(57)【要約】【課題】  簡易な構成で、駆動電力の増大を抑制しながら速度変調の感度を向上させ、更にＰＱＨミスコンバーゼンスを補正する。【解決手段】  一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂは管軸を含む水平方向面を挟んで配置され、一対の磁性体５４ａ，５４ｂは管軸を含む垂直方向面を挟んで配置される。速度変調コイルの管軸に対して略平行に延設された直線部５３ａは磁性体と管軸との間に配置される。一対の磁性体間の開放部５５の管軸に対する角度θは５０〜９０度である。磁性体は、管軸を含む水平方向面と交差する位置に、管軸にむかって突出した突起５６ａ，５６ｂを有する。【選択図】  図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子銃から射出された電子ビームの水平偏向速度を変調するための一対の速度変調コイルと、一対の磁性体とを含み、陰極線管のファンネルの外周面上に設けられる速度変調コイル装置であって、
前記一対の速度変調コイルは、陰極線管の管軸を含む水平方向面を挟んで配置され、
前記一対の磁性体は、陰極線管の管軸を含む垂直方向面を挟んで配置され、
前記速度変調コイルは陰極線管の管軸に対して略平行に延設された直線部を含み、
前記直線部は前記磁性体と陰極線管の管軸との間に配置され、
前記一対の磁性体間の開放部の、陰極線管の管軸に対する角度θが５０〜９０度であり、
前記一対の磁性体は、それぞれ、陰極線管の管軸を含む水平方向面と交差する位置に、管軸にむかって突出した突起を有することを特徴とする速度変調コイル装置。
【請求項２】
前記磁性体は、Ｍｇ−Ｚｎ系フェライト、Ｍｎ−Ｚｎ系フェライト、及びＮｉ−Ｚｎ系フェライトからなる群から選ばれた少なくとも一種の磁性体粉末の焼結体である請求項１に記載の速度変調コイル装置。
【請求項３】
前記磁性体は、Ｍｇ−Ｚｎ系フェライト、Ｍｎ−Ｚｎ系フェライト、及びＮｉ−Ｚｎ系フェライトからなる群から選ばれた少なくとも一種の磁性体粉末が混入された樹脂からなる請求項１に記載の速度変調コイル装置。
【請求項４】
陰極線管の管軸をＺ軸、管軸方向において前記速度変調コイルの反蛍光体スクリーン側端の位置をＺ＝０、前記速度変調コイルの蛍光体スクリーン側端の位置をＺ＝Ｌとしたとき、前記磁性体の管軸方向の中心点の座標ＺMは０．２×Ｌ≦ＺM≦０．９×Ｌを満足する請求項１に記載の速度変調コイル装置。
【請求項５】
前記磁性体の管軸方向の長さＨが２〜５ｍｍである請求項１に記載の速度変調コイル装置。
【請求項６】
前記磁性体の管軸方向の長さをＨ、前記磁性体の管軸を通る水平方向軸に沿った、前記突起を除く厚さをＴとしたとき、Ｔ／Ｈ≧１である請求項１に記載の速度変調コイル装置。
【請求項７】
内面に蛍光体スクリーンが形成されたパネルと、前記パネルと接合されたファンネルと、前記ファンネルのネック部内に収納された電子銃とを有する陰極線管と、前記ファンネルの外周面上に設けられ、前記電子銃から射出された電子ビームを水平方向及び垂直方向に偏向させ前記蛍光体スクリーン上を走査させる水平偏向コイル及び垂直偏向コイルと、前記ファンネルの外周面上に設けられた速度変調コイル装置とを含む陰極線管装置であって、前記速度変調コイル装置が、請求項１〜６のいずれかに記載の速度変調コイル装置であることを特徴とする陰極線管装置。
【請求項８】
前記一対の速度変調コイルは前記水平偏向コイル及び前記垂直偏向コイルよりも前記ネック部側に配置されている請求項７に記載の陰極線管装置。
【請求項９】
前記一対の磁性体の管軸方向の位置は、管軸方向に離間して主レンズを形成する前記電子銃の２つの電極間の間隙の管軸方向の位置と一致する請求項７に記載の陰極線管装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、テレビ受像機やコンピュータディスプレイなどに用いられる陰極線管装置に関する。また、本発明は、この陰極線管装置に搭載される速度変調コイル装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えばテレビ受像機における高画質化を実現する一つの方法として画像の輪郭を強調する方法が知られている。この輪郭強調を行なうために速度変調コイルが用いられる。速度変調コイルは、陰極線管のネック部またはその近傍に備えられ、垂直方向の磁界を発生して電子ビームの水平走査速度を変調することにより画像の輪郭強調を行なう（例えば、特許文献１，２参照）。
【０００３】
ところで、カラー陰極線管装置においては、近年の大画面化による蛍光体スクリーン上における電子ビームスポット径の増大、高輝度化による陽極電圧の上昇、あるいは、前面パネルのフラット化に伴って、画像の輪郭強調のための前記磁界に一層強い強度が要求されている。
【０００４】
この要求に対して、速度変調コイルに流す電流量を増大させたり、速度変調コイルの巻数を増やしたりすることなく、電子ビームに作用する前記磁界の強度を向上させることができるカラー陰極線管装置が考案されている（例えば、特許文献２，３）。
【０００５】
特許文献２に記載のカラー陰極線管装置においては、ネック部内に収納された電子銃の第５グリッド（Ｇ５電極）に設けられたＲ、Ｇ、Ｂの各電子ビームの通過孔の上下に一対の磁性体を配すると共に、当該Ｇ５電極に対応するネック部外周面上の位置に一対の速度変調コイルを設けている。
