(57)【要約】【目的】  有限距離の被検物を高精細に検査して画像処理を行うことができ、しかも光源の波長が可視光であるとき、及び可視光と近赤外光の混合光であるときとで、焦点移動の少ない安定した解像性能が得られる望遠レンズ系を得る。【構成】  物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正または負のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、全系で６枚以下のレンズからなり、第２レンズ群は、物体側から、物体側に曲率大なる凸面を向けた正レンズと負レンズの順の貼合せレンズからなり、次の条件式（１）を満足する望遠レンズ系。（１）０．８＜ｆ２ｐ／｜ｆ２ｎ｜＜１．４但し、ｆ２ｐ；第２レンズ群中の正レンズの焦点距離、ｆ２ｎ；第２レンズ群中の負レンズの焦点距離。【選択図】  図１
2006064829.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正または負のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、
全系で６枚以下のレンズからなり、
第２レンズ群は、物体側から、物体側に曲率大なる凸面を向けた正レンズと負レンズの順の貼合せレンズからなり、
次の条件式（１）を満足することを特徴とする望遠レンズ系。
（１）０．８＜ｆ２ｐ／｜ｆ２ｎ｜＜１．４
但し、
ｆ２ｐ；第２レンズ群中の正レンズの焦点距離、
ｆ２ｎ；第２レンズ群中の負レンズの焦点距離。
【請求項２】
物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、
全系で６枚以下のレンズからなり、
第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に曲率大なる凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に曲率大なる凸面を向けた正レンズの貼合せレンズからなり、次の条件式（１’）を満足する望遠レンズ系。
（１’）０．４＜ｆ２ｐ／｜ｆ２ｎ｜＜０．８
但し、
ｆ２ｐ；第２レンズ群中の正レンズの焦点距離、
ｆ２ｎ；第２レンズ群中の負レンズの焦点距離。
【請求項３】
請求項１または２記載の望遠レンズ系において、第１レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群はそれぞれ単レンズからなっている望遠レンズ系。
【請求項４】
請求項１または２記載の望遠レンズ系において、第１レンズ群と第４レンズ群は単レンズからなり、第３レンズ群は物体側から順に負正の順の貼合せレンズからなっている望遠レンズ系。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１項記載の望遠レンズ系において、次の条件式（２）及び（３）を満足する望遠レンズ系。
（２）７０＜ν２ｐ
（３）２０＜ν２ｐ-ν２ｎ＜６０
但し、
ν２ｐ；第２レンズ群中の正レンズのアッベ数、
ν２ｎ；第２レンズ群中の負レンズのアッベ数。
【請求項６】
請求項５記載の望遠レンズ系において、次の条件式（２’）を満足する望遠レンズ系。
（２’）８０＜ν２ｐ
【請求項７】
物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正または負のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、
第２レンズ群は、物体側から順に、正負または負正の順の貼合せレンズからなり、次の条件式（２）及び（３）を満足することを特徴とする望遠レンズ系。
（２）７０＜ν２ｐ
（３）２０＜ν２ｐ-ν２ｎ＜６０
但し、
ν２ｐ；第２レンズ群中の正レンズのアッベ数、
ν２ｎ；第２レンズ群中の負レンズのアッベ数。
【請求項８】
請求項７記載の望遠レンズ系において、第１レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群はそれぞれ単レンズからなる望遠レンズ系。
【請求項９】
請求項７記載の望遠レンズ系において、第１レンズ群及び第４レンズ群はそれぞれ単レンズからなり、第３レンズ群は物体側から順に負正の順の貼合せレンズからなる望遠レンズ系。
【請求項１０】
請求項７ないし９のいずれか１項記載の望遠レンズ系において、次の条件式（２’）を満足する望遠レンズ系。
（２’）８０＜ν２ｐ
【請求項１１】
請求項１ないし１０のいずれか１項記載の望遠レンズ系において、次の条件式（４）を満足する望遠レンズ系。
（４）０．１５＜Ｄｐ／ｆ＜０．５
但し、
