(57)【要約】【課題】菱形の綾目状に凹部が形成されたドラフトローラの凹凸形状のため、スライバをニップする上で対にして用いるゴム製のドラフトローラの耐久性が損なわれる。【解決手段】円柱体の外周面上で、同一の幅ｔ１を有し、前記円柱体の軸線に対して同一の角度θ１で、前記軸線に沿って同一の長さＸの間隔で平行に配置される第一環状帯２１の群と、同一の幅ｔ２を有し、前記軸線に対して同一の角度θ２で、前記軸線に沿って同一の長さＹの間隔で平行に配置される第二環状帯２２の群と、を交差させた全体形状である、綾目が平行四辺形の網状領域を、前記円柱体の外周面に対する凹部１ｂに形成して、ドラフトボトムローラ１を構成した。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
円柱体の外周面上で、
同一の幅を有し、前記円柱体の軸線に対して同一の角度で、前記軸線に沿って同一の間隔で平行に配置される第一環状帯の群と、
同一の幅を有し、前記軸線に対して同一の角度で、前記軸線に沿って同一の間隔で平行に配置される第二環状帯の群と、
を交差させた全体形状である、綾目が平行四辺形の網状領域を、
前記円柱体の外周面に対する凹部もしくは凸部に形成して構成すると共に、
前記第一環状帯の前記円柱体の軸線に対する角度θ１と、
前記第二環状帯の前記円柱体の軸線に対する角度θ２と、
前記第二環状帯に沿う方向での前記第一環状帯の幅ｔ１と、
前記第一環状帯に沿う方向での前記第二環状帯の幅ｔ２と、
前記第二環状帯に沿う方向での隣り合う前記第一環状帯間の長さＸと、
前記第一環状帯に沿う方向での隣り合う前記第二環状帯間の長さＹと、
の間で、下記の（１）式および（２）式の関係が同時には満たされない、
ことを特徴とする紡績機におけるドラフトローラ。
Ｙ・ｓｉｎθ１＝Ｘ・ｓｉｎθ２・・・・（１）
ｔ１・ｓｉｎθ１＝ｔ２・ｓｉｎθ２・・・・（２）
【請求項２】
前記角度θ１・θ２と、
前記長さＸ・Ｙと、
の間に、下記の（６）式の関係が満たされる、
ことを特徴とする請求項１に記載の紡績機におけるドラフトローラ。
Ｙ＝（ｔａｎθ２／ｔａｎθ１）・Ｘ・・・・（６）
【請求項３】
前記綾目となる平行四辺形の頂角のうち、前記ローラの円周方向の端部に配置される頂角の大きさを、鈍角とする、
ことを特徴とする請求項１または請求項２に記載の紡績機におけるドラフトローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スライバ延伸用の紡績機におけるドラフトローラの技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、スライバのドラフト装置には、トップローラとボトムローラの対よりなるドラフトローラの対が複数備えられており、送り込み側のドラフトローラ対の周速度より、送り出し側のドラフトローラ対の周速度を高めることで、スライバのドラフトが行なわれる。
【０００３】
前記ドラフトローラのうち、メンテナンスが容易な手前側に配置されるトップローラはゴム製のローラであり、奥側に配置されるボトムローラは金属製のローラである。
トップローラとボトムローラとの間で、スライバの滑りが発生するのを防止するため、金属製のボトムローラの外周面には、ローラ軸線に平行な溝が等間隔で多数設けられており、トップローラとボトムローラとによるスライバのニップが確実とされている。
【０００４】
ドラフト装置の作動時には、回転しているトップローラとボトムローラとの外周面に沿って随伴気流が発生するが、この随伴気流の影響に乗って、繊維束がトップローラとボトムローラの軸線方向に沿って拡散して、後工程で紡績される糸の均整度が低下するという問題がある。
特に、ローラ軸線に平行な溝を形成したボトムローラの場合、この均整度低下の影響が顕著である。
そこで、このような不具合を防止すべく、菱形の綾目状に凹部が形成されたドラフトローラの技術が公知となっている（特許文献１・２）。
【特許文献１】特開２００１−２９５１４４号公報
【特許文献２】特開２００４−２５６９３４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
