(57)【要約】【課題】アーマチュア板から従動側回転体側に回転力を伝達しながらアーマチュア板をロータに押付可能な板バネの屈曲部に集中する応力を緩和することのできる電磁クラッチを提供する。【解決手段】アーマチュア板２０を押付ける反作用により第１屈曲部５１ｅにプーリ１０から離れる方向の力が作用するが、第１屈曲部５１ｅにはプーリ１０と反対の方向からハブ４０の径方向延設部４０ｂが当接していることから、板バネ５１の第１屈曲部５１ｅに生ずる応力が径方向延設部材４０ｂ側に分散し、第１屈曲部５１ｅに集中する応力を緩和することができる。即ち、長期の使用によっても各板バネ５１の変形や強度低下を生ずることがなく、板バネ５１の耐久性を向上することができる。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部からの動力によって回転するロータと、ロータの一端面と対向して配置されたアーマチュア板と、アーマチュア板をロータ側に吸引する電磁コイルと、アーマチュア板側から伝達される回転力を従動側の回転軸に伝達する従動側回転体と、一端側を従動側回転体側に連結され、他端側をアーマチュア板に連結された板バネとを備え、板バネの一端側と他端側との間に板バネの一部をロータ側に屈曲してなる傾斜部を設け、アーマチュア板から板バネを介して従動側回転体側に回転力が伝達される際に板バネの傾斜部からアーマチュア板にロータ側への押付力が加わるようにした電磁クラッチにおいて、
前記従動側回転体に板バネの屈曲部分にロータと反対の方向から当接する当接部を設けた
ことを特徴とする電磁クラッチ。
【請求項２】
外部からの動力によって回転するロータと、ロータの一端面と対向して配置されたアーマチュア板と、アーマチュア板をロータ側に吸引する電磁コイルと、アーマチュア板側から伝達される回転力を従動側の回転軸に伝達する従動側回転体と、一端側を従動側回転体側に連結され、他端側をアーマチュア板に連結された板バネとを備え、板バネの一端側と他端側との間に板バネの一部をロータ側に屈曲してなる傾斜部を設け、アーマチュア板から板バネを介して従動側回転体側に回転力が伝達される際に板バネの傾斜部からアーマチュア板にロータ側への押付力が加わるようにした電磁クラッチにおいて、
前記屈曲部分を板バネの他の部分よりも大きい断面積に形成した
ことを特徴とする電磁クラッチ。
【請求項３】
外部からの動力によって回転するロータと、ロータの一端面と対向して配置されたアーマチュア板と、アーマチュア板をロータ側に吸引する電磁コイルと、アーマチュア板側から伝達される回転力を従動側の回転軸に伝達する従動側回転体と、一端側を従動側回転体側に連結され、他端側をアーマチュア板に連結された板バネとを備え、板バネの一端側と他端側との間に板バネの一部をロータ側に屈曲してなる傾斜部を設け、アーマチュア板から板バネを介して従動側回転体側に回転力が伝達される際に板バネの傾斜部からアーマチュア板にロータ側への押付力が加わるようにした電磁クラッチにおいて、
前記板バネに重なり合う少なくとも一枚の他の板バネを備えた
ことを特徴とする電磁クラッチ。
【請求項４】
前記他の板バネを従動側回転体側の連結部側から前記傾斜部の途中まで延びるように形成するとともに、従動側回転体側にのみ連結されるように形成した
ことを特徴とする請求項３記載の電磁クラッチ。
【請求項５】
外部からの動力によって回転するロータと、ロータの一端面と対向して配置されたアーマチュア板と、アーマチュア板をロータ側に吸引する電磁コイルと、アーマチュア板側から伝達される回転力を従動側の回転軸に伝達する従動側回転体と、一端側を従動側回転体側に連結され、他端側をアーマチュア板に連結された板バネとを備え、板バネの一端側と他端側との間に板バネの一部をロータ側に屈曲してなる傾斜部を設け、アーマチュア板から板バネを介して従動側回転体側に回転力が伝達される際に板バネの傾斜部からアーマチュア板にロータ側への押付力が加わるようにした電磁クラッチにおいて、
前記板バネを複数のバネ部材を重ねることにより形成した
