａ´は点Ｇから前上方４５度の位置、凸部２１ｂ、２１ｂ´は点Ｇから後下方４５度の位置に、点Ｇから互いに等距離で配設されている。各支持嵌合部２４、２４´は、それぞれ支柱２３、２３´の上部に配設されており、投影装置本体Ｂの前後方向、左右方向、上下方向と、支持部材Ｍのそれと一致させたときに、凸部２１ａ、２１ｂが上方から落とし込まれ嵌合する凹部２４ａ、２４ｂと、凸部２１ａ´、２１ｂ´が上方から落とし込まれ嵌合する凹部２４ａ´、２４ｂ´とによって構成されている。なお、点Ｇは重心であることが望ましいが、これに限られない。
【００６５】
凹部２４ａ、２４ａ´の底部は、それぞれ凹部２４ｂ、２４ｂ´の底部に対し、支持部材Ｍの前上方４５度の位置に配設されている。凹部２４ａ、２４ａ´、２４ｂ、２４ｂ´は何れも、後上方に円弧状の傾斜が形成された円弧状部を有している。凹部２４ａ、２４ａ´の円弧状部は、凹部２４ｂ、２４ｂ´に凸部２１ａ、２１ａ´または凸部２１ｂ、２１ｂ´を載置したときに、それぞれ他方の凸部が摺動して移動できる形状をなし、凹部２４ｂ、２４ｂ´の円弧状部は、凹部２４ａ、２４ａ´に凸部２１ａ、２１ａ´または凸部２１ｂ、２１ｂ´を載置したときに、他方の凸部が摺動して移動できる形状をなしている。
【００６６】
このような構成の投影装置Ａにおいては、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する場合、図１３（ａ）に示すように、ハンドル２５を把持して投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が前方を向くようにして垂下させ、図１３（ｂ）に示すように凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ｂ、２４ｂ´にそれぞれ落とし込み、図１３（ｃ）に示すように凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ｂ、２４ｂ´によってそれぞれ支持させた状態でハンドル２５が凸部２１ｂ、２１ｂ´を中心に同図における反時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、図１３（ｄ）に示すように凸部２１ａ、２１ａ´を凹部２４ａ、２４ａ´にそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４、２４´にそれぞれ載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００６７】
なお、凸部２１ｂ、２１ｂ´と凹部２４ｂ、２４ｂ´との摩擦が十分に大きいときは、図１３（ｅ）に示すように、凸部２１ｂ、２１ｂ´と凹部２４ｂ、２４ｂ´とをそれぞれ嵌合させるのみで投影装置本体Ｂを固定し、前方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影することも可能である。かかる摩擦を担保する方法として、凸部２１ｂ、２１ｂ´や凹部２４ｂ、２４ｂ´に凹凸を設けたり、少なくともこれらの表面をゴム等の摩擦の大きな部材で形成したりすることが挙げられる。
【００６８】
また、後方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する場合、図１４（ａ）に示すように、ハンドル２５を図１３（ａ）と前後反転させた状態で把持して、投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が後方を向くようにして垂下させ、図１４（ｂ）に示すように、凸部２１ａ、２１ａ´を凹部２４ａ´、２４ａに、凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ｂ´、２４ｂに、それぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´をそれぞれ支持嵌合部２４´、２４に載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、後方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００６９】
また、天井面のスクリーンＳに映像を投影する場合、図１５（ａ）に示すように、ハンドル２５を図１４（ａ）と前後反転させた状態で把持して、投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が前方を向くようにして垂下させ、図１５（ｂ）に示すように凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ａ´、２４ａにそれぞれ落とし込み、図１５（ｃ）に示すように凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ａ´、２４ａによってそれぞれ支持させた状態でハンドル２５が凸部２１ｂ、２１ｂ´を中心に同図における時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、図１５（ｄ）に示すように凸部２１ａ、２１ａ´を凹部２４ｂ´、２４ｂにそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´をそれぞれ支持嵌合部２４´、２４に載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、天井面のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００７０】
