(57)【要約】【課題】限られた電力量の電池によって告知手段を含む複数の機能を実現する電子機器において、告知手段を適時にかつ確実に動作させること。【解決手段】所定の状態を告知（たとえばアラーム音出力）する告知部１０２と、所定の機能を実現する動作（たとえば照明点灯動作）をおこなう機能実現部１０３と、告知部１０２および機能実現部１０３へ電力を供給する電池１０１と、告知部１０２による告知開始を予告する告知予告部１０５と、告知予告部１０５による予告に基づいて、告知開始よりも前に機能実現部１０３による動作を禁止する動作制御部１０４と、を備える。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の状態を告知する告知手段と、
所定の機能を実現する動作をおこなう機能実現手段と、
前記告知手段および前記機能実現手段へ電力を供給する電池と、
前記告知開始よりも前に前記機能実現手段による動作を禁止する動作制御手段と、
を備えたことを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記告知手段による告知がおこなわれることを予告する信号（以下「予告信号」という）を出力する予告手段を備え、
前記動作制御手段は、前記予告信号に基づいて前記機能実現手段による動作を禁止することを特徴とする請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
所定の計測をおこなう計測手段を備え、
前記所定の状態は、前記計測手段による計測値が所定値に達した状態であり、
前記予告手段は、前記所定値と、前記計測手段による現在の計測値との差が所定量以内になったことに基づいて前記予告信号を出力することを特徴とする請求項１または２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記計測手段は、現在時刻を計時する計時手段を含み、
前記所定値は、あらかじめ設定されたアラーム時刻であり、
前記予告手段は、前記アラーム時刻と前記現在時刻との差が所定時間以内になった場合に前記予告信号を出力することを特徴とする請求項３に記載の電子機器。
【請求項５】
前記計測手段は、所定の動作の開始時点からの経過時間を計時する経過時間計時手段を含み、
前記所定値は、あらかじめ設定された時間（以下「設定時間」という）であり、
前記予告手段は、前記設定時間と前記経過時間との差が所定時間以内になった場合に前記予告信号を出力することを特徴とする請求項３に記載の電子機器。
【請求項６】
潜水中であるか否かを判定する潜水状態判定手段を備え、
前記経過時間計時手段は、潜水開始時点からの経過時間（以下「潜水時間」という）を計時する潜水時間計時手段を含むことを特徴とする請求項５に記載の電子機器。
【請求項７】
前記計測手段が計測する計測値は、計測時間とは無関係に増減し得る値であり、
前記動作制御手段は、前記機能実現手段による動作を禁止した状態で、前記計測値が前記所定値よりも小さくなった場合には、前記禁止状態を解除することを特徴とする請求項３〜６のいずれか一つに記載の電子機器。
【請求項８】
前記計測手段は、潜水中の深度を計測する深度計測手段を含み、
前記所定値は、あらかじめ設定された深度（以下「設定深度」という）であり、
前記予告手段は、前記設定深度と前記潜水中の深度との差が所定の深度よりも小さくなった場合に前記予告信号を出力することを特徴とする請求項３に記載の電子機器。
【請求項９】
潜水または浮上速度を所定時間間隔毎に測定するとともに、潜水または浮上速度が、あらかじめ設定された速度よりも速い場合に速度検出信号を出力する速度検出手段を備え、
前記計測手段は、前記速度検出信号の連続出力回数を計数する計数手段を含み、
前記所定値は、前記速度検出信号に対してあらかじめ設定された連続出力回数であり、
前記予告手段は、前記あらかじめ設定された連続出力回数と、前記速度検出手段の連続出力回数との差が、所定回数以下になった場合に前記予告信号を出力することを特徴とする請求項３に記載の電子機器。
【請求項１０】
前記動作制御手段による動作の禁止が開始された時点、または前記告知手段による告知が開始／終了した時点からの経過時間を計時する禁止時間計時手段を備え、
前記動作制御手段は、前記禁止時間計時手段によって計時された経過時間に基づいて、前記動作の禁止を解除することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一つに記載の電子機器。
【請求項１１】
前記電池の電圧を検出する電圧検出手段を備え、
前記動作制御手段は、前記電圧検出手段によって検出された電圧に基づいて、前記動作の禁止を解除することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一つに記載の電子機器。
【請求項１２】
前記告知手段は、前記動作制御手段によって前記機能実現手段による前記動作の禁止を解除した直後に当該禁止を解除する旨を告知することを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一つに記載の電子機器。
【請求項１３】
前記告知手段は、前記動作制御手段によって前記機能実現手段による前記動作を禁止する直前に、当該禁止する旨を告知することを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一つに記載の電子機器。
【請求項１４】
前記所定の機能を実現する動作は、照明点灯動作、ＧＰＳ受信動作、方位測定動作、通信動作および標準時刻情報信号を含む標準電波の受信動作の少なくともいずれか一つであることを特徴とする請求項１〜１３のいずれか一つに記載の電子機器。
【請求項１５】
外部操作部材を備え、
前記所定の機能を実現する動作は、前記外部操作部材の操作に基づいておこなわれることを特徴とする請求項１〜１４のいずれか一つに記載の電子機器。
【請求項１６】
所定の状態を告知する告知手段と、所定の機能を実現する動作をおこなう機能実現手段と、前記告知手段および前記機能実現手段へ電力を供給する電池と、を備えた電子機器の動作制御方法であって、
前記告知開始よりも前に前記機能実現手段による動作を禁止する動作制御工程を含んだことを特徴とする動作制御方法。
【請求項１７】
前記告知手段による告知がおこなわれることを予告する信号（以下「予告信号」という）を出力する予告工程を含み、
前記動作制御工程は、前記予告工程に基づいて前記機能実現手段による動作を禁止することを特徴とする請求項１６に記載の動作制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、所定の状態を告知する告知手段と、所定の機能を実現する動作をおこなう機能実現手段と、前記告知手段および前記機能実現手段へ電力を供給する電池と、を備えた電子機器およびその電子機器の動作制御方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の機能を限られた電力量の電池で動作させる電子機器が存在する。その電子機器の機能のうち、たとえば、告知手段としてのアラーム音出力機能と、照明（たとえばＥＬ照明）機能は、いずれも重負荷を電池に与えることになる。特に、小電力の電池しか備えていない電子機器（たとえば時計）において、アラーム音出力および照明のいずれも電池にとって重負荷となる。これらの電子機器において、アラーム音出力機能と照明機能を同時に動作させると、一時的に電池の電圧が急激に低下し、アラーム音出力機能および照明機能を十分実行させることができなくなる（たとえば、音量が低下したり、照度が低下するなど）だけでなく、時計を動作させるためのマイコンの動作が停止し、計時機能に影響を与えることで、不正確な時刻を表示してしまうことになる。
