(57)【要約】【課題】基地局間の干渉が存在する場合にスループットの低下を回避可能な通信方法を得ること。【解決手段】ＣＳＭＡを採用する通信システムにおいて実現可能で、かつＲＴＳ／ＣＴＳにより隠れ端末によるパケットの衝突を回避可能な通信方法において、ＲＴＳフレームを送信したＳＴＡ３が、パケットの衝突を回避するために送信禁止状態となっている自端末の属するＡＰ１からＲＴＳフレームに対するＣＴＳフレームを所定のタイミングで受信できなかった場合にＡＰ１からのポーリングフレームを待ち、ＡＰ１が、送信禁止状態の期間に自局あてのＲＴＳフレームをＳＴＡ３から受信した後に送信可能状態となるとＳＴＡ３にポーリングフレームを送信し、ＳＴＡ３がＡＰ１からのポーリングフレームを受信するとＳＴＡ３がＡＰ１に所定のデータフレームを送信する。【選択図】        図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＣＳＭＡ（Carrier Sense Multiple Access）を採用する通信システムにおいて実現可能で、かつＲＴＳ（Request to Send）／ＣＴＳ（Clear to Send）により隠れ端末によるパケットの衝突を回避可能な通信方法において、
ＲＴＳフレームを送信した無線端末が、パケットの衝突を回避するために送信禁止状態となっている自端末の属する基地局からＲＴＳフレームに対するＣＴＳフレームを所定のタイミングで受信できなかった場合に、前記基地局からのポーリング（QoS CF-Poll：Contention Free Polling）フレームを待つポーリング待ちステップと、
前記基地局が、送信禁止状態の期間に自局あてのＲＴＳフレームを無線端末から受信した場合であって、送信禁止状態が解除されて送信可能状態となった際に、前記無線端末にポーリングフレームを送信するポーリングステップと、
前記無線端末が前記基地局からのポーリングフレームを受信すると、前記無線端末が前記基地局に所定のデータフレームを送信するデータ送信ステップと、
を含むことを特徴とする通信方法。
【請求項２】
前記ポーリング待ちステップは、前記無線端末が前記基地局に前記ＲＴＳの再送信を行うまでの所定の期間、前記無線端末が前記基地局からのポーリングフレームを待つことを特徴とする請求項１に記載の通信方法。
【請求項３】
前記ポーリング待ちステップの後、前記無線端末が前記基地局に前記ＲＴＳの再送信を行うまでの所定の期間に前記無線端末が前記基地局からのポーリングフレームを受信しない場合に、前記無線端末が前記基地局にＲＴＳフレームを再送信する際に前記無線端末が前記基地局からのポーリング待ちを解除するポーリング解除ステップをさらに含むことを特徴とする請求項２に記載の通信方法。
【請求項４】
前記データ送信ステップは、前記無線端末から前記基地局への前記ＲＴＳフレームの再送信処理を中止させる送信中止ステップを含むことを特徴とする請求項１〜３のいずれか１つに記載の通信方法。
【請求項５】
前記ポーリング待ちステップは、前記無線端末が、前記基地局からのＣＴＳフレームに対して送信する応答用バッファに蓄積されたデータフレームを前記基地局へのポーリング応答用バッファに移動させるポーリング応答準備ステップを含むことを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つに記載の通信方法。
【請求項６】
前記ポーリングステップは、前記基地局が送信禁止状態の期間に自局あてのＲＴＳフレームを前記無線端末から受信した場合に、前記受信したＲＴＳフレームから該ＲＴＳフレームの送信元アドレスとＮＡＶ（Network Allocation Vector）情報を抽出するとともにポーリングリスト情報として記憶するポーリングリスト記憶ステップをさらに含み、
