(57)【要約】【課題】  共振周波数を低下させ、低周波数帯域における音圧を向上させることができるスピーカを提供することを目的とする。【解決手段】  振動発生手段のうち、コイルＣ，ヨーク６，マグネットを、これらの長手方向が、励振部材５の連結部５ａ，５ａの方向に対して、直交する方向に配置する。  このようにすると、励振部材５の連結部５ａと、コイルＣのうち磁気駆動力が作用する横方向電流路Ｃｂとの距離Ｌ２を、従来のスピーカにおける前記距離よりも長くすることができる。その結果、従来の場合と比べて、振動板の共振周波数を低くすることができ、低周波数帯域での振動板の振動の振幅を大きくすることができる。よって、低周波数帯域での、振動板から伝達されるパネルの振動の振幅も大きくなり、パネルは大きな音量を発揮できる。すなわち、パネルから発せられる音の音圧を大きくすることができる。【選択図】図３
2006050369.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
振動板と、両側端部が前記振動板の裏面に固定された磁性材料からなる励振部材と、前記励振部材を振動させる振動発生手段とを有して成るスピーカにおいて、
前記振動発生手段は、前記振動板または前記励振部材の一方に設けられたマグネットと他方に設けられたコイルとを有し、
前記マグネット及び前記コイルは共に細長形状で形成され、
前記励振部材の前記両側端部の方向に対して、前記マグネット及び前記コイルの長手方向が直交する方向に配置されることを特徴とするスピーカ。
【請求項２】
前記励振部材には前記両側端部の方向と直交する方向に延びる載置部が設けられ、前記載置部上に、前記マグネットあるいは前記コイルが載置される請求項１記載のスピーカ。
【請求項３】
前記励振部材は、前記両側端部の方向への長さが異なる複数の励振部材からなり、各励振部材がそれぞれ前記両側端部の方向に対し直交する方向に所定の間隔を空けて配置されるとともに、前記マグネット及び前記コイルの長手方向が、各励振部材の前記両側端部の方向に対し直交する方向に各励振部材にわたって配置される請求項１記載のスピーカ。
【請求項４】
前記振動板の曲げ剛性が前記励振部材の曲げ剛性よりも低い請求項１ないし３のいずれかに記載のスピーカ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、振動板と、励振部材と、振動発生手段とを有してなるスピーカに係り、特に、共振周波数を低下させ、低周波数帯域における音圧を向上させることができるスピーカに関する。
【背景技術】
【０００２】
図９は従来のスピーカが備えられた電子機器をパネルの表面側からみた透視平面図、図１０は図９のＩ−Ｉ線での切断断面図である。なお、図１０において、コイルの縦方向電流路の位置を明確にするために、コイルのＸ２側の縦方向電流路を点線で示している。
【０００３】
図９はスピーカ１００，１００が搭載された電子機器１０１を示しており、筐体１０２の前面（Ｚ１側）に透明なパネル１０３が設けられている。パネル１０３の裏側（Ｚ２側）において、パネル１０３の左右両側（Ｘ１側およびＸ２側）縁部の内側にスピーカ１００，１００が配置されている。
【０００４】
前記スピーカ１００では、音声信号等に基づいてコイルＣが通電されると、縦方向電流路Ｃａ，Ｃａに作用する磁気駆動力によって、振動板１０４と励振部材１０５とが図示Ｚ１−Ｚ２方向への自己振動を発生し、特に振動板１０４が、励振部材１０５の振動動作によって増幅させられて、Ｚ１−Ｚ２方向へ振動させられる。振動板１０４は、合成樹脂製の伝達部材１０７を介して板材１０８に固定されているため、振動板１０４の振幅が、伝達部材１０７を介して板材１０８およびパネル１０３に確実に伝達される。
