(57)【要約】      （修正有）【課題】優れた電磁波シールド性を有し、また黒色外観に優れ、さらには耐食性にも優れる黒色鋼板を提供する。【解決手段】黒色化処理層を有するZn−Niめっき鋼板の表面に、被覆層を有する黒色鋼板において、該黒色化処理層の厚みを0.01〜1.0μmとし、また該黒色化処理層を有するZn−Niめっき鋼板の表面粗さを、算術平均粗さRaで0.7〜2.0μmで、かつ１インチ当たりの山数PPIが180以上とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
黒色化処理層を有するZn−Niめっき鋼板の表面に、被覆層を有する黒色鋼板において、該黒色化処理層の厚みが0.01〜1.0μm、また該黒色化処理層を有するZn−Niめっき鋼板の表面粗さが、算術平均粗さRaで0.7〜2.0μmで、かつ１インチ当たりの山数PPIが 180以上であることを特徴とする電磁波シールド性に優れた黒色鋼板。
【請求項２】
請求項１において、１インチ当たりの山数PPIが200〜400であることを特徴とする電磁波シールド性に優れた黒色鋼板。
【請求項３】
請求項１または２において、算術平均粗さRaをｘ（μm）、１インチ当たりの山数PPIをｙ、被膜層の片面当たりの付着量をｚ（g/m2）とするとき、ｘ，ｙ，ｚが、次式(1)の関係を満足することを特徴とする電磁波シールド性に優れた黒色鋼板。
ｚ≦（0.010ｘ−0.0077）ｙ−1.05ｘ＋2.16      --- (1)
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の黒色鋼板を、部材の全体または一部に使用したことを特徴とする電磁波シールド部材。
【請求項５】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の黒色鋼板を使用して筐体を形成したことを特徴とする電磁波シールド筐体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁波シールド性に優れた黒色鋼板に関し、特に黒色外観や耐食性はもとより、電磁波シールド性の有利な改善を図ろうとするものである。
また、本発明は、上記の電磁波シールド性に優れた黒色鋼板を使用した電磁波シールド部材および電磁波シールド筐体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、パソコン、複写機などの事務機器、エアコンなどの家電製品、自動車部品および内装建材等において、表面を黒色化処理した黒色鋼板が広く使用されている。かかる黒色鋼板は、通常、亜鉛系めっき鋼板の表面に黒色塗料を塗布したり、Zn−Niめっき鋼板のめっき面に黒色化処理（例えば、陽極電解、陰極電解、交番電解、陽極酸化）を施したのち、１層以上の被覆層を形成して製造されている。後者の方法において、被覆層を形成する理由は、黒色化処理のままでは十分な耐食性が得られないからである。
【０００３】
しかしながら、前者の黒色鋼板の場合には、黒色塗料で下地を完全に隠蔽するために塗膜厚を厚くする必要があることから、電磁波シールド性の面で問題があった。
一方、後者の黒色鋼板の場合は、黒色化処理により黒色化処理層を形成したのち、有機および／または無機系被覆層を形成するため、やはり十分な電磁波シールド性が得難いところに問題を残していた。
【０００４】
しかしながら、後者の黒色鋼板において、黒色化処理層を覆う被覆層を形成する場合に、金属イオン、水溶性有機樹脂、水分散性有機樹脂、グリコールウリル樹脂および酸が添加された塗料組成物を利用することにより、薄膜化を可能ならしめて電磁波シールド性を高め、かつ薄膜でありながら優れた黒色外観および耐食性を得ることができる方法が提案された（例えば、特許文献１）。
【０００５】