【０００３】
そのため従来技術にあっては、照明動作中にアラーム音の出力動作状態になった場合、アラーム音を出力させるためのブザー制御信号を発生させ、このブザー制御信号に基づいて、アラーム音の出力と、照明動作の禁止とを同時におこなうことが開示されている（たとえば特許文献１参照。）。
【０００４】
【特許文献１】特開平７−１５３５６９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記従来技術にあっては、照明動作の禁止とアラーム音出力動作の制御を同時におこなうと、照明動作において電池の電圧が低下した状態から、電池電圧の回復時間が全く設けられずにアラーム音出力動作が開始されるので、急激な電圧低下が発生してしまうという問題点があった。この問題を回避するために、照明動作がおこなわれている場合に、電圧の回復を図るために、照明動作が終了してから所定時間経過後にアラーム音出力動作をおこなうことも考えられる。しかし、告知手段としてアラーム音出力は、操作者への危険回避のための警告である場合（特に潜水中など）が多く、アラーム音の出力開始を遅らせることは好ましくない。
【０００６】
この発明は、上述した従来技術による問題点を解消するため、限られた電力量の電池によって告知手段を含む複数の機能を実現する電子機器において、告知手段を適時にかつ確実に動作させることが可能な電子機器および動作制御方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上述した課題を解決し、目的を達成するため、この発明にかかる電子機器は、所定の状態を告知する告知手段と、所定の機能を実現する動作をおこなう機能実現手段と、前記告知手段および前記機能実現手段へ電力を供給する電池と、前記告知開始よりも前に前記機能実現手段による動作を禁止する動作制御手段と、を備えたことを特徴とする。
【０００８】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、前記告知手段による告知がおこなわれることを予告する信号（以下「予告信号」という）を出力する予告手段を備え、前記動作制御手段は、前記予告信号に基づいて前記機能実現手段による動作を禁止することを特徴とする。
【０００９】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、所定の計測をおこなう計測手段を備え、前記所定の状態は、前記計測手段による計測値が所定値に達した状態であり、前記予告手段は、前記所定値と、前記計測手段による現在の計測値との差が所定量以内になったことに基づいて前記予告信号を出力することを特徴とする。
【００１０】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、前記計測手段は、現在時刻を計時する計時手段を含み、前記所定値は、あらかじめ設定されたアラーム時刻であり、前記予告手段は、前記アラーム時刻と前記現在時刻との差が所定時間以内になった場合に前記予告信号を出力することを特徴とする。
【００１１】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、前記計測手段は、所定の動作の開始時点からの経過時間を計時する経過時間計時手段を含み、前記所定値は、あらかじめ設定された時間（以下「設定時間」という）であり、前記予告手段は、前記設定時間と前記経過時間との差が所定時間以内になった場合に前記予告信号を出力することを特徴とする。
【００１２】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、潜水中であるか否かを判定する潜水状態判定手段を備え、前記経過時間計時手段は、潜水開始時点からの経過時間（以下「潜水時間」という）を計時する潜水時間計時手段を含むことを特徴とする。
【００１３】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、前記計測手段が計測する計測値は、計測時間とは無関係に増減し得る値であり、前記動作制御手段は、前記機能実現手段による動作を禁止した状態で、前記計測値が前記所定値よりも小さくなった場合には、前記禁止状態を解除することを特徴とする。
【００１４】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、前記計測手段は、潜水中の深度を計測する深度計測手段を含み、前記所定値は、あらかじめ設定された深度（以下「設定深度」という）であり、前記予告手段は、前記設定深度と前記潜水中の深度との差が所定の深度よりも小さくなった場合に前記予告信号を出力することを特徴とする。
【００１５】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、潜水または浮上速度を所定時間間隔毎に測定するとともに、潜水または浮上速度が、あらかじめ設定された速度よりも速い場合に速度検出信号を出力する速度検出手段を備え、前記計測手段は、前記速度検出信号の連続出力回数を計数する計数手段を含み、前記所定値は、前記速度検出信号に対してあらかじめ設定された連続出力回数であり、前記予告手段は、前記あらかじめ設定された連続出力回数と、前記速度検出手段の連続出力回数との差が、所定回数以下になった場合に前記予告信号を出力することを特徴とする。
【００１６】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、前記動作制御手段による動作の禁止が開始された時点、または前記告知手段による告知が開始／終了した時点からの経過時間を計時する禁止時間計時手段を備え、前記動作制御手段は、前記禁止時間計時手段によって計時された経過時間に基づいて、前記動作の禁止を解除することを特徴とする。
【００１７】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、前記電池の電圧を検出する電圧検出手段を備え、前記動作制御手段は、前記電圧検出手段によって検出された電圧に基づいて、前記動作の禁止を解除することを特徴とする。
【００１８】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、前記告知手段は、前記動作制御手段によって前記機能実現手段による前記動作の禁止を解除した直後に当該禁止を解除する旨を告知することを特徴とする。
