(57)【要約】【課題】  こうした火災旋風による水域避難者の安全避難を可能とする避難装置を提供すること。【解決手段】  池や河川、湖などの水域に、避難者が潜ることの可能な水面下レベルをもって浅床を敷設してなる。また、こうしたものにおいて、浅床近傍には、吸気手段が付設されていたり、水域上方には、火災旋風から避難者を護る屋根部材が設けられている。また、これらのいずれかにおいて、水域および／または水域近傍には、水噴射手段が設けられている。【選択図】図２
2006239399.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
池や河川、湖などの水域に、避難者が潜ることの可能な水面下レベルをもって浅床を敷設してなる避難装置。
【請求項２】
請求項１記載のものにおいて、浅床近傍には、吸気手段が付設されている避難装置。
【請求項３】
請求項１または２記載のものにおいて、水域上方には、火災旋風から避難者を護る屋根部材が設けられている避難装置。
【請求項４】
請求項１から３までのいずれかにおいて、水域および／または水域近傍には、水噴射手段が設けられている避難装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、避難装置に関する。
【背景技術】
【０００２】  関東大震災においては、火災と同時に火災旋風が発生し、多くの命が奪われる原因になったことはよく知られている。
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】  ところで、こうした火災旋風の発生時には、多くの人が近くの池などに飛び込んだが、池が一定よりも深く、その結果として、折り重なって避難しようとする現象がみられ、これにより、水死や圧死により死亡することとなった。
上記に鑑み、本発明は、こうした火災旋風による水域避難者の安全避難を可能とする避難装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】  上記課題を解決するため、請求項１記載の発明は、池や河川、湖などの水域に、避難者が潜ることの可能な水面下レベルをもって浅床を敷設してなる。
請求項２記載の発明は、請求項１記載のものにおいて、浅床近傍には、吸気手段が付設されている。
請求項３記載の発明は、請求項１または２記載のものにおいて、水域上方には、火災旋風から避難者を護る屋根部材が設けられている。
請求項４記載の発明は、請求項１から３までのいずれかにおいて、水域および／または水域近傍には、水噴射手段が設けられている。
【発明の効果】
【０００５】  本発明によれば、火災旋風による水域避難者の安全避難を可能とする避難装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態・実施例】
【０００６】  各実施形態で説明する内容は、他の実施形態にも同様に適用がある。
図１ないし図３は、本発明に係る避難装置についての一実施形態を示す。
同実施形態において１は水域の一つである池で、同池１は、最も深いところが３〜５ｍ前後あり、その池１内に火災旋風発生時の避難装置を構成してある。
【０００７】  ２は基礎杭で、多数本用意されて、池１内に縦横同じ間隔をおいて打設されている。同基礎杭２…は、四角パイプ（丸パイプやコンクリート製でもよい）からなり、上端に水平に固着した上受板３が全て同じ高さレベルになるように設定されている。また、基礎杭２の上端より少し低い両側には、Ｌ形板と補強板とでなる側受板４が張り出すようにして取り付けられている。
【０００８】  これらの一方向に並ぶ上受板３…上を介して長尺平板状の上段浅床部材５が平行関係をなして敷設されるとともに、側受板４…上を介してリップ付き角樋状をなす下段浅床部材６…が敷設されている。下段浅床部材６は、図３に示すように、離れて対向し合う側受板４、４上を介して止着具７…により脱着可能に止め付けられ、上段浅床部材５は、その対向するリップ上と上受板３上を介して止着具７により脱着可能に取り付けられる。上段浅床部材５の長手方向両側には手摺８…が立設されている。