Ｄｐ；第１レンズ群厚と第２レンズ群厚の和。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有限距離の被検物を高精細に検査し、画像処理を行うことを目的とした望遠レンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の望遠レンズ系は殆どが写真レンズであり、高精細に撮影して画像処理し被検物を検査する目的に用いることはできない。例えば、特開平８−２０１６８７号公報は、４群４枚構成の望遠レンズ系を提案しているが、色収差補正が不十分で、高精細な画像処理用には不向きである。他に特開平５−２７１６３号公報、特開平７−３０１７４９号公報、特開平８−２３４０９８号公報があるが、いずれも本発明が目的とする高精細、つまり画面全体において解像力がナイキスト周波数の約８０本以上であるような高精細な画像処理用には用いることができない。また、画像処理用では、光源として可視光だけを用いる場合と可視光と近赤外光の混合光を用いる場合とがあり、このような可視光と混合光とで焦点移動が大きいという問題がある。
【特許文献１】特開平８‐２０１６８７号公報
【特許文献２】特開平５‐２７１６３号公報
【特許文献３】特開平７‐３０１７４９号公報
【特許文献４】特開平８‐２３４０９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、有限距離の被検物を高精細に検査して画像処理を行うことができ、しかも光源の波長が可視光であるとき、及び可視光と近赤外光の混合光であるときとで、焦点移動の少ない安定した解像性能が得られる望遠レンズ系を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、４群構成の望遠レンズ系において、第２レンズ群を正負の順番を問わず正負レンズの貼合せレンズとすると、高精細な画像処理用に適した望遠レンズ系が得られることを見出してなされたものである。
【０００５】
本発明は、物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正または負のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、全系で６枚以下のレンズからなり、第２レンズ群は、物体側から、物体側に曲率大なる凸面を向けた正レンズと負レンズの順の貼合せレンズからなり、次の条件式（１）を満足することを特徴としている。
（１）０．８＜ｆ２ｐ／｜ｆ２ｎ｜＜１．４
但し、
ｆ２ｐ；第２レンズ群中の正レンズの焦点距離、
ｆ２ｎ；第２レンズ群中の負レンズの焦点距離、
である。
【０００６】
本発明は、別の態様では、物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、全系で６枚以下のレンズからなり、第２レンズ群は、物体側から順に、物体側に曲率大なる凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に曲率大なる凸面を向けた正レンズの貼合せレンズからなり、次の条件式（１’）を満足することを特徴としている。
（１’）０．４＜ｆ２ｐ／｜ｆ２ｎ｜＜０．８
但し、
ｆ２ｐ；第２レンズ群中の正レンズの焦点距離、
ｆ２ｎ；第２レンズ群中の負レンズの焦点距離、
である。
【０００７】
本発明の望遠レンズ系において、第１レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群は最も簡単にはそれぞれ単レンズから構成することができる。あるいは、第１レンズ群と第４レンズ群を単レンズとし、第３レンズ群を物体側から順に負正の順の貼合せレンズから構成することもできる。
【０００８】
本発明の望遠レンズ系は、以上のいずれの態様でも、次の条件式（２）及び（３）を満足することが好ましい。
（２）７０＜ν２ｐ
（３）２０＜ν２ｐ-ν２ｎ＜６０
但し、
ν２ｐ；第２レンズ群中の正レンズのアッベ数、
ν２ｎ；第２レンズ群中の負レンズのアッベ数、
である。
【０００９】
本発明の望遠レンズ系は、より好ましくは、次の条件式（２’）を満足するとよい。
（２’）８０＜ν２ｐ
【００１０】
本発明は、さらに別の態様では、物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正または負のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、第２レンズ群は、物体側から順に、正負または負正の順の貼合せレンズからなり、次の条件式（２）及び（３）を満足することを特徴としている。
（２）７０＜ν２ｐ
（３）２０＜ν２ｐ-ν２ｎ＜６０
但し、
ν２ｐ；第２レンズ群中の正レンズのアッベ数、
ν２ｎ；第２レンズ群中の負レンズのアッベ数、
である。
【００１１】
また、本発明の望遠レンズ系は、上述のいずれの態様でも、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
（４）０．１５＜Ｄｐ／ｆ＜０．５
但し、
Ｄｐ；第１レンズ群厚と第２レンズ群厚の和、
