(57)【要約】【課題】流体の旋回成分に起因する旋回流を伴う自励振動を抑制する流体機械の旋回流防止装置を提供する。【解決手段】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、ラビリンスシール２３に臨む上流側であって、ノズル１７を支持するダイアフラム２５に案内羽根２６を設けた。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
動翼とノズルとを備えるとともに、前記動翼の先端を包囲し、かつ前記ノズルを支持するダイアフラムの前記動翼の先端との間にラビリンスシールを備えた流体機械において、前記ラビリンスシールに臨む上流側であって、前記ノズルを支持する前記ダイアフラムに案内羽根を設けたことを特徴とする流体機械の旋回流防止装置。
【請求項２】
案内羽根は、タービンロータの中心を通る半径線に対し、回転方向と逆方向に角度をつけて傾斜させた位置に設けたことを特徴とする請求項１記載の流体機械の旋回流防止装置。
【請求項３】
動翼とノズルとを備えるとともに、前記動翼の先端を包囲し、かつ前記ノズルを支持するダイアフラムの前記動翼の先端との間にラビリンスシールを備えた流体機械において、前記ラビリンスシールに臨む上流側であって、前記ノズルを支持するダイアフラムに溝を設けたことを特徴とする流体機械の旋回流防止装置。
【請求項４】
溝は、ダイアフラムのコーナ部に設けたことを特徴とする請求項３記載の流体機械の旋回流防止装置。
【請求項５】
溝は、タービンロータの中心を通る半径線に対し、回転方向と逆方向に角度をつけて傾斜させた位置に設けたことを特徴とする請求項３記載の流体機械の旋回流防止装置。
【請求項６】
動翼とノズルとを備えるとともに、前記動翼の先端を包囲し、かつ前記ノズルを支持するダイアフラムの前記動翼の先端との間にラビリンスシールを備えた流体機械において、前記ラビリンスシールに臨む上流側であって、前記ノズルを支持するダイアフラムに突出し部を設けたことを特徴とする流体機械の旋回流防止装置。
【請求項７】
動翼とノズルとを備えるとともに、前記動翼の先端を包囲し、かつ前記ノズルを支持するダイアフラムの前記動翼の先端との間にラビリンスシールを備えた流体機械において、前記ラビリンスシールに臨む上流側であって、前記ノズルを支持するダイアフラムに摩耗抵抗部を設けたことを特徴とする流体機械の旋回流防止装置。
【請求項８】
摩擦抵抗部は、表面粗さを粗くする構成にしたことを特徴とする請求項７記載の流体機械の旋回流防止装置。
【請求項９】
摩擦抵抗部は、ギザギザ部で構成したことを特徴とする請求項７記載の流体機械の旋回流防止装置。
【請求項１０】
摩擦抵抗部は、ブラシで構成したことを特徴とする請求項７記載の流体機械の旋回流防止装置。
【請求項１１】
摩擦抵抗部は、突起片で構成したことを特徴とする請求項７記載の流体機械の旋回流防止装置。
【請求項１２】
突起片は、多面角錐体であることを特徴とする請求項１１記載の流体機械の旋回流防止装置。
【請求項１３】
突起片は、円錐体であることを特徴とする請求項１１記載の流体機械の旋回流防止装置。
【請求項１４】
突起片は、円柱体および角柱体のうち、いずれか一方であることを特徴とする請求項１１記載の流体機械の旋回流防止装置。
【請求項１５】
摩擦抵抗部は、くぼみで構成したことを特徴とする請求項７記載の流体機械の旋回流防止装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蒸気タービン、ガスタービン、空気圧縮機等の流体機械において、内部流体漏出防止用として用いるラビリンスシールから誘起する旋回流によって発生する自励振動を効果的に抑制する流体機械の旋回流防止に関する。
【背景技術】
【０００２】
蒸気タービン、ガスタービン等超大形の流体機械では、最近、信頼性向上技術の見直し強化が行われており、その一つに自励振動の抑制がある。
【０００３】
この自励振動は、軸受のオイルホイップやオイルホワールによって発生するほかに、ラビリンスシールの旋回流によっても発生することが知られている。
【０００４】
図１８は、ラビリンスシールを備えた蒸気タービンの一例である。
【０００５】
図１８において、回転部（タービンロータ）１には、この周方向に沿って動翼２が多数植設され、植設されたこれら動翼２は先端部にシュラウド３を設けて隣りの動翼に接続している。
【０００６】
また、ノズル４は、ノズルダイアフラム５ａ，５ｂを介して動翼２と向き合うように、ケーシング６の内部に配置されている。
【０００７】
これら動翼２とノズル４とを軸方向に多数配置して段落を構成し、段落を蒸気が通過する際、段落毎に蒸気の持つエンタルピが降下し、この降下分が動力に変換される。
