(57)【要約】【課題】外部からの磁気に起因するノイズの影響による出力信号の波形の歪みを抑制できるレゾルバを提供する。【解決手段】円環状をなすステータ本体２２には、複数の各空隙２４，２５が夫々形成されている。そして、ステータ本体２２の中心点からステータ本体２２の径方向外側に向けて直線を引き、当該直線が中心点を基準として３６０度回転した場合に、直線は、内側空隙２４及び外側空隙２５のうち少なくとも何れか一方に交差するようになっている。そのため、ステータ本体２２の外周面側から進入した磁束（磁気に起因するノイズ）は、必ず各空隙２４，２５の径方向外側を通ることになり、その大部分が各空隙２４，２５により遮断される。【選択図】      図４
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
環状をなす固定子本体の周面から複数のティースを突設した固定子と、
前記固定子における前記各ティースが突設された周面との間のリラクタンスを変化させるように回転し、当該固定子に対して電磁誘導作用を生じさせる回転子とを備え、
前記固定子本体には、当該固定子本体の前記ティースが突設されていない周面側から前記各ティースに向けて進入する磁束を遮断するための磁束遮断部を形成し、当該磁束遮断部を、前記固定子本体の中心点から径方向外側に向けて直線を引き、当該直線が前記中心点を基準として３６０度回転した場合に、前記直線が交差する位置に形成したレゾルバ。
【請求項２】
前記各ティースは、前記固定子本体の内周面から径方向内側に向けてそれぞれ突設されており、前記磁束遮断部は、前記固定子本体の外周面側から内周面側の各ティースに向けて進入する磁束を遮断するように形成されている請求項１に記載のレゾルバ。
【請求項３】
前記磁束遮断部は、前記固定子本体の軸方向に沿うように貫通形成された空隙である請求項１又は請求項２に記載のレゾルバ。
【請求項４】
前記固定子本体は、複数の固定子用鋼板と、当該各固定子用鋼板を積層した状態で締結固定する締結手段とを有しており、当該締結手段は、前記空隙の一部に対して、前記各固定子用鋼板の積層方向に沿うように挿通される請求項３に記載のレゾルバ。
【請求項５】
前記磁束遮断部は、前記固定子本体の周方向に延びる長孔状に形成されており、前記固定子本体の中心点からの径方向距離が異なる複数種類の磁束遮断部から構成される請求項１〜請求項３のうち何れか一項に記載のレゾルバ。
【請求項６】
前記複数種類の磁束遮断部のうち一種類の磁束遮断部は、当該一種類の磁束遮断部と前記直線とが交差した場合、当該直線が、前記一種類の磁束遮断部よりも径方向外側に形成された他の種類の磁束遮断部であって周方向に隣接する２つの磁束遮断部の間を通るように配置される請求項５に記載のレゾルバ。
【請求項７】
前記複数種類の磁束遮断部のうち一種類の磁束遮断部は、当該一種類の磁束遮断部の周方向における中央部の周方向位置が、他の種類の磁束遮断部であって周方向に隣接する２つの磁束遮断部の間における周方向位置と一致するように配置される請求項５に記載のレゾルバ。
【請求項８】
環状をなす固定子本体の周面から複数のティースを突設した固定子と、
前記固定子における前記各ティースが突設された周面との間のリラクタンスを変化させるように回転し、当該固定子に対して電磁誘導作用を生じさせる回転子とを備え、
前記固定子本体には、外部から前記固定子本体内に進入し、当該固定子本体内を前記各ティースに向けて進入する磁束を遮断する磁束遮断部を形成したレゾルバ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モータの回転位置を検出するレゾルバに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電動機（モータ）や発電機等の回転電機における回転位置を検出する検出センサとして、例えば特許文献１に記載のバリアブルリラクタンスレゾルバ（以下、「レゾルバ」と示す）が提案されている。図１０に示すように、レゾルバ５０は、レゾルバロータ（回転子）５１とレゾルバステータ（固定子）５２とを備えており、当該レゾルバロータ５１は、モータ（図示略）から延設された駆動軸５３の回転に伴い、回転するようになっている。
【０００３】