【０００６】
特許文献３では、ネック部の外周面上に、一対の速度変調コイル及び一対の磁性体が、垂直方向に対向させて配置されている。ここで、磁性体は速度変調コイルのループの中心近傍に配置される。
【０００７】
特許文献２，３では、上記のような構成により、一対の速度変調コイルが発した磁束を一対の磁性体によって集束して、電子ビームの通過領域に当該磁束を集中させることができるので、電子ビームの速度変調に寄与する磁界の強度を向上させることができる。
【０００８】
一方、偏向効率を向上させて偏向電力の低減を図るために、電子ビームを水平方向及び垂直方向に偏向させる偏向ヨークを構成するコアの水平軸が交差する内面に一対の突起を設けることが特許文献４，５に開示されている。
【０００９】
また、セルフコンバーゼンス方式の偏向ヨークにより生じる反転クロスミスコンバーゼンスを補正するために、偏向ヨークを構成するコアの垂直軸が交差する内面に一対の磁性片を設けることが特許文献６に開示されている。
【特許文献１】実公昭５７−４５６５０号公報
【特許文献２】特開平６−２８３１１３号公報
【特許文献３】特開２００３−１１６０１９号公報
【特許文献４】実開昭４８−９５５２４号公報
【特許文献５】実開昭５０−１３６３１５号公報
【特許文献６】特開平７−４５２１３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、上記した特許文献１に記載のカラー陰極線管装置では、速度変調コイルと水平偏向コイル及び垂直偏向コイルとが、管軸方向において互いに重複する位置に配置されるため、速度変調コイルが発する磁界と、水平偏向コイル及び垂直偏向コイルが発する偏向磁界とが干渉し合って、いわゆるリンギングが発生し、速度変調の感度（速度変調コイルへの入力電流に対する電子ビームの速度変調量）の低下や画質の悪化を招く。
【００１１】
また、上記した特許文献２に記載のカラー陰極線管装置では、金属部品である電極（Ｇ５電極）表面に発生する渦電流による損失のため、Ｇ５電極の電子ビーム通過孔内の磁界の強度は低い。従って、このようなＧ５電極に磁性体を取り付け、元来弱い磁束を集束させたところで、磁界強度の向上効果はあまり期待できない。即ち、特許文献２では、速度変調感度を十分に向上させることはできない。また、ネック部内の電子銃を構成するＧ５電極に磁性体を配置するため、部品組み立て工数が増えコスト高となる。
【００１２】
また、上記した特許文献３のように、磁性体を速度変調コイルのループの中心近傍に配置しても、速度変調コイルが発する磁界に対する磁気抵抗を十分に低減することはできず、その結果、十分な速度変調効果が得られない。
【００１３】
一方、特許文献２，３のように磁性体を配置するのではなく、速度変調コイルの巻数を増やすことにより、強い磁界を得ることも可能である。しかしながら、この場合には、速度変調コイルのインピーダンスが大きくなり、速度変調コイルに大きな電力を印加する必要が生じるので、駆動回路のコスト高を招く。
【００１４】
また、特許文献４，５に記載のカラー陰極線管装置では、偏向効率は向上するものの、速度変調感度は向上しない。
【００１５】
更に、特許文献６に記載のカラー陰極線管装置では、水平偏向磁界分布を補正することはできるが、速度変調感度は向上しない。
【００１６】
このように、駆動電力の増大を招くことなく、速度変調コイルによる画像の輪郭強調効果を向上させる手法は実現できていない。
【００１７】
更に、電子銃から放出されたインライン配列された複数の電子ビームを偏向させ、蛍光体スクリーン上にカラー画像を表示させるカラー陰極線管装置において、ラスターの上下辺のピンクッション歪を補正するために、通常は偏向ヨークのスクリーン側上下付近に歪補正マグネットが配置される。この場合において、偏向角がより大きくなった場合、またはスクリーンがよりフラットになった場合などに、このマグネットのコンバーゼンスへの副作用が大きくなり、ラスターのコーナー部においてＲ（赤）の縦線がＢ（青）の縦線に対して右方向にずれるＰＱＨと呼ばれるミスコンバーゼンスが発生する。このＰＱＨミスコンバーゼンスは、コイルの巻き線分布を変更するだけでは補正することは困難である。
【００１８】
本発明は、従来の上記の課題を解決し、簡易な構成で、駆動電力の増大（すなわちインピーダンスの増大）を抑制しながら、速度変調の感度を向上させることができる速度変調コイル装置を提供することを目的とする。また、本発明は、このような速度変調コイル装置を備えることにより、安価でありながら、画像の輪郭強調により画質が向上し、更にＰＱＨミスコンバーゼンスの補正をも可能にした陰極線管装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１９】
本発明の速度変調コイル装置は、電子銃から射出された電子ビームの水平偏向速度を変調するための一対の速度変調コイルと、一対の磁性体とを含み、陰極線管のファンネルの外周面上に設けられる。前記一対の速度変調コイルは、陰極線管の管軸を含む水平方向面を挟んで配置され、前記一対の磁性体は、陰極線管の管軸を含む垂直方向面を挟んで配置される。前記速度変調コイルは陰極線管の管軸に対して略平行に延設された直線部を含む。前記直線部は前記磁性体と陰極線管の管軸との間に配置される。そして、前記一対の磁性体間の開放部の、陰極線管の管軸に対する角度θが５０〜９０度であり、前記一対の磁性体は、それぞれ、陰極線管の管軸を含む水平方向面と交差する位置に、管軸にむかって突出した突起を有することを特徴とする。