ことを特徴とする電磁クラッチ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば車両用空気調和装置に用いられる圧縮機に車両の駆動源からの動力を伝達するための電磁クラッチに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の電磁クラッチとしては、外部からの動力によって回転するロータと、ロータの一端面と対向して配置されたアーマチュア板と、アーマチュア板をロータ側に吸引する電磁コイルと、アーマチュア板側から伝達される回転力を従動側シャフトに伝達する従動側回転体と、一端側がアーマチュア板に連結されるとともに他端側が従動側回転体に連結され、アーマチュア板から従動側回転体に回転力を伝達するとともに、アーマチュア板をロータから離れる方向に付勢する複数の板バネとを備えた電磁クラッチが知られている（例えば、特許文献１参照。）。
【０００３】
ところで、前記電磁クラッチでは、電磁コイルの磁力のみによってアーマチュア板とロータとを結合しているので、ロータとアーマチュア板との間で伝達可能なトルク容量を大きくするためには電磁コイルの大型化が必要となり、電磁クラッチの軽量化及び省電力化を図ることができないという問題点があった。
【０００４】
一方、この問題点を解決する電磁クラッチとして、図１３乃至図１５に示すように、前記と同様の図示しないロータ及び電磁コイル、アーマチュア板６１及び従動側回転体６２と、一端がアーマチュア板６１に連結されるとともに他端が従動側回転体６２に連結され、アーマチュア板６１から従動側回転体６２に回転力を伝達するとともに、アーマチュア板６１をロータから離れる方向に付勢する複数の板バネ６３とを備え、各板バネ６３を回転力を伝達する際にその一端と他端との間に圧縮力が加わるように形成するとともに、板バネ６３にその一部をロータ側に屈曲してなる傾斜部６３ａを設け、傾斜部６３ａによって板バネ６３に加わる圧縮力の一部がアーマチュア板６１をロータに押付ける力として作用するようにしたものが知られている。
【特許文献１】実開平７−３５８３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、後者の電磁クラッチでは、板バネ６３に圧縮力が加わりアーマチュア板６１がロータに押付けられると、図１５に示すように、その反作用により板バネ６３の屈曲部分６３ｂがロータから離れる方向に変形して屈曲部分６３ｂに応力が集中するため、その応力を緩和する必要があるという課題があった。
【０００６】
本発明は前記課題に鑑みてなされたものであり、その目的とするところは、アーマチュア板から従動側回転体側に回転力を伝達しながらアーマチュア板をロータに押付可能な板バネの屈曲部分に集中する応力を緩和することのできる電磁クラッチを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は前記目的を達成するために、外部からの動力によって回転するロータと、ロータの一端面と対向して配置されたアーマチュア板と、アーマチュア板をロータ側に吸引する電磁コイルと、アーマチュア板側から伝達される回転力を従動側の回転軸に伝達する従動側回転体と、一端側を従動側回転体側に連結され、他端側をアーマチュア板に連結された板バネとを備え、板バネの一端側と他端側との間に板バネの一部をロータ側に屈曲してなる傾斜部を設け、アーマチュア板から板バネを介して従動側回転体側に回転力が伝達される際に板バネの傾斜部からアーマチュア板にロータ側への押付力が加わるようにした電磁クラッチにおいて、前記従動側回転体に板バネの屈曲部分にロータと反対の方向から当接する当接部を設けている。
【０００８】
これにより、板バネの屈曲部分にはロータと反対の方向から従動側回転体の当接部が当接することから、前記押付力の反作用により屈曲部分にロータから離れる方向の力が作用しても、当節部との当接により板バネの屈曲部分に生ずる応力が従動側回転体側に分散し、屈曲部分に集中する応力が緩和される。また、前記押付力の反作用により屈曲部分にロータから離れる方向の力が作用しても、屈曲部分が当接部によって同方向への変形を規制されることから、前記押付力を屈曲部分の変形によって減少させることなくアーマチュア板に加えることができる。
【０００９】