前記レゾルバステータ５２は、レゾルバロータ５１を外側から囲むように円環状をなしており、レゾルバステータ５２の内周面側には、複数のティース５４が周方向に等間隔で形成されている。また、レゾルバステータ５２（各ティース５４）には、励磁コイル、第１出力コイル及び第２出力コイル（図示略）が巻装されており、第１出力コイル及び第２出力コイルは、制御装置（図示略）で検出される出力信号（交流信号）の位相が９０度ずれるようになっている。
【０００４】
そして、前記モータの回転位置を検出するためにレゾルバ５０の励磁コイルにリファレンス信号（電圧）を出力させた場合には、レゾルバロータ５１とレゾルバステータ５２とのギャップ幅が変化することにより、第１出力コイル及び第２出力コイルが、当該ギャップ幅に応じた出力信号を夫々発生するようになっている。この第１出力コイル及び第２出力コイルからのレゾルバロータ５１の位置に対応した各出力信号に基づいて、制御装置はモータにおける回転部（例えばロータコア）の回転位置を算出するようになっている。
【特許文献１】特開２００４−６９３７４号公報（図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、特許文献１に記載のレゾルバ５０は、当該レゾルバ５０を含めたモータ全体をコンパクトにするため、モータに近接した位置、すなわち、モータの励磁コイルの一部分（「コイルエンド」ともいう）に隣接して配置されることがある。そのため、モータの励磁コイルに励磁電流を供給した場合には、当該励磁コイルから発生した磁束の一部がレゾルバ５０に対してノイズとなることがあった。そして、この磁気に起因するノイズの電磁誘導作用により発生したノイズ（電圧）がレゾルバステータ５２の励磁コイルに流れるリファレンス信号及び第１出力コイルや第２出力コイルの各出力信号にのってしまう可能性があった。その結果、前記各出力信号の波形が歪んでしまい、モータにおける回転部（ロータコア）の回転位置を正確に検出できなくなることがあった。
【０００６】
また、レゾルバ５０の近傍には、モータやレゾルバ５０等に電流を供給するためのインバータ（図示略）が設けられることもある。そして、この場合には、前記インバータ内部でのスイッチング動作に起因して電磁誘導作用により発生するノイズ（電圧）が前記リファレンス信号や各出力信号にのってしまう可能性があった。従って、この場合にも、やはり前記各出力信号にモータの励磁コイル及びインバータ等が発生する磁気に起因するノイズの電磁誘導作用により発生するノイズがのってしまい、その波形が歪んでしまうことから、同様に、モータにおける回転部（ロータコア）の回転位置を正確に検出できなくなるという問題があった。
【０００７】
本発明は、このような事情に鑑みてなされたものである。その目的は、外部からの磁気に起因するノイズの影響による出力信号の波形の歪みを抑制できるレゾルバを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成させるために、請求項１に記載の発明は、環状をなす固定子本体の周面から複数のティースを突設した固定子と、前記固定子における前記各ティースが突設された周面との間のリラクタンスを変化させるように回転し、当該固定子に対して電磁誘導作用を生じさせる回転子とを備え、前記固定子本体には、当該固定子本体の前記ティースが突設されていない周面側から前記各ティース向けて進入する磁束を遮断するための磁束遮断部を形成し、当該磁束遮断部を、前記固定子本体の中心点から径方向外側に向けて直線を引き、当該直線が前記中心点を基準として３６０度回転した場合に、前記直線が交差する位置に形成したことを要旨としている。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載のレゾルバにおいて、前記各ティースは、前記固定子本体の内周面から径方向内側に向けてそれぞれ突設されており、前記磁束遮断部は、前記固定子本体の外周面側から内周面側の各ティースに向けて進入する磁束を遮断するように形成されていることを要旨としている。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、請求項１又は請求項２に記載のレゾルバにおいて、前記磁束遮断部は、前記固定子本体の軸方向に沿うように貫通形成された空隙であることを要旨としている。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載のレゾルバにおいて、前記固定子本体は、複数の固定子用鋼板と、当該各固定子用鋼板を積層した状態で締結固定する締結手段とを有しており、当該締結手段は、前記空隙の一部に対して、前記各固定子用鋼板の積層方向に沿うように挿通されることを要旨としている。