図６に示すように、特許文献１・２に開示されるドラフトローラの外周面には、菱形の綾目状に凹部１００ａが形成されており、その凹部１００ａにより囲われて区画される菱形部分が凸部１００ｂとなっている。この凸部１００ｂである菱形部分の頂点は、ドラフトローラの円軸方向および、ドラフトローラの円周方向に沿って、一列に並んでいる。
【０００６】
金属製のボトムローラをゴム製のトップローラに接触させて回転させていると、最終的にはゴム製のトップローラが摩耗して交換することになる。
ここで、図６に示されるような外周面を有するボトムローラを用いた場合、長期間の使用後には、このボトムローラと対になっているトップローラ（ゴムローラ）の外周面に、縦筋（円周方向の筋）が入ってしまう不具合があった。
これは、凸部である菱形部分の頂点が、このボトムローラの円周方向に沿って一列に並んでいるため、このボトムローラの回転に伴って、トップローラの軸方向で前記頂点に対応する円周上に、前記頂点が連続して当たるためと考えられる。
【０００７】
つまり、解決しようとする問題点は、菱形の綾目状に凹部が形成されたドラフトローラの凹凸形状のため、スライバをニップする上で対にして用いるゴム製のドラフトローラの耐久性が損なわれる点である。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の解決しようとする課題は以上の如くであり、次にこの課題を解決するための手段を説明する。
【０００９】
即ち、請求項１においては、
円柱体の外周面上で、
同一の幅を有し、前記円柱体の軸線に対して同一の角度で、前記軸線に沿って同一の間隔で平行に配置される第一環状帯の群と、
同一の幅を有し、前記軸線に対して同一の角度で、前記軸線に沿って同一の間隔で平行に配置される第二環状帯の群と、
を交差させた全体形状である、綾目が平行四辺形の網状領域を、
前記円柱体の外周面に対する凹部もしくは凸部に形成して構成すると共に、
前記第一環状帯の前記円柱体の軸線に対する角度θ１と、
前記第二環状帯の前記円柱体の軸線に対する角度θ２と、
前記第二環状帯に沿う方向での前記第一環状帯の幅ｔ１と、
前記第一環状帯に沿う方向での前記第二環状帯の幅ｔ２と、
前記第二環状帯に沿う方向での隣り合う前記第一環状帯間の長さＸと、
前記第一環状帯に沿う方向での隣り合う前記第二環状帯間の長さＹと、
の間で、下記の（１）式および（２）式の関係が同時には満たされない、ものである。
Ｙ・ｓｉｎθ１＝Ｘ・ｓｉｎθ２・・・・（１）
ｔ１・ｓｉｎθ１＝ｔ２・ｓｉｎθ２・・・・（２）
【００１０】
請求項２においては、
前記角度θ１・θ２と、
前記長さＸ・Ｙと、
の間に、下記の（６）式の関係が満たされる、ものである。
Ｙ＝（ｔａｎθ２／ｔａｎθ１）・Ｘ・・・・（６）
【００１１】
請求項３においては、
前記綾目となる平行四辺形の頂角のうち、前記ローラの円周方向の端部に配置される頂角の大きさを、鈍角とする、ものである。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の効果として、以下に示すような効果を奏する。
【００１３】
請求項１においては、
スライバをニップする上で対にして用いるゴム製のドラフトローラの耐久性を損なうことがない。
【００１４】
請求項２においては、請求項１の効果に加えて、
前記ドラフトローラと、これと対にして用いるゴム製のドラフトローラと、にニップされるスライバが、その軸線方向のいずれか一方に押し出されるなどの不具合がない。
【００１５】
請求項３においては、請求項１または請求項２の効果に加えて、
スライバをニップする上で対にして用いるゴム製のドラフトローラの耐久性がより向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
本発明の一実施の形態であるフロントボトムローラ１を、図面を用いて説明する。
本実施の形態であるフロントボトムローラ１は、以下で説明する空気式精紡機３に備えるドラフト装置７の一構成部材である。
【００１７】
図１を用いて、まず、空気式精紡機３の構成を説明する。