【０００５】
パネルを振動させて発音させるパネル型のスピーカとしては、下記特許文献１に記載のようなものもある。
【０００６】
下記特許文献１に記載のスピーカは、大型パネルにそれよりも小さい面積の小型パネルが重ねられて設置され、前記小型パネルに駆動手段が取り付けられている。このスピーカでは、前記駆動手段が駆動させられると前記小型パネルが振動し、前記小型パネルの振動が前記大型パネルに伝達され、前記大型パネルと前記小型パネルとから音が発せられることで広い周波数帯域の出力が得られる。
【特許文献１】特表２００２−５０５８１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、図９及び図１０に示すように、励振部材１０５は、図示Ｙ１−Ｙ２方向に縦長で形成され、同じくコイルＣ，マグネット１０６及びヨーク１０９も図示Ｙ１−Ｙ２方向に縦長で形成されている。
【０００８】
そして、励振部材１０５，コイルＣ，マグネット１０６及びヨーク１０９を全て長手方向に向け、コイルＣを振動板１０４の裏面に、マグネット１０６及びヨーク１０９を励振部材１０５の表面に取り付けている。
【０００９】
図９，図１０のような配置にすると、振動板１０４と励振部材１０５間を連結するＹ２側の左連結部１０５ａと、コイルＣのうち前記磁気駆動力が作用する縦方向電流路Ｃａの左（Ｙ２側）側端Ｃａ２との距離Ｌ１、および振動板１０４と励振部材１０５間を連結するＹ１側の右連結部１０５ｂと、コイルＣのうち前記磁気駆動力が作用する縦方向電流路Ｃａの右（Ｙ１側）側端Ｃａ１との距離Ｌ１が短くなってしまう。
【００１０】
このため、振動板１０４の共振周波数が大きくなり、低周波数帯域における振動板１０４の振動の振幅が小さくなる。その結果、低周波数帯域において、振動板１０４から伝達されるパネル１０３の振動の振幅も小さくなり、パネル１０３から発せられる音圧が低くなる。また、低周波数帯域において、音圧が落ち込むといった現象もおきる。
【００１１】
前記特許文献１に記載の発明では、前記大型パネルは剛性が高く共振周波数が１ｋＨｚ以上の比較的高い帯域であるため、高い周波数の音域で音量を確保できても、数百Ｈｚの低い周波数の音域に対しては前記大型パネルの振幅を大きくできず、十分な音量を得ることができない。よって、前記大型パネルで発音させると、高い音域が支配的になり、一般的なスピーカのような音質を得ることが難しい。
【００１２】
特に、前記大型パネルの中央部分ではなく側縁部に近い位置に前記駆動手段が設けられたものでは、前記大型パネルの周囲が固定されているような場合に、前記駆動手段が設けられている部分でのパネルの共振周波数が高いため、低い周波数の音域での音量を大きくすることが困難である。
【００１３】
また、前記大型パネルを薄く軟質なものにすると、柔らかすぎて機器の表面に配置することができず、振動の伝搬特性も悪いため、やはり低い周波数の音域での音量を大きく確保できなくなる。
【００１４】
本発明は上記従来の課題を解決するものであり、共振周波数を低下させ、低周波数帯域における音圧を向上させることができるスピーカを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明は、振動板と、両側端部が前記振動板の裏面に固定された磁性材料からなる励振部材と、前記励振部材を振動させる振動発生手段とを有して成るスピーカにおいて、
前記振動発生手段は、前記振動板または前記励振部材の一方に設けられたマグネットと他方に設けられたコイルとを有し、
前記マグネット及び前記コイルは共に細長形状で形成され、