である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の望遠レンズ系によれば、有限距離の被検物を高精細に検査して画像処理を行うことができ、しかも光源の波長が可視光であるとき、及び可視光と近赤外光の混合光であるときとで、焦点移動の少ない安定した解像性能を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本実施形態の望遠レンズ系は、図１（数値実施例１）、図３（数値実施例２）、図５（数値実施例３）、図７（数値実施例４）、図９（数値実施例５）、図１１（数値実施例６）、図１３（数値実施例７）及び図１５（数値実施例８）の各実施例に示すように、いずれも物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群１０、正または負のパワーの第２レンズ群２０、負のパワーの第３レンズ群３０及び正のパワーの第４レンズ群４０を有する４群構成であり、いずれの実施例でも、第２レンズ群は、物体側から順に、正負または負正の順の貼合せレンズからなっている。そして、数値実施例１から６は、第１レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群がいずれも単レンズからなり（全系として４群５枚からなり）、数値実施例７と８は、第３レンズ群が物体側から順に負正の順の貼合せレンズからなっている（全系として４群６枚からなっている）。絞りＳは、第３レンズ群３０と第４レンズ群４０の間に位置している。フォーカシングは全系の移動で行う。
【００１４】
第２レンズ群の貼合せレンズは、その一態様では、物体側から順に、物体側に曲率大なる凸面を向けた正レンズと負レンズから構成することができる。第２レンズ群の合成パワーは正負いずれでもよい。この構成では、負レンズが絞りに近いことから、条件式（１）を満足することが好ましい。条件式（１）の下限を超えると、色収差が補正不足となり、上限を超えると色収差が補正過剰となる。
【００１５】
第２レンズ群の貼合せレンズは、別の態様では、物体側から順に、物体側に曲率大なる凸面を向けた負メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた曲率大なる正レンズとの貼合せレンズから構成することができる。このように第２レンズ群の物体側に、物体側に曲率大なる凸面を有した負メニスカスレンズを配置すると、絞りに対しコンセントリックな形状となり歪曲収差の補正にも有利である。この態様では、負レンズが絞りから離れていること、その負レンズ形状が物体側に凸面を向けた曲率大なる面を向けた負メニスカスレンズであることから、負レンズと正レンズのパワーは、条件式（１’）を満足することが好ましい。条件式（１’）の下限を超えると、色収差の補正が不足し、上限を越えると色収差が補正過剰となるだけでなく、高次の球面収差、コマ収差が発生する。
【００１６】
一般的に、望遠レンズ系の物体側の正レンズに低分散ガラスを使用すれば色収差が低減できることは知られているが、本実施形態は、第２レンズ群を貼合せレンズとし、その正レンズを条件式（２）を満足する低分散ガラスから構成した点もまた特徴としている。条件式（２）を満足しない硝材では色収差を十分に補正することができない。色収差を十分補正するには、条件式（２’）を満足するのがより好ましい。
【００１７】
条件式（３）は、貼合せ第２レンズ群の正負レンズのアッベ数の差に関する条件である。条件式（３）の下限を越えると色収差の補正が不足し、上限を越えると色収差が補正過剰となり適切ではない。
【００１８】
条件式（４）は、ともに正のパワーの第１レンズ群と第２レンズ群の厚さに関する条件である。色収差の補正のためには、正のパワーのレンズ群のレンズ厚が大きいことが好ましい。条件式（２）、（３）を満足するような低分散の硝材と組み合わせれば、より好適に色収差を補正することができる。条件式（４）の下限を超えると、色収差が補正不足となり、上限を超えると色収差の補正には有利であるが、第１、第２レンズ群の厚みが大きくなることによって、第３レンズ群と第４レンズ群の間隔が小さくなり、コマ収差、非点収差の補正が困難になる。
【００１９】
次に具体的な数値実施例を示す。これらの数値実施例は、第１面の前方250（Ｄ0=250）の有限物体距離を基準として設計した例である。諸収差図中、球面収差で表される色収差（軸上色収差）図及び倍率色収差図中のｄ線、ｇ線、Ｃ線、Ａ線はそれぞれの波長に対する収差であり、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナルである。また、表及び図面中のＦNO.は無限遠物体に対するＦナンバー、ｆは全系の焦点距離、ｍは横倍率、ｙは像高、ｆB はバックフォーカス、ｒは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、Ｎd はｄ線の屈折率、νはアッベ数を示す。
【００２０】
［数値実施例１］
図１及び図２と表１は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例１を示している。図１はそのレンズ構成図、図２はその諸収差図、表１はその数値データである。この望遠レンズ系は、物体側から順に、物体側に曲率大なる凸面を向けた両凸正レンズ（第１レンズ群）１０、両凸正レンズ２１と両凹負レンズ２２の貼合せレンズ（第２レンズ群）２０、両凹負レンズ（第３レンズ群）３０、絞りＳ、両凸正レンズ（第４レンズ群）４０からなっている。ＣＧ（面No. １０−１１）は、カバーガラスである。絞りＳは７面（第３レンズ群３０）の後方（像側）8.640の位置にある。
【００２１】
（表１）