一錘の紡績糸９を製造する空気式精紡機３には、スライバ６より紡績糸９が製造される経路（以下、製造経路）に沿って、製造経路の最上流位置のケンス５、ドラフト装置７、空気式精紡装置１０、糸送り装置１５、糸欠点検出装置１６、糸巻取装置１７が順に配置されている。
【００１８】
空気式精紡装置１０は、旋回空気流を利用して、スライバ６を構成する繊維より紡績糸９を生成する装置である。
糸送り装置１５は、空気式精紡装置１０で製造された紡績糸９を糸巻取装置１７へ送り出す装置であり、紡績糸９をニップして送り出すデリベリローラ１８およびニップローラ１９を備えている。
糸巻取装置１７は、空気式精紡装置１０で製造された紡績糸９を、ボビンの軸方向にトラバースして巻き取ってパッケージ４を形成する装置である。
糸欠点検出装置１６は、糸巻取装置１７へ送られる途中の紡績糸９の糸欠点を検出する装置であり、この糸欠点検出装置１６での糸欠点検出情報に基づいて、不良な糸のパッケージ４への巻取りが防止される。
【００１９】
ドラフト装置７の構成を説明する。
ドラフト装置７は、スライバ６をニップしてドラフト（延伸）するドラフトローラ対を四組備えるものである。前記四組のドラフトローラ対は、スライバ６の搬送方向に沿って配置される次のドラフトローラ対、バックローラ対１１、サードローラ対１２、セカンドローラ対１３、フロントローラ対１４よりなっている。
【００２０】
各ドラフトローラ対は、スライバ６を（重力方向の）上下に挟み込むものであり、上側のトップローラと、下側のボトムローラと、を備えるものである。
バックローラ対１１は、バックトップローラ１１Ｕおよびバックボトムローラ１１Ｄを備えている。サードローラ対１２は、サードトップローラ１２Ｕおよびサードボトムローラ１２Ｄを備えている。セカンドローラ対１３は、セカンドトップローラ１３Ｕおよびセカンドボトムローラ１３Ｄを備えると共に、前記両ローラ１３Ｕ・１３Ｄはそれぞれエプロンベルトにより巻回されている。フロントローラ対１４は、フロントトップローラ２およびフロントボトムローラ１を備えている。
【００２１】
図２に示すように、フロントボトムローラ１は、フロントトップローラ２と対にして用いられるものである。フロントトップローラ２は、フロントボトムローラ１と協同してスライバを挟み込んでドラフトすべく、フロントボトムローラ１に接触するように設けられている。
ここで、フロントボトムローラ１が剛体である金属製のローラであるのに対して、フロントトップローラ２は弾性体である硬質ゴム製のローラである。このため、フロントトップローラ２はフロントボトムローラ１に若干凹んだ状態で接触すると共に、この接触部の摩擦抵抗により、フロントボトムローラ１の回転駆動に連動して回転する。
【００２２】
また、図２に示すように、フロントボトムローラ１の外周面は、凹凸に形成されている。綾目が平行四辺形の網状領域が凹部１ｂに形成され、各綾目に相当する平行四辺形状領域が凸部１ａに形成されている。
ここで、凸部１ａ・１ａ・・・の上面および凹部１ｂの底面は、共に、円柱体の外周面の一部である。当然ながら、凸部１ａ・１ａ・・・を外周面の一部に含む円柱体の直径は、凹部１ｂをその外周面の一部に含む円柱体の直径よりも、長いものとなっている。
【００２３】
このように、フロントボトムローラ１の外周面には凹凸があるため、このフロントボトムローラ１に接触するように配置されるフロントトップローラ２には、次のような不具合の発生の恐れがある。
第一に、フロントボトムローラ１の外周面の凹凸のパターンにより、フロントトップローラ２の特定部位に負荷が掛かって、えぐられてしまう恐れである。
第二に、フロントボトムローラ１の外周面の凹凸のパターンにより、フロントボトムローラ１の回転駆動時に、フロントトップローラ２がフロントボトムローラ１より受ける力が、フロントトップローラ２の軸方向で不均衡となる恐れである。前記力が前記軸方向で不均衡となると、両ローラ１・２間にニップされるスライバ６が、フロントボトムローラ１の回転駆動により、その軸線方向のいずれか一方に押し出されることになる。
以上の二つの不具合の発生を防止する具体的な構成を、以下で説明していく。
【００２４】
まず、図３を用いて、前記網状領域（凹部１ｂの形成領域）の構成をより詳しく説明する。