また、有機および／または無機系皮膜を有する表面処理鋼板において、皮膜形成後の表面の中心線平均粗さRaと皮膜厚を適正な範囲に組み合わせることで、電磁波シールド性と耐食性に優れた表面処理鋼板を得る方法が提案された（例えば、特許文献２）。
【０００６】
【特許文献１】特開2004−188976号公報
【特許文献２】特開2004−156081号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
近年、電子・電気機器の分野では、機器から漏れ出た不要電磁波が他の機器に入り込み、何らかの機能障害や誤動作を引き起こすという電磁波障害(ＥＭＩ：Electric Magnetic Interference)の問題が顕在化している。また、機器以外にも、電磁波の人体に及ぼす影響も懸念されている。
その一対策として、ノイズ発生源を金属板(導体)で取り囲む方法がある。しかしながら、ノイズ発生源を取り囲んだ筐体には、継ぎ目もしくは接合部などが存在し、その隙間部分から電磁波が漏洩してしまう。従って、表面処理鋼板を筐体に用いた場合には、継ぎ目もしくは接合部での十分な電磁波シールド性が必要となる。このためには、継ぎ目もしくは接合部で接触している表面処理鋼板同士の間で接触導通領域を接触面の全面にわたって多数形成させることが必要となる。
【０００８】
特許文献１では、黒色外観、耐食性および電磁波シールド性に優れた黒色鋼板を提案している。これは、黒色化処理されたZn−Niめっき鋼板上の被覆層を薄膜化することで電磁波シールド性を向上させたものである。
しかしながら、黒色化処理されたZn−Niめっき鋼板の表面粗さについては考慮が払われていないことから、表面粗さが変化した場合には、同じ付着量の被覆層を形成した場合であっても継ぎ目もしくは接合部において導通領域が形成されにくい、または導通領域数が減少する結果、電磁波シールド性が劣化するという問題あった。さらに、黒色化処理層の厚みについても規定されてないため、この厚みが厚くなるほど電磁波シールド性が劣化するという問題があった。
【０００９】
また、特許文献２では、被覆層形成後の表面の中心線平均粗さRaと皮膜厚を適正な範囲に組み合わせることで、電磁波シールド性と耐食性に優れた表面処理鋼板を提供する方法を提案している。しかしながら、この方法では、鋼板表面の凹凸、換言すると単位長さ当たりの山数PPIについて考慮が払われていないため、PPIが低い場合には、やはり継ぎ目もしくは接合部において導通領域数が減少する結果、十分な電磁波シールド性が得られないという問題があった。
【００１０】
本発明は、上記の問題を有利に解決するもので、表面処理鋼板で構成される筐体の継ぎ目もしくは接合部における電磁波漏洩を効果的に抑制することにより、優れた電磁波シールド性を発現させ、また黒色外観に優れ、さらには耐食性にも優れる黒色鋼板を提供することを目的とする。
また、本発明は、上記した黒色鋼板を使用した電磁波シールド部材、さらには上記した黒色鋼板により形成した電磁波シールド筐体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
さて、発明者らは、上記の課題を解決すべく鋭意検討を重ねた結果、従来、電磁波シールド性の向上を目的として、黒色化処理層を有するZn−Niめっき鋼板の表面粗さを規定する場合には、算術平均粗さRa等の一般的な粗さ基準が適用されていたのであるが、電磁波シールド性を効果的に向上させるには、単に算術平均粗さ等の一般的な粗さ基準で鋼板の表面粗さを規定するだけでは不十分で、単位長さ当たりの山数PPIが重要な意味を持つとの知見を得た。また、黒色化処理層の厚みも電磁波シールド性に影響を及ぼすとの知見を得た。
本発明は、上記の知見に立脚するものである。
【００１２】
すなわち、本発明の要旨構成は次のとおりである。