前記励振部材の前記両側端部の方向に対して、前記マグネット及び前記コイルの長手方向が直交する方向に配置されることを特徴とするものである。
【００１６】
上記のように、本発明では、マグネット及びコイルの長手方向が、励振部材の両側端部の方向に対し直交する方向に配置される。このため、励振部材の両側端部とコイル及びマグネット間の距離を、従来のスピーカにおける前記距離よりも長くすることができる。その結果、従来の場合と比べて、振動板の共振周波数を低くすることができ、低周波数帯域での振動板の振動の振幅を大きくすることができるため、低周波数帯域での音圧を高めることができる。
【００１７】
本発明では、前記励振部材には前記両側端部の方向と直交する方向に延びる載置部が設けられ、前記載置部上に、前記マグネットあるいは前記コイルが載置されることが好ましい。
【００１８】
また、前記励振部材は、前記両側端部の方向への長さが異なる複数の励振部材からなり、各励振部材がそれぞれ前記両側端部の方向に対し直交する方向に所定の間隔を空けて配置されるとともに、前記マグネット及び前記コイルの長手方向が、各励振部材の前記両側端部の方向に対し直交する方向に各励振部材にわたって配置されることが好ましい。
【００１９】
このようにすると、各励振部材はそれぞれ異なる共振周波数を持ち、低い共振周波数帯域においても、振動板が確実に所定の振幅で振動させられ、音圧の落ち込みを防止することができる。
【００２０】
さらに本発明では、前記振動板の曲げ剛性が前記励振部材の曲げ剛性よりも低い。これにより、励振部材の振動の振幅よりも振動板の振動の振幅を十分に大きくすることができ、低周波数帯域での音圧をより適切に高めることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明のスピーカでは、共振周波数を低下させ、低周波数帯域での音圧を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
図１は本発明のスピーカが備えられた電子機器を、パネル表面側から見た透視平面図、図２は本発明のスピーカの分解斜視図、図３は図１のスピーカの部分平面図、図４は図２のＩＶ−ＩＶ線での切断断面図、図５は図３のＶ−Ｖ線での切断断面図である。なお、図１においては、電子機器の構造を明確にするために、スピーカのうち振動板のみを示している。図２においては、スピーカの構造を明確にするために、Ｘ２側のスピーカのみを示している。また、スピーカの構造を明確にするために、振動板のＸ１側の部分を省略している。図３においては、コイルよりもＺ１側に設けられる振動板等を省略している。
【００２３】
図１は本発明のスピーカ１，１が搭載された電子機器１０を示しており、筐体２１の前面（Ｚ１側）に透明なパネル２０が設けられている。本発明ではパネル２０が発音部材として機能する。パネル２０の裏側（Ｚ２側）では、パネル２０の左右（Ｘ１−Ｘ２方向）両側縁部の内側にスピーカ１，１が配置されている。左右のスピーカ１，１の間には、パネル２０の裏側に図１の２点鎖線で示す形状のＦＰＤ（フラットディスプレイユニット）３０が配置されている。左右のスピーカ１，１は双方とも同じ構成のものである。また、以下の説明では、図示Ｘ１−Ｘ２方向を縦方向、図示Ｙ１−Ｙ２方向を横方向とする。
【００２４】
図２に示すように、スピーカ１は、振動板２と励振部材５と、励振部材５を振動させる振動発生手段３とを有して構成される。
【００２５】
振動板２は、縦方向の長さ寸法が横方向の幅寸法よりも大きい縦長形状となっている。振動板２は、例えばポリカーボネート、アクリル、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）などの合成樹脂の板材で形成されている。