【０００８】
このように、各段落で蒸気の圧力、温度が降下し、そのエンタルピ差が有効に動力に変換されるためには、各段落間の蒸気漏れが完全に遮断されていることが必要とされる。
【０００９】
しかし、実際には、ノズルダイアフラム５ａ，５ｂと回転部１との間、あるいはシュラウド３とケーシング６との間を通って圧力の低い側に蒸気が漏出しており、さらに、回転部１がケーシング６を貫通する部分であるグランド部７ａ，７ｂからも圧力の低い側に蒸気が漏出することがある。
【００１０】
このような漏出は、タービン効率の低下させる要因となるので、蒸気の漏出をより一層抑制させることが必要とされる。このため、図１９に示すように、上述の部材間にラビリンスシール１１を備え、蒸気の外部への漏出を防止している。
【００１１】
ラビリンスシール１１は、シール本体から回転部側に向って回転部表面にきわめて近接した部分まで突出する環状のラビリンスフィン（歯）８を備えている。このラビリンスフィン８は、回転部１を取り囲むように配置されており、このラビリンスフィン８と回転部１の外周部によって、絞り部９とチャンバ１０とを形成している。蒸気は、チャンバ１０で膨張し、絞り部９で絞られ、この繰り返しによって蒸気の外部への漏出を防止している。
【００１２】
なお、ラビリンスシール１１において、回転軸を不安定状態にすることを抑制する技術には、例えば、特開昭５８−２２２９０２号公報（特許文献１）や実願昭５８−１４９３６６号（実開昭６０−５６８６３号）のマイクロフィルム（特許文献２）が開示されている。
【特許文献１】特開昭５８−２２２９０２号公報
【特許文献２】実願昭５８−１４９３６６号（実開昭６０−５６８６３号）のマイクロフィルム
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
ラビリンスシール１１は、上述の構成を備えているので、蒸気の漏出を効果的に抑制している。
【００１４】
しかし、最近の流体機械では、蒸気の漏出防止を向上させているものの、その反面、回転部が自励振動の発生個所になっていることが指摘されている。
【００１５】
自励振動は、今迄、スチームホワールとして知られている程度であつたが、蒸気の圧力がより一層高圧化してくると、顕著に現われるようになった。
【００１６】
この自励振動の発生を究明してみると、ラビリンスシール１１には、流入する蒸気の流れに旋回成分があり、この旋回成分がラビリンスシール１１のチャンバ１０内の周方向の圧力分布を不均一にさせ、回転部１の振れ廻り振動を助長すると考えられている。
【００１７】
図２０は、回転部（タービンロータ）１が振れ廻っているとき、つまり回転部１の回転軸中心１２ａと実際の振れ廻り中心１２ｂとが異なっているときのラビリンスシール１１に設けたチャンバ１０内の圧力分布１３を示している。
【００１８】
ここで、蒸気の流れに旋回成分があると、圧力のピークは、回転部１の振れ廻り方向に対し、遅れ方向に位置する。この不均一に分布する圧力が回転部１に作用する力は、回転部１の振れ廻り方向の力Ｆｘと、この振れ廻り方向の力Ｆｘと直交する方向の力Ｆｇとに分解することができる。
【００１９】
このような圧力のピークが発生する場合、回転部１は、常に振れ廻り方向にＦｘなる力で押圧され、このため回転部１の振れ廻りが助長され、自励振動が発生すると考えられる。
【００２０】
ラビリンスシール入口部における旋回流成分が不安定化力に大きな影響を持っており、旋回流の増加によって不安定化力も増加し、自励振動が発生しやすくなることは、経験やモデル試験により知られていた。
【００２１】
近年の計算機および流体解析プログラムの進歩発展により、実機条件における旋回流と不安定化力の関係は、図２１に示すように定量的に把握できるようになった。
【００２２】
図２１は、計算で求めたラビリンスシール入口における旋回流成分と不安定化力とを表わした不安定化力線図であるが、この線図から、旋回流が増加すると不安定化力も増加することがわかった。具体的には、回転部（タービンロータ）の周速比１２０％のときの不安定化力は、回転部の周速比５０％のときの５倍以上になっていた。
【００２３】
蒸気タービンでは、ノズル４出口の旋回流成分が回転部（タービンロータ）１の周速の１２０％〜１５０％と非常に大きい。このため、ノズル４を出た蒸気が流入する動翼２の先端部に設けられたラビリンスシール１１の入口においても、旋回流成分が大きく、ラビリンスシール１１で発生する不安定化力も、ノズル４を支持するダイアフラム５ａ，５ｂに設けたラビリンスシールやグランド部７ａ，７ｂに設けたラビリンスシールに較べて大きい。
【００２４】