（１）黒色化処理層を有するZn−Niめっき鋼板の表面に、被覆層を有する黒色鋼板において、該黒色化処理層の厚みが0.01〜1.0μm、また該黒色化処理層を有するZn−Niめっき鋼板の表面粗さが、算術平均粗さRaで0.7〜2.0μmで、かつ１インチ当たりの山数PPIが 180以上であることを特徴とする電磁波シールド性に優れた黒色鋼板。
【００１３】
（２）上記（１）において、１インチ当たりの山数PPIが200〜400であることを特徴とする電磁波シールド性に優れた黒色鋼板。
（３）上記（１）または（２）において、算術平均粗さRaをｘ（μm）、１インチ当たりの山数PPIをｙ、被膜層の片面当たりの付着量をｚ（g/m2）とするとき、ｘ，ｙ，ｚが、次式(1)の関係を満足することを特徴とする電磁波シールド性に優れた黒色鋼板。
ｚ≦（0.010ｘ−0.0077）ｙ−1.05ｘ＋2.16      --- (1)
【００１４】
（４）上記（１）〜（３）のいずれかに記載の黒色鋼板を、部材の全体または一部に使用したことを特徴とする電磁波シールド部材。
【００１５】
（５）上記（１）〜（３）のいずれかに記載の黒色鋼板を使用して筐体を形成したことを特徴とする電磁波シールド筐体。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、表面処理鋼板で構成される筐体の継ぎ目もしくは接合部における電磁波漏洩を効果的に抑制して、優れた電磁波シールド性を発現でき、また黒色外観、さらには耐食性にも優れた黒色鋼板を提供することができる。
また、本発明によれば、上記の黒色鋼板を、その全体または一部に使用することにより、電磁波シールド性に優れた電磁波シールド部材を提供することができる。
さらに、本発明によれば、上記の黒色鋼板で筐体を形成することにより、電磁波シールド性に優れた電磁波シールド筐体を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明を具体的に説明する。
まず、本発明において、Zn−Niめっき鋼板上に形成する黒色化処理層の厚みを、0.01〜1.0μmの範囲に限定した理由について説明する。
Zn−Niめっき鋼板上に形成した黒色化処理層は、陽極酸化などで形成される層であり、良導電体ではないため、層厚が1.0μmを上回ると、被覆層を形成させない状態ですでに、筐体における継ぎ目もしくは接合部における電磁波シールド性が劣化することから、1.0μm以下とした。一方、黒色化処理層の厚みが0.01μmを下回ると十分な黒色外観が得られないため、0.01μm以上とした。
【００１８】
次に、黒色化処理されたZn−Niめっき鋼板の表面粗さについて、算術平均粗さRaで0.7〜2.0μm、１インチ当たりの山数PPIが180以上に限定した理由について説明する。
従来の一般的な黒色化処理されたZn−Niめっき鋼板のRaは0.5〜1.5μm 程度、また１インチ当たりの山数PPIは120〜160程度であった。
本発明では、黒色化処理されたZn−Niめっき鋼板上の被覆層を局部的に薄膜化し、導通領域を形成するという観点から高Raとした。このRaが0.7μmを下回ると、凹凸が小さくなり被覆層を形成したときに局部的な薄膜領域が形成されにくくなる。このため、黒色化処理したZn−Niめっき鋼板の表面粗さ特性について、Raで0.7μm以上とした。
一方、Raが2.0μmを上回ると、電磁波シールド性への効果はあるものの、黒色化処理されたZn−Niめっき鋼板の表面を100％被覆層で覆って耐食性を発現させるためには、被覆層の付着量を増加させなくてはならず、コストアップとなる。このため、黒色化処理したZn−Niめっき鋼板の表面粗さ特性について、Raで2.0μm以下とした。
【００１９】