【００１９】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、前記告知手段は、前記動作制御手段によって前記機能実現手段による前記動作を禁止する直前に、当該禁止する旨を告知することを特徴とする。
【００２０】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、前記所定の機能を実現する動作は、照明点灯動作、ＧＰＳ受信動作、方位測定動作、通信動作および標準時刻情報信号を含む標準電波の受信動作の少なくともいずれか一つであることを特徴とする。
【００２１】
また、この発明にかかる電子機器は、上記発明において、外部操作部材を備え、前記所定の機能を実現する動作は、前記外部操作部材の操作に基づいておこなわれることを特徴とする。
【００２２】
また、この発明にかかる動作制御方法は、所定の状態を告知する告知手段と、所定の機能を実現する動作をおこなう機能実現手段と、前記告知手段および前記機能実現手段へ電力を供給する電池と、を備えた電子機器の動作制御方法であって、前記告知開始よりも前に前記機能実現手段による動作を禁止する動作制御工程を含んだことを特徴とする。
【００２３】
また、この発明にかかる動作制御方法は、上記発明において、前記告知手段による告知がおこなわれることを予告する信号（以下「予告信号」という）を出力する予告工程を含み、前記動作制御工程は、前記予告工程に基づいて前記機能実現手段による動作を禁止することを特徴とする。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、告知手段による告知開始よりも前の時点で機能実現手段による動作を禁止することで、告知手段による告知開始時点において、電池の電圧を十分回復した状態で告知をおこなうことができ、これによって、限られた電力量の電池によって告知手段を含む複数の機能を実現する電子機器において、告知手段を適時にかつ確実に動作させることが可能な電子機器および動作制御方法が得られるという効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
以下に添付図面を参照して、この発明にかかる電子機器および動作制御方法の好適な実施の形態を詳細に説明する。
【００２６】
（電子機器の機能的構成）
まず、電子機器の機能的構成について説明する。図１は、この発明の本実施の形態にかかる電子機器の機能的構成を示す説明図である。図１おいて、電子機器は、計測部１００と、電池１０１と、告知部１０２と、機能実現部１０３と、動作制御部１０４と、告知予告部１０５と、潜水状態判定部１０８と、潜水／浮上速度検出部１１１と、禁止時間計時部１１３と、電圧検出部１１４と、からなり、計測部１００は、少なくとも、現在時刻計時部１０６と、経過時間計時部１０７（潜水時間計時部１０９を含む）と、潜水深度測定部１１０と、回数計数部１１２と、を含む構成となっている。
【００２７】
ここで、電池１０１は、告知部１０２および機能実現部１０３を含むすべての構成部へ電力を供給する。また、告知部１０２は、後述する所定の状態を告知する。また、告知部１０２は、動作制御部１０４によって機能実現部１０３による動作の禁止を解除した直後に当該禁止を解除する旨を告知する。当該禁止を解除する旨を告知することで、操作者に各種機能が使用可能であることを容易に知らしめることができる。さらに、告知部１０２は、動作制御部１０４によって機能実現部１０３による動作禁止を禁止する直前に、当該禁止する旨を告知する。当該禁止する旨を告知することで、操作者に各種機能が使用できないことを容易に知らしめることができる。これによって、操作者は電子機器が機能不全ではないことを認識できる。
【００２８】
機能実現部１０３は、所定の機能を実現する動作をおこなう。所定の機能を実現する動作とは、たとえばＥＬ点灯、液晶バックライト点灯動作などの照明点灯動作、ＧＰＳ衛星からの電波を受信するＧＰＳ受信動作、方位測定動作、他の電子機器との通信をおこなう通信動作および標準時刻情報信号を含む標準電波の受信動作の少なくともいずれか一つである。また、図示を省略する外部操作部材（たとえば、操作ボタンや竜頭など）を備え、上記所定の機能を実現する動作は、上記外部操作部材の操作に基づいておこなわれるようにしてもよい。
【００２９】
動作制御部１０４は、告知予告部１０５による予告に基づいて、告知開始よりも前に機能実現部１０３による動作を禁止する。また、動作制御部１０４は、告知部１０２による告知が終了してから所定時間経過後に、動作の禁止を解除する。また、動作制御部１０４は、電池１０１の電圧が所定値以上に回復した後に前記動作の禁止を解除する。ここで、動作を禁止するとは、たとえば、機能実現部１０３によってすでに継続しておこなわれている動作を停止したり、機能実現部１０３による動作指示があった場合に、その動作指示を無効にすることである。
【００３０】
また、告知予告部１０５は、告知部１０２により告知がおこなわれることを予告する。告知予告部１０５は、告知がおこなわれることを、告知が開始される時点で初めて動作制御部に報知するのではなく、そのタイミングよりも前の時点（より具体的には、少なくとも動作制御部１０４が機能実現部１０３による動作を禁止するよりも前の時点）で動作制御部１０４に予告する。
【００３１】
ここで、上記計測部は、所定の計測をおこなう。そして、上記所定の状態は、上記計測部による計測値が所定値に達した状態であり、告知予告部１０５は、上記所定値と、上記計測部による現在の計測値との差が所定量以内になったことに基づいて前記予告信号を出力する。
【００３２】
現在時刻計時部１０６は、現在時刻を計時する。ここで上記所定の状態とは、現在時刻計時部１０６によって計時された現在時刻が、あらかじめ設定されたアラーム時刻に達した状態であり、上記所定値は、あらかじめ設定されたアラーム時刻である。告知予告部１０５は、上記アラーム時刻と上記現在時刻との差が所定時間以内になった場合に上記予告信号を出力し、機能実現部１０３による動作を禁止する。
【００３３】
経過時間計時部１０７は、開始時点から経過した時間を計時する。ここで上記所定の状態とは、経過時間計時部１０７によって計時された時間（以下「計時時間」という）が、あらかじめ設定された時間（以下「設定時間」という）に達した状態であり、上記所定値は、あらかじめ設定された時間（以下「設定時間」という）である。告知予告部１０５は、上記設定時間と上記経過時間との差が所定時間以内になった場合に上記予告信号を出力し、機能実現部１０３による動作を禁止する。
【００３４】
潜水状態判定部１０８は、潜水中であるか否かを判定する。また、経過時間計時部１０７に含まれる潜水時間計時部１０９は、潜水状態判定部１０８によって潜水中であると判定されている時間（以下「潜水時間」という）を計時する。そして、上記所定の状態とは、潜水時間が、設定時間に達した状態である。ここで、告知予告部１０５は、上記設定時間と上記経過時間すなわち上記潜水時間との差が所定時間以内になった場合に上記予告信号を出力し、機能実現部１０３による動作を禁止する。
【００３５】