なお、凸部２１ｂ、２１ｂ´と凹部２４ａ´、２４ａとの摩擦が十分に大きいときは、図１５（ｅ）に示すように、凸部２１ｂ、２１ｂ´と凹部２４ａ´、２４ａとをそれぞれ嵌合させるのみで投影装置本体Ｂを固定し、前方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影することも可能である。かかる摩擦を担保する方法として、凸部２１ｂ、２１ｂ´や凹部２４ａ´、２４ａに凹凸を設けたり、少なくともこれらの表面をゴム等の摩擦の大きな部材で形成したりすることが挙げられる。
【００７１】
（第３実施形態）
図１６、図１７は、本発明が適用される卓上型投影装置Ａの第３実施形態を示している。第３実施形態の投影装置本体Ｂの構成は、第２実施形態の投影装置本体Ｂの構成と同一である。図１６（ａ）は卓上型投影装置Ａの左側面図、図１６（ｂ）は卓上型投影装置Ａの右側面図である。
【００７２】
本形態において、各支持嵌合部２４、２４´は、互いに前後方向に対称に形成されており、前後方向における中心に位置し上下方向に延設された溝によって構成された凹部２４ｄ、２４ｄ´と、凹部２４ｄ、２４ｄ´の底部に対し、その底部が前上方４５度の位置に配設された凹部２４ｃ、２４ｃ´と、凹部２４ｄ、２４ｄ´の底部に対し、その底部が後上方４５度の位置に配設された凹部２４ｅ、２４ｅ´とによって構成されている。
【００７３】
凹部２４ｃ、２４ｃ´は後上方に円弧状に傾斜した形状をなした円弧状部を有しており、凹部２４ｅ、２４ｅ´は前上方に円弧状に傾斜した形状をなした円弧状部を有している。すなわち、凹部２４ｃ、２４ｃ´、２４ｅ、２４ｅ´の円弧状部は、凹部２４ｄに凸部２１ａまたは凸部２１ｂを載置したときに、他方の凸部が摺動して移動できる、凹部２４ｄ、２４ｄ´を挟んで連続する態様で形成されている。
【００７４】
このような構成の投影装置Ａにおいては、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する場合、ハンドル２５を把持して投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が前方を向くようにして垂下させた後、図１７（ａ）に示すように、凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ｄ、２４ｄ´にそれぞれ落とし込み、図１７（ｂ）に示すように凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ｄ、２４ｄ´によってそれぞれ支持させた状態でハンドル２５が凸部２１ｂ、２１ｂ´を中心に同図における反時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、図１７（ｃ）に示すように凸部２１ａ、２１ａ´を凹部２４ｃ、２４ｃ´にそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´をそれぞれ支持嵌合部２４、２４´に載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００７５】
なお、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する場合には次のようにしても良い。すなわち、図示しないが、ハンドル２５を把持して投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が後方を向くようにして垂下させた後、凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ｄ´、２４ｄにそれぞれ落とし込み、凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ｄ´、２４ｄによってそれぞれ支持させた状態でハンドル２５が凸部２１ｂ、２１ｂ´を中心に図１７（ａ）における時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、凸部２１ａ、２１ａ´を凹部２４ｅ´、２４ｅにそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４´、２４にそれぞれ載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定するようにしても良い。
【００７６】
また、前方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する場合、図１７（ｄ）に示すように、図１７（ａ）のように投影装置本体Ｂを支持部材Ｍに載置し、嵌合させればよい。これにより、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、前方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００７７】