【０００９】  １０は池の水面で、この水面１０上に前記手摺８が突き出しているとともに、水面１０より５０〜７０ｃｍ前後の深さのところに前記上段浅床部材５がくるようになっている。また、下段浅床部材６の底面は、１ｍないし１．３ｍ前後のところにくるようになっている。勿論、前記各浅床部材５，６の水面からの寸法は変更され得るものである。また、池１内には、水位計を設けて水位制御系により前記水位が常に一定に確保されるようにする。
【０００９】  前記上段浅床部材５と下段浅床部材６は、例えば、２０ｍのものと１０ｍのものとで共通化して構成されており、図１にメッシュ状に示す外縁適合部１１により池外から上段浅床部材５および下段浅床部材６上に乗り移ることができるようになっている。外縁適合部１１は、グレーチングやパンチングメタルなどの材料でなり、図１の上段浅床部材５の上下に対応するものについては、図３の上段浅床部材５のような平坦なものに形成され、図１の下段浅床部材６の上下に対応するものについては、図３の下段浅床部材６のような角樋状のものに形成されている。これら外縁適合部１１は、池１の内縁形状に合わせて切断されて上受板３や側受板４などにより取付支持される。この外縁適合部１１は開閉可能にしてもよい。また、同外縁適合部１１に相当する部分は、上段浅床部材５および下段浅床部材６にスムーズに乗り込めるような埋め立てにより構成してもよいし、渡橋を構成してもよい。
【００１０】  こうした池１の外周囲には、ボックス１３が設置されている。このボックス１３は、１個所あるいは複数個所に設けられ、この場合、同ボックス１３は、火災旋風に耐え得る耐熱・耐火製で出入り可能なボックス体であって、内部には、防災頭巾・耐熱カッパなどの非常用衣服・ヘルメット等が備蓄されているとともに非常食や飲料なども備蓄するようにしてもよい。
【００１３】  また、同ボックス１３内には、バッテリーにより駆動できるエアーポンプが内装されていて、図１に示すような経路で池１内方向に導き、図５に示すように手摺８内に導入できるようになっている。そして、手摺８に掛装された非常用の吸気マスク１４…にチューブ１５を通じて酸素を供給可能とされている。手摺８には、避難者の腰などに巻きつけることのできる浮き上がり防止用の鎖１６が取り付けられて火災旋風で避難者が浮揚されないようになっている。
【００１４】  また、池１の底には水中ポンプ１８が設けられ、同ポンプ１８により前記基礎杭２…内に導水可能とされるとともに、基礎杭２内を通じてその上に立設した支柱１９…内に水が導かれるようになっている。そして、支柱１９を介して耐熱・耐火製の屋根部材２０が張設されて、支柱１９や屋根部材２０の適所に水噴射が可能とされている。この水噴射は、気化熱の発生により火災旋風から屋根部材２０や避難者を護る役目をする。同屋根部材２０は、図２では上下二重構造にしてあってその上下隙間に水を導入できるようにしてあるが、水を導入しないようにしたり１枚ものにしてもよい。
【００１５】  図１ないし図３に示す実施形態において火災旋風が発生した場合には、図１の矢印のように池１外からの避難者が外縁適合部１１から手摺８を伝って子供は上段浅床部材５上にまた大人は同じく手摺８を利用して下段浅床部材６上に駆けり込むようにする。その際、図１の矢印経路の入口付近には、「子供避難路」、「大人避難路」のような明確な進路表示を設置すれば適正な避難ができる。前記屋根部材２０には、階段が設けられて津波や洪水が襲来した際の避難ステージを提供できるようにしてもよい。
【００１６】  その間屋根部材２０上や市中１９などからは水が噴射されているので、安全が確保される。そして、図３のようにそれぞれに避難した者は、火災旋風の到来に先立って矢印のように屈み込んで水中に潜るようにする。これにより、火災旋風が襲来しても１０００度前後の熱風により避難者が被害を受けるおそれがない。また、潜ったときには、図５のような吸気マスク１４により長く潜水が可能になってより安全が確保される。さらに、鎖１４で避難者を縛っておくことで火災旋風で浮揚されるようなおそれがない。