また、計測部１００が計測する計測値は、計測時間とは無関係に増減し得る値であり、動作制御部１０４は、機能実現部１０３による動作を禁止した状態で、上記計測値が上記所定値よりも小さくなった場合には、禁止状態を解除するようにしてもよい。
【００３６】
潜水深度測定部１１０は、潜水中の深度を測定する。ここで上記所定の状態とは、深度測定部１１０によって測定された深度（以下「測定深度」という）が、あらかじめ設定された深度（以下「設定深度」という）に達した状態であり、上記所定値は、あらかじめ設定された深度（以下「設定深度」という）である。告知予告部１０５は、上記設定深度と上記潜水中の深度との差が所定の深度よりも小さくなった場合に上記予告信号を出力し、機能実現部１０３による動作を禁止する。
【００３７】
潜水／浮上速度検出部１１１は、潜水または浮上速度を所定時間間隔毎に測定するとともに、潜水または浮上速度が、あらかじめ設定された速度よりも速い場合に速度検出信号を出力する。また、回数計数部１１２は、上記速度検出信号の連続出力回数を計数し、計数値を記憶する。ここで上記所定値は、上記速度検出信号に対してあらかじめ設定された連続出力回数である。告知予告部１０５は、あらかじめ設定された連続出力回数と、潜水／浮上速度検出部１１１の連続出力回数との差が、所定回数以下になった場合に上記予告信号を出力する。
【００３８】
禁止時間計時部１１３は、動作制御部１０４による動作の禁止が開始された時点、または告知部１０２による告知が開始／終了した時点からの経過時間を計時する。ここで、動作制御部１０４は、禁止時間計時部１１３によって計時された経過時間に基づいて、上記動作の禁止を解除する。具体的には、たとえば、動作制御部１０４による動作の禁止が開始された時点から所定の時間が経過した場合に上記動作の禁止を解除する。また、告知部１０２による告知が開始した時点から所定の時間が経過した場合に上記動作の禁止を解除する。また、告知部１０２による告知が終了した時点から所定の時間が経過した場合に上記動作の禁止を解除する。
【００３９】
電圧検出部１１４は、電池１０１の電圧を検出する。ここで、動作制御部１０４は、電圧検出部１１４によって検出された電圧に基づいて、上記動作の禁止を解除する。具体的には、たとえば、電池１０１の電圧が所定値以上に回復した後に上記動作の禁止を解除する。
【００４０】
（動作制御正方法の処理の内容）
つぎに、この発明の本実施の形態にかかる動作制御方法の処理の内容について説明する。図２〜図４は、この発明の本実施の形態にかかる動作制御方法の処理の手順を示すフローチャートである。
【００４１】
図２のフローチャートにおいて、まず、告知開始情報を取得する（ステップＳ２０１）。ここで告知開始情報とは、たとえばアラーム時刻などである。そして、ステップＳ２０１において取得された告知開始情報に基づいて、動作禁止のタイミングを設定する（ステップＳ２０２）。たとえば告知開始情報がアラーム時刻である場合に、その時刻よりも所定時間前（たとえば５秒前）のタイミングを設定する。
【００４２】
その後、ステップＳ２０２において設定されたタイミングになったか否かを判断する（ステップＳ２０３）。ここで、上記タイミングになるのを待って、なった場合（ステップＳ２０３：Ｙｅｓ）は、動作禁止を告知する（ステップＳ２０４）とともに、機能実現部１０３の動作禁止を実行する（ステップＳ２０５）。このステップＳ２０４とＳ２０５の順序は逆でもよい。
【００４３】
その後、あらかじめ定められた禁止時間が経過したか否かを判断する（ステップＳ２０６）。また、電池１０１の電圧が所定値以上になったか否かを判断する（ステップＳ２０７）。ここで、禁止時間が経過しておらず（ステップＳ２０６：Ｎｏ）、電池１０１の電圧が所定値以上になっていない場合（ステップＳ２０７：Ｎｏ）は、ステップＳ２０６へ戻る。一方、禁止時間が経過した場合（ステップＳ２０６：Ｙｅｓ）、または、電池１０１の電圧が所定値以上になった場合（ステップＳ２０７：Ｙｅｓ）は、動作禁止を解除する（ステップＳ２０８）とともに、動作禁止解除を告知し（ステップＳ２０９）、一連の処理を終了する。
【００４４】
また図３および図４は、図２のフローチャートのステップＳ２０５（動作禁止を実行）の具体的な処理の内容を示している。図３は動作禁止が実行された際に、すでに動作中の機能がある場合の処理を示している。図３において、図２に示したステップＳ２０５の動作禁止が実行されたか否かを判断する（ステップＳ３０１）。ここで、動作禁止が実行された場合（ステップＳ３０１：Ｙｅｓ）に、機能実現部１０３の機能において動作中のものがあるか否かを判断する（ステップＳ３０２）。ここで、動作中の機能がない場合（ステップＳ３０２：Ｎｏ）は、何もせずに処理を終了する。一方、動作中の機能がある場合（ステップＳ３０２：Ｙｅｓ）は、当該機能の動作を停止し（ステップＳ３０３）、その後、一連の処理を終了する。
【００４５】
また、図３は動作禁止が実行された際に、すでに動作中の機能がある場合の処理を示しているのに対し、図４は動作禁止が実行された後に、新たに動作指示があった場合の処理を示している。図４において、機能実現部１０３の機能のいずれかの動作指示があったか否かを判断する（ステップＳ４０１）。ここで、動作指示があるのを待って、動作指示があった場合（ステップＳ４０１：Ｙｅｓ）は、つぎに、動作禁止が実行中であるか否かを判断する（ステップＳ４０２）。ここで、動作禁止が実行中である場合（ステップＳ４０２：Ｙｅｓ）は、何もせずに処理を終了する、すなわち、動作指示を無効とする。一方、動作禁止が実行中でない場合（ステップＳ４０２：Ｎｏ）は、動作指示を実行し（ステップＳ４０３）、その後、一連の処理を終了する。
【実施例】
【００４６】
（電子機器のハードウエア構成）
つぎに、実施例にかかる電子機器のハードウエア構成について説明する。図５は、この発明の一実施例にかかる電子機器のハードウエア構成を示すブロック図である。図５において、実施例にかかる電子機器は、少なくとも演算制御部５０１と、基準信号発生部５０２と、カウンタ部５０３と、表示駆動部５０４と、表示部５０５と、照明駆動部５０６と、照明手段５０７と、アラーム駆動部５０８と、スピーカ５０９と、制御プログラム記憶部（ＲＯＭ）５１０と、制御情報記憶部（ＲＡＭ）５１１と、水感センサ５１２と、圧力測定部（センサ）５１３と、アンテナ５１４と、受信部５１５と、ＧＰＳ制御部５１６と、方位測定部５１７と、通信制御部５１８と、外部操作部５１９と、上記各構成部５０１〜５１９へ電力を供給する電池１０１と、を備えている。
【００４７】
ここで、演算制御部５０１は、ＣＰＵなどによって構成され、電子機器の全体を制御する。また、演算制御部５０１は、計時データ記憶部５５１の駆動状態を制御するほか、各種の構成部を個別に演算制御する。
【００４８】
基準信号発生部５０２は、たとえば発振回路から構成され、計時処理の基準となる所定の周波数を有する信号を発生する。また、カウンタ部５０３は、基準信号発生部５０２から発生される所定の周波数を有する基準信号を適宜の分周回路などを介して所定の周波数、たとえば本具体例では１Ｈｚの演算制御部５０１をホールトリリースするためのホールトリリース信号を作成し、作成されたホールトリリース信号を演算制御部５０１に対して出力する。
【００４９】