図３は、フロントボトムローラ（以下、ローラ）１の外周面の展開図であり、図３における横方向がローラ１の軸線方向、図３における縦方向がローラ１の円周方向である。
この網状領域は、円柱体（ほぼローラ１に一致）の外周面に沿って、互いに交差する二つの帯群（第一環状帯２１の群・第二環状帯２２の群）、により形成される領域である。この円柱体は、凹部１ｂ（前記網状領域）をその外周面の一部とする円柱体である。
ここで、第一環状帯２１や第二環状帯２２は、前記円柱体の外周面に沿う帯であって、前記円柱体の軸線（ローラ１の軸線）に対して勾配を有するものであり、前記円柱体の外周を囲うように連結される環状の帯である。
また、第一環状帯２１・２１・・・の群や、第二環状帯２２・２２・・・の群は、共に、前記円柱体の軸線（ローラ１の軸線）に沿って、同一の間隔で配置されている。
【００２５】
各群に属する環状帯は、前記軸線に対する角度、前記軸線に沿って配置される間隔（隣り合う環状帯間の間隔）、自らの延出方向に対する幅、が同一である。
第一環状帯２１の場合、前記軸線に対する角度θ１、相互間隔の長さＸ、幅ｔ１、が同一である。ここで、長さＸおよび幅ｔ１は、第二環状帯２２の延出方向に沿う長さとしているが、長さＸおよび幅ｔ１が同一であるならば、前記軸線に沿って配置される間隔や、自らの延出方向に対する幅も同一である。
また、第二環状帯２２の場合、前記軸線に対する角度θ２、相互間隔の長さＹ、幅ｔ２、が同一である。ここで、長さＹおよび幅ｔ２も、後の説明の便宜上、第一環状帯２１の延出方向に沿う長さとしている。
【００２６】
一方、異なる群に属する環状帯同士では、つまり第一環状帯２１と第二環状帯２２との間では、前記軸線に対す角度、前記軸線に沿って配置される間隔（隣り合う環状帯間の間隔）、幅、が必ずしも同一ではない。
これらの二つの群によって、前記網状領域が形成される構成上、少なくとも、第一環状帯２１と第二環状帯２２との間で、前記軸線に対する角度の大きさが、異なるものとなっている。
【００２７】
図４に示すように、前記長さＸ・Ｙは、平行四辺形状の前記凸部１ａの異なる二辺の長さに相当する。幅ｔ１は、長さＸの方向（前記軸線に対する角度θ１の方向）における凸部１ａ・１ａ間の間隔、幅ｔ２は、長さＹの方向（前記軸線に対する角度θ２の方向）における凸部１ａ・１ａ間の間隔、に相当する。
【００２８】
前記第一の不具合の発生は、次のようにして防止されている。
前記第一の不具合は、平行四辺形状の各凸部１ａの各頂点Ｓ１・Ｓ２・Ｓ３・Ｓ４が、同一円周上に並ぶことによって発生する。そこで、角度θ１・θ２、長さＸ・Ｙ、幅ｔ１・ｔ２は、次の（１）式および（２）式の関係が同時に成り立つことがないように設定されている。
Ｙ・ｓｉｎθ１＝Ｘ・ｓｉｎθ２・・・・（１）
ｔ１・ｓｉｎθ１＝ｔ２・ｓｉｎθ２・・・・（２）
（１）式は、同一の凸部１ａにおいて、円周方向で対向する頂点Ｓ１・Ｓ３が、円周方向の同一線上（同一円周上）に揃う場合の条件である。
（２）式は、円周方向で隣り合う凸部１ａ・１ａ・・・において、円周方向で対向する一方の凸部１ａの頂点Ｓ３と、他方の凸部１ａの頂点Ｓ１とが、円周方向の同一線上（同一円周上）に揃う場合の条件である。
【００２９】
（１）式および（２）式の関係が同時に成り立つことがない限り、ローラ１において、各凸部１ａの頂点が円周方向で一列に並んでしまうことはない。
つまり、（１）式および（２）式の関係が同時に満たされることがないように、角度θ１・θ２、長さＸ・Ｙ、幅ｔ１・ｔ２、を設定すれば、フロントボトムローラ１の外周面の凹凸のパターンにより、フロントトップローラ２の特定部位に負荷を掛けて、えぐってしまうことを防止できる。
【００３０】
前記第二の不具合の発生は、次のようにして防止されている。
前記第二の不具合は、フロントボトムローラ１の回転時に、フロントボトムローラ１の凸部１ａ・１ａ・・・によりフロントトップローラ２が受ける力が、フロントトップローラ２の軸方向で不均衡となることにより、発生するものである。これは、各凸部１ａにおいて、ローラ１の軸線方向に並ぶ二辺（長さＸの辺と、長さＹの辺）に掛かる、ローラ１の軸線方向の力が、不均衡であることに相当する。
そこで、角度θ１・θ２、長さＸ・Ｙの関係が、次のようにして設定されている。
【００３１】