【００２０】
また、本発明の陰極線管装置は、内面に蛍光体スクリーンが形成されたパネルと、前記パネルと接合されたファンネルと、前記ファンネルのネック部内に収納された電子銃とを有する陰極線管と、前記ファンネルの外周面上に設けられ、前記電子銃から射出された電子ビームを水平方向及び垂直方向に偏向させ前記蛍光体スクリーン上を走査させる水平偏向コイル及び垂直偏向コイルと、前記ファンネルの外周面上に設けられた速度変調コイル装置とを含む。そして、前記速度変調コイル装置が、上記の本発明の速度変調コイル装置であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、一対の速度変調コイルが発生する磁束に対する磁気抵抗を一対の磁性体が低減するので、ネック部内の電子ビーム通過領域における磁束密度が高められる。その結果、駆動電力を増大させることなく、速度変調の感度を向上させることができるので、輪郭強調により画質を向上させることができる。
【００２２】
しかも、一対の磁性体が、それぞれ突起を有することにより、偏向ヨークから漏洩した水平偏向磁界がバレル磁界に近づくように変化し且つ強められるので、ＰＱＨミスコンバーゼンスを補正することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
本発明において、前記磁性体は、Ｍｇ−Ｚｎ系フェライト、Ｍｎ−Ｚｎ系フェライト、及びＮｉ−Ｚｎ系フェライトからなる群から選ばれた少なくとも一種の磁性体粉末の焼結体であることが好ましい。これにより、高透磁率の磁性体を得ることができるので、速度変調感度を向上させることができる。
【００２４】
あるいは、前記磁性体は、Ｍｇ−Ｚｎ系フェライト、Ｍｎ−Ｚｎ系フェライト、及びＮｉ−Ｚｎ系フェライトからなる群から選ばれた少なくとも一種の磁性体粉末が混入された樹脂からなるものであっても良い。これにより、低コストで磁性体を得ることができる。また、ＣＰＵ（Ｃｏｎｖｅｒｇｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｐｕｒｉｔｙ  Ｕｎｉｔ）を構成する磁石間のスペーサとして一対の磁性体を配置することができるので、ＣＰＵの管軸方向の寸法を短くできる。
【００２５】
陰極線管の管軸をＺ軸、管軸方向において前記速度変調コイルの反蛍光体スクリーン側端の位置をＺ＝０、前記速度変調コイルの蛍光体スクリーン側端の位置をＺ＝Ｌとしたとき、前記磁性体の管軸方向の中心点の座標ＺMは０．２×Ｌ≦ＺM≦０．９×Ｌを満足することが好ましい。これにより、速度変調感度が向上し、良好な画像が得られる。
【００２６】
前記磁性体の管軸方向の長さＨが２〜５ｍｍであることが好ましい。磁性体の管軸方向の寸法がこれより大きいと、コストが増加し、また、陰極線管装置の管軸方向の寸法が増大する。磁性体の管軸方向の寸法がこれより小さいと、磁性体の機械的強度が低下する。
【００２７】
前記磁性体の管軸方向の長さをＨ、前記磁性体の管軸を通る水平方向軸に沿った、前記突起を除く厚さをＴとしたとき、Ｔ／Ｈ≧１であることが好ましい。これにより、ネック部内の電子ビーム通過領域における磁束密度を一層高めることができる。
【００２８】
前記一対の速度変調コイルは前記水平偏向コイル及び前記垂直偏向コイルよりも前記ネック部側に配置されていることが好ましい。一対の速度変調コイルを水平偏向コイル及び垂直偏向コイルと管軸方向において重複する位置に配置すると、両者の磁束が相互に干渉してリンギングが発生し、画質が劣化したり、速度変調感度が低下したりするからである。
【００２９】
前記一対の磁性体の管軸方向の位置は、管軸方向に離間して主レンズを形成する前記電子銃の２つの電極間の間隙の管軸方向の位置と一致することが好ましい。これにより、電極による渦電流損失により一対の速度変調コイルが発する磁界が消費され、速度変調感度が低下するのを防止できる。
【００３０】
以下、本発明を図面を参照しながら説明する。
【００３１】
図１は本発明の一実施形態に係るカラー陰極線管装置１の概略構成を示す半断面図である。以下の説明の便宜のために、管軸をＺ軸、水平方向（スクリーンの長辺方向）軸をＸ軸、垂直方向（スクリーンの短辺方向）軸をＹ軸とする。Ｘ軸とＹ軸とはＺ軸上にて直交する。図１では、Ｚ軸より上側に断面図を、下側に外観図をそれぞれ示している。
【００３２】
図１に示すように、カラー陰極線管装置１は、カラー陰極線管１０、偏向ヨーク３０、ＣＰＵ４０、および速度変調コイル装置５０等から成る。
【００３３】
カラー陰極線管１０は、フェースパネル１１とファンネル１２とが接合されてなるガラスバルブと、この内部に収納されたシャドウマスク１５及びインライン型電子銃（以下、単に「電子銃」と言う。）１６を備える。
【００３４】