【００２６】
励振部材５は、鋼板などの磁性材料で形成されたものであり、図２に示すように、励振部材５は略十字形状で形成される。
【００２７】
励振部材５は、図示Ｙ１側及びＹ２側に向く端部（以下、連結部と称する）５ａ，５ａとがＬ字状に上方へ折り曲げられ、連結部５ａ，５ａが振動板２の裏面に接着剤等により接合される。
【００２８】
図２に示すように、励振部材５の連結部５ａ，５ａ方向（図示Ｙ１−Ｙ２方向）の中央から図示Ｘ１−Ｘ２方向に向けて延出する載置部５１が設けられる。
【００２９】
励振部材５の連結部５ａ，５ａ以外の各側面には上方に向けて折り曲げられた折曲部５ｂ，５ｄ，５ｅが形成されている。
【００３０】
図４に示すように、励振部材５の縦方向（両側連結部５ａ，５ａの方向，Ｙ１−Ｙ２方向）の寸法と振動板２の縦方向の寸法はほぼ同じ寸法で形成されており、励振部材５の連結部５ａ，５ａが振動板２のＹ１，Ｙ２側に向く両端部に接着剤などで固定され、振動板２が励振部材５および載置部５１上を全て覆った状態で固定される。また励振部材５に形成された折曲部５ｂ，５ｄ，５ｅは振動板２の裏面に当たらない寸法に設定されている。また、振動板２の曲げ剛性は励振部材５の曲げ剛性よりも十分に小さい。
【００３１】
励振部材５の底部５ｃ上には、フェライトや希土類などの永久磁石で形成された磁界発生手段としてのマグネットＭが固定されている。
【００３２】
マグネットＭは、図２に示すように、横方向に細長い形状で、励振部材５の中央に形成された載置部５１上に載置される。マグネットＭ上には磁性材料で形成されたヨーク６が重ねて固定されている。ヨーク６は、マグネットＭの上面と同じ面積で形成され、ヨーク６とマグネットＭとが互いに重ねられたときにヨーク６が振動板２の裏面に接触しない厚み寸法でそれぞれ形成されている。
【００３３】
一方、振動板２には励振部材５と対向する面（裏面）にコイルＣが設けられている。コイルＣは、被覆銅線などで角筒状に巻回されて横方向に細長く形成されており、図２に示すように、振動板２の裏面の縦方向の中央部に接着剤などで固定されている。コイルＣは、縦方向に延びる一対の縦方向電流路Ｃａ，Ｃａと、横方向に延びる一対の横方向電流路Ｃｂ，Ｃｂを有している。
【００３４】
マグネットＭ及びヨーク６をコイルＣの縦方向電流路Ｃａ，Ｃａと、横方向電流路Ｃｂ，Ｃｂとで構成される空間内に侵入させて、励振部材５の両側連結部５ａ，５ａを振動板２の裏面に固定する。このとき、図５に示すように、載置部５１のＹ１及びＹ２側の側面に形成された折曲部５ｅ，５ｅと、マグネットＭ及びヨーク６との間には微小間隔のギャップＧ，Ｇが形成され、ギャップＧ，Ｇ内にコイルＣの横方向電流路Ｃｂ，Ｃｂが位置している。すなわち、折曲部５ｅ，５ｅが対向ヨークとして機能している。
【００３５】
マグネットＭのＺ１側がＮ極に着磁され、Ｚ２側がＳ極に着磁されていると、マグネットＭ、ヨーク６、ギャップＧ、載置部５１の折曲部５ｅ及び底部５ｃを通る、点線で示す磁路が形成される。したがって、コイルＣのＹ１側の横方向電流路Ｃｂに紙面裏側（Ｘ１側）に向かって通電することで、逆のＹ２側の横方向電流路Ｃｂには前記とは逆向きの（Ｘ２側に向かう）電流が流れ、励振部材５をＺ２方向へ撓み変形させる磁気駆動力が作用する。また、前記とは逆向きに通電することで励振部材５をＺ１方向へ撓み変形させる磁気駆動力が作用する。この磁気駆動力によって、励振部材５がＺ１−Ｚ２方向へ振動させられる。そして、励振部材５をＺ１−Ｚ２方向へ振動させることで、振動板２も同時にＺ１−Ｚ２方向へ振動する。
【００３６】
なお、振動発生手段３としては、振動板２側にマグネットＭとヨーク６が設けられ、励振部材５側にコイルＣが設けられたものでもよい。