また、本発明では、黒色化処理したZn−Niめっき鋼板上の被覆層の局部的な薄膜領域を全面にわたって多数形成させるという観点から、高PPIとした。すなわち、１インチ当たりの山数PPIが180を下回ると、局部的な薄膜領域数が少なく、十分な電磁波シールド性が得られにくくなる。このため、黒色化処理したZn−Niめっき鋼板の表面粗さ特性について、PPIが180以上とした。より好ましくはPPI：200以上である。
一方、PPI値の上限は特に限定されることはないが、PPIが400を上回ると局部的な薄膜領域が多数形成される結果、耐食性の低下が懸念される。このため、PPIは400以下とすることが好適である。
【００２０】
さらに、Zn−Niめっき層の厚みは、優れた耐食性とめっき密着性を確保するために１〜５μm 程度とするのが好適である。
そして、このZn−Niめっき層の全厚について黒色化処理層とする必要はなく、上記したように表層部の0.01〜1.0μmの厚さにわたって黒色化処理層になっていればよい。
【００２１】
なお、黒色化処理手段については特に制限はなく、従来から使用されてきた処理液中での陽極電解、陰極電解、交番電解、陽極酸化などいずれもが適合する。
また、黒色化処理層の厚みを制御する方法としては、処理液の酸化剤の種類、濃度およびpH、ならびに電流密度、電解時間、電気量密度等の処理条件を調整する方法が有効である。
【００２２】
ついで、上記のようにして形成した黒色化処理層の表面に、１層以上の被覆層を形成する。というのは、黒色化処理後の表面のままでは十分な耐食性が得られないからである。
かかる被覆層としては、黒色化処理後の耐食性を向上させ、かつ黒色外観を損なわない被覆層であればいずれもが適合するが、クロメートおよび有機皮膜から構成される被覆層、あるいは有機および／または無機皮膜から構成される被覆層などがとりわけ有利に適合する。
【００２３】
かかる被覆層の付着量は、十分な耐食性を得るために0.6 g/m2以上とすることが好ましい。
【００２４】
また、被覆層の付着量の上限値については、黒色化処理層を有するZn−Niめっき鋼板表面のRaやPPIの大きさにもよるが、例えばRa＝2.0μm、PPI＝180の 場合には、優れた電磁波シールド性を得るために片面当たり2.3g/m2以下程度とすることが好ましい。
また、Ra＝2.0μm、PPI＝200の場合には、片面当たり2.5 g/m2以下程度とすることが好ましい。
さらに、Ra＝2.0μm、PPI＝400の場合には、被覆層の付着量は片面当たり5.0 g/m2以下程度とすることが好ましい。
【００２５】
上記した被覆層の付着量の好適上限値を一般式で示すと次のとおりである。
すなわち、算術平均粗さRaをｘ（μm）、１インチ当たりの山数PPIをｙ、被覆層の片面当たりの付着量をｚ（g/m2）とするとき、ｘ，ｙ，ｚについて、次式(1)の関係を満足させればよい。
ｚ≦（0.010ｘ−0.0077）ｙ−1.05ｘ＋2.16      --- (1)
ここに、付着量ｚが、上掲式(1)の関係を満足する場合には、導通点を確保するという観点からめっき鋼板のRaとPPIに適した被覆層の付着量となり、特に優れた電磁波シールド性を得ることが可能となる。
【００２６】
ちなみに、上掲式(1)に従い、Ra（ｘ）が2.0μm、PPI（ｙ）が200〜400の場合におけるPPI（ｙ）と被覆層の付着量ｚ（g/m2）との関係を示すと、図１のとおりである。
【００２７】
次に、上記した黒色鋼板を使用した電磁波シールド部材、および上記した黒色鋼板により形成した電磁波シールド筐体について説明する。
表面処理鋼板を用いた筐体で電磁波シールド性が特に問題になるのは、表面処理鋼板の重ね合わせ部である。従って、少なくともこの重ね合わせ部において本発明の黒色鋼板を適用すれば、優れた電磁波シールド性が得られる。これが、部材の全体または一部に本発明の黒色鋼板を使用した電磁波シールド部材である。