【００１２】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜請求項３のうち何れか一項に記載のレゾルバにおいて、前記磁束遮断部は、前記固定子本体の周方向に延びる長孔状に形成されており、前記固定子本体の中心点からの径方向距離が異なる複数種類の磁束遮断部から構成されることを要旨としている。
【００１３】
請求項６に記載の発明は、請求項５に記載のレゾルバにおいて、前記複数種類の磁束遮断部のうち一種類の磁束遮断部は、当該一種類の磁束遮断部と前記直線とが交差した場合、当該直線が、前記一種類の磁束遮断部よりも径方向外側に形成された他の種類の磁束遮断部であって周方向に隣接する２つの磁束遮断部の間を通るように配置されることを要旨としている。
【００１４】
請求項７に記載の発明は、請求項５に記載のレゾルバにおいて、前記複数種類の磁束遮断部のうち一種類の磁束遮断部は、当該一種類の磁束遮断部の周方向における中央部の周方向位置が、他の種類の磁束遮断部であって周方向に隣接する２つの磁束遮断部の間における周方向位置と一致するように配置されることを要旨としている。
【００１５】
請求項８に記載の発明は、環状をなす固定子本体の周面から複数のティースを突設した固定子と、前記固定子における前記各ティースが突設された周面との間のリラクタンスを変化させるように回転し、当該固定子に対して電磁誘導作用を生じさせる回転子とを備え、前記固定子本体には、外部から前記固定子本体内に進入し、当該固定子本体内を前記各ティースに向けて進入する磁束を遮断する磁束遮断部を形成したことを要旨としている。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、外部からの磁気に起因するノイズの影響による出力信号の波形の歪みを抑制できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明をハイブリッド車用駆動装置におけるモータジェネレータ（回転電機）の回転位置を検出するバリアブルリラクタンスレゾルバ（以下、「レゾルバ」と示す）に具体化した一実施形態を図１〜図６に基づき説明する。
【００１８】
図１に一部を取り出して示すように、本実施形態のハイブリッド車用駆動装置Ｈは、モータ（詳しくはモータジェネレータ）１０と、当該モータ１０の回転位置を検出するためのレゾルバ１１と、モータ１０に電力を供給するためのインバータ１２とを備えている。前記モータ１０は、図示しないエンジン（内燃機関）を始動させるための駆動力を発生させる機能、車両を駆動するための駆動力を発生させる機能、及び駆動しているエンジンの駆動力を元に電力を発生させる機能を併有している。また、インバータ１２は、バッテリ（図示略）からの電力をモータ１０に供給する機能、及びモータ１０が発生した電力をバッテリに充電させる機能を併有している。
【００１９】
前記モータ１０は、略円柱状をなすロータコア１３と、当該ロータコア１３の外周面との間にギャップ（図示略）を介在させて包囲するように配置される円環状のステータコア１４とを備えている。ステータコア１４の内周面側には、図２に示すように、複数のティース１５が周方向に等間隔で形成されており、当該各ティース１５には、励磁コイル１６（図２では省略）が巻装されている。因みに、各ティース１５に巻装された励磁コイル１６は、各ティース１５間に形成されたスロット１５ａ内に配置される挿入部（図示略）と非挿入部となるコイルエンド１６ａに区別される。また、前記ロータコア１３にはステータコア１４の中心軸と一致する位置に駆動軸１７が貫通固定されており、当該駆動軸１７と共にロータコア１３は一体回転するようになっている。
【００２０】
また、前記インバータ１２は、モータ１０におけるステータコア１４の外周面の一部に近接した位置（図１では左側面に隣接した位置）に配置されており、その内部には、トランジスタ（図示略）等の複数の電子デバイスが設けられている。そして、インバータ１２は、トランジスタ等が高速にスイッチング動作することにより、直流電流を交流電流に変換したり、交流電流を直流電流に変換したりするようになっている。
【００２１】
次に、本実施形態のレゾルバ１１の具体的な構成について図２及び図３に基づき詳述する。なお、図３においては、説明理解の便宜上、レゾルバ１１の径方向長さ（図３における左右方向の長さ）に対してレゾルバ１１の軸方向長さ（図３における上下方向の長さ）を誇張して図示している。