【００１７】  図４は他の実施形態を示す。上段浅床部材２２および下段浅床部材２３は、共通部材であるコの字樋部材で形成することができる。上記上段浅床部材５，２２および下段浅床部材６，２３は、図４の右上欄のような多孔板で形成してもよい。
【００１８】  尚、前記浅床部材は、金属板で形成されていたが、コンクリート製であったり、樹脂製でもよい。
また、図６に示すように、浅床部材を構成せず、池全体を埋め立てにより浅床部分２５を構成してもよい。この浅床部分２５は、仮想線のように池中央部分を除いても構成してもよい。浅床部分２５上には、コンクリートブロックなどを敷設して浅い子供用の避難場所を提供できるようにしてもよい。
【００１９】  図７は、火災旋風に対処するための他の実施形態を示す。２８は校舎で、同校舎２８の校庭には、三角形や四角形、丸形などの適宜の幾何学形状をした高さ１ｍ前後の非常用水突堤２９が予め形成されている。その水突堤２９の外周には、ステップ３０…がいずれの方向からも登れるように配置されているとともに、津波や洪水などの襲来時には梯子３１を利用して上階に避難することもできる水タンク３２が立設されている。
【００２０】  この水タンク塔３２には、常時一定の必要量以上の水が貯留され、これには雨水も自然補充できるようにしてもよい。同タンク塔３２には制御部３３が付設されて地震が発生した時点（あるいは巨大地震検知時）に連動して水噴射口３４から水突堤２９内へ内部の水を全て放出できるようになっている。勿論、回収のためのポンプを備えておいてもよい。
尚、水タンク塔３２を利用して耐熱・耐火屋根を張り出して火災旋風から生徒や近隣の人である避難者を護るようにしてもよい。この場合、水タンク塔３２は図示のように複数基設けておくことで屋根は安定する。この屋根には、水タンク塔３２からの一部水を屋根上あるいは屋根内部などに導いて火災旋風による熱風に対抗できるようにしてもよい。また、水タンク塔３２からの水は、図示よりも広い範囲に放射して水突堤２９に入る前の避難者にまでも護るようにしてもよい。水突堤２９内に入れられた水には、避難者が潜るようにすれば火災旋風からより有効に保護される。水突堤２９は、校庭面よりも低く掘り下げた周縁部となることもある。尚、校舎２８から水突堤２９までは屋根付き避難通路を形成したり、地下通路を形成してもよい。
【００２１】  図８も火災旋風から避難者を護るための他の実施形態を示す。同実施形態は、公園や大規模店舗の広域面、校庭などを対象にして火災旋風から避難する者を護ろうとするもので、３７は避難ホールで、周部に入口３８…が開設されるとともに屋根３９を備えて全体がセラミックなどにより耐熱・耐火構造に仕上がっている。避難ホール３７の屋根３９には、それ自体に噴射したり外周囲に向けて水噴射したりする装置が装備されている。これにより、避難ホール３７を冷却したり気化放熱により護ったり避難してくる者を噴射されてくる水により護ったりすることができる。
【００２２】  避難ホール３７の中から土中にかけてには、避難梯子４０を備えた下降通路４１が埋め込まれ、この通路４１の下端開口には、土中に埋め込んだ待避カプセル４２が連通している。このカプセル４２は、円筒あるいは角筒などのコンクリートブロックが組み合わさって構成され、この実施形態の場合、上からみて十字をなすものになっている。カプセル４２内は安全のための連通口付きの仕切り板４３が設けられているとともに、吸入器付き酸素ボンベ４４が安全確保のために設備されている。さらに、このカプセル４２内には、水タンク４５が設けられて飲用とするためのフィルターなども常備しているとともに非常救助用品なども常備してもよい。この水タンク４５内へは矢印のように河川からの給水も可能である。