FNO. = 1:2.8（無限遠物体合焦時）
f = 72.78 
m = -0.378
fB= 56.95
面No.    ｒ        ｄ        Nd         ν
1      21.649     11.00    1.51633     64.1
2    -744.711      3.91
3      23.588      7.46    1.49700     81.6
4     -27.832      0.90    1.83400     37.2
5      56.851      2.64
6     -29.920      0.90    1.66998     39.3
7      19.230     11.14
8      83.620      3.92    1.80400     46.6
9     -37.468      1.00
10       ∞        0.75    1.51633     64.1
11       ∞         -
【００２２】
［数値実施例２］
図３及び図４と表２は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例２を示している。図３はそのレンズ構成図、図４はその諸収差図、表２はその数値データである。この望遠レンズ系の基本的なレンズ構成は数値実施例１と同様である。絞りＳは７面（第３レンズ群３０）の後方（像側）8.640の位置にある。
【００２３】
（表２）
FNO. = 1: 2.8（無限遠物体合焦時）
f = 72.78
m = -0.377
fB= 57.41
面No.    ｒ        ｄ        Nd         ν
1      21.955     11.00    1.51633     64.1
2    -654.053      3.91
3      23.564      7.46    1.45600     90.3
4     -29.615      0.90    1.83400     37.2
5      71.533      2.64
6     -31.381      0.90    1.66998     39.3
7      19.583     11.18
8      84.238      3.92    1.80400     46.6
9     -38.174      1.00
10       ∞        0.75    1.51633     64.1
11       ∞         -
【００２４】
［数値実施例３］
図５及び図６と表３は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例３を示している。図５はそのレンズ構成図、図６はその諸収差図、表３はその数値データである。この望遠レンズ系の基本的なレンズ構成は数値実施例１と同様である。絞りＳは７面（第３レンズ群３０）の後方（像側）8.640の位置にある。
【００２５】
（表３）
FNO. = 1: 2.8（無限遠物体合焦時）
f = 72.78
m = -0.376
fB= 57.04
面No.    ｒ        ｄ        Nd         ν
1      21.667     11.00    1.51633     64.1
2    -928.005      3.91
3      22.936      7.46    1.43875     95.0
4     -28.851      0.90    1.83400     37.2
5      77.361      2.64
6     -31.578      0.90    1.66998     39.3
7      19.264     11.18
8      81.380      3.92    1.80400     46.6
9     -38.255      1.00
10       ∞        0.75    1.51633     64.1
11       ∞         -
【００２６】
［数値実施例４］
図７及び図８と表４は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例４を示している。図７はそのレンズ構成図、図８はその諸収差図、表４はその数値データである。この望遠レンズ系は、第２レンズ群２０を構成する貼合せレンズが数値実施例１ないし３と逆に負正の順（物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズ２２）である点が異なる。絞りＳは７面（第３レンズ群３０）の後方（像側）11.306の位置にある。
【００２７】
（表４）
FNO. = 1: 2.8（無限遠物体合焦時）
f = 72.78
m = -0.384
fB= 57.40
面No.    ｒ        ｄ        Nd         ν
1      23.500     11.00    1.48749     70.2
2    -349.022      2.80