【００２２】
図２及び図３に示すように、本実施形態のレゾルバ１１は、レゾルバロータ（回転子）１８と、円環状をなすレゾルバステータ（固定子）１９とを備えており、当該レゾルバステータ１９は、レゾルバロータ１８を外側からギャップＧを介在させた状態で囲むように配置されている。レゾルバロータ１８は、高透磁率材料（例えば珪素鋼）からなる複数枚（本実施形態では５枚のみ図示）の回転子用鋼板１８ａを積層することにより構成されている。各回転子用鋼板１８ａは、略中央に貫通孔２０が形成されると共に、外縁部に複数の凸部２１ａと凹部２１ｂが交互に形成されてなる変形多角形状（本実施形態では変形五角形状）をなしている。そして、それら各回転子用鋼板１８ａが積層状態に固定されてなるレゾルバロータ１８の貫通孔２０内に前記駆動軸１７が嵌合固定されている。
【００２３】
前記レゾルバステータ１９は、複数枚（本実施形態では５枚のみ図示）の固定子用鋼板１９ａを積層することにより構成された円環状をなすステータ本体（固定子本体）２２を備えている。このステータ本体２２には、当該本体２２の内周面側から径方向内側に向けて突出する複数（本実施形態では１４個）のティース２３がステータ本体２２の周方向に等間隔で突出形成されている。前記各ティース２３には、図示しない複数のコイル（励磁コイル、第１出力コイル及び第２出力コイル）が巻装されている。そして、励磁コイルに電圧が出力されて、レゾルバロータ１８が回転した場合、当該レゾルバロータ１８は、その外周面側とレゾルバステータ１９の内周面側とのギャップ幅が変化することにより、リラクタンス（磁気抵抗）を変化させるようになっている。そして、その結果、各出力コイルからは、前記ギャップ幅（リラクタンス）に対応した出力信号が夫々出力されるようになっている。なお、第１出力コイルからは正弦波が、第２出力コイルからは正弦波に対して９０度位相がずれた余弦波が出力信号として夫々出力されるようになっている。
【００２４】
また、前記ステータ本体２２には、複数の空隙２４，２５が当該ステータ本体２２の軸方向に沿うように夫々貫通形成されている。前記各空隙２４は、ステータ本体２２の周方向に延びる劣弧状をなす長孔であり、ステータ本体２２の周方向に互いに隣接するように等間隔で夫々形成されている。また、前記各空隙２５は、ステータ本体２２の周方向に延びる劣弧状をなす長孔であり、前記各空隙２４よりもステータ本体２２における径方向外側位置で周方向に互いに隣接するように等間隔で夫々形成されている。そして、各空隙２５の一部には、前記各固定子用鋼板１９ａを積層状態で締結固定するためのボルト（締結手段）２６が当該各固定子用鋼板１９ａの積層方向に沿うように挿通されている。そのため、各空隙２５は、当該各空隙２５よりもステータ本体２２の径方向内側位置に形成された各空隙２４に比して、当該径方向に対する幅が広くなるように形成されている。なお、以降の説明において、ステータ本体２２の径方向内側位置に形成された空隙２４を「内側空隙」、当該径方向外側位置に形成された空隙２５を「外側空隙」と示すこともある。
【００２５】
本実施形態では、ステータ本体２２の周方向に互いに隣接する各内側空隙２４の間とステータ本体２２の中心点Ｏとを通過する仮想の直線Ｓ１を引いた場合に、当該直線Ｓ１は、長孔状をなす外側空隙２５における両端部の中間付近と交差するようになっている。また、ステータ本体２２の周方向に互いに隣接する各外側空隙２５の間とステータ本体２２の中心点Ｏとを通過する仮想の直線Ｓ２を引いた場合に、当該直線Ｓ２は、長孔状をなす内側空隙２４における両端部の中間付近と交差するようになっている。従って、ステータ本体２２の中心点Ｏからステータ本体２２の径方向外側に向けて仮想の直線Ｓを引き、当該直線Ｓが中心点Ｏを基準として３６０度回転した場合に、３６０度すべてにおいて当該直線Ｓは、内側空隙２４及び外側空隙２５のうち少なくとも何れか一方と交差するようになっている。
【００２６】
また、ステータ本体２２の周方向に互いに隣接する各内側空隙２４間の周方向間隔は、モータ１０やエンジンの駆動に基づく振動に耐えられる程度であればよく、レゾルバ１１（レゾルバステータ１９）が機能を十分に発揮できる限界まで短い間隔になっている。そのため、各内側空隙２４自体の周方向長さは、ステータ本体２２の周方向に対して限界まで長くなるように夫々形成されている。同様に、前記各外側空隙２５自体の周方向長さも、レゾルバ１１（レゾルバステータ１９）が機能を十分に発揮できる限界まで、ステータ本体２２の周方向に対して長くなるように夫々形成されている。従って、前記直線Ｓが中心点Ｏを中心に回転した場合、当該直線Ｓは、より多く位置（角度位置）で内側空隙２４及び外側空隙２５の両方と交差するようになっている。