このような、動翼２の先端部に設けられたラビリンスシール１１で発生する大きな旋回流成分を低減することが、自励振動を抑制することにつながる。
【００２５】
旋回流成分を低減させる手段には、特許文献２で見られるように、ラビリンスシール内のチャンバに高圧側と連通させる穴を回転と逆方向に設け、旋回流と逆方向に流体を噴出させたものや、特許文献１に見られるように、ラビリンスシール入口に案内羽根を設けることが開示されている。
【００２６】
しかし、前者は、ラビリンスシールの高圧側とチャンバ内との圧力差が小さく、噴出する蒸気の流速が高くないため、旋回流を抑制する利点が少く、かえって蒸気漏洩量が増加し、ラビリンスシール効果が少ない等の不具合、不都合がある。
【００２７】
また、後者は、動翼先端のラビリンス入口付近の蒸気流れが複雑であるため、適正な位置に案内羽根を設けることが難しい。
【００２８】
本発明は、このような事情を考慮してなされたもので、流体の旋回成分に起因する旋回流を伴う自励振動を効果的に抑制する流体機械の旋回流防止装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２９】
本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項１に記載したように、動翼とノズルとを備えるとともに、前記動翼の先端を包囲し、かつ前記ノズルを支持するダイアフラムの前記動翼の先端との間にラビリンスシールを備えた流体機械において、前記ラビリンスシールに臨む上流側であって、前記ノズルを支持する前記ダイアフラムに案内羽根を設けたものである。
【００３０】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項２に記載したように、案内羽根は、タービンロータの中心を通る半径線に対し、回転方向と逆方向に角度をつけて傾斜させた位置に設けたものである。
【００３１】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項３に記載したように、動翼とノズルとを備えるとともに、前記動翼の先端を包囲し、かつ前記ノズルを支持するダイアフラムの前記動翼の先端との間にラビリンスシールを備えた流体機械において、前記ラビリンスシールに臨む上流側であって、前記ノズルを支持するダイアフラムに溝を設けたものである。
【００３２】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項４に記載したように、溝は、ダイアフラムのコーナ部に設けたものである。
【００３３】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項５に記載したように、溝は、タービンロータの中心を通る半径線に対し、回転方向と逆方向に角度をつけて傾斜させた位置に設けたものである。
【００３４】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項６に記載したように、動翼とノズルとを備えるとともに、前記動翼の先端を包囲し、かつ前記ノズルを支持するダイアフラムの前記動翼の先端との間にラビリンスシールを備えた流体機械において、前記ラビリンスシールに臨む上流側であって、前記ノズルを支持するダイアフラムに突出し部を設けたものである。
【００３５】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項７に記載したように、動翼とノズルとを備えるとともに、前記動翼の先端を包囲し、かつ前記ノズルを支持するダイアフラムの前記動翼の先端との間にラビリンスシールを備えた流体機械において、前記ラビリンスシールに臨む上流側であって、前記ノズルを支持するダイアフラムに摩耗抵抗部を設けたものである。
【００３６】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項８に記載したように、摩擦抵抗部は、表面粗さを粗くする構成にしたものである。
【００３７】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項９に記載したように、摩擦抵抗部は、ギザギザ部で構成したものである。
【００３８】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項１０に記載したように、摩擦抵抗部は、ブラシで構成したものである。
【００３９】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項１１に記載したように、摩擦抵抗部は、突起片で構成したものである。