前記ポーリングステップは、前記基地局が前記ポーリングリスト情報に基づいて前記無線端末にポーリングフレームを送信することを特徴とする請求項１〜５のいずれか１つに記載の通信方法。
【請求項７】
前記ポーリング待ちステップの前に、前記基地局が、前記送信禁止状態はＮＡＶによる送信禁止状態ではなくキャリアセンスに伴うビジーによる送信禁止状態であるか否かを判断する送信禁止状態判断ステップと、
前記基地局がキャリアセンスによって送信禁止状態になったと判断した場合に、自局あてのＲＴＳフレームを前記無線端末から受信するＲＴＳ受信ステップと、
をさらに含むことを特徴とする請求項１〜６のいずれか１つに記載の通信方法。
【請求項８】
ＣＳＭＡ（Carrier Sense Multiple Access）を採用する通信方法において、
第１の基地局との間で干渉が有ると判断した第２の基地局が、送信アンテナを無指向性に切り換えて第１の無線端末へＣＴＳ（Clear to Send）フレームを送信する無指向性送信ステップと、
前記送信アンテナを指向性に切り換えて前記第１の無線端末にデータフレームを送信する指向性送信ステップと、
前記第２の基地局が送信したＣＴＳフレームを受信して送信禁止状態となる前記第１の基地局が、送信禁止状態はＮＡＶ（Network Allocation Vector）による送信禁止状態ではなくキャリアセンスに伴うビジーによる送信禁止状態であるか否かを判断する送信禁止状態判断ステップと、
前記第１の基地局がキャリアセンスによって送信禁止状態になったと判断した場合に、自局あてのＲＴＳフレームを第２の無線端末から受信するＲＴＳ受信ステップと、
前記第１の基地局が、送信禁止状態の期間に自局あてのＲＴＳフレームを前記第２の無線端末から受信した場合であって、送信禁止状態が解除されて送信可能状態となった際に、前記弟２の無線端末に前記ＲＴＳフレームに対するＣＴＳフレームを送信するＣＴＳ送信ステップと、
を含むことを特徴とする通信方法。
【請求項９】
ＣＳＭＡ（Carrier Sense Multiple Access）を採用する通信方法において、
第１の基地局との間で干渉が有ると判断した第２の基地局が、送信アンテナを無指向性に切り換えて自局をあて先としたポーリングフレーム(QoS CF-Poll:Contention Free Polling）を送信する無指向性送信ステップと、
前記送信アンテナを指向性に切り換えて前記第１の無線端末にデータフレームを送信する指向性送信ステップと、
前記第２の基地局が送信したポーリングフレームを受信して送信禁止状態となる前記第１の基地局が、送信禁止状態はＮＡＶ（Network Allocation Vector）による送信禁止状態ではなくキャリアセンスに伴うビジーによる送信禁止状態であるか否かを判断する送信禁止状態判断ステップと、
前記第１の基地局がキャリアセンスによって送信禁止状態になったと判断した場合に、自局あてのＲＴＳフレームを第２の無線端末から受信するＲＴＳ受信ステップと、
前記第１の基地局が、送信禁止状態の期間に自局あてのＲＴＳフレームを前記第２の無線端末から受信した場合であって、送信禁止状態が解除されて送信可能状態となった際に、前記弟２の無線端末に前記ＲＴＳフレームに対するＣＴＳフレームを送信するＣＴＳ送信ステップと、
を含むことを特徴とする通信方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ランダムアクセス技術の１つであるＣＳＭＡ（Carrier Sense Multiple Access）を採用するディジタル無線通信システムにおける通信方法に関するものであり、特に、干渉による性能劣化を回避可能な通信方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