表示駆動部５０４は、表示部５０５を駆動して時刻修正結果を表示させる。また、表示部５０５は、現在時刻、日付や曜日などのカレンダ情報および電波受信状況に関する情報などを表示する。また、照明駆動部５０６は、照明手段５０７を駆動してバックライトとして表示部５０５を照明したり、警告光を出力したりする。照明手段５０７には、ＥＬ（Ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）、ＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ）、ランプなどを含む。また、アラーム駆動部５０８は、スピーカ５０９を駆動して、アラーム（警告音）を出力する。その際、アラーム駆動部５０８は、告知の種類によって、音の種類、高さ、音量などを変えて出力する。
【００５０】
水感センサ５１２は、電子機器本体が水に接触しているか否かを検知する。また、圧力測定部（センサ）５１３は、たとえば半導体圧力センサなどからなり、電気機器本体の周囲の水圧あるいは気圧を測定する。また、アンテナ５１４は、時刻情報を含む標準電波を受信する。また、受信部５１５は、アンテナ５１４によって受信された標準電波を増幅し、フィルタ回路、整流回路、検波回路などの処理によって復調をおこなうとともに、受信された時刻情報を含む標準電波から所定の情報を抽出する。また、ＧＰＳ制御部５１６は、人工衛星からの電波を受信することによって現在位置（緯度経度情報）を検出する。また、方位測定部５１７は、電子機器が向いている方位を測定する。
【００５１】
通信制御部５１８は、有線または無線のネットワークを介して他の電子機器と情報通信の制御をおこなう。通信制御部５１８は通話機能などもあわせて制御する。外部操作部５１９は、操作者の操作指示を入力する。具体的には、ボタンや竜頭などである。また、制御プログラム記憶部５１０は、一般的にはＲＯＭで構成されており、各種の制御プログラムを記憶している。
【００５２】
そして、たとえば演算制御部５０１が制御プログラム記憶部５１０に記憶されたプログラムを実行することによって、図１に示した動作制御部１０４、告知予告部１０５、電圧検出部１１４の機能を実現する。また、表示駆動部５０４、表示部５０５、照明駆動部５０６、照明手段５０７、アラーム駆動部５０８、スピーカ５０９によって、図１に示した告知部１０２の機能を実現する。また、表示駆動部５０４、表示部５０５、照明駆動部５０６、照明手段５０７、アラーム駆動部５０８、スピーカ５０９、アンテナ５１４、受信部５１５、ＧＰＳ制御部５１６、方位測定部５１７、通信制御部５１８、外部操作部５１９によって、図１に示した機能実現部１０３の機能を実現する。
【００５３】
また、制御情報記憶部（ＲＡＭ）５１１は、計時データ記憶部５５１と、時刻アラーム設定記憶部５５２と、潜水時間設定記憶部５５３と、警告水深設定記憶部５５４と、潜水／浮上速度情報記憶部５５５と、異常速度計数部５５６を含んでいる。
【００５４】
ここで、計時データ記憶部５５１は、演算制御部５０１から出力される時刻情報あるいはカレンダ情報を記憶する。また、計時データ記憶部５５１は、現在時刻の計時のほかに、所定の時点からの経過時間の計時（たとえば潜水時間や動作禁止時間の計時など）データを記憶する。
【００５５】
時刻アラーム設定記憶部５５２は、設定された時刻アラームに関する情報を記憶する。時刻アラームに関する情報は、たとえば、アラーム音を出力する日時、アラーム音の種類・音量、アラーム音の長さ、繰り返しの有無などを含む。
【００５６】
潜水時間設定記憶部５５３は、設定された潜水時間に関する情報を記憶する。潜水時間に関する情報とは、潜水時間すなわちその潜水時間を経過した場合は警告アラーム音を出力する時間、アラーム音の種類・音量、アラーム音の長さ、繰り返しの有無などを含む。複数の潜水時間を設定しておいて、潜水条件（ボンベなど機材の種類、体調など）に応じて切り換えて設定するようにしてもよい。
【００５７】
警告水深設定記憶部５５４は、設定された警告水深に関する情報を記憶する。警告水深とは、警告アラーム音を出力する水深、アラーム音の種類・音量、アラーム音の長さ、繰り返しの有無などを含む。複数の水深ごとに、異なるアラーム音の種類・音量を設定するようにしてもよい。
【００５８】
潜水／浮上速度情報記憶部５５５は、設定された潜水あるいは浮上速度に関する情報を記憶する。この潜水あるいは浮上速度に関する情報は、超えてはならない潜水あるいは浮上速度（異常速度）に関する情報、その異常速度を超えた場合における警告アラーム音を出力する測定回数、アラーム音の種類・音量、アラーム音の長さ、繰り返しの有無などを含む。
【００５９】
異常速度計数部５５６は、連続して測定された異常速度を計数する。そして、計数された回数を動作制御部１０４へ出力する。動作制御部１０４は、潜水／浮上速度情報記憶部５５５に記憶された測定回数と異常速度計数部５５６によって出力された回数とに基づいて警告アラームを出力する。
【００６０】
このように、演算制御部５０１および計時データ記憶部５５１によって、図１に示した現在時刻計時部１０６、経過時間計時部１０７、潜水時間計時部１０９、禁止時間計時部１１３の機能を実現する。また、水感センサ５１２によって、図１に示した潜水状態判定部１０８の機能を実現する。また、演算制御部５０１と、水感センサ５１２および圧力センサ５１３とによって、図１に示した潜水深度測定部１１０、潜水／浮上速度検出部１１１の機能を実現する。また、異常速度計数部５５６によって、図１に示した回数計数部１１２の機能を実現する。
【００６１】
制御プログラム記憶部５１０に記憶されている各種の制御プログラムを利用して当該演算制御部５０１が各種の制御情報を記憶している当該制御情報記憶部（ＲＡＭ）５１１のデータを使用して所定の演算処理をおこない、電子機器の各種の構成部を駆動制御するように構成されている例を示したが、本発明はこのような具体例の構成に限定されるものではなく、ＣＰＵを使わないランダムロジックの構成にて同一の機能を実現することができる。
【００６２】
（実施例１：時刻アラーム）
つぎに、実施例１（時刻アラーム）に関して説明する。図６は、この発明の実施例１にかかる電子機器の動作制御の手順を示すフローチャートである。図６のフローチャートにおいて、まず、アラーム設定時刻があるか否かを判断する（ステップＳ６０１）。アラーム設定時刻とは、たとえば、アラーム（警告音）の出力を操作者などが希望する時刻である。ここで、アラーム設定時刻がない場合（ステップＳ６０１：Ｎｏ）は、処理を終了する。一方、アラーム設定時刻がある場合（ステップＳ６０１：Ｙｅｓ）は、当該アラーム設定時刻を含む情報（時刻アラーム情報）を取得する（ステップＳ６０２）。
【００６３】
その後、アラーム設定時刻よりも５秒前になったか否かを判断する（ステップＳ６０３）。ここで、アラーム設定時刻よりも５秒前が、図２のステップＳ２０３において示した設定されたタイミングである。また設定されたタイミングは５秒前に限定されるものではなく、機能実現部１０３の機能の種類や電池１０１によって５秒よりも短くしてもよく、また長くしてもよい。
【００６４】