また、後方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する場合には、図示しないが、ハンドル２５を把持して投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が後方を向くようにして垂下させ、凸部２１ｂ、２１ｂ´をそれぞれ凹部２４ｄ´、２４ｄに、凸部２１ａ、２１ａ´をそれぞれ凹部２４ｃ´、２４ｃに、それぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´をそれぞれ支持嵌合部２４´、２４に載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、後方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００７８】
また、天井面の後方側スクリーンＳに映像を投影する場合には、図示しないが、ハンドル２５を把持して投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が前方を向くようにして垂下させ、凸部２１ｂ、２１ｂ´をそれぞれ凹部２４ｃ、２４ｃ´にそれぞれ落とし込むことによって支持させた状態でハンドル２５が凸部２１ｂ、２１ｂ´を中心に左側面視で時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、凸部２１ａ、２１ａ´を凹部２４ｄ、２４ｄ´にそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´をそれぞれ支持嵌合部２４、２４´に載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。これによって、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、天井面の後方側スクリーンＳに映像を投影する位置に固定することができる。
【００７９】
また、天井面の前方側スクリーンＳに映像を投影する場合には、図示しないが、ハンドル２５を把持して投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が後方を向くようにして垂下させ、凸部２１ｂ、２１ｂ´をそれぞれ凹部２４ｅ´、２４ｅにそれぞれ落とし込むことによってそれぞれ支持させた状態でハンドル２５が凸部２１ｂ´、２１ｂを中心に左側面視で反時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、凸部２１ａ、２１ａ´を凹部２４ｄ´、２４ｄにそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´をそれぞれ支持嵌合部２４´、２４に載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。これによって、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、天井面の前方側スクリーンＳに映像を投影する位置に固定することができる。
【００８０】
（第４実施形態）
図１８〜図２１は、本発明が適用される卓上型投影装置Ａの第４実施形態を示している。
本実施形態において、各本体側嵌合部２１、２１´は、図１８（ａ）（ｂ）に示すように、前後方向に所定間隔で凸部２１ｃ、２１ｄ、２１ｃ´、２１ｄ´が配設されており、凸部２１ｄ、２１ｄ´から上方に所定間隔で凸部２１ｅが設けられている。また、本実施形態においては、凸部２１ｃ、２１ｄ、２１ｅ、２１ｃ´、２１ｄ´、２１ｅ´は、投影装置本体Ｂの点Ｇを中心に点対称に配設されている。凸部２１ｃ、２１ｃ´は点Ｇから前下方４５度の位置、凸部２１ｄ、２１ｄ´は点Ｇから後下方４５度の位置、凸部２１ｅ、２１ｅ´は点Ｇから後上方４５度の位置に、点Ｇから互いに等距離で配設されている。なお、点Ｇは重心であることが望ましいが、これに限られない。各支持嵌合部２４、２４´は、互いに対称に形成されており、前後方向における中心から前方寄りの位置に配設され上下方向に延設された溝状の凹部２４ｇ、２４ｇ´と、凹部２４ｇ、２４ｇ´の底部に対し、その底部が前上方４５度の位置に配設された凹部２４ｆ、２４ｆ´と、前後方向における中心から後方寄りの位置に配設され上下方向に延設された溝状の凹部２４ｈ、２４ｈ´と、凹部２４ｈ、２４ｈ´の底部に対し、その底部が後上方４５度の位置に配設された凹部２４ｉ、２４ｉ´とによって構成されている。
【００８１】