以下、従来の通信方法について説明する。ランダムアクセス技術の１つであるＣＳＭＡは、たとえば、無線パケット通信等を行う通信システムにて採用されている。上記ＣＳＭＡにおいては、システムを構成する複数の無線端末が、無線パケット送信に先立ち無線チャネルをキャリアセンスする。そして、チャネル使用中(チャネルビジー)を認識した場合は無線パケットの送信を控え、その後、チャネル未使用（チャネルアイドル）を認識した段階で無線パケットを送信する。
【０００３】
しかしながら、上記通信システムにおいては、無線端末が指向性アンテナを使用している場合、無線端末間の距離が離れている場合、無線端末間に電波を遮断する障害物が存在する場合などのように、他の無線端末の送信信号を直接受信できない状況がある。このように、同一通信システムを構成しているにもかかわらずその存在を認識できない無線端末を、「隠れ端末」と呼ぶ。隠れ端末に相当する無線端末間では、キャリアセンスが有効に機能しないため、一方が無線パケットを送信中に他方が無線パケットの送信を開始してしまう場合が発生し、このような場合には、たとえば、両無線端末の中間位置に存在する無線基地局で無線パケットの衝突が発生し、正常な通信ができなくなる。
【０００４】
下記非特許文献１においては、ＣＳＭＡ／ＣＡ（Carrier Sense Multiple Access with Collision Avoidance）を用いたＤＣＦ（Distributed Coordination Function）のＲＴＳ（Request to Send）／ＣＴＳ（Clear to Send）により、上記隠れ端末問題を改善する。
【０００５】
ここで、上記ＣＳＭＡを採用する無線ＬＡＮシステムにおける、基地局（ＡＰ）と無線端末（ＳＴＡ）との間の通信方法について説明する。なお、ここでは、ＳＴＡ１がＡＰ１に属し、ＳＴＡ２とＳＴＡ３がＡＰ２に属した状態で、通信を行う場合を想定する。また、上記ＳＴＡ１〜３は、それぞれが属するＡＰに向けた指向性アンテナを使用しており、ＡＰ１，２は無指向性のアンテナを使用している場合を想定する。上記ＡＰ１はＡＰ２の通信範囲にはないが、干渉範囲に存在し、ＡＰ２はＡＰ１の通信範囲にはないが、干渉範囲に存在することを想定する。また、このシステムで用いるＲＴＳ、ＣＴＳ、ＤＡＴＡ、ＡＣＫのパケットフォーマットは、パケットを区別するためのパケットタイプフィールドと、送受信シーケンスによるチャネル使用期間フィールドと、受信アドレスフィールドと、送信アドレスフィールド（ＣＴＳ、ＡＣＫにはない）と、パケットのビット誤りをチェックするための誤りチェックフィールドと、を含んでいる。
【０００６】
まず、ＡＰ２がＳＴＡ２に対してＤＡＴＡフレームを送信する。このシステムでは、フレームに対応する無線信号を検出（キャリアセンス）した無線端末（ＳＴＡ）は、無線回線ビジーによる送信禁止状態となる。さらに、このシステムで用いるフレームには、ＮＡＶ（Net Allocation Vector）と呼ばれる仮想キャリアセンス情報が含まれており、たとえば、受信アドレスに対応する無線端末との通信におけるチャネル使用期限が示されている。したがって、受信アドレス以外の無線端末はＮＡＶに明記された時刻（時間期間）まで送信禁止状態となる。すなわち、ここでは、ＳＴＡ３が送信禁止状態となる。
【０００７】
つぎに、チャネル使用期限に達して上記送信禁止状態が解除された状態で、ＳＴＡ３がＡＰ２に対してＲＴＳフレームを送信すると、ＡＰ２は、ＣＴＳフレームをＳＴＡ３に対して送信する。そして、ＣＴＳフレームを受信したＳＴＡ３が、ＡＰ２に対してＤＡＴＡフレームを送信し、受信完了後、ＡＰ２がＳＴＡ３に対してＡＣＫフレームを返送する。
【０００８】