【００３７】
本発明では、コイルＣが通電されると、磁気駆動力が作用し、振動板２と励振部材５とが互いに接近するように、また互いに離れるように振動する。振動板２は曲げ剛性が低く、縦方向に延びる両端端部が励振部材５の連結部５ａ，５ａに連結されている。このため、振動板２は、連結部５ａ，５ａを支持部として、中央が撓むようにして大きな振幅でＺ１−Ｚ２方向に振動することができる。なお、励振部材５も振動するが、その振幅は、振動板２の振幅よりも十分に小さい。
【００３８】
前記振動板２は、図４に示すように、連結部５ａ，５ａ間の中間部分が伝達部材４を介してパネル２０の裏面に固定支持されている。
【００３９】
伝達部材４は、ポリカーボネート、アクリル、ＰＥＴなどの合成樹脂材料で形成されており、図２に示すように、縦方向の長さ寸法が、横方向の幅寸法よりも長い細長形状であり、振動板２のＺ１方向に向く振動面２ａよりも十分に小さい面積を有する形状である。そして、振動板２の縦方向の中央部に接着剤などで固定されている。このように、伝達部材４は振動板２の振動面２ａ上の一部に固定されるものであり、図４に示すように、伝達部材４の縦方向の両側に、伝達部材４が固定されていない非連結部２ｂ，２ｂがそれぞれ形成されている。
【００４０】
伝達部材４とパネル２０との間には空気層Ｑが設けられている。空気層Ｑは、板材８ａとスペーサ８ｂ，８ｂで構成されている。板材８ａは合成樹脂で形成され、伝達部材４の縦方向の寸法よりも長く且つ振動板２の縦方向の寸法よりも短い形状であり、伝達部材４の縦方向の中央部と板材８ａの縦方向の中央部とが一致にするように重ねられて接着固定されている。スペーサ８ｂ，８ｂは一定の厚み寸法を有する両面テープなどで形成された接着層で、図２に示すように、四角枠状に形成されて、板材８ａの周縁部全体に固定されている。そして、スペーサ８ｂのＺ１側の面がパネル２０に固定されている。これにより、パネル２０と板材８ａとの間には、密閉された空気層Ｑが形成されている。そして、振動板２は、伝達部材４を介して板材８ａに接着固定されている。なお、空気層Ｑを設けずに、伝達部材４をパネル２０に直接固定するものでもよい。また、振動板２と伝達部材４は、別個の部材で形成されているが、振動板２と伝達部材４が一体に形成されたものでもよい。
【００４１】
本発明のスピーカ１は、図１に示すように、パネル２０のＸ１方向の短辺側の縁部にも同様のものが配置される。なお、パネル２０は、図４に示すように、底板２１ａと側板２１ｂを有する筐体２１に形成された開口部２３に設けられる。筐体２１の側板２１ｂにはその内壁全体に内側方へ突出する支持部２１ｃ，２１ｃが形成されており、支持部２１ｃ，２１ｃに沿ってダンパー２２，２２が固定されて、ダンパー２２，２２にパネル２０の周縁部が弾性支持されている。
【００４２】
次に、本発明のスピーカ１の動作について説明する。
本発明のスピーカ１では、音声信号等に基づいてコイルＣが通電されると、コイルＣの縦方向電流路Ｃａ，Ｃａと、横方向電流路Ｃｂ，Ｃｂを横断する磁界と、通電される電流との電磁力作用により、励振部材５および振動板２が図示Ｚ１−Ｚ２方向へ振動させられる。また、振動板２の中央部分のみが部分的にパネル２０に固定されているため、パネル２０に固定されていない、振動板２の非連結部２ｂ，２ｂでの振動が、励振部材５の振動動作によって増幅させられて、振動板２が大きな振幅で振動させられる。また振動板２は伝達部材４を介して板材８ａに固定されているため、振動板２の振動が過剰に拘束されることがない。さらに振動板２の振幅が、伝達部材４を介して板材８ａおよびパネル２０に確実に伝達されるようになる。
【００４３】