フェースパネル１１の内面には、赤、緑、青の各蛍光体ドット（又は蛍光体ストライプ）が規則正しく配列されてなる蛍光体スクリーン１４が形成されている。シャドウマスク１５は蛍光体スクリーン１４に対して略一定間隔だけ離間して設けられている。シャドウマスク１５には電子ビーム通過孔が多数設けられている。電子銃１６から射出される３本の電子ビーム１８（３本の電子ビームはＸ軸と平行な一直線上に配列されるため、図では手前の１本の電子ビームのみが示されている。）は、シャドウマスク１５に設けられた電子ビーム通過孔を通過して所望する蛍光体を照射する。
【００３５】
偏向ヨーク３０は、ファンネル１２の外周面上に設けられている。偏向ヨーク３０はサドル型の水平偏向コイル３２とトロイダル型の垂直偏向コイル３４とを備えており、垂直偏向コイル３４はフェライトコア３６に巻回されている。電子銃１６から射出された３本の電子ビーム１８は、水平偏向コイル３２が発する水平偏向磁界及び垂直偏向コイル３４が発する垂直偏向磁界により水平方向及び垂直方向に偏向され、蛍光体スクリーン１３上をラスタースキャン方式で走査する。水平偏向コイル３２と垂直偏向コイル３４との間には、樹脂枠３８が設けられている。樹脂枠３８は、水平偏向コイル３２と垂直偏向コイル３４との間の電気的な絶縁状態を維持すると共に、両偏向コイル３２，３４を支持する役割を果たしている。
【００３６】
図２は、ファンネル１２の円筒形をしたネック部１３付近の拡大断面図である。
【００３７】
電子銃１６は、ネック部１３内に収納されている。電子銃１６は、３個のヒータ（不図示）により各別に加熱される３個のカソードＫ（図には、Ｘ軸に沿って一直線上に配列された３個カソードのうち手前の１個のみが示されている。）と、カソードＫから管軸に沿って蛍光体スクリーン１４に向かって所定間隔離間して順次配置されたＧ１、Ｇ２、Ｇ３、Ｇ４、Ｇ５Ａ、Ｇ５Ｂ、およびＧ６の各電極と、電極Ｇ６に取付けられたシールドカップＳＣ等から成る。この電子銃１６は、電極Ｇ５Ｂと電極Ｇ６との間に主レンズ１７を形成する。主レンズ１７は各電子ビーム１８を蛍光体スクリーン１４上に集束する。
【００３８】
ＣＰＵ４０は、ネック部１３の外周面上に、電子銃１６と管軸方向において重複する位置に設けられており、電子ビーム１８の静コンバーゼンス調整およびピュリティー調整を行なう。ＣＰＵ４０は、円筒形をした樹脂枠４２に取り付けられたピュリティー（色純化）磁石４４、４極磁石４６、及び６極磁石４８を備える。ピュリティー磁石４４、４極磁石４６、及び６極磁石４８は、いずれも円環状をした２枚の磁石１組で構成されている。
【００３９】
図３は本発明の一実施形態に係る速度変調コイル装置５０の概略斜視図、図４は速度変調コイル装置５０を管軸に沿って見た正面図、図５は速度変調コイルの展開図、図６は一対の磁性体を管軸に沿って見た正面図である。
【００４０】
速度変調コイル装置５０は、管軸を含む水平方向面（ＸＺ面）を挟んで配置された一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂと、管軸を含む垂直方向面（ＹＺ面）を挟んで配置された一対の磁性体５４ａ，５４ｂとからなる。以下の説明において、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂを速度変調コイル５２と、また、一対の磁性体５４ａ，５４ｂを磁性体５４と総称することがある。
【００４１】
速度変調コイル５２ａ，５２ｂは、Ｚ軸に対してほぼ対称位置に、ＣＰＵ４０の樹脂枠４２に取付けられている。すなわち、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂは、ＣＰＵ４０に一体的に取付けられている。一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂには、映像信号を微分して得られる速度変調信号に応じた電流が通電される。
【００４２】
平面展開状態において、速度変調コイル５２ａ，５２ｂは何れも略方形のループコイルである。このループコイルを構成する４辺のうち、対向する一対の辺（直線部）５３ａはＺ軸と略平行に配置され、残りの対向する一対の辺（湾曲部）５３ｂは樹脂枠４２の外周面の曲率に沿って略円弧状に湾曲されてＸＹ面にほぼ沿って配置される。
【００４３】
一実施例では、素線径０．４［ｍｍ］のポリウレタン被覆銅線を略方形に４巻して速度変調コイル５２ａ，５２ｂを作成した。図５に示すように速度変調コイル５２ａ，５２ｂを平面上に展開した状態において、直線部５３ａに沿った寸法Ｌ＝２５［ｍｍ］、湾曲部５３ｂに沿った幅（平面展開状態）Ｗ１＝３５［ｍｍ］とした。この一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂを、湾曲部５３ｂを略円弧状に屈曲して樹脂枠４２に取り付けたとき、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂの外径φＤC＝３３．５［ｍｍ］、Ｘ軸方向寸法Ｗ２＝約３０［ｍｍ］であった。ここで、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂの外径φＤCとは、速度変調コイル５２ａ，５２ｂに外接する仮想の円筒面の直径を意味する。
【００４４】