このように、上記従来の無線ＬＡＮシステムにおいては、同一周波数で動作する複数の無線端末（ＳＴＡ）同士が干渉することによって隠れ端末が存在する場合、キャリアセンスにまたはＮＡＶによりパケットの衝突を回避できる。
【０００９】
【非特許文献１】無線ＬＡＮ標準化規格ＩＥＥＥ８０２．１１
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、上記従来の通信方法においては、たとえば、ＡＰ１が、他の同一周波数で動作するＡＰ２のパケットをキャリアセンスすることにより送信禁止状態となり、この送信禁止状態のときには、ＡＰ１はＳＴＡ１からのＲＴＳフレームを受信できても、ＳＴＡ１にＣＴＳフレームを送信することができなくなる。そして、ＳＴＡ１は、所定のタイミングでＣＴＳフレームを受信できないため、再送回数に応じて長くなるランダムな待ち時間の後、ＳＴＡ１にＲＴＳフレームを再送する。このように、ＳＴＡ１がＡＰ１にＲＴＳフレームの再送信を繰り返すこと等によって、スループットが極端に低下するという問題があった。
【００１１】
本発明は、上記に鑑みてなされたものであって、基地局間の干渉が存在する場合に、スループットの低下を回避可能な通信方法を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上述した課題を解決し、目的を達成するために、本発明にかかる通信方法にあっては、ＣＳＭＡ（Carrier Sense Multiple Access）を採用する通信システムにおいて実現可能で、かつＲＴＳ（Request to Send）／ＣＴＳ（Clear to Send）により隠れ端末によるパケットの衝突を回避可能な通信方法において、ＲＴＳフレームを送信した無線端末が、パケットの衝突を回避するために送信禁止状態となっている自端末の属する基地局からＲＴＳフレームに対するＣＴＳフレームを所定のタイミングで受信できなかった場合に、前記基地局からのポーリング（QoS CF-Poll：Contention Free Polling）フレームを待つポーリング待ちステップと、前記基地局が、送信禁止状態の期間に自局あてのＲＴＳフレームを無線端末から受信した場合であって、送信禁止状態が解除されて送信可能状態となった際に、前記無線端末にポーリングフレームを送信するポーリングステップと、前記無線端末が前記基地局からのポーリングフレームを受信すると、前記無線端末が前記基地局に所定のデータフレームを送信するデータ送信ステップと、を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
この発明によれば、隠れ端末の影響で送信禁止状態となっている基地局が、送信可能状態に移行した時点で無線端末にポーリングフレームを送信するとともに、無線端末は基地局からポーリングフレームを受信すると基地局へデータフレームを送信するので、基地局間の干渉が存在する場合であっても、無線端末によるＲＴＳの再送回数が少なくなり、スループットの低下を回避することが可能になるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下に、本発明にかかる通信方法の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。なお、この実施の形態によりこの発明が限定されるものではない。
【００１５】
実施の形態１．
図１は、本発明にかかる通信方法を実現可能な通信システムの構成を示す図であり、基地局（ＡＰ）と無線端末（ＳＴＡ）の通信状況を表している。この通信システムでは、ＳＴＡ３がＡＰ１に属し、ＳＴＡ４およびＳＴＡ５がＡＰ２に属した状態で、パケット通信を行う場合を想定する。また、上記ＡＰ１はＡＰ２の干渉範囲に存在し、ＡＰ２はＡＰ１の干渉範囲に存在する。また、上記ＳＴＡ３〜５は、それぞれが属するＡＰに向けた指向性アンテナを使用しており、ＡＰ１，２は無指向性のアンテナを使用している場合を想定する。