3      17.505      1.50    1.65830     57.3
4      11.448      6.00    1.45600     90.3
5      30.417      2.64
6     -31.469      0.90    1.63980     34.5
7      19.747     13.85
8      88.633      3.92    1.80400     46.6
9     -55.550      1.00
10       ∞        0.75    1.51633     64.1
11       ∞         -
【００２８】
［数値実施例５］
図９及び図１０と表５は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例５を示している。図９はそのレンズ構成図、図１０はその諸収差図、表５はその数値データである。この数値実施例の基本的なレンズ構成は数値実施例４と同様である。絞りＳは７面（第３レンズ群３０）の後方（像側）11.587の位置にある。
【００２９】
（表５）
FNO. = 1: 2.8（無限遠物体合焦時）
f = 72.78 
m = -0.383
fB= 57.17
面No.    ｒ        ｄ        Nd         ν
1      23.645     11.00    1.48749     70.2
2    -302.856      2.76
3      18.112      1.50    1.69680     56.5
4      11.699      6.00    1.49700     81.6
5      30.225      2.64
6     -32.198      0.90    1.64769     33.8
7      19.645     14.13
8      89.622      3.92    1.80400     46.6
9     -55.829      1.00
10       ∞        0.75    1.51633     64.1
11       ∞         -
【００３０】
［数値実施例６］
図１１及び図１２と表６は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例６を示している。図１１はそのレンズ構成図、図１２はその諸収差図、表６はその数値データである。この数値実施例の基本的なレンズ構成は数値実施例４と同様である。絞りＳは７面（第３レンズ群３０）の後方（像側）10.692の位置にある。
【００３１】
（表６）
FNO. = 1:2.8（無限遠物体合焦時）
f = 72.78 
m = -0.379
fB= 57.08
面No.    ｒ        ｄ        Nd         ν
1      23.472     11.00    1.48749     70.2
2    -767.320      3.91
3      17.203      1.50    1.64250     58.4
4      11.203      6.00    1.43875     95.0
5      31.210      2.64
6     -29.019      0.90    1.64769     33.8
7      20.574     13.23
8      91.455      3.92    1.80400     46.6
9     -48.899      1.00
10       ∞        0.75    1.51633     64.1
11       ∞         -
【００３２】
［数値実施例７］
図１３及び図１４と表７は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例７を示している。図１３はそのレンズ構成図、図１４はその諸収差図、表７はその数値データである。この数値実施例では、第３レンズ群３０が物体側から順に像側に凸の負メニスカスレンズ３１と両凹負レンズ３２の貼合せレンズからなっている。この他の構成は数値実施例１と同様である。ＣＧ（面No. １１−１２）は、カバーガラスである。絞りＳは８面（第３レンズ群３０）の後方（像側）9.420の位置にある。
【００３３】
（表７）
FNO. = 1:2.8（無限遠物体合焦時）
f = 72.76
m = -0.382
fB= 51.81
面No.    ｒ        ｄ        Nd         ν
1      18.244     11.90    1.48749     70.2
2     232.689      3.53
3      22.249      5.20    1.49700     81.6
4     -24.627      0.91    1.74950     35.3
5     108.131      3.90
6     -19.940      0.90    1.80610     40.9