【００２７】
ところで、本実施形態のレゾルバ１１は、そのレゾルバロータ１８が駆動軸１７に固定されている関係上、レゾルバステータ１９がモータ１０における励磁コイル１６のコイルエンド１６ａに対して隣接するように配置されることになる（図１参照）。具体的には、モータ１０とレゾルバ１１とをコンパクトにするため（すなわち、モータ１０とレゾルバ１１とをより接近した状態にするため）、レゾルバ１１は、モータ１０のコイルエンド１６ａよりも径方向内側に配置される。そのため、モータ１０の励磁コイル１６に電流が流れた場合には、当該励磁コイル１６から誘起された磁束（「磁気」ともいう）の一部が磁気に起因するノイズとなってレゾルバステータ１９（ステータ本体２２）の外周面側から内周面側に形成された各ティース２３に向けて進入することがある。また、本実施形態のハイブリッド車用駆動装置Ｈには、レゾルバ１１の近傍位置にインバータ１２が配置されている。このインバータ１２は、その内部に配設されたトランジスタ等のスイッチング動作により、スイッチングによるノイズが発生してしまう。そして、このスイッチングによるノイズもまた、レゾルバステータ１９に対してステータ本体２２の外周面側から内周面側に形成された各ティース２３に向けて進入することがある。レゾルバ１１は、このようなノイズの進入を抑制することにより本来の検出機能を確保できる。
【００２８】
そこで次に、上記のような状況において、本実施形態のレゾルバステータ１９（ステータ本体２２）に形成された複数（本実施形態では７つ）の内側空隙２４及び複数（本実施形態では７つ）の外側空隙２５が前記磁気に起因するノイズの進入抑制のために果たす機能について図４〜図６に基づき以下説明する。なお、図４及び図５においては、説明理解の便宜上、ボルト２６は省略している。また、以降の説明において、「磁気に起因するノイズ」のことを「磁束」と示す場合もある。
【００２９】
さて、モータ１０の励磁コイル１６に電流が流れた場合、図４に示すように、ステータ本体２２には、その外周面側から内周面側に向けて励磁コイル１６及びインバータ１２からの磁束（一点鎖線にて図示）が進入する。そして、この進入した磁束のうち一部は、各外側空隙２５により、当該各外側空隙２５が形成された径方向位置よりも更にステータ本体２２の径方向内側に向けて進入することを遮断される。すなわち、前記磁束は、空気が介在する各外側空隙２５側よりも磁束が通過しやすい径方向外側をスムーズに通過し、その結果、各外側空隙２５よりも径方向内側に進入しにくくなる。ここで、各外側空隙２５内では、空気が磁気抵抗として機能することから、各外側空隙２５よりも径方向内側に進入させにくくしている。
【００３０】
また、ステータ本体２２の外周面側から進入した磁束のうち各外側空隙２５間を通過し、さらに径方向内側に進入した磁束は、空気が介在する各内側空隙２４よりも磁束が通過しやすい径方向外側（各内側空隙２４よりも径方向外側）をスムーズに通過し、その結果、各内側空隙２４よりもさらに径方向内側には進入しにくくなる。また、前記各外側空隙２５と同様に、内側空隙２４内の空気は磁気抵抗として機能するようになっている。そして、前記各空隙（複数種類の磁束遮断部）２４，２５のうち内側空隙（一種類の磁束遮断部）２４は、その周方向の両端部の中央部と前記直線Ｓとが交差した場合、当該直線Ｓが、内側空隙２４よりも径方向外側に形成された各外側空隙（他の種類の磁束遮断部）２５であって周方向に隣接する２つの外側空隙２５の間を通過するように配置されている。そのため、各内側空隙２４は、各外側空隙２５よりも径方向内側に進入した磁束を当該各内側空隙２４よりもさらに径方向内側に進入させにくくしている。従って、本実施形態では、各内側空隙２４及び各外側空隙２５がステータ本体（固定子本体）２２の外周面（各ティース２３が形成されていない周面）側から内周面側の各ティース２３に向けて進入する磁束を遮断するための磁束遮断部として機能するようになっている。
【００３１】