【００１６】
また、図２は、実施の形態１の通信システムのフレームフォーマットを示す図である。ここでのフレームは、パケットを区別するためのパケットタイプフィールドと、無線パケットの送受信シーケンスによるチャネルの使用期間（使用期限）を示すチャネル使用期間フィールドと、受信アドレスフィールド（宛先アドレスフィールド）と、送信アドレスフィールド（送信元アドレスフィールド）（ＣＴＳおよびＡＣＫにはなし）と、パケットのビット誤りをチェックするための演算結果を付加した誤りチェックフィールドと、を含んでいる。
【００１７】
すなわち、ＲＴＳフレームは、パケットタイプフィールド（ＲＴＳ）、チャネル使用期間フィールド、受信アドレスフィールド、送信アドレスフィールド、誤りチェックフィールドを含んでいる。また、ＣＴＳフレームは、パケットタイプフィールド（ＣＴＳ）、チャネル使用期間フィールド、受信アドレスフィールド、誤りチェックフィールドを含んでいる。
【００１８】
また、ＤＡＴＡフレームは、パケットタイプフィールド（ＤＡＴＡ）、チャネル使用期間フィールド、受信アドレスフィールド、送信アドレスフィールド、アドレスフィールド、ＤＡＴＡ（実データ）、誤りチェックフィールドを含んでいる。また、ＡＣＫフレームは、パケットタイプフィールド（ＡＣＫ）、チャネル使用期間フィールド、受信アドレスフィールド、誤りチェックフィールドを含んでいる。
【００１９】
また、ＱｏＳＣＦ−Ｐｏｌｌ（Quality of Service Contention Free Polling）フレームは、パケットタイプフィールド（ＣＦ−Ｐｏｌｌ）、チャネル使用期間フィールド、受信アドレスフィールド、送信アドレスフィールド、アドレスフィールド、誤りチェックフィールドを含んでいる。なお、IEEE802.11の詳細なフィールドや、変復調方式等に依存する各無線パケットに共通に付加されるフィールドについては省略する。
【００２０】
ここで、本実施の形態１の通信方法を、図面を用いて具体的に説明する。図３は、本実施の形態１の通信方法を示す図である。ここでは、一例として、IEEE802.11に基づく無線ＬＡＮシステムにおける、基地局（ＡＰ）と無線端末（ＳＴＡ）との間の通信方法について説明する。なお、図示の縦軸を時間軸とし、また、矢印はＡＰからＳＴＡへのフレームあるいはＳＴＡからＡＰへのフレームを表している。
【００２１】
まず、ＡＰ２がＳＴＡ４に対してIEEE802.11のＤＡＴＡレームを送信する（図３、ステップＳ１）。フレームには、ＮＡＶと呼ばれる仮想キャリアセンス情報が含まれており、たとえば、受信アドレスに対応する無線端末との通信におけるチャネル使用期間が示されている。したがって、受信アドレス以外の無線端末はＮＡＶに明記された時刻まで送信禁止状態となる。すなわち、ここでは、ＳＴＡ５がＡＰ２の通信範囲に存在することから、ＳＴＡ５が送信禁止状態となる（ステップＳ２）。つぎに、ＤＡＴＡフレームの受信を完了したＳＴＡ４が、ＡＰ２に対してＡＣＫフレームを返送する（ステップＳ３）。
【００２２】
一方、ステップＳ１の処理でＡＰ２から干渉フレームを受け取ったＡＰ１は、キャリアセンスにより送信禁止状態となっているため（ステップＳ４）、たとえば、図示のように、ＳＴＡ３からＲＴＳフレームを受信した場合であっても（ステップＳ５）、ＣＴＳフレームを返送できない（ステップＳ６）。そして、ＳＴＡ３では、所定時間が経過してもＣＴＳフレームが返送されてこないので、ＲＴＳフレームを再送するためのタイミング待ちを行う（ステップＳ７）。
【００２３】