また、重ね合わせ部だけでなく、筐体の全体を本発明の黒色鋼板で構成すれば、とりわけ優れた電磁波シールド性を得ることができる。これが、筐体全体を本発明の黒色鋼板で形成した電磁波シールド筐体である。
【００２８】
本発明の黒色化処理を施した後のZn−Niめっき鋼板の表面粗さ特性を制御する方法としては、原板として用いる冷延鋼板の表面粗さを調整する方法、Zn−Niめっき後の鋼板の表面粗さを調整する方法、黒色化処理後の鋼板の表面粗さを調整する方法等が使用できる。原板として用いる冷延鋼板の表面粗さを調整する方法としては、原板のタンデム圧延又は調質圧延のロールをブラスト加工法、放電加工法、レーザー加工法、エッチング法その他の表面加工法でダル加工を施したロールとしてタンデム圧延又は調質圧延する方法などが使用できる。また、原板を直接ブラスト加工法で加工する方法も使用できる。
【００２９】
すなわち、本発明のZn−Niめっき層を電気めっき法で製造する場合には、鋼板表面にめっき層が鋼板表面の凹凸にほぼ沿うようにして形成される。また、黒色化処理を陽極酸化など電解処理で行う場合にも、鋼板表面に黒色化処理層が鋼板表面の凹凸にほぼ沿うようにして形成される。従って、黒色化処理した後のZn−Niめっき鋼板の表面粗さ調整はこれらの層を形成する前の鋼板の粗度を制御する方法で行うことが好ましい。
【００３０】
また、Zn−Niめっき後および黒色化処理後の鋼板の表面粗さを調整する方法としては、粗度を調整した調質圧延ロールを用いて調質圧延する方法が使用できる。
この場合、調質圧延ロールの粗度パターンは調質圧延しても100％そのまま鋼板に転写されず、Ra値はロール表面の値の40〜50％前後程度の値として鋼板側に転写され、PPI値はロール表面の値の80％前後程度の値として鋼板側に転写される。従って、算術平均粗さRaが0.7〜2.0μm、１インチ当たりの山数PPIが180以上である表面粗さ特性を有する黒色化処理したZn−Niめっき鋼板を得るためには、調質圧延ロールの表面粗さとしてRaを1.4〜5.0μm、PPIを220以上とするのが好ましい。
【００３１】
なお、本発明の電磁波シールド性は、図２に示すような装置を用い、漏洩ノイズを測定
することによって評価する。
板厚：２mmのアルミ板により作製した外形100mm×100mm×100mmのアルミ製筐体３の中に発信源として20MHzのクロック４を置く。アルミ製筐体３の上面は、80mm×80mmの開口となっており、内側に10mmのフチ５を突き出し、フチ５の上に10mm×１mmのガスケット（ウレタンスポンジに導電布（銅とニッケルをめっきした繊維）を巻き付けたもの）６を設置する。供試材１は100mm×100mmに切り出し、評価面２を下面としてアルミ製筐体３の上面に設置したガスケット６に接触させる。そして供試材１には垂直方向へ19.6Ｎ（２kgf）の荷重をかける。このようにガスケット６と供試材１が接触している額縁状の合わせ面から漏洩してくる電磁波を、直径：30mmのループアンテナ７で、フチ５から50mm離れた位置で受信し、25dBのプリアンプ８で増幅したのち、スペクトラムアナライザー（アドバンテスト（株）製R3162）９を用いて分析する。
【００３２】
また、本発明を筐体材料として用いた場合の電磁波シールド性は、図３に示すような筐体を作製して、評価した。
市販のATX規格のタワー型ＰＣケース（オウルテック製OWL−PCR7）を流用し、筐体の外郭部分10および蓋11を、供試材で作製した。上記ケース内には、以下のような仕様の部品を組み込みデスクトップパソコンを作製し、ＯＳとしてWindows（登録商標）XPをインストールして、起動させた。
電源：ケースの付属品をそのまま使用
マザーボード：A−Open社製  AX4SG  MaxII
CPU：インテル社製  Pentium（登録商標）4  プロセッサ  ３GHz
DDRメモリー：ノーブランド  250MB×２枚