本発明では、図３に示すように、励振部材５の連結部５ａ，５ａの方向（図示Ｙ１−Ｙ２方向）に対して、細長形状のマグネットＭ，ヨーク６及びコイルＣの長手方向が直交する方向（図示Ｘ１−Ｘ２方向）に配置されている。このため、図３および図４に示す、励振部材５の連結部５ａと、コイルＣのうち磁気駆動力が作用する横方向電流路Ｃｂとの距離Ｌ２を、図１０に示す従来のスピーカにおける距離Ｌ１よりも長くすることができる。その結果、従来の場合と比べて、振動板２の共振周波数を低くすることができ、低周波数帯域での振動板２の振動の振幅を大きくすることができる。よって、低周波数帯域での、振動板２から伝達されるパネル２０の振動の振幅も大きくなり、パネル２０は大きな音量を発揮できる。すなわち、パネル２０から発せられる音の音圧を大きくすることができる。
【００４４】
図６は本発明の変形例のスピーカを示す、図３と同様の平面図、図７は図６のＶＩＩ−ＶＩＩ線での、図４と同様の切断断面図、図８は本変形例と従来の形態との周波数帯域の特性の比較を示すグラフである。なお、図６においては、コイルよりもＺ１側に設けられる振動板等を省略している。また、図７で点線で示される部分は、図６のＶＩＩ−ＶＩＩ線の矢印方向から見たとき透視される部分である。
【００４５】
本変形例のスピーカ１Ａでは、細長形状で形成された横方向へ延びるヨーク６及びマグネットＭを載置するための保持枠５００が設けられ、保持枠５００のＸ１側には縦方向に延びる第１の励振部材５０１が設けられ、Ｘ２側には縦方向に延びる第２の励振部材５０２が設けられている。第１の励振部材５０１及び第２の励振部材５０２の縦方向に向く両側端部は振動板２００の裏面に連結される連結部であり、図６に示すように、第１の励振部材５０１の両側端部の方向（図示Ｙ１−Ｙ２方向）における長さ寸法は、第２の励振部材５０２の両側端部の方向（図示Ｙ１−Ｙ２方向）における長さ寸法に比べて長くなっている。
【００４６】
図７に示す振動板２００の裏面には、角筒状で形成された横方向へ延びる細長形状のコイルＣが設けられており、振動板２００は、保持枠５００，第１の励振部材５０１，及び第２の励振部材５０２の上面全体を覆うように設けられ、第１の励振部材５０１および第２の励振部材５０２の連結部が、振動板２００の裏面に接着剤等により固定されている。そして振動板２００が、伝達部材４等を介してパネル２０に固定される。
【００４７】
図６，図７に示す実施形態では、励振部材５０１，５０２は、前記両側端部（連結部）の方向（図示Ｙ１−Ｙ２方向）の長さが異なり、各励振部材５０１，５０２が前記両側端部の方向に対し直交する方向（図示Ｘ１−Ｘ２方向）に所定の間隔を空けて配置されるとともに、マグネットＭ，コイルＣ及びヨーク６の長手方向が、各励振部材５０１，５０２の両側端部の方向に対し直交する方向（図示Ｘ１−Ｘ２方向）に各励振部材５０１，５０２にわたって配置されている。なお、スピーカ１Ａの他の構造は、図７で示されるように、スピーカ１と同様の構造である。
【００４８】
上記のような構造のスピーカ１Ａでは、スピーカ１と同様の前記駆動原理によって、第１の励振部材５０１および第２の励振部材５０２と振動板２００が振動させられ、パネル２０が振動させられる。
【００４９】
本変形例では、振動板２００が、第１の励振部材５０１および第２の励振部材５０２の双方とともに振動させられる。第１の励振部材５０１と第２の励振部材５０２とでは、前記連結部とコイルＣまでのＹ１−Ｙ２方向への距離が異なるので、それぞれ異なる共振周波数を持つ。このため、振動板２００の振動は、第１の励振部材５０１の共振周波数を有する振動と第２の励振部材５０２の共振周波数を有する振動とが重ね合わされた振動となり、その結果、パネル２０の振動も第１の励振部材５０１の共振周波数を有する振動と第２の励振部材５０２の共振周波数を有する振動とが重ね合わされた振動となる。