凹部２４ｆ、２４ｆ´、２４ｇ、２４ｇ´は後上方に円弧状に傾斜した形状の円弧状部を有しており、凹部２４ｈ、２４ｈ´、２４ｉ、２４ｉ´は前上方に円弧状に傾斜した形状の円弧状部を有している。また、凹部２４ｇ、２４ｇ´、２４ｉ、２４ｉ´の円弧状部は、凹部２４ｈ、２４ｈ´に凸部２１ｄ、２１ｄ´を載置したときに、それぞれ凸部２１ｃ、２１ｃ´、２１ｅ、２１ｅ´が摺動して移動できる、凹部２４ｈ、２４ｈ´を挟んで連続する態様で形成されている。また、凹部２４ｆ、２４ｆ´、２４ｈ、２４ｈ´の円弧状部は、凹部２４ｇ、２４ｇ´に凸部２１ｄ、２１ｄ´を載置したときに、それぞれ凸部２１ｃ、２１ｃ´、２１ｅ、２１ｅ´が摺動して移動できる、凹部２４ｇ、２４ｇ´を挟んで連続する態様で形成されている。
【００８２】
ハンドル２５は、図９に示したハンドル２５と同一形状であって、図１９（ａ）に示すように、凹部に収納される状態と、図１９（ｂ）に示すように、投影装置本体Ｂの上面から４５度の角度で起立した状態との何れかで位置決めされるようになっており、使用者が把持部を把持して持ち上げると、投影装置本体Ｂの重みによって、図１９（ｂ）に示すように、ハンドル２５が投影装置本体Ｂの上面と４５度の角度をなした状態で起立して位置決めされ、図１９（ｃ）に示すように、ハンドル２５にて投影装置本体Ｂを垂下させた状態で投影装置本体Ｂが持ち上がる。
【００８３】
このような構成の投影装置Ａにおいては、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する場合、図１９（ｃ）に示したようにハンドル２５を把持して投影装置本体Ｂを持ち上げた後、図２０（ａ）に示すように、凸部２１ｄ、２１ｄ´を凹部２４ｈ、２４ｈ´にそれぞれ落とし込むとともに、凸部２１ｅ、２１ｅ´を凹部２４ｉ、２４ｉ´にそれぞれ落とし込み、図２０（ｂ）に示すように凸部２１ｄ、２１ｄ´を凹部２４ｈ、２４ｈ´によってそれぞれ支持させた状態でハンドル２５を同図における反時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、図２０（ｃ）に示すように凸部２１ｃ、２１ｃ´を凹部２４ｇ、２４ｇ´にそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１を支持嵌合部２４に載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００８４】
なお、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する場合には次のようにしても良い。すなわち、図示しないが、ハンドル２５を図１９（ｃ）と前後反転させた状態で把持して投影装置本体Ｂを持ち上げた後、凸部２１ｅ、２１ｅ´を凹部２４ｆ´、２４ｆにそれぞれ落とし込むとともに凸部２１ｄ、２１ｄ´を凹部２４ｇ´、２４ｇにそれぞれ落とし込み、凸部２１ｄ、２１ｄ´を凹部２４ｇ´、２４ｇによってそれぞれ支持させた状態でハンドル２５を同図における時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、凸部２１ｃ、２１ｃ´を凹部２４ｈ´、２４
ｈにそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４´、２４に載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定するようにしても良い。
【００８５】
また、前方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する場合、図１９（ｃ）に示したようにハンドル２５を把持して投影装置本体Ｂを持ち上げた後、図２１（ａ）に示すように、凸部２１ｃ、２１ｃ´を凹部２４ｆ、２４ｆ´にそれぞれ落とし込むとともに、凸部２１ｄ、２１ｄ´を凹部２４ｇ、２４ｇ´にそれぞれ落とし込み、図２１（ｂ）に示すように凸部２１ｄ、２１ｄ´を凹部２４ｇ、２４ｇ´によってそれぞれ支持させた状態でハンドル２５を同図における時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、図２１（ｃ）に示すように凸部２１ｅ、２４ｅ´を凹部２４ｈ、２４ｈ´にそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４、２４ｋ´にそれぞれ載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、前方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００８６】
また、後方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する場合には、図示しないが、ハンドル２５を図１９（ｃ）と前後反転させた状態で把持して投影装置本体Ｂを持ち上げた後、凸部２１ｃ、２１ｃ´を凹部２４ｉ´、２１ｉにそれぞれ落とし込むとともに、凸部２１ｄ、２１ｄ´を凹部２４ｈ´、２４ｈにそれぞれ落とし込み、凸部２１ｄ、２１ｄ´を凹部２４ｈ´、２４ｈによってそれぞれ支持させた状態でハンドル２５を同図における反時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、凸部２１ｅ、２１ｅ´を凹部２４ｇ´、２４ｇにそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４´、２４にそれぞれ載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、後方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００８７】