磁性体５４ａ，５４ｂは何れも略円弧状を有し、Ｚ軸に対してほぼ対称位置であって、且つ、Ｚ軸方向において一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂと重複する位置にて樹脂枠４２に取り付けられる。図４に示されるように、速度変調コイル５２ａ，５２ｂの各直線部５３ａは、磁性体５４ａ（又は５４ｂ）とＺ軸との間に配置される。即ち、Ｚ軸及び直線部５３ａを通り、Ｚ軸に垂直な直線が磁性体５４ａ（又は５４ｂ）と交差するように、磁性体５４ａ，５４ｂの弧長及び取付位置が設定される。これにより、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂが発する磁束の磁路に対して一対の磁性体５４ａ，５４ｂが占める割合が大きくなるので、磁気抵抗が低減され、速度変調感度を向上させることができる。磁性体５４ａ，５４ｂは、ＸＺ面と交差する位置に、Ｚ軸にむかって突出した突起５６ａ，５６ｂをそれぞれ備えている。
【００４５】
一実施例では、磁性体５４ａ，５４ｂは、Ｍｇ−Ｚｎ系フェライトの磁性体粉末の焼結体からなり、固有抵抗値は１×１０5［Ω・ｍ］であった。樹脂枠４２に取り付けられた状態において、一対の磁性体５４ａ，５４ｂの内径（突起５６ａ，５６ｂを除く）φＤM1＝３６．８［ｍｍ］、外径φＤM2＝４６．８［ｍｍ］、突起５６ａ，５６ｂを除いたＸ軸に沿った厚さＴは５［ｍｍ］、Ｚ軸方向の長さＨ（図１２参照）は２．５［ｍｍ］とした。一対の磁性体５４ａ，５４ｂ間の開放部５５のＺ軸に対する角度θ（分割角度）をθ＝７０°とした。磁性体５４ａ（又は５４ｂ）と速度変調コイル５２ａ（又は５２ｂ）の直線部５３ａとのＸＹ面内での間隔Ｄ＝１．６５［ｍｍ］であった。Ｚ軸方向において、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂのほぼ中央位置に一対の磁性体５４ａ，５４ｂを設置した。
【００４６】
上記のような速度調整コイル装置５０により、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂから発せられた磁束の密度をネック部１３内で高めて電子ビーム１８に作用させることが可能となる。
【００４７】
これを、図７（Ａ）、図７（Ｂ）を用いて説明する。図７（Ａ）は一対の磁性体５４ａ，５４ｂが設けられていない場合において一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂによる磁束の様子を示した図である。図７（Ｂ）は、一対の磁性体５４ａ，５４ｂが設けられた場合において一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂによる磁束の様子を示した図である。図７（Ａ）、図７（Ｂ）は、何れも速度変調コイル５２ａ，５２ｂの直線部５３ａを通り、Ｚ軸に垂直な平面内での磁束を示している。
【００４８】
図７（Ａ）、図７（Ｂ）から分かるように、一対の磁性体５４ａ，５４ｂを設けると、ネック部１３の外側の磁路のうち一対の磁性体５４ａ，５４ｂが存在する部分では磁束は一対の磁性体５４ａ，５４ｂの中を通るので、磁気抵抗が低減できる。従って、ネック部１３内の電子ビームが通過する領域において、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂが発する磁束の密度が高められる。
【００４９】
次に、一対の磁性体５４ａ，５４ｂ間の開放部５５の管軸に対する角度θと速度変調感度との関係を図８を用いて説明する。
【００５０】
図８において、横軸は上記角度θを示し、縦軸は陰極線管装置の画面上での縦線の細線化率を示す。ここで、縦線の細線化率は、以下のようにして求めた。上述した実施例（本実施例では磁性体５４ａ，５４ｂには突起５６ａ，５６ｂは形成されていない）の速度変調コイル装置を用いて、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂを駆動電力４．０Ｗで駆動しながら、画面上にＮＴＳＣ信号にてクロスハッチパターンを表示した。一対の磁性体５４ａ，５４ｂがない場合での縦線幅Ａ及び一対の磁性体５４ａ，５４ｂを設けた場合の縦線幅Ｂを求め、（Ｂ／Ａ）×１００［％］を縦線の細線化率とした。角度θを種々に変更して、縦線の細線化率を求めた。速度変調感度が向上すると縦線の幅が狭くなり、輪郭が強調されるので、画質のシャープさが向上する。一般に、縦線の細線化率が８０％以下（図８の斜線領域）であると、速度変調による画質の改善効果が視認されるとされている。
【００５１】
図８より、一対の磁性体５４ａ，５４ｂを設けることにより画質を改善することができるが、特に、角度θが９０度以下のときに、縦線の細線化率が８０％以下となり、速度変調感度が向上し、良好な画像が得られることが分かる。
【００５２】
次に、一対の磁性体５４ａ，５４ｂ間の開放部５５の管軸に対する角度θとＴ／Ｂ歪みとの関係を図９を用いて説明する。
【００５３】