【００５０】
図８は、図９および図１０に示す従来のスピーカと、本変形例のスピーカを、それぞれ周波数（ヘルツ）と音圧レベル（ＳＰＬ：sound pressure level）（デシベル）との関係で比較したグラフである。図８では、点線で示すグラフが本変形例のスピーカについてのグラフで、実線で示すグラフが従来のスピーカについてのグラフである。
【００５１】
図８に示すように、従来のスピーカでは、１０００Ｈｚ未満の低い低周波数帯域、特に、４００〜５００Ｈｚ付近では音圧が落ち込んでいる。
【００５２】
これに対して、本変形例では、４００〜５００Ｈｚ付近での音圧の落ち込みはない。これは、本変形例では、パネル２０の振動が、第１の励振部材５０１の共振周波数を有する振動だけでなく、第２の励振部材５０２の共振周波数を有する振動が重ね合わされた振動であり、第２の励振部材５０２の共振周波数は５００Ｈｚ付近であるからである。このため、従来のスピーカでは音圧が落ち込んでいた４００〜５００Ｈｚ付近においては、第２の励振部材５０２の共振周波数に近い値となるため、第２の励振部材５０２の振動の振幅が大きくなる。よって、振動板２００が、主に第２の励振部材５０２の振動の振幅で振動させられ、その結果、パネル２０も確実に所定の振幅で振動させられ、パネル２０から発せられる音の音圧が落ち込みが防止される。
【００５３】
本発明のスピーカ１，１Ａでは、パネル２０を透明色とし、パネル２０の中央に液晶などで形成されたＦＰＤを配置することで、このＦＰＤに表示された画面に基づいてスピーカ１，１Ａを駆動させて、パネル２０から発音されるようにしてもよい。
【００５４】
また、スピーカ１，１Ａが搭載される発音部材は、パネル２０に限られるものではなく、電子機器の筐体の内側などに配置された振動可能な部材や、電子機器の筐体そのものを発音部材として使用することが可能である。
【００５５】
また、パネル２０、振動板２，２００及び伝達部材４は、いずれも同じ材質のものに限らず、別の材質のものを組み合わせて構成でき、これら組合せの変更により周波数特性を可変にすることができる。例えば振動板２，２００は金属板によっても形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明のスピーカが備えられた電子機器を、パネル表面側から見た透視平面図、
【図２】本発明のスピーカの分解斜視図、
【図３】図１のスピーカの部分平面図、
【図４】図２のＩＶ−ＩＶ線での切断断面図、
【図５】図３のＶ−Ｖ線での切断断面図、
【図６】本発明の変形例のスピーカを示す、図３と同様の平面図、
【図７】図６のＶＩＩ−ＶＩＩ線での、図４と同様の切断断面図、
【図８】本変形例と従来の形態との周波数帯域の特性の比較を示すグラフ、
【図９】従来のスピーカが備えられた電子機器をパネルの表面側からみた透視平面図、
【図１０】図９のＩ−Ｉ線での切断断面図
【符号の説明】
【００５７】
１，１Ａ  スピーカ
２，２００  振動板
２ｂ  非連結部
３  振動発生手段
４  伝達部材
５  励振部材
５ａ  連結部
６  ヨーク
２０  パネル
５１  保持部
５００  保持枠
５０１  第１の励振部材
５０２  第２の励振部材
Ｃ  コイル
Ｃｂ  横方向電流路
Ｇ  ギャップ
Ｍ  マグネット
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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