【００４０】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項１２に記載したように、突起片は、多面角錐体であることを特徴とするものである。
【００４１】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項１３に記載したように、突起片は、円錐体であることを特徴とするものである。
【００４２】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項１４に記載したように、突起片は、円柱体および角柱体のうち、いずれか一方であることを特徴とする。
【００４３】
また、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、上述の目的を達成するために、請求項１５に記載したように、摩擦抵抗部は、くぼみで構成したものである。
【発明の効果】
【００４４】
本発明に係る流体機械の旋回流防止装置は、ラビリンスシールに臨む上流側であって、ノズルを支持するダイアフラムに案内羽根を設け、この案内羽根によってラビリンスシールに向って漏出する流体の旋回流を打ち消し、取り除く構成にしたので、漏出する流体を乱れのない一様流れにすることができ、ラビリンスシールに流入する流体に伴う自励振動を抑制し、タービンロータに安定運転を行わせることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４５】
以下、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置を組み込んだ、例示としての蒸気タービンの実施態様を図面および図面に付した符号を引用して説明する。
【００４６】
図１〜図４は、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置を組み込んだ、例示としての蒸気タービンの第１実施形態を示す概念図である。なお、図中、図１は、ノズルと動翼とで構成する段落のうち、一部の段落を抜き出した概念図、図２は、図１のＡ−Ａ矢視方向から見た切断断面図、図３は、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置において、動翼の先端部に設けたラビリンスシールに流入する流体の挙動を示す図、図４は、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置において、案内羽根の取付け装置を示す図である。
【００４７】
蒸気タービンは、図１に示すように、蒸気流れＳＦの上流側にノズル（静翼）１７を組み込んだ静止部１５と、その下流側の動翼１８を組み込んだ回転部１６とで一組の段落１９を備え、この段落１９をタービンロータ２０の軸方向に沿って複数段に配置する構成になっている。
【００４８】
また、動翼１８の先端部には、シュラウド２１が固定されている。シュラウド２１とケーシング２２との間には、蒸気の漏出を防止するラビリンスシール２３が設けられている。
【００４９】
ラビリンスシール２３は、軸方向に向って配置する長短長さの異なるシールフィンを備え、これらシールフィン２４をノズル（静翼）１７を支持するダイアフラム２５に植設している。
【００５０】
また、ダイアフラム２５には、図１および図２に示すように、その側面であって、シールフィン２４の入口側に臨む位置に案内羽根２６が環状列に配置されたノズル１７に沿って設けられている。
【００５１】
この案内羽根２６は、図４に示すように、タービンロータ２０の回転方向と逆方向（時計廻り方向）で、しかも回転中心Ｏを通る半径線Ｒに対し、角度αで傾斜させてダイアフラム２５に取付けられている。
【００５２】
このような構成を備えた本実施形態に係る流体機械の旋回流防止装置の作用を説明する。
【００５３】
ノズル１７で膨張仕事を終えた蒸気ＳＦは、図３に示すように、動翼１８に向って流れるとき、一部の蒸気ＬＳＦがノズル１７を支持するダイアフラム２５の側面と動翼１８の先端に設けたシュラウド２１との間を漏出し、ダイアフラム２５に植設されたラビリンスシール２３のシールフィン２４に向って漏出する。
【００５４】
その際、漏出した蒸気ＬＳＦは、蛇行して流れる間に剥離渦２７が発生し、この剥離渦２７の影響を直接受けて旋回流になる。
【００５５】
しかし、本実施形態は、漏出した旋回流を伴う蒸気ＬＳＦに対し、ダイアフラム２５に設けた案内羽根２６によって旋回流の向きと逆向きの旋回が与えられるので、漏出した蒸気ＬＳＦの旋回流を相殺して乱れのない一様流れにすることができる。
【００５６】