（第５実施形態）
図２２〜図２８は、本発明が適用される卓上型投影装置Ａの第５実施形態を示している。第５実施形態の投影装置本体Ｂの構成は、第２実施形態の投影装置本体Ｂの構成と同一である。
【００８８】
本形態において、各支持嵌合部２４、２４´は、図２２に示すように、支柱２３、２３´の上部に前後方向に配設されており、投影装置本体Ｂの前後方向、左右方向、上下方向と、支持部材Ｍのそれとを一致させたときに、凸部２１ａ、２１ａ´、２１ｂ、２１ｂ´が上方から落とし込まれ嵌合する凹部２４ｊ、２４ｊ´、２４ｋ、２４´によって構成されている。凹部２４ｋ、２４ｋ´は、上下方向に延設された溝によって構成されており、凹部２４ｊ、２４ｊ´の底部は、凹部２４ｋ、２４ｋ´の底部に対し、支持部材Ｍの前上方４５度の位置に配設されている。凹部２４ｊ、２４ｊ´は後上方に円弧状に傾斜された形状の円弧状部を有しており、この円弧状部は、凹部２４ｋ、２４ｋ´に凸部２１ａ、２１ａ´または凸部２１ｂ、２１ｂ´を載置したときに、他方の凸部が摺動して移動できる形状をなしている。
【００８９】
このような構成の投影装置Ａにおいては、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する場合、図２３（ａ）に示すように、ハンドル２５を把持して投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が前方を向くようにして垂下させ、図２３（ｂ）に示すように凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ｋ、２４ｋ´にそれぞれ落とし込み、図２３（ｃ）に示すように凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ｋ、２４ｋ´によってそれぞれ支持させた状態でハンドル２５が凸部２１ｂ、２１ｂ´を中心に同図における反時計方向に回転するようにして投影装置本体Ｂを回動させ、図２３（ｄ）に示すように凸部２１ａ、２１ａ´を凹部２４ｊ、２４ｊ´にそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４、２４´に載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００９０】
なお、凸部２１ｂ、２１ｂ´と凹部２４ｋ、２４ｋ´との摩擦が十分に大きいときは、図２３（ｅ）に示すように、凸部２１ｂ、２１ｂ´と凹部２４ｋ、２４ｋ´とをそれぞれ嵌合させるのみで投影装置本体Ｂを固定し、前方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影することも可能である。かかる摩擦を担保する方法として、凸部２１ｂ、２１ｂ´や凹部２４ｋ、２４ｋ´に凹凸を設けたり、少なくともこれらの表面をゴム等の摩擦の大きな部材で形成したりすることが挙げられる。
【００９１】
また、後方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する場合、図２４（ａ）に示すように、ハンドル２５を図２３（ａ）と前後反転させた状態で把持して、投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が後方を向くようにして垂下させ、凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ｋ´、２４ｋに、凸部２１ａ、２１ａ´を凹部２４ｊ´、２４ｊに、それぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４´、２４にそれぞれ載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、後方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００９２】
また、天井面のスクリーンＳに映像を投影する場合、図示しないが、凸部２１ｂ、２１ｂ´を凹部２４ｊ、２４ｊ´にそれぞれ落とし込むとともに、凸部２１ａ、２１ａ´を凹部２４ｋ、２４ｋ´にそれぞれ落とし込み、これによって本体側嵌合部２１、２１´を支持嵌合部２４、２４´に載置し、嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、天井面のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。
【００９３】
図２５に示すように、支持部材Ｍに、支持嵌合部２４、２４´にそれぞれ嵌合した本体側嵌合部２１、２１´を係止するストッパー２７、２７´を設けることが望ましい。図２５に示したストッパー２７、２７´は、支柱２３、２３´に対し凹部２４ｊ、２４ｊ´の前上方において左右方向に配設された軸２８、２８´を中心に回動自在に設けられており、図２６に示すように、各支柱２３、２３´の外側面側に配設されている。