また、本発明は、外部からの動力によって回転するロータと、ロータの一端面と対向して配置されたアーマチュア板と、アーマチュア板をロータ側に吸引する電磁コイルと、アーマチュア板側から伝達される回転力を従動側の回転軸に伝達する従動側回転体と、一端側を従動側回転体側に連結され、他端側をアーマチュア板に連結された板バネとを備え、板バネの一端側と他端側との間に板バネの一部をロータ側に屈曲してなる傾斜部を設け、アーマチュア板から板バネを介して従動側回転体側に回転力が伝達される際に板バネの傾斜部からアーマチュア板にロータ側への押付力が加わるようにした電磁クラッチにおいて、前記板バネの屈曲部分を板バネの他の部分よりも大きい断面積に形成している。
【００１０】
これにより、前記屈曲部分は板バネの他の部分よりも大きい断面積に形成されていることから、前記押付力の反作用により屈曲部分にロータから離れる方向の力が作用しても、断面積の大きい分だけ屈曲部分に生ずる応力が分散され、屈曲部分に集中する応力が緩和される。
【００１１】
また、本発明は、外部からの動力によって回転するロータと、ロータの一端面と対向して配置されたアーマチュア板と、アーマチュア板をロータ側に吸引する電磁コイルと、アーマチュア板側から伝達される回転力を従動側の回転軸に伝達する従動側回転体と、一端側を従動側回転体側に連結され、他端側をアーマチュア板に連結された板バネとを備え、板バネの一端側と他端側との間に板バネの一部をロータ側に屈曲してなる傾斜部を設け、アーマチュア板から板バネを介して従動側回転体側に回転力が伝達される際に板バネの傾斜部からアーマチュア板にロータ側への押付力が加わるようにした電磁クラッチにおいて、前記板バネに重なり合う少なくとも一枚の他の板バネを備えている。
【００１２】
これにより、板バネには他の板バネが重ね合わされていることから、前記押付力の反作用により屈曲部分にロータから離れる方向の力が作用しても、板バネの屈曲部分に生ずる応力が他の板バネに分散され、屈曲部分に集中する応力が緩和される。
【００１３】
また、本発明は、外部からの動力によって回転するロータと、ロータの一端面と対向して配置されたアーマチュア板と、アーマチュア板をロータ側に吸引する電磁コイルと、アーマチュア板側から伝達される回転力を従動側の回転軸に伝達する従動側回転体と、一端側を従動側回転体側に連結され、他端側をアーマチュア板に連結された板バネとを備え、板バネの一端側と他端側との間に板バネの一部をロータ側に屈曲してなる傾斜部を設け、アーマチュア板から板バネを介して従動側回転体側に回転力が伝達される際に板バネの傾斜部からアーマチュア板にロータ側への押付力が加わるようにした電磁クラッチにおいて、前記板バネを複数のバネ部材を重ねることにより形成している。
【００１４】
これにより、板バネが複数のバネ部材を重ねることにより形成されていることから、前記押付力の反作用により屈曲部分にロータから離れる方向の力が作用しても各バネ部材ごとに応力が生じ、屈曲部分が一枚の板バネによって形成されている場合と比較して各バネ部材における屈曲方向内側の圧縮変形及び屈曲方向外側の引張変形が小さくなり、屈曲部分に集中する応力が緩和される。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の電磁クラッチによれば、板バネの屈曲部分に集中する応力を緩和することができるので、長期の使用によっても板バネに変形や強度低下を生ずることがなく、板バネの耐久性を向上させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
図１乃至図４は本発明の一実施形態を示すもので、図１は電磁クラッチの側面断面図、図２は電磁クラッチの正面図、図３は図２におけるＡ−Ａ線断面図、図４は板バネ付プレートの正面図である。
【００１７】
本実施形態の電磁クラッチは、図示しないエンジンからの動力が伝達されるロータとしてのプーリ１０と、プーリ１０の一端面と対向して配置されたアーマチュア板２０と、アーマチュア板２０をロータ側に吸引する電磁コイル３０と、アーマチュア板２０から伝達される回転力を圧縮機１のシャフト２に伝達する従動側回転体としてのハブ４０と、アーマチュア板２０とハブ４０との間に設けられた板バネ付プレート５０とを備えている。
【００１８】