ステップＳ６０３において、アラーム設定時刻よりも５秒前になるのを待って、なった場合（ステップＳ６０３：Ｙｅｓ）は、動作禁止信号を出力する（ステップＳ６０４）。動作禁止信号が出力されると、機能実現部１０３（一例として、ＥＬ照明点灯）の動作が禁止される。すなわち、ＥＬ照明が点灯中の場合は、その点灯が停止（消灯）される。また、操作者などによるＥＬ照明点灯指示は無効となる。
【００６５】
そして、アラーム設定時刻（ステップＳ６０３から５秒経過後）になったか否かを判断し（ステップＳ６０５）、アラーム設定時刻になるのを待って、なった場合（ステップＳ６０５：Ｙｅｓ）は、アラームの出力を開始する（ステップＳ６０６）。その後、アラームの出力が終了したか否かを判断する（ステップＳ６０７）。アラームの出力の終了は、たとえば、操作者によってスイッチオフの操作があった場合、あるいは操作者によるスイッチオフの指示がなかった場合は所定時間（たとえば２０秒）経過後に終了する。
【００６６】
ここで、アラームの出力が終了するのを待って、終了した場合（ステップＳ６０７：Ｙｅｓ）は、その後、アラームの出力が終了してから３秒経過したか否かを判断する（ステップＳ６０８）。アラーム出力によって低下した電池１０１の電圧が所定値に回復するのに要する時間の一例として３秒間と設定している。したがって、電池１０１の種類によっては３秒間よりも短くてもよく、反対に長くてもよい。
【００６７】
そして、３秒が経過した場合（ステップＳ６０８：Ｙｅｓ）は、ステップＳ６０４において出力した動作禁止信号を停止し（ステップＳ６０９）、一連の処理を終了する。動作禁止信号を停止するため、その後のＥＬ点灯指示は有効となる。また、ステップＳ６０８において、所定時間が経過するまで待つ代わりに、電池１０１の電圧を測定し、測定された結果に基づいて、動作禁止信号を停止するようにしてもよい。
【００６８】
図７は、アラーム信号と動作禁止信号との関係を示すタイミングチャートである。図７において、上段はアラームが出力されてからスイッチオフ操作がなかった場合を示しており、下段はアラーム出力中にスイッチオフ操作があった場合を示している。上段において、アラーム設定時刻（アラームＯＮ）の５秒前に動作禁止信号（ＥＬ照明点灯禁止信号）が「ＯＮ」になる。そして、アラーム設定時刻にアラーム信号が「ＯＮ」になり、その後２０秒間経過してアラーム信号が「ＯＦＦ」になる。その後３秒経過後、動作禁止信号が「ＯＦＦ」になる。
【００６９】
下段において、アラーム設定時刻（アラームＯＮ）の５秒前に動作禁止信号（ＥＬ照明点灯禁止信号）が「ＯＮ」になる。そして、アラーム設定時刻にアラーム信号が「ＯＮ」になり、その後、スイッチオフ操作がなされると、アラーム信号が「ＯＦＦ」になる。その後３秒経過後、動作禁止信号が「ＯＦＦ」になる。
【００７０】
また、アラーム時刻が設定された後に、アラームをＯＦＦに設定したり、さらにアラームをＯＦＦに設定した後に再度アラームをＯＮに設定させることができる。このとき、アラーム時刻が設定された後に、アラームＯＦＦに設定されると、アラーム時刻になってもアラーム信号が「ＯＮ」にならず、アラーム時刻の５秒前に動作禁止信号（たとえば図７におけるＥＬ照明点灯禁止信号）も「ＯＮ」にならない。したがってアラームが出力されることもなく、動作も禁止されない。
【００７１】
また、アラーム時刻が設定された後に、アラーム設定時刻の修正をさせることができる。このとき、設定されていたアラーム時刻になる前にアラーム設定時刻が修正されると、修正されたアラーム設定時刻の５秒前に、動作禁止信号が「ＯＮ」になる。
【００７２】
（実施例２：潜水時間警告）
つぎに、実施例２（潜水時間警告）に関して説明する。潜水時間警告は、連続して潜水している時間が所定時間を経過した場合に、音（アラーム）や光などで操作者に警告する機能である。図８は、この発明の実施例２にかかる電子機器の動作制御の手順を示すフローチャートである。
【００７３】
図８のフローチャートにおいて、まず、潜水が開始されたか否かを判断する（ステップＳ８０１）。潜水が開始されたか否かは上述した水感センサ５１２によって判断する。ここで、潜水が開始されるのを待って、潜水が開始された場合（ステップＳ８０１：Ｙｅｓ）は、潜水時間の計時を開始する（ステップＳ８０２）とともに、潜水時間警告をおこなう設定時間を取得する（ステップＳ８０３）。設定時間はあらかじめＲＯＭ５１０またはＲＡＭ５１１の所定領域に記憶されている。ＲＡＭに記憶されている設定時間は操作者によって変更が可能である。
【００７４】
つぎに、いまだ潜水中であるか否かを判断する（ステップＳ８０４）。ここで潜水中でない場合、すなわちすでに潜水が終了している場合（ステップＳ８０４：Ｎｏ）は、一連の処理を終了する。いまだ潜水中である場合（ステップＳ８０４：Ｙｅｓ）は、計時されている潜水時間が、ステップＳ８０３において取得した設定時間の５秒前になったか否かを判断する（ステップＳ８０５）。設定されたタイミングは５秒前に限定されるものではなく、機能実現部１０３の機能の種類や電池１０１によって５秒よりも短くしてもよく、また長くしてもよい。ここで、いまだ設定時間よりも５秒前になっていない場合（ステップＳ８０５：Ｎｏ）は、ステップＳ８０４へ戻る。
【００７５】
ステップＳ８０５において、設定時間よりも５秒前になるのを待って、なった場合（ステップＳ８０５：Ｙｅｓ）は、動作禁止信号を出力する（ステップＳ８０６）。動作禁止信号が出力されると、機能実現部１０３（一例として、ＥＬ照明点灯）の動作が禁止される。すなわち、ＥＬ照明が点灯中の場合は、その点灯が停止（消灯）される。また、操作者などによるＥＬ点灯指示は無効となる。
【００７６】
そして、いまだ潜水中であるか否かを判断する（ステップＳ８０７）。ここで潜水中でない場合、すなわちすでに潜水が終了している場合（ステップＳ８０７：Ｎｏ）は、ステップＳ８１２へ移行し、動作禁止信号を停止する。一方、いまだ潜水中である場合（ステップＳ８０７：Ｙｅｓ）は、つぎに、潜水時間が設定時間（ステップＳ８０５から５秒経過後）になったか否かを判断し（ステップＳ８０８）、設定時間になるのを待って、なった場合（ステップＳ８０８：Ｙｅｓ）は、警告音（または警告光、あるいはその両方。以下も同じ）の出力を開始する（ステップＳ８０９）。
【００７７】
その後、警告音の出力が終了したか否かを判断する（ステップＳ８１０）。警告音の出力の終了は、たとえば、潜水が終了した場合、あるいは潜水が終了していない場合は所定時間（たとえば１０秒）経過後に終了する。
【００７８】
ここで、警告音の出力が終了するのを待って、終了した場合（ステップＳ８１０：Ｙｅｓ）は、その後、警告音の出力が終了してから３秒経過したか否かを判断する（ステップＳ８１１）。警告音によって低下した電池１０１の電圧が所定値に回復するのに要する時間の一例として３秒間と設定している。したがって、電池１０１の種類によっては３秒間よりも短くてもよく、反対に長くてもよい。
【００７９】
そして、３秒が経過した場合（ステップＳ８１１：Ｙｅｓ）は、ステップＳ８０６において出力した動作禁止信号を停止し（ステップＳ８１２）、一連の処理を終了する。動作禁止信号を停止するため、その後のＥＬ点灯指示は有効となる。また、ステップＳ８１１において、所定時間が経過するまで待つ代わりに、電池１０１の電圧を測定し、測定された結果に基づいて、動作禁止信号を停止するようにしてもよい。