【００９４】
図２７（ａ）に示すように、ストッパー２７、２７´は、上述のようにして投影装置本体Ｂを机１００上のスクリーンＳに映像を投影する態位とした状態において、凹部２４ｊ、２４ｊ´に嵌合した凸部２１ａ、２１ａ´に係合し、凸部２１ａ、２１ａ´を固定する。これによって、投影装置本体Ｂと支持部材Ｍとが互いに変位不可能に固定される。図２７（ｂ）に示すように、ストッパー２７、２７´は、上述のようにして投影装置本体Ｂを後方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する態位とした状態において、凹部２４ｊ、２４ｊ´に嵌合した凸部２１ａ、２１ａ´に係合し、凸部２１ａ、２１ａ´を固定する。これによって、投影装置本体Ｂと支持部材Ｍとが互いに変位不可能に固定される。
【００９５】
ストッパー２７は、図２８に示す形態とすることもできる。このストッパー２７は、支柱２３に対し凹部２４ｋ、２４ｊの下方において前後方向に配設された軸２８を中心に回動自在に設けられており、各支柱２３の外側面側に配設されている。ストッパー２７は、凸部２１ａ、２１ｂの径よりもわずかに大きな径を有する丸孔２７ａ、２７ｂを有している。丸孔２７ａ、２７ｂは、ストッパー２７が支柱２３の外側面に当接した状態において凹部２４ｋ、２４ｊそれぞれの底部位置に対応するように配設されている。
【００９６】
よって、図２８（ｂ）に示すように、上述のようにして投影装置本体Ｂを机１００上のスクリーンＳに映像を投影する態位とした状態、または、上述のようにして投影装置本体Ｂを後方の壁面上のスクリーンＳに映像を投影する態位とした状態において、ストッパー２７を支柱２３の外側面に係合させると、凹部２４ｊに嵌合した凸部２１ａが丸孔２７ａに嵌入し、凸部２１ａが固定されるとともに、凹部２４ｋに嵌合した凸部２１ｂが丸孔２７ｂに嵌入し、凸部２１ｂが固定される。これによって、投影装置本体Ｂと支持部材Ｍとが互いに変位不可能に固定される。
【００９７】
なお、これらのストッパー２７は、第５実施形態のみならず、他の実施形態に配置することができる。
【００９８】
（第６実施形態）
図２９、図３０は、本発明が適用される卓上型投影装置Ａの第６実施形態を示している。第６実施形態においては、他の実施形態の本体側嵌合部２１が投影装置本体Ｂの重心又はその近辺の位置に配設されているのと異なり、本体側嵌合部２１がかかる重心から離隔した位置に配設されている。なお、第６実施形態においては、投影装置本体Ｂ及び支持部材Ｍの左側面についてのみ説明するが、他の実施形態と同様に、これらの右側面は左側面と左右対称の形態である。
【００９９】
すなわち、本形態において、本体側嵌合部２１は、投影装置本体Ｂの後端側の、点Ｇから離隔した位置に配設されており、上述した凸部２１ａ、２１ｂを投影装置本体Ｂの後方に平行かつ等距離だけずらした位置に配設された凸部２１ｆ、２１ｇによって構成されている。ここで、凸部２１ｆ、２１ｇの距離をＤとする。各支持嵌合部２４は、支柱２３の上縁に形成された凹部２４ｌと、凹部２４ｌの下方に凹部２４ｌの底部から距離Ｄをおくように形成された円弧状の溝２４ｍとを有している。溝２４ｍは、支柱２３の前縁から後方にかけて、凸部２１ｇの径と同一かわずかに大きな幅で形成されている。また、支柱２３の中途部から後側上方に向けて傾斜するように移動抑制部２９が蝶番３０を介して突設されており、この移動抑制部の開放端は水平面をなす水平部２９ａが設けられている。
【０１００】
このような構成の投影装置Ａにおいては、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する場合、図２９（ａ）に示すように、ハンドル２５を把持して投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が前方を向くようにして垂下させ、図２９（ｂ）に示すように凸部２１ｆを凹部２４ｌに落とし込み、同図において矢印で示すように、凸部２１ｆを凹部２４ｌによって支持させた状態で、ハンドル２５が凸部２１ｆを支点部としこれを中心に同図における反時計方向に回転するようにして、投影装置本体Ｂをその自重による回転モーメントを利用して回動させ、このとき凸部２１ｇを溝２４ｍに嵌入させるとともに溝２４ｍに沿って移動させ、図２９（ｃ）に示すように凸部２１ｇを溝２４ｍの最奥部に嵌合させ、これによって本体側嵌合部２１を支持嵌合部２４に嵌合させることで、投影装置本体Ｂ全体を、投影装置本体Ｂの自重を利用して、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、机１００上のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。溝２４ｍは、その最奥部に凸部２１ｇが嵌合したときに、投影装置本体Ｂが水平な態位を占めるように構成されている。このように自重を利用し、投影装置本体Ｂの位置エネルギーを低下させるように回動させて位置決めを行うため、使用者による投影装置本体Ｂの位置決めが極めて容易に行われる。
【０１０１】