プーリ１０は外周面に図示しないＶベルトが巻掛けられるようになっており、ベアリング１０ａを介して圧縮機１に回転可能に支持されている。プーリ１０におけるアーマチュア板２０と反対方向の他端面には周方向に延びる環状の溝部１０ｂが設けられ、溝部１０ｂ内に電磁コイル３０が配置されている。
【００１９】
アーマチュア板２０は鉄鋼材料からなり、円盤状に形成されている。
【００２０】
電磁コイル３０はロータ１０の溝部１０ｂと所定の隙間が設けられるように形成され、圧縮機１に取付板３０ａを介して取付けられている。
【００２１】
ハブ４０における圧縮機１側の一端面には軸方向に突出する突出部４０ａが設けられ、突出部４０ａの内周面はシャフト２の先端部に設けられたスプライン２ａと回転方向に係合するようになっている。また、ハブ４０の他端面側はアーマチュア板２０よりも小さな外径に形成された円板状の径方向延設部４０ｂが設けられ、径方向延設部４０ｂはアーマチュア板２０と軸方向に所定の隙間を設けて形成されている。
【００２２】
板バネ付プレート５０はバネ鋼からなる板状部材によって形成され、その外周側には周方向に等間隔をおいて三つの板バネ５１が形成されるとともに、中央部にはハブ４０の突出部４０ａを挿通可能な挿通孔５０ａが設けられている。各板バネ５１は板バネ付プレート５０の外周側からプーリ１０の回転方向と反対方向に延設され、延設方向の一端側にはハブ取付孔５１ａがそれぞれ設けられるとともに、延設方向の他端側にはアーマチュア板取付孔５１ｂがそれぞれ設けられている。また、各ハブ取付孔５１ａはハブ４０に設けた取付孔４０ｃにリベット５１ｃによってそれぞれ取付けられ、各アーマチュア板取付孔５１ｂはアーマチュア板２０に設けた取付孔２０ａにリベット５１ｄによってそれぞれ取付けられている。さらに、各板バネ５１の延設方向略中央部にはプーリ１０側に屈曲する屈曲部分としての第１屈曲部５１ｅが設けられるとともに、各板バネ５１のアーマチュア板取付孔５１ｂ側にはハブ４０側に屈曲する第２屈曲部５１ｆが設けられ、屈曲部５１ｅから屈曲部５１ｆに向かってプーリ１０側に傾斜する傾斜部５１ｇが形成されている。また、各第１屈曲部５１ｅにはプーリ１０と反対の方向から当接部としての径方向延設部４０ｂが当接するようになっている。
【００２３】
以上の構成においては、電磁コイル３０が通電されると、アーマチュア板２０が各板バネ５１の付勢力に抗してプーリ１０の一端面に吸着し、プーリ１０とアーマチュア板２０とが一体に回転する。これにより、アーマチュア板２０から各板バネ５１を介してハブ４０に回転力が伝達され、圧縮機１のシャフト２が回転する。
【００２４】
このとき、各板バネ５１は板バネ付プレート５０の外周側からプーリ１０の回転方向と反対方向に延設され、一端側がハブ４０に取付けられるとともに他端側がアーマチュア板２０に取付けられていることから、アーマチュア板２０からハブ４０に回転力を伝達する際に各板バネ５１の一端と他端との間に圧縮力が加わる。また、各板バネ５１の一端側と他端側との間には傾斜部５１ｇが設けられていることから、各板バネ５１に加わる圧縮力の一部がアーマチュア板２０をプーリ１０側に押付ける押付力として作用する。即ち、各板バネ５１によってアーマチュア板２０とプーリ１０との結合力を増大させることができ、電磁コイル３０を大型化することなくアーマチュア板２０とプーリ１０との間で伝達可能なトルク容量を大きくすることができる。
【００２５】
また、アーマチュア板２０を押付ける押付力の反作用により第１屈曲部５１ｅにプーリ１０から離れる方向の力が作用するが、第１屈曲部５１ｅにはプーリ１０と反対の方向からハブ４０の径方向延設部４０ｂが当接していることから、板バネ５１の第１屈曲部５１ｅに生ずる応力が径方向延設部材４０ｂ側に分散するとともに、第１屈曲部５１ｅがプーリ１０から離れる方向に変形することがないので、第１屈曲部５１ｅに集中する応力を緩和することができる。
【００２６】
さらに、アーマチュア板２０を押付ける押付力の反作用により第１屈曲部５１ｅにプーリ１０から離れる方向の力が作用するが、第１屈曲部５１ｅにはプーリ１０と反対の方向からハブ４０の径方向延設部４０ｂが当接していることから、第１屈曲部５１ｅはプーリ１０から離れる方向への変形を規制され、傾斜部５１ｇによって生ずる押付力を第１屈曲部５１ｅの変形によって減少させることなくアーマチュア板側に作用させることができる。