【００８０】
（実施例３：水深警告）
つぎに、実施例３（水深警告）に関して説明する。水深警告は、所定深度以上潜水した場合に、音（アラーム）や光などで操作者に警告する機能である。図９は、この発明の実施例３にかかる電子機器の動作制御の手順を示すフローチャートである。
【００８１】
図９のフローチャートにおいて、まず、潜水が開始されたか否かを判断する（ステップＳ９０１）。潜水が開始されたか否かは上述した水感センサ５１２によって判断する。ここで、潜水が開始されるのを待って、潜水が開始された場合（ステップＳ９０１：Ｙｅｓ）は、設定値、具体的には、警告する水深に関する警告水深情報を取得する（ステップＳ９０２）。警告水深情報はあらかじめＲＯＭ５１０またはＲＡＭ５１１の所定領域に記憶されている。ＲＡＭに記憶されている警告水深情報は操作者によって変更が可能である。
【００８２】
つぎに、いまだ潜水中であるか否かを判断する（ステップＳ９０３）。ここで潜水中でない場合、すなわちすでに潜水が終了している場合（ステップＳ９０３：Ｎｏ）は、一連の処理を終了する。いまだ潜水中である場合（ステップＳ９０３：Ｙｅｓ）は、測定された深度（測定深度）が、設定値よりも所定の浅さ（設定値−０．５ｍ（設定値から０．５ｍ浅い値））と同じがそれ以上深くなったか否かを判断する（ステップＳ９０４）。所定の浅さは０．５ｍに限定されるものではなく、機能実現部１０３の機能の種類や電池１０１によって０．５ｍよりも短くしてもよく、また長くしてもよい。ここで、いまだ設定値−０．５ｍになっていない場合（ステップＳ９０４：Ｎｏ）は、ステップＳ９０３へ戻る。
【００８３】
ステップＳ９０４において、設定値−０．５ｍになるのを待って、なった場合（ステップＳ９０４：Ｙｅｓ）は、動作禁止信号を出力する（ステップＳ９０５）。動作禁止信号が出力されると、機能実現部１０３（一例として、ＥＬ照明点灯）の動作が禁止される。すなわち、ＥＬ照明が点灯中の場合は、その点灯が停止（消灯）される。また、操作者などによるＥＬ点灯指示は無効となる。
【００８４】
つぎに、浮上に伴い、測定深度が設定値−０．５ｍよりも浅くなったか否かを判断する（ステップＳ９０６）。ここで、測定深度が設定値−０．５ｍよりも浅くなった場合（ステップＳ９０６：Ｙｅｓ）は、動作禁止信号を停止し（ステップＳ９０７）、その後、ステップＳ９０３へ移行する。一方、測定深度が設定値−０．５ｍよりも浅くなっていない場合、すなわち、さらに沈降した場合（ステップＳ９０６：Ｎｏ）は、つぎに、測定深度が設定値に達したか否か（測定深度≧設定値か）を判断する（ステップＳ９０８）。
【００８５】
ステップＳ９０８において、測定深度が設定値に達していない場合（ステップＳ９０８：Ｎｏ）は、ステップＳ９０６へ戻る。一方、測定深度が設定値に達した（測定深度≧設定値である）場合（ステップＳ９０８：Ｙｅｓ）は、警告音（または警告光、あるいはその両方。以下も同じ）の出力を開始する（ステップＳ９０９）。その後、警告音の出力が終了したか否かを判断する（ステップＳ９１０）。警告音の出力の終了は、たとえば、測定深度が設定値よりも浅くなった場合、あるいは測定深度が設定値よりも浅くなっていない場合は所定時間（たとえば１５秒）経過後に終了する。
【００８６】
ここで、警告音の出力が終了するのを待って、終了した場合（ステップＳ９１０：Ｙｅｓ）は、その後、警告音の出力が終了してから３秒経過したか否かを判断する（ステップＳ９１１）。警告音によって低下した電池１０１の電圧が所定値に回復するのに要する時間の一例として３秒間と設定している。したがって、電池１０１の種類によっては３秒間よりも短くてもよく、反対に長くてもよい。
【００８７】
そして、３秒が経過した場合（ステップＳ９１１：Ｙｅｓ）は、ステップＳ９０５において出力した動作禁止信号を停止する（ステップＳ９１２）。水深警告の場合は、一度警報音を出力し、その出力が終了した場合でも、その後、いまだ警告深度にとどまっている場合は、所定のインターバルの後、再度警告音を出力するのが一般的である。そこで、警告音の出力が終了したのち、所定時間（インターバル、たとえば１分）−５秒、すなわち５５秒が経過したか否かを判断する（ステップＳ９１３）。
【００８８】
ステップＳ９１３において、所定時間−５秒が経過するのを待って、経過した場合（ステップＳ９１３：Ｙｅｓ）は、いまだ警告深度にとどまっているか、すなわち測定深度≧設定値か否かを判断する（ステップＳ９１４）。ここで、測定深度≧設定値ではない場合（ステップＳ９１４：Ｎｏ）は、ステップＳ９０３へ戻る。これによって、再度の警告音の出力はおこなわれない。一方、測定深度≧設定値である場合（ステップＳ９１４：Ｙｅｓ）は、動作禁止信号を出力する（ステップＳ９１５）。
【００８９】
その後、所定時間（たとえば前回の警告音の出力が終了してから１分（動作禁止信号を出力してから５秒））が経過したか否かを判断する（ステップＳ９１６）。ここで、所定時間がいまだ経過していない場合（ステップＳ９１６：Ｎｏ）は、測定深度＜設定値−０．５ｍとなっているか否かを判断する（ステップＳ９１７）。そして、測定深度＜設定値−０．５ｍとなっている場合（ステップＳ９１７：Ｙｅｓ）は、再度の警告音の出力も動作禁止信号の出力も不要なので、ステップＳ９０７へ移行する。
【００９０】
一方、ステップＳ９１７において、測定深度＜設定値−０．５ｍとなっていない場合（ステップＳ９１７：Ｎｏ）は、ステップＳ９１６へ戻り、ステップＳ９１６において、所定時間が経過した場合（ステップＳ９１６：Ｙｅｓ）は、ステップＳ９０９へ戻り、再度警告音の出力を開始する（ステップＳ９０９）。以下、ステップＳ９０９〜ステップＳ９１７を繰り返しおこなう。
【００９１】
（実施例４：浮上速度警告）
つぎに、実施例４（浮上速度警告）に関して説明する。浮上速度警告は、減圧症を防止するために、所定の速度以上で浮上した場合に、音（アラーム）や光などで操作者に警告する機能である。図１０は、この発明の実施例４にかかる電子機器の動作制御の手順を示すフローチャートである。
【００９２】
図１０のフローチャートにおいて、まず、潜水が開始されたか否かを判断する（ステップＳ１００１）。潜水が開始されたか否かは上述した水感センサ５１２によって判断する。ここで、潜水が開始されるのを待って、潜水が開始された場合（ステップＳ１００１：Ｙｅｓ）は、設定値、具体的には、警告する浮上速度に関する浮上速度情報を取得する（ステップＳ１００２）とともに、カウンタをリセットする（ステップＳ１００３）。浮上速度情報はあらかじめＲＯＭ５１０またはＲＡＭ５１１の所定領域に記憶されている。ＲＡＭ５１１に記憶されている浮上速度情報は操作者によって変更が可能である。
【００９３】