7    -416.223      2.58    1.51633     64.1
8      16.093     10.92
9      60.837      2.17    1.64850     53.0
10    -30.002      1.00
11       ∞        0.75    1.51633     64.1
12       ∞         -
【００３４】
［数値実施例８］
図１５及び図１６と表８は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例８を示している。図１５はそのレンズ構成図、図１６はその諸収差図、表８はその数値データである。この数値実施例の基本的レンズ構成は数値実施例７と同様である。絞りＳは８面（第３レンズ群３０）の後方（像側）7.960の位置にある。                                          
【００３５】
（表８）
FNO. = 1:2.8（無限遠物体合焦時）
f = 72.83
m = -0.392
fB= 51.59
面No.    ｒ        ｄ        Nd         ν
1      17.945      8.60    1.48749     70.2
2     129.666      6.18
3      21.877      5.26    1.48749     70.2
4     -24.813      0.90    1.72151     29.2
5     107.743      3.60
6     -18.872      0.90    1.74320     49.3
7    -137.371      4.86    1.51633     64.1
8      16.315      9.46
9      46.967      2.24    1.65844     50.9
10    -36.144      1.00
11       ∞        0.75    1.51633     64.1
12       ∞         -
【００３６】
各数値実施例の各条件式に対する値を表９に示す。
（表９）
実施例１  実施例２   実施例３  実施例４  実施例５
条件式（１）    1.210     1.023      1.214       -          -
条件式（１’）   -         -          -        0.657      0.661
条件式（２）   81.6      90.3       95.0      90.3       81.6
条件式（３）   44.4      53.1       57.8      33.0       25.1
条件式（４）    0.266     0.266      0.266     0.254      0.254
実施例６  実施例７  実施例８
条件式（１）     -        0.915     0.888
条件式（１’）  0.659      -         - 
条件式（２）   95.0      81.6      70.2
条件式（３）   36.6      46.3      41.0
条件式（４）    0.254     0.248     0.203
【００３７】
表９からも明らかなように、数値実施例１ないし数値実施例８の数値は、各条件式を満足しており、かつ諸収差もよく補正されている。特に球面収差で示される色収差図及び倍率色収差図に明らかなように、Ａ線（近赤外光）の収差と、ｄ線、ｇ線、Ｃ線の収差との差が小さく、可視光と近赤外光との混合光による焦点移動が少ないことが分かる。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明による望遠レンズ系の数値実施例１のレンズ構成図である。
【図２】図１のレンズ構成の諸収差図である。
【図３】本発明による望遠レンズ系の数値実施例２のレンズ構成図である。
【図４】図３のレンズ構成の諸収差図である。
【図５】本発明による望遠レンズ系の数値実施例３のレンズ構成図である。
【図６】図５のレンズ構成の諸収差図である。
【図７】本発明による望遠レンズ系の数値実施例４のレンズ構成図である。
【図８】図７のレンズ構成の諸収差図である。
【図９】本発明による望遠レンズ系の数値実施例５のレンズ構成図である。
【図１０】図９のレンズ構成の諸収差図である。
【図１１】本発明による望遠レンズ系の数値実施例６のレンズ構成図である。
【図１２】図１１のレンズ構成の諸収差図である。
【図１３】本発明による望遠レンズ系の数値実施例７のレンズ構成図である。
【図１４】図１３のレンズ構成の諸収差図である。
【図１５】本発明による望遠レンズ系の数値実施例８のレンズ構成図である。
【図１６】図１５のレンズ構成の諸収差図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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