【００２７】
このように、本実施形態によれば、各板バネ５１の第１屈曲部５１ｅに集中する応力を緩和することができるので、長期の使用によっても各板バネ５１の変形や強度低下を生ずることがなく、各板バネ５１の耐久性を向上することができる。
【００２８】
また、傾斜部５１ｇによって生ずる押付力を第１屈曲部５１ｅの変形によって減少させることなくアーマチュア板側に作用させることができるので、各板バネ５１によってアーマチュア板２０とプーリ１０との結合力を確実に増大させることができ、アーマチュア板２０とプーリ１０との間で伝達可能なトルク容量を大きくする上で極めて有利である。
【００２９】
尚、本実施形態では、三つの板バネ５１を設けたものを示したが、板バネ５１を二つとるすことも可能であり、四つ以上とすることも可能である。
【００３０】
また、本実施形態では、各板バネ５１を延設方向の位置によって幅寸法が変化しないように形成したものを示したが、図５に示すように、第１屈曲部５１ｅの近傍を板バネ５１の他の部分よりも幅広に形成することにより、第１屈曲部５１ｅを板バネ５１の他の部分よりも大きな断面積に形成し、断面積の大きな分だけ第１屈曲部５１ｅに生ずる応力が分散されるようにして、第１屈曲部５１ｅに集中する応力をより緩和することも可能である。この場合、第１屈曲部５１ｅに径方向延設部４０ｂを当接させなくとも、断面積の大きな分だけ第１屈曲部５１ｅがプーリ１０と離れる方向に変形する変形量を抑制することができるとともに、断面積の大きな分だけ第１屈曲部５１ｅに生ずる応力を分散することができる。即ち、第１屈曲部５１ｅにプーリ１０と反対の方向から当接部材を当接させない場合でも、第１屈曲部５１ｅに集中する応力を緩和することができる。
【００３１】
また、図６に示すように、第１屈曲部５１ｅの近傍が板バネ５１の他の部分よりも大きな断面積になるように、板バネ５１の幅方向一方の面を円弧状に形成することも可能である。
【００３２】
尚、本実施形態では、アーマチュア板２０とハブ４０との間に一枚の板バネ付プレート５０を設けたものを示したが、図７に示すように、板バネ付プレート５０のプーリ１０側の面に他の板バネ付プレート５０を重ね合わせることも可能である。これにより、各板バネ５１による付勢力が大きくなることが懸念されるが、図８（ハブ４０に対するアーマチュア板２０の変位量と荷重との関係を測定した実験結果）に示すように、板バネ付プレート５０が一枚だけの場合の測定結果Ｋ１と板バネ付プレート５０が二枚の場合の測定結果Ｋ２との差はわずかであった。即ち、板バネ付プレート５０を重ねることによる付勢力の増大はわずかであり、電磁コイル３０を大型化して吸引力を大きくする必要がない。また、板バネ５１を重ねることにより一方の板バネ５１の第１屈曲部５１ｅに生ずる応力が重ね合わされた他方の板バネ５１に分散され、第１屈曲部５１ｅに集中する応力をより緩和することができる。この場合、第１屈曲部５１ｅに径方向延設部４１ｂを当接させなくとも、板バネ５１を重ね合わせた分だけ第１屈曲部５１ｅがプーリ１０と離れる方向に変形する変形量を抑制することができるとともに、一方の板バネ５１の第１屈曲部５１ｅに生ずる応力を重ね合わされた他方の板バネ５１に分散することができる。即ち、第１屈曲部５１ｅにプーリ１０と反対の方向から当接部材を当接させない場合でも、第１屈曲部５１ｅに集中する応力を緩和することができる。
【００３３】
尚、本実施形態では、アーマチュア板２０とハブ４０との間に一枚の板バネ付プレート５０を設けたものを示したが、図９に示すように、板バネ付プレート５０のプーリ１０側に第１補強プレート５４及び第２補強プレート５５を重ねることも可能である。各補強プレート５４，５５は板バネ付プレート５０と同等の厚みに形成されるとともに、板バネ付プレート５０に沿うように形成され、板バネ付プレート５０の板バネ５１よりも短く形成された他の板バネとしての補強用板バネ５４ａ，５５ａが設けられている。ここで、各補強用板バネ５４ａ，５５ａは板バネ５１の傾斜部５１ｇの途中まで延設され、各板バネ５１，５４ａ，５５ａは互いに溶接などによって接合されている。