このように、本実施形態は、膨張仕事を終えノズル１７から動翼１８に向って流れる蒸気ＳＦのうち、一部の漏出した蒸気ＬＳＦが旋回流を伴ってラビリンスシール２３のシールフィン２４に流れるとき、旋回流を相殺して打消す案内羽根２６をダイアフラム２５に設けたので、漏出する蒸気ＬＳＦを乱れのない一様流れにすることができ、ラビリンスシール２３に流入する蒸気ＬＳＦに伴う自励振動を抑制し、タービンロータ２０に安定運転を行わせることができる。
【００５７】
図５および図６は、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第２実施形態を示す概念図である。なお、図中、図５は、ノズルと動翼とで構成する段落のうち、一部の段落を抜き出した概念図、図６は、図５のＢ−Ｂ矢視方向から見た切断断面図である。
【００５８】
また、図１〜図４に示した第１実施形態の構成要素と同一構成要素には同一符号を付す。
【００５９】
本実施形態に係る流体機械の旋回流防止装置は、ダイアフラム２５の側面であって、シールフィン２４の入口側に臨む位置に溝２８を設けたものである。
【００６０】
この溝２８は、図６に示すように、タービンロータ２０の回転中心Ｏを通る半径線Ｒ上に設けられる。
【００６１】
このような構成を備えた実施形態に係る流体機械の旋回流防止装置において、ノズル１７で膨張仕事を終えた蒸気ＳＦは、動翼１８に向う際、一部が漏出する。漏出した蒸気ＬＳＦは、ノズル１７を支持するダイアフラム２５の側面と動翼１８の先端に設けたシュラウド２１との間を通ってラビリンスシール２３のシールフィン２４に向かって蛇行して流れる間に旋回流を伴う。
【００６２】
旋回流を伴った蒸気ＬＳＦは、蛇行して流れている間に溝２８に入り、ここで旋回流が取り除かれ、一様流れにしてダイアフラム２５に植設されたラビリンスシール２３のシールフィン２４に流入する。
【００６３】
このように、本実施形態は、膨張仕事を終えノズル１７から動翼１８に向って流れる蒸気ＳＦのうち、一部の漏出した蒸気ＬＳＦが旋回流を伴ってラビリンスシール２３のシールフィン２４に流れるとき、旋回流を取り除く溝２８をダイアフラム２５に設けたので、漏出する蒸気ＬＳＦを一様流れにすることができ、ラビリンスシール２３に流入する蒸気ＬＳＦに伴う自励振動を抑制し、タービンロータ２０に安定運転を行わせることができる。
【００６４】
なお、本実施形態は、ダイアフラム２５とシュラウド２１との間を、蛇行しながら流れる間に発生する蒸気ＬＳＦの旋回流をダイアフラム２５の側面に設けた溝２８で取り除く構成にしたが、この例に限らず、例えば、図７および図８に示すように、ダイアフラム２５のコーナ部２９に溝２８を設けてもよく、また、例えば、図９に示すように、溝２８をタービンロータ２０の回転方向と逆方向（時計廻り方向）で、しかも回転中心Ｏを通る半径線Ｒに対し、角度βで傾斜させてダイアフラム２５の側面に設けてもよい。
【００６５】
図１０は、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第５実施形態を示す概念図である。
【００６６】
なお、図１〜図４に示した第１実施形態の構成要素と同一構成要素には同一符号を付す。
【００６７】
本実施形態に係る流体機械の旋回流防止装置は、ダイアフラム２５の側面であって、ラビリンスシール２３のシールフィン２４の入口側に臨む位置に、シールフィン２４側に向って延びる突出し部３０を設けたものである。
【００６８】
このように、本実施形態は、突出し部３０を設けてダイアフラム２５の表面積を増加させ、ダイアフラム２５の側面と動翼１８の先端に設けたシュラウド２１との間を漏出する蒸気ＬＳＦに与える抵抗を大きくさせ、大きくさせた抵抗によって蒸気ＬＳＦの旋回流の発生を少なくさせる構成にしたので、比較的安定した一様流れの蒸気ＬＳＦをシールフィン２４に流入させることができ、タービンロータ２０に安定運転を行わせることができる。
【００６９】
図１１は、本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第６実施形態を示す概念図である。
【００７０】
なお、図１〜図４に示した第１実施形態の構成要素と同一構成要素には同一符号を付す。
【００７１】
本実施形態に係る流体機械の旋回流防止装置は、ダイアフラム２５の側面であって、ラビリンスシール２３のシールフィン２４の入口側に臨む位置に、摩擦抵抗部３１を設けたものである。
【００７２】
この摩擦抵抗部３１は、表面粗さＳＲを粗くするか、あるいは、図１２に示すように、ダイアフラム２５の側面にギザギザ部ＪＺに構成したものである。
【００７３】