【００２３】  尚、酸素ボンベ４４の他に、カプセル４２から地上の安全なところに連通するフィルター付き酸素吸引路を形成しておくこともできる。
また、図８の左上に示すように近隣個所に避難ホール３７を設置してもよく、この場合、土中の待避カプセル４２は図示したものと連通させることもできる。
【００２４】  図８の左下欄に示す付加的な実施形態は、少なくとも上部が耐熱・耐火構造をした丸形長寸状のコンクリートパイプでなる避難装置で、同装置は、上部４６と下部４７とで連通状に形成されて下部４７が縦軸状に埋め込まれ上部４６が地上から立ち上がる形をしている。上部４６は、ステップ４８と入口４９を備えてその内部に入ることが可能とされ、内部では、階段５０により天面避難ステージ５１に登ることができることから津波や洪水時に利用できる一方、上部４６内に避難しておくと火災旋風から保護される。また、下部４７は、内部に段仕切り５２…を複数段備えて、連通口５３…を通じて下部待避室５４…に至るようにした階段５０により火災旋風時に避難することができるものである。同装置は角パイプでもよい。上部４６には水噴射が可能である。
【００２５】  図９は火災旋風からビル５８並びにビル内を護るようにした実施形態を示す。ビル５８の外壁５９は、セラミックなどにより耐熱・耐火構造とされるとともに、窓６０外部には、耐熱・耐火式の電動シャッター６１…が配備されている。そして、室内のカーテンも図示しないが耐火式になっている。また、シャッター６１や外壁５９には、給水パイプ６２により水噴射が可能とされ、ビル５８の冷却と水の気化作用により火災旋風から護られるようになっている。
【００２６】  図１０は同じく火災旋風から避難者を護るための他の実施形態を示す。６５は沈澱池、６６はその事務所、６７は前庭で、その前庭６７には、矢印のように避難者が避難してくることのできる耐熱・耐火式の避難所６８が設けられ、この避難所６８には、沈澱池６５内に設けられバッテリ６９により火災旋風発生前から駆動可能な水中ポンプ７０により屋上から全体に及ぶように水噴射が可能になっている。噴射水による冷却と気化により避難所６８は護られるようになっている。尚、沈澱池６５に限らず浄水設備の他の池、例えば、浄水池などを対象にして利用してもよい。バッテリ６９は、エンジン発電などの自家発電装置を含むものである。
また、同図に示すように、沈澱池６５内に他のポンプ７１を備えてこれをバッテリ７２でいつでも駆動可能にしておき、火災旋風の発生（火災発生あるいは火災旋風感知時でもよい）に伴い、近隣の市街地などに給水してビルや家屋などに水噴射可能にしてもよい。
尚、前記沈澱池６５内には、図１０の下欄に示すフライト循環式掻寄装置１００とかモノレール式汚泥掻寄装置１０５などが装備される。フライト循環式掻寄装置１００は、循環するチェーン１０１回りにフライト１０２…を配備して池底の汚泥を一方向に掻き寄せるものであり、モノレール式汚泥掻寄装置１０５は、池幅中央に配置された１本のガイドレール１０６に沿ってスクレーパ１０７つきの台車１０８を往復駆動条材１０９により進退駆動させるものである。こうした沈澱池６５内に前記ポンプ７０，７１を配備して火災旋風対策用水として利用するものである。沈澱池６５内にも噴水を装備してもよい。
【００２７】  図１１は浄水池や下水の最終沈澱池などの浄水設備７５…の上に一体の天蓋７６を備えて同天蓋７６上が公園とされた設備において、その内部を火災旋風からの避難スペース７７…にしたものであり、避難スペース７７は、天蓋７６の下方に平行に設けられた底壁７８と仕切り壁７９…からなる。この避難スペース７７には、階段８０下の避難扉８１を開くことで入ることができる。
【００２８】  こうした浄水設備７５は、セラミックなどの耐熱・耐火構造により火災旋風から護られるようになっているとともに、階段８０から天蓋７６外周に設けられた手摺８２に配備したノズル８３…から水が噴射されるようになっている。その水源は浄水設備７５内の水であり、バッテリ８４で駆動される水中ポンプ８５により汲み上げられて手摺８２内の空間を通じて運ばれるようになっている。こうして浄水設備７５全体は冷却されるとともに噴射水の気化により火災旋風に耐え得るようになっている。