図５に示すように、フロントボトムローラ１の回転駆動により付与される圧力（単位面積当たりの力）をＴとすると、長さＸの辺に作用する圧力Ｔ１との間には次の（３）式に示される関係があり、長さＹの辺に作用する圧力Ｔ２との間には次の（４）式に示される関係がある。
Ｔ１＝Ｔ・ｔａｎθ１・・・・（３）
Ｔ２＝Ｔ・ｔａｎθ２・・・・（４）
【００３２】
凸部１ａの左右に発生する軸線方向の力を相殺するには、次の（５）式の関係が成り立つ必要がある。
Ｙ・Ｔ１＝Ｘ・Ｔ２・・・・（５）
ここで、（５）式の左辺のＹ・Ｔ１は、長さＹの辺に作用する力であり、（５）式の右辺のＸ・Ｔ２は、長さＸの辺に作用する力である。
【００３３】
（５）式に（３）式および（４）式を代入すると、次の（６）式が導かれる。
Ｙ＝（ｔａｎθ２／ｔａｎθ１）・Ｘ・・・・（６）
【００３４】
角度θ１・θ２および長さＸ・Ｙの間に、（６）式を満たす関係が成立する場合、フロントボトムローラ１の回転時に、フロントボトムローラ１の凸部１ａ・１ａ・・・によりフロントトップローラ２を押す力が、フロントトップローラ２の軸方向で釣り合う。したがって、フロントボトムローラ１により、フロントトップローラ２が軸方向に押し出されるような不具合が防止される。
【００３５】
また、図５に示すように、平行四辺形の凸部１ａの頂角のうち、頂点Ｓ１・Ｓ３のある頂角は、鈍角となるように設定されている。
この頂角の大きさはαであり、角度αと角度θ１・θ２との間には、次の（７）式の関係がある。
α＝１８０°ー（θ１＋θ２）・・・・（７）
つまり、角度θ１・θ２を合わせた大きさは、９０°より大きくなることがないように設定されている。
【００３６】
ここで、頂点Ｓ１・Ｓ３のある頂角は、同一の凸部１ａにおける平行四辺形の頂角のうち、円周方向の端部に位置する頂角である。
このように構成することで、フロントボトムローラ１の回転時に、凸部１ａがフロントトップローラ２に接触しても、凸部１ａの接触部位が鈍角となっているので、フロントトップローラ２をえぐりにくくなっている。
【００３７】
フロントボトムローラ１の凹凸形状は、前記角度θ１・θ２、長さＸ・Ｙ、幅ｔ１・ｔ２、の六つの要素を設定すれば、特定されるものである。
ここで、角度θ１・θ２と長さＸ・Ｙとの間には、（６）式の関係を満たすという条件が課せられている。このため、これらの四つの要素においては、三つの要素さえ入力値として与えれば、残り一つの要素の大きさは特定されるものとなる。
また、幅ｔ１・ｔ２の設定により、フロントボトムローラ１の外周面全体の窪み率（凹部１ｂの占める割合）が、決定される。
以上の六つの要素（正確には五つの要素）を適宜設定することで、フロントボトムローラ１の凹凸形状の設定が可能である。
なお、以上の六つの要素において、（１）式および（２）式の関係を同時に満たさないという条件は、当然守られるものとする。
【００３８】
本発明の紡績機におけるドラフトローラをまとめる。
第一の発明たる紡績機におけるドラフトローラは、円柱体の外周面上で、同一の幅を有し、前記円柱体の軸線に対して同一の角度で、前記軸線に沿って同一の間隔で平行に配置される第一環状帯の群と、同一の幅を有し、前記軸線に対して同一の角度で、前記軸線に沿って同一の間隔で平行に配置される第二環状帯の群と、を交差させた全体形状である、綾目が平行四辺形の網状領域を、前記円柱体の外周面に対する凹部もしくは凸部に形成するものである。
また、前記第一環状帯の前記円柱体の軸線に対する角度θ１と、前記第二環状帯の前記円柱体の軸線に対する角度θ２と、前記第二環状帯に沿う方向での前記第一環状帯の幅ｔ１と、前記第一環状帯に沿う方向での前記第二環状帯の幅ｔ２と、前記第二環状帯に沿う方向での隣り合う前記第一環状帯間の長さＸと、前記第一環状帯に沿う方向での隣り合う前記第二環状帯間の長さＹと、の間で、下記の（１）式および（２）式の関係が同時には満たされないものである。
Ｙ・ｓｉｎθ１＝Ｘ・ｓｉｎθ２・・・・（１）
ｔ１・ｓｉｎθ１＝ｔ２・ｓｉｎθ２・・・・（２）
【００３９】
本実施の形態のフロントボトムローラ１では、前記網状領域は、凹部１ｂに形成されているが、前記網状領域が凸部に形成されるものであっても良い。