このように、本実施形態は、ダイアフラム２５の側面に表面粗さＳＲの粗い摩擦抵抗部３１か、あるいはギザギザ部ＪＺの摩擦抵抗部３１を設け、ラビリンスシール２３のシールフィン２４に向って流れる蒸気ＬＳＦに抵抗を与えて蒸気ＬＳＦの旋回流の発生を少なくさせる構成にしたので、比較的安定した一様流れの蒸気ＬＳＦをシールフィン２４に流入させることができ、タービンロータ２０に安定運転を行わせることができる。
【００７４】
なお、本実施形態は、ダイアフラム２５とシュラウド２１との間を蛇行しながら流れる間に発生する蒸気ＬＳＦの旋回流をダイアフラム２５の側面に設けた摩擦抵抗部３１としての大きな表面粗さＳＲにするか、あるいはギザギザ部ＪＺにしたが、この例に限らず、例えば、図１３に示すように、摩擦抵抗部３１をブラシ３２にしてもよく、例えば、図１４および図１５に示すように、摩擦抵抗部３１を、多面角錐体、円錐体、円柱体、角柱体等の形状の突起片３３にしてもよく、また、例えば、図１６および図１７に示すように、摩擦抵抗部３１を、数多くのくぼみ３４にしてもよい。そして、上述摩擦抵抗部３１としての突起片３３およびくぼみ３４は、タービンロータ２０の中心Ｏを通る半径線Ｒ上に設けられる。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第１実施形態を示す概念図。
【図２】図１のＡ−Ａ矢視方向から見た切断断面図。
【図３】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置において、動翼の先端部に設けたラビリンスシールに流入する流体の挙動を示す図。
【図４】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置において、案内羽根の取付け位置を示す図。
【図５】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第２実施形態を示す概念図。
【図６】図５のＢ−Ｂ矢視方向から見た切断断面図。
【図７】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第３実施形態を示す概念図。
【図８】図７のＣ−Ｃ矢視方向から見た切断断面図。
【図９】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第４実施形態を示す概念図。
【図１０】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第５実施形態を示す概念図。
【図１１】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第６実施形態を示す概念図。
【図１２】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第７実施形態を示す概念図。
【図１３】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第８実施形態を示す概念図。
【図１４】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第９実施形態を示す概念図。
【図１５】図１４のＤ−Ｄ矢視方向から見た切断断面図。
【図１６】本発明に係る流体機械の旋回流防止装置の第１０実施形態を示す概念図。
【図１７】図１６のＥ−Ｅ矢視方向から見た切断断面図。
【図１８】従来の蒸気タービンの上半部分を示す縦断面図。
【図１９】従来の蒸気タービンにおいて、静止部と回転部との間に設けたラビリンスシールを示す部分図。
【図２０】従来の蒸気タービンにおいて、回転部廻りの圧力分布を示す図。
【図２１】従来の蒸気タービンにおいて、ラビリンスシール入口における旋回流成分と不安定化力とを表わした不安定化力線図。
【符号の説明】
【００７６】
１  回転部
２  動翼
３  シュラウド
４  ノズル
５ａ，５ｂ  ダイアフラム
６  ケーシング
７ａ，７ｂ  グランド部
８  ラビリンスフィン
９  絞り部
１０  チャンバ
１１  ラビリンスシール
１２ａ  回転軸中心
１２ｂ  振れ廻り中心
１３  圧力分布
１５  静止部
１６  回転部
１７  ノズル
１８  動翼
１９  段落
２０  タービンロータ
２１  シュラウド
２２  ケーシング
２３  ラビリンスシール
２４  シールフィン
２５  ダイアフラム
２６  案内羽根
２７  剥離渦
２８  溝
２９  コーナ部
３０  突出し部
３１  摩擦抵抗部
３２  ブラシ
３３  突起片
３４  くぼみ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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