その一方で、図５に示す比較例のステータ本体４０には、当該ステータ本体４０に磁束遮断部として機能する空隙等が形成されていない。因みに、ステータ本体４０には、ボルト２６（図５では図示略）を挿通させるためのボルト挿通孔４０ａが形成されている。そのため、ステータ本体４０の外周面側から内周面側の各ティース４１に向けて進入した磁束は、図５に示すように、その大部分が各ティース４１にまで進入してしまうことになる。そして、各ティース４１にまで進入した磁束は、当該各ティース４１に巻装された図示しない各種コイル（励磁コイル、第１出力コイル及び第２出力コイル）に対して、電磁誘導作用により電圧（所謂ノイズ）を発生させる。このように、磁束に基づき各種コイルに発生した電圧は、励磁コイルのリファレンス信号（電圧）や各出力コイルから出力される各出力信号（電圧）を歪ませる要因となる。
【００３２】
ここで、図６には、本実施形態のステータ本体２２のティース２３で解析された磁束密度と比較例のステータ本体４０のティース４１で解析された磁束密度とを比較する比較表が示されている。因みに、横軸は、レゾルバロータ１８が回転した機械角（レゾルバロータ１８の一回転で３６０度）であり、［deg ］は回転角度の単位である［degree（度）］の略記である。また、縦軸は、一つのティースに入り込んだ磁気密度であり、［Ｔ］は磁気密度の単位である［Tesla （テスラ）］の略記である。
【００３３】
まず、比較例のステータ本体４０では、図５からも明らかなように、ティース４１に高密度の磁束が進入しているため、レゾルバロータ１８が一回転した場合に、当該ティース４１では、非常に強い磁束密度が解析された。その一方、本実施形態のステータ本体２２では、図４からも明らかなように、外部から進入した磁束が各空隙２４，２５にて遮断されており、ティース２３には外部からの磁束が進入していない。そのため、レゾルバロータ１８が一回転した場合であっても、ティース２３では、非常に弱い磁束密度（ほぼ「０（零）テスラ」）しか解析されなかった。従って、本実施形態では、前記出力信号が磁束による影響をほとんど受けることがないため、レゾルバ１１から検出される各出力信号における波形の歪みが抑制されることになる。
【００３４】
従って、本実施形態では、以下に示す効果を得ることができる。
（１）円環状をなすステータ本体（固定子本体）２２には、磁束遮断部として機能する複数の各空隙２４，２５が形成されている。そして、ステータ本体２２の中心点Ｏからステータ本体２２の径方向外側に向けて直線Ｓを引き、当該直線Ｓが中心点Ｏを基準として３６０度回転した場合に、当該直線Ｓは、前記各空隙２４，２５（内側空隙２４及び外側空隙２５）の何れかと交差するようになっている。そのため、ステータ本体２２の外周面側から進入した磁束は、各空隙２４，２５の径方向外側を通ることにより、その大部分が各空隙２４，２５によって遮断されることになる。すなわち、ステータ本体２２は、当該ステータ本体２２の外周面側から内周面側の各ティース２３に向けて進入する磁束が当該各ティース２３までなかなか進入できない構成になっており、ティース２３で解析される磁束密度は非常に低い値となる。従って、外部からの磁気に起因するノイズの影響による各出力コイルが出力する各出力信号の波形の歪みを抑制できる。
【００３５】
（２）各空隙（磁束遮断部）２４，２５は、円環状をなす固定子用鋼板１９ａを打ち抜き形成する際に、当該鋼板１９ａの周方向に延びる長孔を同時に打ち抜き形成して、固定子用鋼板１９ａを積層することにより形成される。そのため、ステータ本体２２に空隙２４，２５を設けるための工程を別途設けることによる製造工程の増加、及び磁束遮断部として機能する部材をステータ本体２２に別途設けること等による製造コストの増加を回避できる。
【００３６】
（３）各外側空隙２５における長手方向の両端部のうち一端部（一部）には、レゾルバステータ（固定子）１９を構成する固定子用鋼板１９ａを締結固定するためのボルト（締結手段）２６が当該固定子用鋼板１９ａの積層方向に沿うように挿通されている。すなわち、各外側空隙２５は、ボルト２６を挿通させるためのボルト挿通孔としても機能するようになっている。従って、各空隙２４，２５以外にボルト挿通孔を形成することによるレゾルバステータ１９における構成の複雑化を回避できる。また、各固定子用鋼板１９ａに孔（各空隙２４，２５も含む）を形成する箇所の増加を抑制できるため、当該孔を打ち抜き形成した際に、各固定子用鋼板１９ａが曲がり変形することを抑制できる。
【００３７】