図９において、横軸は上記角度θを示し、縦軸はＴ／Ｂ歪み変化量を示す。Ｔ／Ｂ歪みとは、ラスタ歪みの一種であって、画面の上下ラスタの糸巻き状の歪みをいう。Ｔ／Ｂ歪み変化量は以下のようにして求めた。上述した実施例（本実施例では磁性体５４ａ，５４ｂには突起５６ａ，５６ｂは形成されていない）の速度変調コイル装置を用いて、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂを駆動電力４．０Ｗで駆動しながら、画面上にＮＴＳＣ信号にてクロスハッチパターンを表示した。一対の磁性体５４ａ，５４ｂがない場合でのＴ／Ｂ歪みＣ［％］及び一対の磁性体５４ａ，５４ｂを設けた場合のＴ／Ｂ歪みＤ［％］を求め、Ｄ−Ｃ［％］をＴ／Ｂ歪み変化量とした。角度θを種々に変更して、Ｔ／Ｂ歪み変化量を求めた。Ｔ／Ｂ歪みの測定は、日本電子機械工業会規格ＥＩＡＪ  ＥＤ−２１０１Ｂ「偏向ヨーク付ブラウン管試験方法」の糸巻き歪み試験に従った。一般に、Ｔ／Ｂ歪みが０．１［％］以上変化すると、画像歪みの変化が視認されるとされている。
【００５４】
図９より、角度θが５０〜９０度の範囲内（図９の斜線領域）であれば、一対の磁性体５４ａ，５４ｂの有無によるＴ／Ｂ歪み変化量は０．１［％］以下であり、一対の磁性体５４ａ，５４ｂを設けたことにより新たな画像歪みはほとんど発生しないことが分かる。
【００５５】
以上の図８，図９に示した実施例では、磁性体５４ａ，５４ｂに突起５６ａ，５６ｂが設けられていないが、突起５６ａ，５６ｂを設けた場合であっても同様の結果が得られることを実験的に確認してた。
【００５６】
図８，図９より、角度θが５０〜９０度であれば、画像歪みが新たに発生することなく、速度変調感度を向上させて輪郭強調により画質を向上させることができることが分かる。
【００５７】
次に、一対の磁性体５４ａ，５４ｂに設けられた突起５６ａ，５６ｂと偏向ヨーク３０が発する水平偏向磁界の漏洩磁界との関係を図１０を用いて説明する。
【００５８】
上記の実施例において、磁性体５４ａ，５４ｂの互いに対向する面の、ＸＺ平面と交差する位置に、Ｘ軸に沿った高さｘｌ＝１．２［ｍｍ］、Ｙ軸方向の幅ｙｌ＝５［ｍｍ］の、Ｚ軸に向かって突出した突起５６ａ，５６ｂを形成した（図６参照）。突起５６ａ，５６ｂのＺ軸方向寸法は磁性体５４ａ，５４ｂのＺ軸方向の長さＨ（２．５［ｍｍ］、図１２参照）と同じとした。一対の磁性体５４ａ，５４ｂ間の開放部５５のＺ軸に対する角度θは７０°とした。これを「実施例１」とする。
【００５９】
図１０において、横軸は、一対の磁性体５４ａ，５４ｂを含むＸＹ断面において、このＸＹ断面でのネック部１３の内径を２Ｒとしたときのネック部１３内でのＸ軸方向位置を示す。「０」はＺ軸の位置を示している。縦軸は、上記ＸＹ断面でのＸ軸に沿った偏向ヨーク３０の水平偏向コイル３２が発する水平偏向磁界（漏洩磁界）の強度を相対値で示している。図１０は、上記実施例１（実線）に加えて、突起５６ａ，５６ｂを省略する以外は実施例１と同じにした場合（「比較例１」、破線）、一対の磁性体５４ａ，５４ｂ自体を省略する以外は実施例１と同じにした場合（「比較例２」、一点鎖線）のそれぞれについて、水平偏向磁界分布を併せて示している。
【００６０】
図１０より以下のことが分かる。一対の磁性体５４ａ，５４ｂを設けることにより、偏向ヨーク３０から漏洩した水平偏向磁界が強化される。この効果は、一対の磁性体５４ａ，５４ｂに突起５６ａ，５６ｂを設けた場合（実施例１）により顕著である。また、一対の磁性体５４ａ，５４ｂに突起５６ａ，５６ｂを設けた場合（実施例１）、突起５６ａ，５６ｂを設けない場合（比較例１）に比べて、水平偏向磁界の強度が水平方向周辺部でも強化されており、これは、水平偏向磁界分布がバレル磁界に近づくように変化していることを意味している。
【００６１】
次に、一対の磁性体５４ａ，５４ｂに突起５６ａ，５６ｂを設けることでコンバーゼンス特性の一つであるＰＱＨミスコンバーゼンスを補正することができることを図１１を用いて説明する。
【００６２】
図１１において、横軸は突起５６ａ，５６ｂのＸ軸に沿った高さｘｌ（図６参照）を示し、縦軸はＰＱＨ変化量を示す。
【００６３】
ＰＱＨとは、画面のＰ軸及びＱ軸（対角軸）上の画面４隅での測定点における両サイドビーム間の水平方向のミスコンバーゼンスをいう（４つの測定点での平均値）。ＰＱＨの測定は、日本電子機械工業会規格ＥＩＡＪ  ＥＤ−２１３９「ブラウン管用偏向ヨーク試験方法」のコンバーゼンス試験に従った。
【００６４】
ＰＱＨ変化量は以下のようにして求めた。図１０で説明した実施例１、比較例１，２の各速度変調コイル装置、及び突起５６ａ，５６ｂの高さｘｌ＝１．５［ｍｍ］とする以外は実施例１と同じ速度変調コイル装置（「実施例２」）を準備した。これら４つの速度変調コイル装置を用いて、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂを駆動電力４．０Ｗで駆動しながら、画面上にＮＴＳＣ信号にてクロスハッチパターンを表示して、ＰＱＨ［ｍｍ］を測定した。一対の磁性体５４ａ，５４ｂがない場合（比較例２）のＰＱＨ値をＪ、実施例１，２及び比較例１の各ＰＱＨ値を順にＥ，Ｆ，Ｇとしたとき、Ｅ−Ｊ，Ｆ−Ｊ，Ｇ−Ｊを順に実施例１，２及び比較例１のＰＱＨ変化量とした。
【００６５】
図１１より、突起５６ａ，５６ｂの高さｘｌを変えることでＰＱＨ値が変化していることが分かる。従って、突起５６ａ，５６ｂの高さｘｌを変えることによりＰＱＨミスコンバーゼンスを補正することができる。
【００６６】