【００２９】  尚、天蓋７６の上面は、津波避難ステージとして利用することができる。
また、浄水設備７５に設けられた窓にも電動シャッター８７を備えてもよい。前記浄水設備７５として沈澱池を対象とした場合には、図１０の下欄に示すような汚泥掻寄装置１００，１０５を装備する沈澱池内に装備したポンプから給水可能とすることができる。
さらに、浄水設備７５には、図１２に示すような上面開放型のものがあるが、このものには、耐熱・耐火の天蓋８９を付してその上の手摺９０にノズル９１を配備して水噴射可能にすることができる。こうした天蓋８９上に耐熱・耐火式の避難カプセル９２を設置して火災旋風から避難した者を護るようにする。
【００３０】  図１３は付加的な提案例を示すもので、陸側のプレート（ユーラシアプレート）９５に海側のプレート（フィリピン海プレート）９６が潜り込む現象を図式化したものである。この潜り込み現象を大規模に起こすのでなく、例えば、大地震が発生したあとから少しずつ微弱地震として多数回人工的に起生させて大地震の発生を抑制するようにしようとする方法である。すなわち、９７は溶解し難いセラミック塊の打設による連続切断誘発促進線（あるいは断続線）で、同誘発促進線９７は、海側のプレート９６が潜り込みそれに反発現象を起こす相手である陸側のプレート９５に平行（三角形などの非平行形でもよい）な２条（あるいは他の複数条）を潜り込みライン上に添って段階を追って形成してゆく。そして、例えば、図示手前の２条の促進線９７，９７間が先に微反発してゆき、その繰り返しを図示の他の個所においても発生させるようにする。
尚、誘発促進線９７は、高圧海水ノズルによって形成するようにしてもよい。
【００３１】  図１４は、図１および図２に関連した池や湖などの水域における火災旋風対策例を示すものである。１１１は水面で、その下方には、上面が一定の深さｈとなるように逆コの字形で長寸状をなすエアー溜まりケース１１２が固定して設けられている。このケース１１２の上には、耐火質繊維やセラミックタイルなどによる耐火被覆１１３が火災旋風に対抗するように覆われている一方、ケース１１２内部には、ノズル１１４…付きのエアー配管１１５が通されて内部がエアーで充満されるようになっている。エアー配管１１５は左下図のようにケース１１２の外部を通し、ノズル１１４を曲がったものにして内部に臨むようにすればケース内部は障害のないより広い空間になる。
【００３２】  ケース１１２内には仕切り板１１６…が間隔を置いて複数枚設けられている。この仕切り板１１６は省略してもよい。エアー配管１１５上には、フィルタ１１７および圧力を一定化する減圧弁１１８、それにエアーを冷却する水冷器１１９が設けられるとともに、先端にはコンプレッサ１２０が接続されている。同コンプレッサ１２０は、火災旋風の襲来しない個所に設置するものとし、コンプレッサ１２０からの配管は耐熱製のものを用いることとする。
【００３３】  火災旋風の発生（あるいは大地震の検知）に伴い、コンプレッサ１２０が運転されて圧縮空気が送り込まれ、水冷器１１９により圧縮空気が冷却されると共に一定圧にされて浄化されてエアー配管１１５に送られてくる。その空気はノズル１１４…からケース１１２内の各室に送り込まれ、その内室は常に冷却され浄化された一定圧の空気で充満された状況下になっている。避難者は、図示仮想線のように頭部をケース１１２内に臨ませることにより火災旋風にも遭わずに長い時間呼吸できて命が助かる。
【００３４】  図１５は、公園や校庭、ビルや一般家庭（庭など）において埋め込んだり地上設置の可能な火災旋風対策の避難ボックス１２３についての実施形態である。
同ボックス１２３は、セラミックレンガやコンクリートブロックなどにより１室を形成し、耐熱・耐火製で密閉可能なドア１２４を備えたものになっている。このボックス１２３は、この実施形態では土中に半身が埋め込まれている。同ボックス１２３の地上に突き出す外面全体には、耐熱・耐火質のカバーリング１２５が覆われて火災旋風に備えるようになっている。