（４）各空隙２４，２５内の空気は、磁気抵抗として機能するため、ステータ本体２２の外周面側から径方向内側に向けて進入した磁束を、各空隙２４，２５が形成された位置よりさらに径方向内側に進入することを抑制できる。
【００３８】
（５）ステータ本体２２の周方向に互いに隣接するように形成された各内側空隙２４と、当該各内側空隙２４よりもステータ本体２２の径方向外側位置に同様に周方向へ形成された各外側空隙２５とは、共に、各空隙２４，２５自体の周方向長さがステータ本体２２の周方向に対して限界まで長くなるように形成されている。そのため、前記直線Ｓがステータ本体２２の中心点Ｏを基準に３６０度回転した場合、当該直線Ｓは、より多くの位置（角度位置）で内側空隙２４と外側空隙２５の両方と交差することになる。すなわち、中心点Ｏを基準とした場合に、二重の磁束遮断部が形成されている箇所が多いことになる。従って、ステータ本体２２の外周面側から内周面側に形成された各ティース２３に向けて進入した磁束が各外側空隙２５間及び各内側空隙２４間を通過して各ティース２３に到達することを良好に抑制できる。
【００３９】
（６）内側空隙（一種類の磁束遮断部）２４は、その周方向における両端部の中央部の周方向位置が、内側空隙２４よりも径方向外側に形成された各外側空隙（他の種類の磁束遮断部）２５であって周方向に隣接する２つの外側空隙２５の周方向位置と一致するように配置されている。すなわち、周方向に隣接する各内側空隙２４の間と周方向に隣接する各外側空隙２５の間とが最も離れる配置態様になっているため、ステータ本体２２に外周面側から進入した磁束を径方向内側に進入させにくくすることができる。
【００４０】
なお、本実施形態は以下のような別の実施形態（別例）に変更してもよい。
・前記実施形態において、ステータ本体２２の軸方向に沿うように貫通孔を形成し、当該貫通孔内にステータ本体２２を構成する材料よりも低透磁率材料の任意材料（例えば、ステンレス）を介在させることにより磁束遮断部を形成するようにしてもよい。すなわち、前記実施形態の空気が介在する空隙２４，２５に代えて、ステータ本体２２に貫通形成した各貫通孔内に前記低透磁率材料を介在させて磁束遮断部を形成してもよい。
【００４１】
・前記実施形態において、ステータ本体２２は、各固定子用鋼板１９ａを積層した状態で締結固定させるためのボルト２６を挿通させるボルト挿通専用孔が外側空隙２５とは別に形成された構成であってもよい。
【００４２】
・前記実施形態において、ステータ本体２２は、当該ステータ本体２２の中心点Ｏからの径方向距離が異なる２種類の空隙（内側空隙２４及び外側空隙２５）だけではなく、３種類以上の空隙が形成された構成であってもよい。
【００４３】
・前記実施形態において、ステータ本体２２の周方向に互いに隣接する各内側空隙２４の間とステータ本体２２の中心点Ｏとを通過する仮想の直線を引いた場合に、当該直線は、外側空隙２５における両端部の中間付近と交差しなくてもよい。すなわち、内側空隙２４と外側空隙２５との配置関係は、前記直線Ｓが中心点Ｏを基準として３６０度回転した場合に、当該直線Ｓが内側空隙２４及び外側空隙２５のうち少なくとも何れか一方と交差すれば、どのような配置関係であってもよい。
【００４４】
・前記実施形態において、空隙（磁束遮断部）が形成されたレゾルバステータ１９のステータ本体２２は、図７（ａ）（ｂ）に示すような形状をなす空隙が形成されたステータ本体であってもよい。すなわち、図７（ａ）に示すステータ本体２２Ａの場合には、当該ステータ本体２２Ａの周方向に延びる長孔状であって、その長手方向における両端部がステータ本体２２Ａの径方向外側に指向する形状をなす空隙３０が形成されている。また、ステータ本体２２Ａの周方向に互いに隣接する各空隙３０間の位置には、略三角形状をなす空隙（以下、「三角空隙」と示す）３１が夫々形成されている。また、前記各空隙３０におけるステータ本体２２Ａの径方向外側位置には、ボルト２６（図７（ａ）においては図示略）を挿通させるためのボルト挿通孔３２が夫々されている。
【００４５】
前述のように各空隙３０，３１をステータ本体２２Ａに形成することにより、ステータ本体２２Ａの中心点から径方向外側に向けて直線を引き、当該直線が中心点を基準として３６０度回転した場合、その直線は、空隙３０及び三角空隙３１のうち少なくとも何れか一方と交差することになる。そのため、ステータ本体２２Ａでは、当該ステータ本体２２Ａの外周面側から内周面側に向けて進入する磁束のうち大部分を各空隙３０，３１で遮断できる。従って、図８に示すように、ステータ本体２２Ａは、比較例のステータ本体４０の場合と比して、各ティース２３で解析される磁束密度を低減させることができる。