HDD：日立IBM社製：HDS722516VLAT80（容量160GB）
光学ドライブ：パイオニア製  DVR−A08−J
【実施例】
【００３３】
実施例１
表１にNo.1〜13で示す供試材を、焼鈍した冷延鋼板→調質圧延（表面粗度調整）→電気Zn−Niめっき→陽極電解（黒色化処理）→被覆層形成、あるいは焼鈍した冷延鋼板→ブラスト加工（表面粗度調整）→電気Zn−Niめっき→陽極酸化（黒色化処理）→被覆層形成の工程に従い、黒色化処理層の厚み、黒色化処理後のRa, PPIおよび被覆層の付着量を種々に変化させて製造した。なお、電気Zn−Niめっき処理により形成したZn−Niめっき層の厚みは２μm であった。また、黒色化処理層の厚みは陽極酸化処理の電解時間およびpHを変化させて調整した。
被覆層は、金属イオン、水溶性有機樹脂、水分散性有機樹脂、グリコールウリル樹脂および酸が添加された塗料組成物を、バーコーターで塗布後、21秒後の到達板温が190℃になるようにオーブンで加熱し、乾燥・硬化させて所定の付着量とした。
かくして得られた各供試材の表面粗さ特性、黒色化処理層の厚さ、被覆層付着量、平面部耐食性、黒色外観および電磁波シールド性について調べた結果を、表１に示す。
【００３４】
各特性の評価方法は次のとおりである。
＜表面粗さ特性＞
黒色化処理後の供試材について、触針の先端曲率半径：１μmの触針式粗度計（東京精密(株)製）を用い、走査速度：0.3mm/sにて、JIS B 0601−1994で規定される算術平均粗さRaはカットオフ値：0.8mmで、また１インチ当たりの山数PPIは 0.635μmを超える山数として測定した。
【００３５】
＜黒色化処理層の厚さ＞
黒色化処理後の供試材の断面を透過型電子顕微鏡で観察し、９万倍の倍率で視野中心部の黒色化処理層の厚さを測定し、４視野の平均値を求めた。
【００３６】
＜被覆層付着量＞
被覆層の形成前後の供試材の質量の変化を単位面積に換算して求めた。
＜平板部耐食性＞
被覆層形成後の供試材を、50mm×100mmの大きさに剪断後、端面部をシールし、中性塩水噴霧試験（JIS Z 2371−2000）に準拠した塩水噴霧試験を48時間行った後の白錆発生面積率を測定し、次の基準に従って評価した。
◎：５％以下
○：５％超 10％以下
△：10％超 20％以下
×：20％超
【００３７】
＜黒色外観＞
被覆層形成後の供試材の色調（Ｌ*値）を分光式色差計（SQ2000、日本電色 (株)製）を用いて測定し、次の基準に従って評価した。
○：Ｌ*値が25以下
×：Ｌ*値が25超
【００３８】
＜電磁波シールド性＞
電磁波シールド性は、図２に示す装置を用いて供試材の評価面と筐体との接合部からの漏洩ノイズをスペクトラムアナライザーで測定し、図４〜７に示すようなチャートを得た。
発明例および比較例の評価は、周波数20Mhzから1000Mhzまで20Mhzごとにピ ーク値を読み取り、下記式(2)にて換算した値をノイズ評価値（Ｉ）とした。
Ｉ＝10×log(100.1d1＋100.1d2＋・・・＋100.1dn)          --- (2)
ｎ：ピーク数
d1、d2、… dn：ピーク値
評価基準として、筐体の継ぎ目もしくは接合部において電磁波シールド性が優れると考えられる、被覆層を有しないZn−Niめっき鋼板（参考例）を供試材とした場合の測定例を図４に、発明例７の測定例を図５に示す。また、供試材なしの状態で測定した例を図６に、高周波を発信出力させないで供試材なしの状態で測定した例を図７に示す。図７は外来ノイズを示している。ここで、図４〜７から読み取ったピーク値を上掲式(2)に代入し、算出結果をＩとした。なお、図４〜７中の×をつけた場所のピークは図７に示す外来ノイズ由来であるため、上掲式(2)の対象外とした。
発明例の供試材について、それぞれ漏洩ノイズを測定し得られたノイズ評価値をＩ、図６（供試材なし、高周波出力あり）から得られたノイズ評価値をＩa、図７（供試材なし、高周波出力なし）から得られたノイズ評価値をＩbとしたとき、