つぎに、いまだ潜水中であるか否かを判断する（ステップＳ１００４）。ここで潜水中でない場合、すなわちすでに潜水が終了している場合（ステップＳ１００４：Ｎｏ）は、一連の処理を終了する。いまだ潜水中である場合（ステップＳ１００４：Ｙｅｓ）は、浮上速度が０．３ｍ／２秒以上であるか否かを判断する（ステップＳ１００５）。ここで、０．３ｍ／２秒よりも小さい場合（ステップＳ１００５：Ｎｏ）は、動作禁止信号が出力中であるか否かを判断し（ステップＳ１００６）、出力中である場合（ステップＳ１００６：Ｙｅｓ）のみ、動作禁止信号を停止し（ステップＳ１００７）、出力中でない場合（ステップＳ１００６：Ｎｏ）は何もせずに、その後ステップＳ１００３へ戻る。
【００９４】
ステップＳ１００５において、浮上速度が０．３ｍ／２秒以上である場合（ステップＳ１００５：Ｙｅｓ）は、カウンタを＋１アップする（ステップＳ１００８）。つぎに、カウンタが３以下（カウンタ≦３）であるか否かを判断する（ステップＳ１００９）。ここで、カウンタ≦３である場合（ステップＳ１００９：Ｙｅｓ）は、何もせずにステップＳ１００４へ戻る。一方、カウンタ＞３である場合（ステップＳ１００９：Ｎｏ）は、つぎに、カウンタが４（カウンタ＝４）であるか否か、すなわち、浮上速度０．３ｍ／２秒以上が４回繰り返し測定されたかを判断する（ステップＳ１０１０）。
【００９５】
ステップＳ１０１０において、カウンタ＝４である場合（ステップＳ１０１０：Ｙｅｓ）は、動作禁止信号を出力し（ステップＳ１０１１）、ステップＳ１００４へ戻る。動作禁止信号が出力されると、機能実現部１０３（一例として、ＥＬ照明点灯）の動作が禁止される。すなわち、ＥＬ照明が点灯中の場合は、その点灯が停止（消灯）される。また、操作者などによるＥＬ点灯指示は無効となる。
【００９６】
つぎに、ステップＳ１０１０において、カウンタ＝４でない場合、すなわちカウンタ≧５である場合（ステップＳ１０１０：Ｎｏ）は、警告音（または警告光、あるいはその両方。以下も同じ）の出力を開始する（ステップＳ１０１２）。その後、浮上速度０．３ｍ／２秒以上である場合（ステップＳ１０１３：Ｙｅｓ）は、ステップＳ１００８へ戻って、カウンタを＋１アップするとともに、引き続き警告音を出力する。ステップＳ１０１３において、０．３ｍ／２秒よりも小さい場合（ステップＳ１０１３：Ｎｏ）は、警告音の出力を停止する（ステップＳ１０１４）。
【００９７】
その後、警告音の出力が停止されてから３秒経過したか否かを判断する（ステップＳ１０１５）。警告音によって低下した電池１０１の電圧が所定値に回復するのに要する時間の一例として３秒間と設定している。したがって、電池１０１の種類によっては３秒間よりも短くてもよく、反対に長くてもよい。
【００９８】
そして、３秒が経過した場合（ステップＳ１０１５：Ｙｅｓ）は、ステップＳ１０１１において出力した動作禁止信号を停止し（ステップＳ１０１６）、ステップＳ１００３へ戻る。以後、ステップＳ１００３〜ステップＳ１０１６を繰り返しおこなう。
【００９９】
なお、実施例４では浮上速度に関してのみ説明したが、潜水速度に関しても同様に処理することが可能である。
【０１００】
以上説明したように、本実施の形態によれば、告知部１０２による告知開始を予告し、それより前の時点で機能実現部１０３による動作を禁止することで、告知部１０２による告知開始時点において、電池１０１の電圧を十分回復した状態で告知を回復することができ、これによって、限られた電力量の電池１０１によって告知部１０２、機能実現部１０３を含む複数の機能を実現する電子機器において、告知部１０２を適時にかつ確実に動作させることが可能な電子機器および動作制御方法が得られるという効果を奏する。特に、時刻アラーム（実施例１）、潜水時間警告（実施例２）、水深警告（実施例３）、浮上速度警告（実施例４）の各告知において、適時かつ確実に告知を実行することができる。
【０１０１】
なお、上記実施の形態においては、電子機器について説明したが、この電子機器は、腕時計のほか、掛け時計、置き時計などすべての種類の時計が含まれる。また、本発明は、電子機器に限定されるものではなく、電子機器を内蔵した、カメラ、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、ゲーム機器、携帯電話機、ＰＤＡ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ａｓｓｉｓｔａｎｔ）、ノート型パーソナルコンピュータなどの携帯可能な情報端末装置、さらには、家電や自動車を含む電子機器であってもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１０２】
以上のように、本発明にかかる電子機器および動作制御方法は、小電力の電池を搭載した時計やダイブコンピュータなどの電子機器に用いるのに適している。
【図面の簡単な説明】
【０１０３】
【図１】この発明の本実施の形態にかかる電子機器の機能的構成を示す説明図である。
【図２】この発明の本実施の形態にかかる動作制御方法の処理の手順を示すフローチャート（その１）である。
【図３】この発明の本実施の形態にかかる動作制御方法の処理の手順を示すフローチャート（その２）である。
【図４】この発明の本実施の形態にかかる動作制御方法の処理の手順を示すフローチャート（その３）である。
【図５】この発明の一実施例にかかる電子機器のハードウエア構成を示すブロック図である。
【図６】この発明の実施例１にかかる電子機器の動作制御の手順を示すフローチャートである。
【図７】アラーム信号と動作禁止信号との関係を示すタイミングチャートである。
【図８】この発明の実施例２にかかる電子機器の動作制御の手順を示すフローチャートである。
【図９】この発明の実施例３にかかる電子機器の動作制御の手順を示すフローチャートである。
【図１０】この発明の実施例４にかかる電子機器の動作制御の手順を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【０１０４】
１００  計測部
１０１  電池
１０２  告知部
１０３  機能実現部
１０４  動作制御部
１０５  告知予告部
１０６  現在時刻計時部
１０７  経過時間計時部
１０８  潜水状態判定部
１０９  潜水時間計時部
１１０  潜水深度測定部
１１１  潜水／浮上速度検出部
１１２  回数計数部
１１３  禁止時間計時部
１１４  電圧検出部
５０１  演算制御部
５０２  基準信号発生部
５０３  カウンタ部
５０４  表示駆動部
５０５  表示部
５０６  照明駆動部
５０７  照明手段
５０８  アラーム駆動部
５０９  スピーカ
５１０  制御プログラム記憶部（ＲＯＭ）
５１１  制御情報記憶部（ＲＡＭ）
５１２  水感センサ
５１３  圧力センサ
５１４  アンテナ
５１５  受信部
５１６  ＧＰＳ制御部
５１７  方位測定部
５１８  通信制御部
５１９  外部操作部
５５１  計時データ記憶部
５５２  時刻アラーム設定記憶部
５５３  潜水時間設定記憶部
５５４  警告水深設定記憶部
５５５  潜水／浮上速度情報記憶部
５５６  異常速度計数部
【図１】
2006214981.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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