【００４６】
また、図７（ｂ）に示すステータ本体２２Ｂの場合には、当該ステータ本体２２Ｂの周方向に延びる長孔状の空隙３３がステータ本体２２Ｂにおける周方向に互いに隣接するように形成されると共に、各空隙３３間にはボルト挿通孔３４が形成されている。また、ステータ本体２２Ｂには、各ボルト挿通孔３４よりもステータ本体２２Ｂの径方向内側位置に当該ステータ本体２２Ｂの周方向に延びる長孔状の空隙３５が夫々形成されている。前記各空隙３５は、その長手方向の両端部がステータ本体２２Ｂの径方向外側に指向するようになっている。なお、図７（ｂ）においても、ボルト２６の図示を省略している。
【００４７】
前述のように各空隙３３，３５を形成することにより、ステータ本体２２Ｂの中心点から径方向外側に向けて直線を引き、当該直線が中心点を基準として３６０度回転した場合、その直線は、両空隙３３，３５のうち少なくとも何れか一方と交差することになる。そのため、ステータ本体２２Ｂでは、当該ステータ本体２２Ｂの外周面側から内周面側に向けて進入する磁束のうち大部分を各空隙３３，３５で遮断できる。従って、図８に示すように、ステータ本体２２Ｂは、比較例のステータ本体４０の場合と比して、各ティース２３で解析される磁束密度を低減させることができる。
【００４８】
・前記実施形態において、空隙（磁束遮断部）は、ステータ本体２２の中心点Ｏから径方向外側に向けて引いた直線が当該中心点Ｏを基準に３６０度回転した場合に、当該直線が必ず交差するように形成されていれば、任意の形状をなす空隙であってもよい。例えば、図９に示すステータ本体２２Ｃに形成された渦巻き形状をなす空隙３６であってもよい。なお、この空隙３６は、モータ１０やエンジン等の駆動に基づき発生する振動等によって、レゾルバ１１本来の機能を損なわせるものではない。
【００４９】
・前記実施形態において、レゾルバステータ１９は、複数のティース２３をステータ本体２２の外周面から径方向外側に向けて突出形成したものであってもよい。この場合、レゾルバロータ１８は、前記レゾルバステータ１９の外周面を取り囲むように配置された環状をなすものであることが望ましい。
【００５０】
次に、上記実施形態及び別例から把握できる技術的思想について以下に追記する。
（イ）前記磁束遮断部は、前記固定子本体の軸方向に沿うように貫通形成された貫通孔内に低透磁率材料を介在させて構成する請求項１又は請求項５に記載のレゾルバ。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】ハイブリッド車用駆動装置の一部を示す概略断面図。
【図２】図１における２−２線矢視図。
【図３】図２における３−３線矢視断面図。
【図４】本実施形態のレゾルバステータに進入した磁束の様子を示す説明図。
【図５】比較例のレゾルバステータに進入した磁束の様子を示す説明図。
【図６】本実施形態のレゾルバステータに形成されたティースでの磁束密度と、比較例のレゾルバステータに形成されたティースでの磁束密度とを比較した表。
【図７】（ａ）は別例のレゾルバステータに進入した磁束の様子を示す説明図。（ｂ）は他の別例のレゾルバステータに進入した磁束の様子を示す説明図。
【図８】比較例のレゾルバステータに形成されたティースでの磁束密度と、図７（ａ）（ｂ）に示した別例のレゾルバステータに形成された各ティースでの磁束密度とを比較した表。
【図９】更なる別例のレゾルバステータの構成を示す説明図。
【図１０】従来のレゾルバステータの構成を示す説明図。
【符号の説明】
【００５２】
１１…レゾルバ、１８…レゾルバロータ（回転子）、１９…レゾルバステータ（固定子），１９ａ…固定子用鋼板、２２，２２Ａ，２２Ｂ，２２Ｃ…ステータ本体（固定子本体）、２３…ティース、２４…内側空隙（空隙、磁束遮断部）、２５…外側空隙（空隙、磁束遮断部）、２６…ボルト（締結手段）、３０…空隙（磁束遮断部）、３１…三角空隙（空隙、磁束遮断部）、３３，３５，３６…空隙（磁束遮断部）、４０…ステータ本体、４１…ティース、Ｇ…ギャップ、Ｏ…中心点、Ｓ，Ｓ１，Ｓ２…直線。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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