(Ｉ−Ｉb)/(Ｉa−Ｉb)＞0.35を×、
0.35≧(Ｉ−Ｉb)/(Ｉa−Ｉb)＞0.26を△、
0.26≧(Ｉ−Ｉb)/(Ｉa−Ｉb)＞0.20を○、
0.20≧(Ｉ−Ｉb)/(Ｉa−Ｉb)＞0.13を○+、
0.13≧(Ｉ−Ｉb)/(Ｉa−Ｉb)≧０を◎
で評価した。
【００３９】
【表１】
2006264297.tif 000002
【００４０】
表１から明らかなように、本発明に従い、黒色化処理層の厚みを0.01〜1.0 μm、また黒色化処理後の算術平均粗さRaを0.7〜2.0μm、１インチ当たりの山数PPIを180以上に調整したものはいずれも、良好な黒色外観および耐食性が得られるだけでなく、良好な電磁波シールド性が得られている。
特に算術平均粗さRa（ｘ）、１インチ当たりの山数PPI（ｙ）および被膜層付着量（ｚ）が、前掲式(1)の関係を満足している場合には、とりわけ優れた電磁波シールド性が得られている。
【００４１】
実施例２
表１に示した種々の供試材（No.5，No.6，No.8，No.11，No.13）を、図３に示したタワー型ＰＣケースの外郭10や蓋11に適用した場合の電磁波シールド性について調査した結果を、表２に示す。
なお、タワー型ＰＣケースの電磁波シールド性の評価方法は次のとおりである。
＜電子・電気機器製品の電磁波シールド性＞
供試材を用いて筐体を作製した電子・電気機器製品の電磁波シールド性は、ＶＣＣＩ（情報処理装置等電波障害自主規制協議会）の技術基準 V-3/2005.04、4.3 妨害波電界強度の許容値の表4.6の注２に示す測定距離を３ｍとし、オープンサイトで測定し、クラスＢを満足するか否かで合否を決定した。
○：クラスＢを満足
×：クラスＢを満足せず
【００４２】
【表２】
2006264297.tif 000003
【００４３】
表２に示したとおり、筐体の外郭および蓋とも、本発明に従う黒色鋼板を用いた場合（筐体No.1〜３）には、筐体として十分に満足のいく電磁波シールド性を得ることができた。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】Ra（ｘ）が2.0μm、PPI（ｙ）が200〜400の場合におけるPPI（ｙ）と被覆層の付着量ｚ（g/m2）との好適範囲を示す図である。
【図２】電磁波シールド性を評価するための漏洩ノイズ測定装置の模式図である。
【図３】電磁波シールド性を評価するための筐体の模式図である。
【図４】被覆層を有しないZn−Niめっき鋼板（参考例）を供試材とした場合の漏洩ノイズの電界強度と周波数との関係を示すチャートである。
【図５】発明例７を供試材とした場合の漏洩ノイズの電界強度と周波数との関係を示すチャートである。
【図６】図２に示す装置のアルミ製筐体に供試材を載せずに、開口状態で測定した場合の漏洩ノイズの電界強度と周波数との関係を示すチャートである。
【図７】図２に示す装置のアルミ製筐体に供試材を載せずに、開口状態で、かつ高周波を発信出力させないで外来ノイズを測定した場合の漏洩ノイズの電界強度と周波数との関係を示すチャートである。
【符号の説明】
【００４５】
１  供試材
２  評価面
３  アルミ製筐体
４  20MHzクロック
５  フチ
６  ガスケット
７  ループアンテナ
８  プリアンプ
９  スペクトラムアナライザー
10  筐体の外郭
11  筐体の蓋
【図１】
2006264297.tif 000004
【図２】
2006264297.tif 000005
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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