【００３５】  このボックス１２３内の避難空間には酸素ボンベ１２６の他に、長時間の呼吸を可能とすべく冷気が供給されまた排気も可能になっている。１２７は耐火性のセラミック玉で、地表に多数設けられており、これらのセラミック玉１２７とボックス１２３間が吸排パイプ１２８が設けられてセラミックによる冷気が吸入できるようになっている。ボックス１２３内では、吸排マスク１２９…が複数準備されている。
尚、吸排パイプ１２８の途中は、右下欄図のように池１３０内を通して火災旋風がきても常に冷却されながら吸気ができるようにしてもよい。ボックス１２３内には、生活必需品や非常時救助用具などを常備するものとする。
【００３６】  図１６は付加的な提案例で、花粉症対策についてのものである。
１３３は杉木（あるいはヒノキなど）で、その花粉対策としてヘリコプター１３４を飛ばし、同ヘリコプター１３４に備えたエアー曝射ノズル１３５…から杉木１３３…をめがけて人工的にエアー（水滴やオイル混じりにしてもよい）を発弾噴射するようにする。これにより、花粉は飛散し、これらの花粉は、雨や噴射水や霧滴、露滴などにより流れ落とされることにより、遠方まで飛散するおそれが非常に低くなる。
【００３７】  尚、ヘリコプター１３４には、コンプレッサ・大気ガンなどを搭載したり、超音波式、波動式などの駆動装置を搭載することができるし、雨のないときは、水タンク１３６を搭載してエアー水を噴射させるようにしてもよい。
【００３８】  同図のように、水混じりの圧縮空気を脈波動として移動型噴射装置１３７から杉木１３３めがけて噴射するようにしてもよい。
【００３９】  また、図１７に示すように、ヘリコプター１３４から噴射ホース（あるいはパイプ）１３８を長く垂れ下げておき、その前側にも杉木１３３に当って花粉を落とすようなヒンジ１３９付き衝当バー１４０を垂下しておくことにより花粉を落とすとともに水混じりのエアーを噴射して花粉を確実に落とすようにしてもよい。
【００４０】  同図下欄に示すようにこうして落とされた花粉は、山間部に設けられた池１４１などに貯留される。
【００４１】  図１８ないし図３６は、近年特に問題となっている地球の温暖化に対する有効な対策例をそれぞれ示すものである。「砂漠に雨を降らせ川や湖を造り木々を繁らせて温暖化を防止しよう」を理念にしたものである。
【００４２】  このコンセプトをより具体的に実現するには、まず、地球の現在ある姿を人工衛星等によって詳細に調査する必要がある。例えば、その調査対象としては、気流・温度・海や川、湖などの特徴・山々の凹凸状況・海抜０ｍ地帯・砂漠の進行状況・塩害の浸透状況などが挙げられる。こうした地球の現況調査に基づき、過去にその砂漠地帯に水や海水の川、湖、内海が在ったかどうかなどについて調査検討する。例えば、その砂漠地帯には、水や海水が存在した跡があるかどうか、水と海水の交わる川であったかあるいはそこは内海であったのかどうか、水や海水が干上がったのであれば、その原因は、などについて検討する。
また、過去の砂漠地帯に湖、川が在ったのであれば、その水はなぜ在ったのか。その理由として、例えば、
１）昔は、その砂漠地帯は現在よりも非常に気候条件が良く自然の雨が降っていた。
２）海底などでの火山爆発などによってその水や海水が上空に舞い上がり、遠方の砂漠地帯に降った雨が凹部に流れ込んで湖を造ったが、その後、気候条件の異変により湖の水や海水が何度となく蒸散を繰り返すうちに湖の水分は失われ湖底に塩跡などを残す形としてそのまま現在に至った。
３）火山爆発により地球上空が塵や蒸気などで広く覆われたり、あるいは氷河期となりそして水が溶け出して湖となった。
４）津波などによって海水が内陸へと流れ込み、内陸の凹所にこれら大量の海水が溜まって砂漠化し、現在では砂漠下に岩塩などの塩分層を残す形となっている。などのことが推察される。