突起５６ａ，５６ｂの高さｘｌが変化するとＰＱＨ値が変化するのは以下の理由によると考えられる。磁性体５４ａ，５４ｂは水平偏向コイル３２の近傍に配置されるため（図２参照）、磁性体５４ａ，５４ｂは、速度変調コイル５２が発する磁界のみならず、水平偏向コイル３２から漏洩した水平偏向磁界をも吸収し集束して電子ビームに作用させる場合がある。磁性体５４ａ，５４ｂが突起５６ａ，５６ｂを備えていると、磁束は磁性体５４ａ，５４ｂの両端のみならず、突起５６ａ，５６ｂの先端においても出入りする。従って、水平偏向コイル３２から漏洩した水平偏向磁界は、磁性体５４ａ，５４ｂにより、バレル磁界に近づくように変化し且つ強められる。突起５６ａ，５６ｂの高さが高くなると、突起５６ａ，５６ｂの先端において出入りする磁束が増えるので、この作用がより強くなる。以上の理由により、突起５６ａ，５６ｂの高さｘｌが変化するとＰＱＨ値が変化するのである。
【００６７】
図１０，図１１より、一対の磁性体５４ａ，５４ｂに突起５６ａ，５６ｂを設けることでＰＱＨミスコンバーゼンスを補正出来ることが分かる。
【００６８】
次に、一対の磁性体５４ａ，５４ｂと一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂとの管軸方向における相対位置と、速度変調感度との関係について説明する。
【００６９】
図１２に示すように、速度変調コイル５２ａ，５２ｂのＺ軸方向の寸法をＬ、Ｚ軸方向において速度変調コイル５２ａ，５２ｂの反蛍光体スクリーン側端の位置をＺ軸の原点（Ｚ＝０）、速度変調コイル５２ａ，５２ｂの蛍光体スクリーン側端の位置をＺ＝Ｌ、蛍光体スクリーン側をＺ軸の正の方向とする。一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂに対する一対の磁性体５４ａ，５４ｂの管軸方向における相対位置を、Ｚ軸方向の長さＨを有する磁性体５４ａ，５４ｂのＺ軸方向の中心点のＺ軸座標ＺMを基準としてＬを用いて表現する。
【００７０】
本発明においては、一対の速度変調コイル５２ａ，５２ｂに対する一対の磁性体５４ａ，５４ｂの管軸方向における相対位置を意味するＺMが０．２×Ｌ≦ＺM≦０．９×Ｌを満足することが好ましい。これを満足するとき、速度変調感度が向上し、良好な画像が得られる。
【００７１】
磁性体５４ａ，５４ｂの管軸方向の長さＨが大きい方が、磁束密度強化の効果は大きくなるが、磁性体の材料費の増加及び成形金型の大型化によりコストアップを招く。更に、磁性体５４ａ，５４ｂが搭載されるＣＰＵ４０の管軸方向寸法も大きくなり、ＣＰＵ４０の材料費の増加、樹脂枠４２の成形歩留りの低下を招く。これらの結果、全体として大きなコストアップとなってしまう。従って、長さＨの上限は、５ｍｍ程度が好ましい。逆に、磁性体５４ａ，５４ｂの管軸方向の長さＨが２ｍｍより小さくなると、機械的強度が低下するので、ＣＰＵ４０の反蛍光体スクリーン側に配置される、各磁石を固定するためのネジ式固定部品の締め付け荷重（例えば４９Ｎ以上）により磁性体５４ａ，５４ｂが破損してしまう。以上のことから、磁性体５４ａ，５４ｂの管軸方向の長さＨは２ｍｍ以上で５ｍｍ以下が好ましく、これにより低コストで画質のシャープさを向上させることができる。
【００７２】
磁性体５４ａ，５４ｂの管軸方向の長さをＨ、管軸を通る水平方向軸に沿った厚さをＴとしたとき、Ｔ／Ｈ≧１であることが好ましい。長さＨに対して厚さＴが大きいほどネック部内の電子ビーム通過領域における磁束密度を一層高めることができる。ここで、厚さＴは、突起５６ａ，５６ｂを除いた厚さである。すなわち、厚さＴは、磁性体５４ａ，５４ｂの互いに対向する面を突起５６ａ，５６ｂが形成された部分に内挿して得た仮想面（図６の二点鎖線）５７を用いて定義される。
【００７３】
本発明は、上記の実施形態及び実施例に限定されず、以下のように種々の変更が可能である。
【００７４】
（１）例えば、上記実施形態では、速度変調コイル５２と磁性体５４とを、ＣＰＵ４０の樹脂枠４２に取付けたが、これに限らず、偏向ヨーク３０に取付けても良い。図１３に、そのような実施形態を示す。
【００７５】
図１３に示すように、本実施形態では、偏向ヨーク３０の、水平偏向コイル３２と垂直偏向コイル３４との間を絶縁すると共に両偏向コイル３２，３４を支持する樹脂枠３９がネック部１３まで延設され、この円筒形状の延設部３９ａに速度変調コイル５２及び磁性体５４が取付けられている。すなわち、図１３に示す実施形態では、速度変調コイル５２及び磁性体５４は、偏向ヨーク３０に一体的に取付けられている。
【００７６】
なお、本実施形態では、ＣＰＵ４０を構成するピュリティ磁石４４、４極磁石４６、及び６極磁石４８も樹脂枠３９の延設部３９ａに取付けられている。この意味では、本実施形態では、ＣＰＵ４０と偏向ヨーク３０とが一体的に設けられたものといえる。
【００７７】
（２）図１３に示す実施形態では、図２の実施形態よりも、速度変調コイル５２を水平偏向コイル３２側に延長して、速度変調コイル５２の蛍光体スクリーン側端をシールドカップＳＣの蛍光体スクリーン側端よりも蛍光体スクリーン側にはみ出させている。この速度変調コイル５２のはみ出し部分からの磁束は、電子銃１６の電極やシールドカップＳＣ等の金属部品にほとんど吸収されることなく電子ビームに作用するので、速度変調感度を向上させることができる。
【００７８】