つぎに、本実施の形態１では、ステップＳ１の処理でＡＰ２から干渉フレームを受け取ったＡＰ１は、フレームを正常に受信可能でＮＡＶ情報を読みとることができる状態であって仮想キャリアセンスによりビジーとなるのか、又はキャリアセンスはできるがフレームを正常に受信できない状態であってキャリアセンスによりビジーとなるのかを判断（干渉／ＮＡＶ判断）する（ステップＳ８）。ＡＰ１は、キャリアセンスにより送信禁止状態になる場合には、受信処理（干渉時受信）を行う（ステップＳ９）。なお、ＡＰ１は、ＮＡＶにより送信禁止状態になる場合は、消費電力を抑えるために受信処理を停止してもよい。
【００２４】
つぎに、ステップＳ５の処理でＲＴＳフレームを受信したＡＰ１は、受信したＲＴＳフレームから、ＳＴＡ３に対応する送信アドレスや、チャネル使用期間（以下、ポーリング対象情報という）を読みとり、一時ポーリングリスト（干渉の影響でＣＴＳフレームを送信できなかったＳＴＡからのＲＴＳに関する情報リスト）にポーリング対象情報を格納する（ステップＳ１０）。図３では、ＡＰ１がＳＴＡ３からのＲＴＳフレームを１回受信する場合を示しているが、複数のＳＴＡから、複数回のフレームを受信する場合は、重複のないポーリング対象情報を一時ポーリングリストに格納する。
【００２５】
つぎに、ＳＴＡ３は、所定時間が経過してもＣＴＳフレームが返送されてこない時点（ステップＳ６）で、ポーリングが返送されてきた場合に備える処理（ポーリング応答準備）を実施する。ここでのＳＴＡ３は、ＣＴＳが返送されてきた場合に備えて準備していたＤＡＴＡフレームを利用して、ポーリング応答準備を行なう（ステップＳ１１）。ＳＴＡ３は、例えばＣＴＳ応答用のバッファからポーリング応答準備用のバッファにデータを移動させること等によってポーリング応答準備を行なう。そして、ＳＴＡ３は、ＲＴＳの再送待ちの期間だけ、ポーリングの返送を待つ（ステップＳ１２）。
【００２６】
つぎに、送信可能状態となったＡＰ１では、ＲＴＳフレームを受信したにもかかわらず、干渉の影響でＣＴＳフレームを送信できなかったために一時ポーリングリストにポーリング対象情報を格納している場合には、一時ポーリングリスト（ポーリング対象情報）に基づいてポーリング（ポーリングフレームの送信）を実施する（ステップＳ１３）。図３では、ＡＰ１がＳＴＡ３へのポーリングのみを実施している場合を示しているが、一時ポーリングリストに複数の項目（ポーリング対象情報）が格納されている場合には、ＡＰ１は各項目に対して順次ポーリングを実施する。ここでのＡＰ１からＳＴＡ３へのポーリングは、送信許可に関する情報（ＱｏＳＣＦ−Ｐｏｌｌ）によって行なう。
【００２７】
つぎに、ステップＳ１３の処理でポーリングフレームを受信したＳＴＡ３では、ステップＳ１１の処理で準備しておいたＤＡＴＡフレームを読み出し、読み出したＤＡＴＡフレームをＡＰ１に対して送信する（ステップＳ１４）。これと同時に、ＳＴＡ３はＲＴＳ再送のタイミングを待っているタイマ待ちをキャンセルし、再送予定であったＲＴＳフレームの破棄などによってＲＴＳの再送中止処理を実施する（ステップＳ１５）。
【００２８】
つぎに、ＳＴＡ３からのＤＡＴＡフレームの受信を完了したＡＰ１は、一時ポーリングリストから、ＳＴＡ３に関するポーリング対象情報を破棄する（ステップＳ１６）。そして、ＡＰ１はＳＴＡ３に対してＡＣＫフレームを返送する（ステップＳ１７）。
【００２９】
図３においては、ＳＴＡ３が、ポーリングフレームを受信した場合を記載しているが、ＡＰ１からＳＴＡ３へのポーリングの送信タイミングより、ＳＴＡ３からＡＰへの再送タイミングの方が早い場合がある。この場合、ＳＴＡ３はＲＴＳフレームの再送を実施した時点で、ポーリング待ち状態を解除する（ステップＳ１８）。
【００３０】
この後、ＳＴＡ３では、所定時間が経過してもＣＴＳフレームが返送されてこなければ、ＲＴＳフレームを再送するためのタイミング待ちを行い（ステップＳ７）、ステップＳ８〜Ｓ１６の処理を行う。