なお、凸部２１ｆと凹部２４ｌとの摩擦が十分に大きいときは、図２９（ｂ）に示すように、凸部２１ｆと凹部２４ｌとを嵌合させるのみで投影装置本体Ｂを固定し、前方の壁面上のスクリーンに映像を投影することも可能である。かかる摩擦を担保する方法として、凸部２１ｆや凹部２４ｌに凹凸を設けたり、少なくともこれらの表面をゴム等の摩擦の大きな部材で形成したりすることが挙げられる。
【０１０２】
また、  天井面のスクリーンＳに映像を投影する場合、図２９（ａ）に示すように、ハンドル２５を把持して投影装置本体Ｂをその投影用開口部Ｈ１が前方を向くようにして垂下させ、図２９（ｂ）に示すように凸部２１ｆを凹部２４ｌに落とし込み、同図において矢印で示すように、凸部２１ｆを凹部２４ｌによって支持させた状態で、ハンドル２５が凸部２１ｆを支点部としこれを中心に同図における時計方向に回転するようにして、投影装置本体Ｂをその自重による回転モーメントを利用して回動させ、これによって図３０に示すように投影装置本体Ｂの上面を移動抑制部２９の水平部２９ａに当接し、投影装置本体Ｂの移動がこの移動抑制部２９によって抑制される。これにより、投影装置本体Ｂの自重を利用して、支持部材Ｍにより、所定の高さに支持するとともに、天井面のスクリーンＳに映像を投影する位置に固定する。このように自重を利用し、投影装置本体Ｂの位置エネルギーを低下させるように回動させて位置決めを行うため、使用者による投影装置本体Ｂの位置決めが極めて容易に行われる。
【０１０３】
また、移動抑制部２９は、支柱２３から蝶番３０を介して突設され、この蝶番３０を垂直軸として水平方向に回動可能となっており、したがって、上下方向を軸として時計回りに回転させ、前方へ向かせることによって、支柱２３の左側面に当接させて収納位置にすることも可能であり、これにより不使用時は邪魔にならない。
【０１０４】
以上の実施形態によると、以下の各構成を備える投影装置が実現される。
【０１０５】
投影面（たとえば、スクリーンＳ）に映像を光学的に投影する投影部（たとえば、投影部Ｖ）を有する投影装置本体（たとえば、投影装置本体Ｂ）と、前記投影装置本体の所定部位（たとえば、本体側嵌合部２１）と嵌合する嵌合部（たとえば、支持嵌合部２４）を有し、この嵌合部によって前記投影装置本体全体を所定の高さに支持する支持部材（例えば、支持部材Ｍ）と、を備えたことを特徴とする投影装置（たとえば、投影装置Ａ）。
【０１０６】
また、前記投影装置において、前記支持部材は、前記嵌合部によって前記投影装置本体を少なくとも前記映像を設置面（たとえば、机１００の上面上のスクリーンＳ）に投影可能な方向に支持することを特徴とする投影装置。
【０１０７】
また、前記投影装置において、前記嵌合部は、前記所定部位との嵌合位置又は嵌合方法（たとえば、嵌合の位置や状態）に応じて、それぞれ異なる投影面（たとえば、前方の壁面上のスクリーンＳ、後方の壁面上のスクリーンＳ、天井面のスクリーンＳ）へ投影可能な方向に前記投影装置本体を支持することを特徴とする投影装置。
【０１０８】
また、前記投影装置において、前記投影装置本体の特定方向への移動を抑制する移動抑制部（たとえば、移動抑制部２９）を備え、前記移動抑制部は、前記嵌合部と前記所定部位との嵌合位置或いは嵌合方法（たとえば、嵌合の位置や状態）に応じて、投影面（たとえば、天井面のスクリーンＳ）へ投影可能な方向に前記投影装置本体を支持することを特徴とする投影装置。
【０１０９】
また、前記投影装置において、前記所定部位の支点部（たとえば、凸部２１ｂ、２１ｃ、２１ｅ、２１ｆ）を中心として前記投影装置本体を回動可能に構成し、前記投影装置本体の回動に応じて、前記所定部位との嵌合位置或いは嵌合方法を変更可能としたことを特徴とする投影装置。
【０１１０】
また、前記投影装置において、前記所定部位は、前記投影装置本体の重心位置又はその付近に配置されていることを特徴とする投影装置。
【０１１１】
また、前記投影装置において、前記所定部位は、前記投影装置本体の重心から離隔した位置に配置されると共に、前記所定部位の支点部（たとえば、凸部２１ｆ）を中心として前記投影装置本体を回動可能に構成され、この投影装置本体の回動により前記所定部位と前記嵌合部とを嵌合することを特徴とする投影装置。
【０１１２】
また、前記投影装置において、前記嵌合部に嵌合した前記所定部位を係止するストッパー（たとえば、ストッパー２７）を設けたことを特徴とする投影装置。
【０１１３】
また、前記投影装置において、前記投影装置本体は、把持可能なハンドル（たとえば、ハンドル２５）を有することを特徴とする投影装置。
【０１１４】
また、前記投影装置において、前記支持部材を一対（たとえば、一対の支柱２３）有することを特徴とする投影装置。
【０１１５】
また、投影面（たとえば、スクリーンＳ）に映像を光学的に投影する投影部（たとえば、投影部Ｖ）を有する投影装置本体（たとえば、投影装置本体Ｂ）を支持するための支持部材（例えば、支持部材Ｍ）であって、前記投影装置本体の所定部位（たとえば、本体側嵌合部２１）と嵌合する嵌合部（たとえば、支持嵌合部２４）を有し、この嵌合部によって前記投影装置本体全体を所定の高さに支持することを特徴とする支持部材。
【０１１６】