また、前記網状領域が凹部と凸部のどちらに形成される場合であっても、凸部の外表面さえ、円柱体の外周面（ローラの最大径部分）の一部に形成さればよく、凹部の表面形状は、特に限定するものではなく、必ずしも、円柱体の外周面の一部である必要はない。
【００４０】
前記（１）式および（２）式の関係は、同時に満たされる場合が望ましくないのであって、どちらか一方が満たされるだけであれば、許容される。もちろん、前記（１）式および（２）式の関係が、どちらも満たされない場合が、もっとも望ましい。
【００４１】
また、前記ドラフトローラは、四線式（四つのローラ対を備える方式）のドラフト装置におけるフロントボトムローラに限定されるものではない。ドラフトローラであれば、他のドラフトローラに適用するものであっても良く、適用対象は四線式のドラフト装置に限定されるものでもなく、五線式等の他のドラフト装置に備えるものであってもよい。
【００４２】
以上構成により、前記綾目となる平行四辺形の頂点が、円周方向で一列に並ぶことがなく、前記ドラフトローラの回転時に、多数の頂点が同時に同じ円周上を走行することがない。
このため、スライバをニップする上で対にして用いるゴム製のドラフトローラの耐久性を損なうことがない。
【００４３】
第二の発明たる紡績機におけるドラフトローラは、第一の発明において、次の構成としたものである。
前記角度θ１・θ２と、前記長さＸ・Ｙと、の間に、下記の（６）式の関係が満たされる、ようにしたものである。
Ｙ＝（ｔａｎθ２／ｔａｎθ１）・Ｘ・・・・（６）
【００４４】
以上構成により、前記ドラフトローラが、その回転駆動により、スライバをニップする上で対にして用いるゴム製のドラフトローラを押圧する軸線方向の力が、軸線方向の両方向で釣り合って打ち消される。
このため、前記ドラフトローラと、これと対にして用いるゴム製のドラフトローラと、にニップされるスライバが、その軸線方向のいずれか一方に押し出されるなどの不具合がない。
【００４５】
第三の発明たる紡績機におけるドラフトローラは、第一もしくは第二の発明において、次の構成としたものである。
前記綾目となる平行四辺形の頂角のうち、前記ローラの円周方向の端部に配置される頂角の大きさを、鈍角とするものである。
【００４６】
以上構成により、前記ドラフトローラの回転時に、前記綾目となる平行四辺形の頂点が、スライバをニップする上で対にして用いるゴム製のドラフトローラに接触しても、このゴム製のドラフトローラをえぐりにくい。
このため、スライバをニップする上で対にして用いるゴム製のドラフトローラの耐久性がより向上する。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本実施の形態のフロントボトムローラが適用される空気式精紡機の構成を示す斜視図である。
【図２】フロントボトムローラを示す斜視図である。
【図３】網状領域の構成を示すフロントボトムローラ外周面の部分展開図である。
【図４】フロントボトムローラ外周面の部分展開図である。
【図５】平行四辺形状の凸部に作用する力を示す図である。
【図６】従来における菱形の綾目状に凹部が形成されたドラフトローラの外周面の部分展開図である。
【符号の説明】
【００４８】
１    フロントボトムローラ
１ａ    凸部
１ｂ    凹部
２    フロントトップローラ
２１    第一環状帯
２２    第二環状帯
θ１    第一環状帯の円柱体の軸線に対する角度
θ２    第二環状帯の円柱体の軸線に対する角度
ｔ１    前記第二環状帯に沿う方向での前記第一環状帯の幅
ｔ２    前記第一環状帯に沿う方向での前記第二環状帯の幅
Ｘ    前記第二環状帯に沿う方向での隣り合う前記第一環状帯間の長さ
Ｙ    前記第一環状帯に沿う方向での隣り合う前記第二環状帯間の長さ
【図１】
2006225787.tif 000003
【図２】
2006225787.tif 000004
【図３】
2006225787.tif 000005
【図４】
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【図５】
2006225787.tif 000007
【図６】
2006225787.tif 000008