【００３１】
このように、ＳＴＡ３によってＲＴＳフレームの再送、又はポーリングフレームの受信が実施された場合に、ＲＴＳフレームの再送処理またはポーリング待ち状態を停止させることによって、重複した処理の実施を回避することが可能となる。
【００３２】
このように、実施の形態１によれば、所定の基地局が、無線端末からのアクセスががあったにもかかわらず、隠れ端末の影響で送信禁止状態となっている場合、送信可能状態に移行した時点で、受信できなかったＤＡＴＡフレームを送信してもらうためのポーリングフレームを送信し、無線端末にＤＡＴＡフレームを送信させることとした。また、無線端末は、基地局からＣＴＳを受信できない場合に、基地局からのポーリング待ち状態となり、ＲＴＳの再送タイミングを長くすることとした。これにより、基地局間の干渉が存在する場合であっても、無線端末によるＲＴＳの再送回数が少なくなり、スループットの低下を回避することが可能となる。
【００３３】
また、ＳＴＡ３は所定時間が経過してもＡＰ１からＣＴＳフレームが返送されてこない場合にポーリング応答準備を行うので、ＡＰ１からポーリングフレームを受信した際に迅速にデータフレームを送信することが可能となる。
【００３４】
実施の形態２．
以下、実施の形態２の通信方法について説明する。実施の形態２では、基地局間の干渉が発生した場合に、送信アンテナを無指向性に切り換えて無線端末にＣＴＳフレームを送信した後、送信アンテナを指向性に切り換えて無線端末にデータフレームを送信する。なお、通信システムの構成については、先に説明した実施の形態１の図１と同様であるため、同一の符号を付してその説明を省略する。また、本実施の形態で用いる各フレームフォーマットについても、先に説明した実施の形態１の図２と同様である。
【００３５】
図４は、本実施の形態２の通信方法を示す図である。まず、ＡＰ１がＳＴＡ３に対してIEEE802.11のＤＡＴＡレームを送信する（図４、ステップＳ３０）。ＡＰ２は、所定の期間にわたり、フレームの受信ができないが、キャリアセンスのできる信号を検出することにより、干渉の有無を判断する（ステップＳ３１）。すなわち、ここではＡＰ１がＳＴＡ３にＤＡＴＡフレームを送信しており、これによりＡＰ２は干渉ありと判断する。ＡＰ２が干渉を受けている場合は、逆に自局が干渉を与える可能性があると想定される。つぎに、ＤＡＴＡフレームの受信を完了したＳＴＡ３が、ＡＰ１に対してＡＣＫフレームを返送する（ステップＳ３２）。
【００３６】
実施の形態１においては、ＡＰ２がＳＴＡ４にＤＡＴＡを送信する場合、ＤＡＴＡフレームを送信していたが、実施の形態２でのＡＰ２は、送信アンテナを無指向性に切り換えて（ステップＳ３３）、ＳＴＡ４にＣＴＳフレームを送信する（ステップＳ３４）。ＣＴＳフレームには、ＮＡＶ（仮想キャリアセンス情報）が含まれており、たとえば、受信アドレスに対応する無線端末との通信におけるチャネル使用期間が示されている。したがって、受信アドレス以外の無線端末はＮＡＶに明記された時刻まで送信禁止状態となる。すなわち、ここでは、ＳＴＡ５が、ＡＰ２の通信範囲に存在することから、ＳＴＡ５が送信禁止状態となる（ステップＳ３５）。
【００３７】
つぎに、ＡＰ２は、送信アンテナを指向性に切り換えて（ステップＳ３６）、ＳＴＡ４にＤＡＴＡフレームを送信する（ステップＳ３７）。ここで、送信アンテナの指向性はＳＴＡ４に向けられるため、ＡＰ１では、キャリアセンスできず、干渉とならない。そして、ＤＡＴＡフレームの受信を完了したＳＴＡ４は、ＡＰ２にＡＣＫフレームを返送する（ステップＳ３８）。
【００３８】