また、投影面（たとえば、スクリーンＳ）に映像を光学的に投影する投影部（たとえば、投影部Ｖ）を有する投影装置本体（たとえば、投影装置本体Ｂ）であって、全体を所定の高さにするために支持部材（例えば、支持部材Ｍ）に設けられた嵌合部（たとえば、支持嵌合部２４）と嵌合する所定部位（たとえば、本体側嵌合部２１）を有することを特徴とする投影装置本体。
【０１１７】
以上、本発明を実施するための形態として、本発明を適用した投影装置、投影装置本体、支持部材について説明したが、本発明の適用は、上述の説明において特に限定を行っていない限り、上述の形態に限られるものではない。たとえば、投影装置本体を安定して支持できるのであれば支持部材としての支柱は一対でなく、１つのみ備えられていても良いし、３つ以上備えられていても良い。ストッパーは、投影装置本体に備えられていても良い。投影面は、机、壁面、天井面そのものであっても良く、これをスクリーンとして用いてもよいし、机、壁面、天井面にもうけた別体のスクリーンを投影面としても良い。
【０１１８】
本発明にかかる投影装置を構成する、投影装置本体、その所定部位、嵌合部、支持部材、投影装置本体の回動中心となる所定部位の支点部、ストッパー、ハンドル等については前述した形態の各要素に限らず任意に変更可能である。
本発明の実施の形態に記載された効果は、本発明から生じる最も好適な効果を列挙したに過ぎず、本発明による効果は、本発明の実施の形態に記載されたものに限定されるものではない。
【図面の簡単な説明】
【０１１９】
【図１】本発明を適用した投影装置の全体の概略構成を示した側断面図。
【図２】図１に示した投影装置の機能概略を示すブロック図。
【図３】図１に示した投影装置であって第１実施形態にかかる投影装置の斜視図。
【図４】図３に示した投影装置において投影装置本体と支持部材とを分離した状態を示す側面図。
【図５】図３に示した投影装置の正面図。
【図６】図３に示した投影装置において机に投影を行う状態を示す側面図。
【図７】図３に示した投影装置において壁面に投影を行う状態を示す側面図。
【図８】図３に示した投影装置において天井面に投影を行う状態を示す側面図。
【図９】図３に示した投影装置に備えられた投影装置本体がハンドルを有する場合の構成およびそのハンドルの使用態様を示す側面図。
【図１０】図９に示した投影装置において机に投影を行う際の投影装置本体の配設態様を示す側面図。
【図１１】図９に示した投影装置において壁面に投影を行う際の投影装置本体の配設態様を示す側面図。
【図１２】図１に示した投影装置であって第２実施形態にかかる投影装置の要部を示す側面図。
【図１３】図１２に示した投影装置において机に投影を行う際の投影装置本体の配設態様を示す側面図。
【図１４】図１２に示した投影装置において壁面に投影を行う際の投影装置本体の配設態様を示す側面図。
【図１５】図１２に示した投影装置において天井面に投影を行う際の投影装置本体の配設態様を示す側面図。
【図１６】図１に示した投影装置であって第３実施形態にかかる投影装置の要部を示す側面図。
【図１７】図１６に示した投影装置において机に投影を行う際の投影装置本体の配設態様を示す側面図。
【図１８】図１に示した投影装置であって第４実施形態にかかる投影装置の要部を示す側面図。
【図１９】図１８に示した投影装置であって投影装置本体に備えられたハンドルの使用態様を示す側面図。
【図２０】図１８に示した投影装置において机に投影を行う際の投影装置本体の配設態様を示す側面図。
【図２１】図１８に示した投影装置において壁面に投影を行う際の投影装置本体の配設態様を示す側面図。
【図２２】図１に示した投影装置であって第５実施形態にかかる投影装置の要部を示す側面図。
【図２３】図２２に示した投影装置において机に投影を行う際の投影装置本体の配設態様を示す側面図。
【図２４】図２２に示した投影装置において壁面に投影を行う際の投影装置本体の配設態様を示す側面図。
【図２５】図２２に示した投影装置に備えられた支持部材がストッパーを有する場合の構成を示す側面図。
【図２６】図２５に示した投影装置においてストッパーの配設態様を示す正面図。
【図２７】図２５に示した投影装置においてストッパーの使用態様を示す側面図。
【図２８】図２２に示した投影装置に備えられた支持部材が他の形態のストッパーを有する場合の構成を示す図。
【図２９】図１に示した投影装置であって第６実施形態にかかる投影装置の構成態様および使用態様要部を示す側面図。
【図３０】図１に示した投影装置であって第６実施形態にかかる投影装置の構成態様および使用態様要部を示す側面図。
【符号の説明】
【０１２０】
２１、２１´  投影装置本体の所定部位
２４、２４´  嵌合部
２１ｂ、２１ｂ´、２１ｃ、２１ｃ´、２１ｅ、２１ｅ´、２１ｆ、２１ｆ´  所定部位の支点部
２５  ハンドル
２７  ストッパー
１００  設置面
Ａ  投影装置
Ｂ  投影装置本体
Ｇ  投影装置本体の重心位置
Ｈ１  投影部
Ｍ  支持部材
Ｓ  投影面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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