ここで、注意を要するのは、速度変調コイル５２の蛍光体スクリーン側端を余り延長しすぎない、すなわち、速度変調コイル５２を水平偏向コイル３２に近づけすぎないことである。近づけすぎると、速度変調コイル５２が発する磁界と水平偏向コイル３２が発する磁界とが過度に相互干渉して、蛍光体スクリーン上の画像にいわゆるリンギングが発生するからである。一実施例において、速度変調コイル５２の蛍光体スクリーン側端と水平偏向コイル３２の電子銃側端との間の距離Ｌ１を８［ｍｍ］以上に設定すれば、問題となるようなリンギングは生じないことを確認した。
【００７９】
（３）上記の実施形態では、磁性体５４の管軸方向の位置は、Ｇ５電極とＧ６電極との間の間隙の管軸方向の位置にほぼ一致させた。これは、この２個の電極間の間隙に主レンズが形成され、一般的に（本例でも）主レンズを形成する電極間の間隙が他のいずれの電極間の間隙よりも広いからである。これにより、速度変調コイル５２が発する磁束をこの広い間隙に集中させることができるので、電極を構成する金属材料に吸収されて渦電流により消費される磁束を低減できる。
【００８０】
しかしながら、磁性体５４の管軸方向の位置は、上記した電極間の間隙ではなく、他の電極間の間隙に一致していても良い。管軸方向に隣り合ういずれか２つの電極間の間隙に対応させて磁性体５４を配置すれば、渦電流損失を低減して、電子ビーム通過領域に磁束を集中させることができるからである。
【００８１】
また、磁性体５４の管軸方向の位置を変えることにより、ＰＱＨミスコンバーゼンスの補正量を調整することが出来る。一般に、磁性体５４のＰＱＨミスコンバーゼンスに対する補正作用は、磁性体５４が偏向ヨーク３０に近いほど強くなり、偏向ヨーク３０から遠いほど弱くなる。
【００８２】
（４）上記の実施形態では、磁性体がＭｇ−Ｚｎ系フェライトの磁性体粉末の焼結体であったが、これに限らず、Ｎｉ−Ｚｎ系フェライト又はＭｎ−Ｚｎ系フェライトの磁性体粉末の焼結体であっても良い。
【００８３】
あるいは、焼結体に限らず、上記いずれかの磁性体粉末を樹脂に混入して成形した磁性体であってもよい。こうすることにより、焼結体を用いる場合と比較して、コストダウンが可能となる。
【産業上の利用可能性】
【００８４】
本発明の利用分野は特に限定されず、テレビ受像機やコンピュータディスプレイ等に広範囲に利用できる。
【図面の簡単な説明】
【００８５】
【図１】本発明の一実施形態に係るカラー陰極線管装置の概略構成を示す半断面図である。
【図２】本発明の一実施形態に係るカラー陰極線管装置のネック部およびその付近の拡大断面図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る速度調整コイル装置の概略斜視図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る速度調整コイル装置を管軸に沿って見た正面図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る速度変調コイルの展開図である。
【図６】本発明の一実施形態に係る一対の磁性体を管軸に沿って見た正面図である。
【図７】（Ａ）は、一対の磁性体が設けられていない場合において一対の速度変調コイルによる磁束の様子を示した図、（Ｂ）は、一対の磁性体が設けられた本発明の速度変調コイル装置において一対の速度変調コイルによる磁束の様子を示した図である。
【図８】一対の磁性体間の開放部の管軸に対する角度θと画面の縦線細線化率との関係を示した図である。
【図９】一対の磁性体間の開放部の管軸に対する角度θと画面のＴ／Ｂ歪みとの関係を示した図である。
【図１０】一対の磁性体に設けられた突起と漏洩した水平偏向磁界の分布との関係を示した図である。
【図１１】一対の磁性体に設けられた突起の高さｘｌと画面のＰＱＨ変化量との関係を示した図である。
【図１２】速度変調コイルに対する磁性体の管軸方向の相対位置の定義を説明する側面図である。
【図１３】本発明の別の実施形態に係るカラー陰極線管装置のネック部およびその付近の拡大断面図である。
【符号の説明】
【００８６】
１  カラー陰極線管装置
１０  カラー陰極線管
１１  フェースパネル
１２  ファンネル
１３  ネック部
１４  蛍光体スクリーン
１５  シャドウマスク
１６  電子銃
１７  主レンズ
１８  電子ビーム
３０  偏向ヨーク
３２  水平偏向コイル
３４  垂直偏向コイル
３６  フェライトコア
３８，３９  樹脂枠
３９ａ  延設部
４０  ＣＰＵ
４２  樹脂枠
４４  ピュリティー（色純化）磁石
４６  ４極磁石
４８  ６極磁石
５０  速度変調コイル装置
５２，５２ａ，５２ｂ  速度変調コイル
５３ａ  直線部
５３ｂ  湾曲部
５４，５４ａ，５４ｂ  磁性体
５５  開放部
５６ａ，５６ｂ  磁性体の突起
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2006209997.tif 000009
【図８】
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【図９】
2006209997.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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