一方、ステップＳ３４の処理でＡＰ２から干渉フレームを受け取ったＡＰ１は、キャリアセンスにより送信禁止状態となっている（ステップＳ３９）。しかし、この干渉フレームは、データ本体を含まず比較的短いＣＴＳフレームであるため、ＡＰ１が送信禁止状態となる期間はごく短い時間となる。ここでのＡＰ１は、実施の形態１と同様に、ＮＡＶによる送信禁止がキャリアセンスによる送信禁止であるか否かを判断し、キャリアセンスによる送信禁止の場合は、干渉時も受信処理を行うものとする。
【００３９】
たとえば、図示のように、ＡＰ１がＳＴＡ３からＲＴＳフレームを受信した場合（ステップＳ４０）、ＡＰ１の送信禁止状態となる期間がごく短いので、ＣＴＳフレームを返送できる場合（状態）が多くなる（ステップＳ４１）。これにより、ＳＴＡ３は、所定のタイミングでＣＴＳフレームを受信でき、準備していたＤＡＴＡフレームをＡＰ１に送信することができる（ステップＳ４２）。そして、ＤＡＴＡフレームの受信を完了したＡＰ１は、ＳＴＡ３に、ＡＣＫフレームを返送する（ステップＳ４３）。これにより、ＡＰ１とＳＴＡ３の間のデータの伝送が性能劣化することなく完了する。
【００４０】
なお、ＣＴＳフレームに続けてＤＡＴＡフレームを送信するシーケンスは、IEEE802.11gで認められているシーケンスであるが、互換性のある変調方式によりＣＴＳフレームを送信することによって周辺の無線端末を送信禁止状態にした後に、互換性のない変調方式を用いてＤＡＴＡフレームを送信するためのものであり、アンテナの指向性を切り換える必要はない。
【００４１】
また、本実施の形態２では、ＡＰ２がＤＡＴＡフレームの送信の前に、ＣＴＳフレームを送信することとしたが、ＡＰ２はＣＴＳフレームの代わりに、自分自身に対するポーリングフレーム（ＱｏＳＣＦ−Ｐｏｌｌ）を送信することとしてもよい。ステップＳ３４の処理でＡＰ２からポーリングフレームを受け取ったＡＰ１は、キャリアセンスにより送信禁止状態となる（ステップＳ３９）。
【００４２】
このように、実施の形態２によれば、所定の基地局が他の基地局から送信されるＤＡＴＡによって干渉を受けている場合に、干渉を受けている基地局が無線端末に無指向性のアンテナでＣＴＳを送信した後に指向性のアンテナで無線端末にＤＡＴＡを送信させることとした。また、他の基地局に干渉を与えている基地局は、干渉を受けている基地局からのＣＴＳを受信した場合であっても、キャリアセンスによる送信禁止の場合は、干渉時も受信処理を行うこととした。これにより、基地局間の干渉が存在する場合であっても、他の基地局に干渉を与えている基地局はビジーになる期間が短くなり、基地局と無線端末の間のデータ伝送の性能劣化を少なくすることが可能となる。
【００４３】
また、ＣＴＳフレームに続けてＤＡＴＡフレームを送信するシーケンスは、ＤＡＴＡフレームの誤り率が小さくなるといった効果や、宛先以外の無線端末へのＤＡＴＡフレームに含まれる情報漏洩を抑えるといった効果を奏する。
【産業上の利用可能性】
【００４４】
以上のように、本発明にかかる通信方法は、ＣＳＭＡを採用する通信システムの通信方法に有用であり、特に、スループットの低下の回避に適している。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】本発明にかかる通信方法を実現可能な通信システムの構成を示す図である。
【図２】通信システムのフレームフォーマットを示す図である。
【図３】実施の形態１の通信方法を示す図である。
【図４】実施の形態２の通信方法を示す図である。
【符号の説明】
【００４６】
１，２  基地局（ＡＰ）
３〜５  無線端末（ＳＴＡ）
【図１】
2006261984.tif 000003
【図２】
2006261984.tif 000004
【図３】
2006261984.tif 000005
【図４】
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