これにより、板バネ５１の第１屈曲部５１ｅに生ずる応力が各補強用板バネ５４ａ，５５ａに分散され、第１屈曲部５１ｅに集中する応力をより緩和することができる。この場合、第１屈曲部５１ｅに径方向延設部４１ｂを当接させなくとも、板バネ５１に各補強用板バネ５４ａ，５５ａを重ね合わせた分だけ第１屈曲部５１ｅがプーリ１０と離れる方向に変形する変形量を抑制することができるとともに、第１屈曲部５１ｅに生ずる応力を各補強用板バネ５４ａ，５５ａに分散することができる。即ち、第１屈曲部５１ｅにプーリ１０と反対の方向から当接部材を当接させない場合でも、第１屈曲部５１ｅに集中する応力を緩和することができる。
【００３４】
また、図１０に示すように、各補強プレート５４，５５を板バネ付プレート５０におけるプーリ１０と反対の面側に重ねることも可能である。この場合、各板バネ５１，５４ａ，５５ａを互いに接合しなくとも、板バネ５１の第１屈曲部５１ｅに生ずる応力が各補強用板バネ５４ａ，５５ａに分散されるとともに、第１屈曲部５１ｅのプーリ１０と反対の方向への変形が各補強用板バネ５４ａ，５５ａによって規制されることから、第１屈曲部５１ｅに集中する応力を緩和することができる。
【００３５】
尚、本実施形態では、アーマチュア板２０とハブ４０との間に一枚の板バネ付プレート５０を設けたものを示したが、図１１及び図１２に示すように、板バネ付プレート５０の３分の１の厚みに形成されるとともに、板バネ付プレート５０と同様の形状に形成された三枚の板バネ付プレート５２を板バネ付プレート５０の代わりに設けることも可能である。これにより、各板バネ付プレート５２に設けられた板バネ５３を三枚重ねた厚みは板バネ５１の一枚の厚みと同等の厚みになるが、アーマチュア板２０をプーリ側に押付ける押付力の反作用により各板バネ５３の屈曲部５３ａにロータから離れる方向の力が作用しても、各バネ部材５３ごとに応力が生ずるので、一枚の板バネ５１によって形成されている屈曲部５１ｅと比較して各板バネ５３における屈曲方向内側の圧縮変形及び屈曲方向外側の引張変形が小さくなる。即ち、各板バネ５３の屈曲部５３ａに集中する応力をより緩和することができる。このため、屈曲部５３ａにプーリ１０と反対の方向から当接部材を当接させなくとも、一枚の板バネ５１によって形成されている場合と比較して、屈曲部５３ａがプーリ１０と反対の方向に変形する際の屈曲部５３ａにおける屈曲方向内側及び外側の変形を小さくすることができ、各板バネ５３の屈曲部５３ａに集中する応力を緩和することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明の一実施形態を示す電磁クラッチの側面断面図
【図２】電磁クラッチの正面図
【図３】図２におけるＡ−Ａ線断面図
【図４】板バネ付プレートの正面図
【図５】本実施形態における第１の変形例を示す板バネ付プレートの正面図
【図６】本実施形態における第２の変形例を示す板バネ付プレートの正面図
【図７】本実施形態における第３の変形例を示す要部側面断面図
【図８】本実施形態における第３の変形例の実験結果を示すグラフ
【図９】本実施形態における第４の変形例を示す要部側面断面図
【図１０】本実施形態における第５の変形例を示す要部側面断面図
【図１１】本実施形態における第６の変形例を示す要部側面断面図
【図１２】本実施形態における第６の変形例を示す要部側面断面図
【図１３】従来の電磁クラッチの正面図
【図１４】図１１におけるＢ−Ｂ線断面図
【図１５】アーマチュア板から従動側回転体に回転力を伝達する際における従来の電磁クラッチの要部側面断面図
【符号の説明】
【００３７】
１…圧縮機、２…シャフト、１０…プーリ、２０…アーマチュア板、３０…電磁コイル、４０…ハブ、４０ｂ…径方向延設部、５０…板バネ付プレート、５１…板バネ、５１ａ…ハブ取付孔、５１ｂ…アーマチュア板取付孔、５１ｅ…第１屈曲部、５１ｇ…傾斜部、５２…板バネ付プレート、５３…板バネ、５３ａ…屈曲部、５４…補強プレート、５５…補強プレート。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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