以下、温暖化防止のための具体的な対策構想案のいくつかを図を交えて説明する。
【００４３】  温暖化対策の実施形態の第１として、「水や海水の痕跡のある砂漠地帯の凹所または湖・内海へ人工的に海水を注ぐ」をテーマにした図１８および図１９に示す実施形態を説明する。
例えば、砂漠化問題をより身近なものとして考えるため、ここで、図１８に示す、滋賀県にある琵琶湖の内水が干上がり、その湖底が砂地と化し、さらにその周辺域をも砂漠化したと仮定する。この琵琶湖およびその周辺域に木々を蘇らせるため、遠方で発生した洪水などに伴って発生する大量の水をパイプで図１８の矢印Ｘのように注ぐ。干上がった琵琶湖に水が戻ると、蒸発、水循環が何百年も続く。遠方にも水がないときは、図１９の実施形態のように、周辺の海である日本海より取込口２００を通じて海水をポンプアップし、トンネル２０１や運河などの水路２０２・パイプライン・サイフォンなどを組み合わせて矢印Ｙのように琵琶湖へと送り込む。
【００４４】  この際、滝のような自然落差方式や大型ポンプ（電力の少ない超電導ポンプ）を利用して海水を注ぎ込む。注ぎ込む際には、核投入ホッパー２０３内に入れてある凝結のための微細石粉・煤煙粒子・塵・海塩粒子・飛散灰などから選定される核を混入して水蒸気が凝結しやすくする。
琵琶湖内の海水は自然蒸発や滝からの蒸気飛沫などの上昇を招くとともに、風や気流が手伝って図１９の矢印のように他方側の山々の方向へと蒸発して流され冷たい上昇気流などによる冷却が相作用することにより凝結して水滴化し、次第に周辺一帯に雨を降らせることになる。降雨に伴い、山斜面には川・池などが造られるとともに、木々などが生い茂るようになり、同時にその内水も利用できるようになる。
尚、長い年月の間に琵琶湖内は海水の塩分濃度が高くなると死海となるので、これを海水濃度が高くなり過ぎないように塩分戻しライン（パイプラインなど）を通じて矢印Ｚのように塩分を抜き戻し制御する。この場合、パイプラインなどに海水が漏れたりする塩害対策も考慮することが必要となる。
【００４５】  図２０の実施形態のように、海や岸に設備したフロート付き海水タンク２０５において太陽熱、ふく射熱、熱伝導体、反射板、レンズおよび熱風、ヒーターなどを使用して海水を蒸発化して、大量の水蒸気をその放射筒２０６…を通じて放出すると同時に核投入ホッパー２０７から引き込まれた凝結のための微細石粉・煤煙粒子・塵・海塩粒子・飛散灰などから選定される核を混入して水蒸気を凝結しやすい条件下にするとともに、それら水蒸気を、海風、気流、あるいは人工気流を利用して上空へと上昇させて遠方へと飛ばし、上空の冷気および山々の冷気流と接触させることにより、水滴・雨を降らすようにする。
尚、海水タンク２０５は、例えば、フロート型、船型、桟橋型などとし、タンク２０５の本体は鉄板、ＦＲＰ製などとする。また、フロート型は布やビニールなどによっても可能である。
【００４６】  図２１の実施形態のように、ポンプ２０８により取水口２０９からより温かい海水を吸い上げるとともにその海水を冷えた岩山（あるいは砂漠）へと温かい状態を保って注ぎ、その温度差により発生した霧や露を自然風や人工風などに乗せて遠方の上空へ飛ばして遠方にて降雨を図るとともに、冷えた大気によって遠くや近くの周辺に雨などを降らせるようにします。降った雨は、塩水ルートと真水ルートの２つのルートに分岐されて、図のように塩水池と真水池に個別に溜めてそれぞれから自然蒸散を促すとともに水の利用をも図ることができるようにする。
【００４７】  図２２および図２３の案は、「実際にアフリカのサハラ砂漠に積極的に水の潤いを」をテーマにより現実的に構想した実施形態である。図２２はアフリカ大陸の北部を示し、そこには世界最大のサハラ砂漠がある。図２３はこのアフリカ大陸をＨ−Ｈ線に沿って切断した様子を模式的に示した断面図である。
図２３のように、このアフリカ大陸には多数の凹所が存在し、これらの砂漠化した凹所を海水の汲み上げ→送水→トンネルなどの手段を組み合わせて小海１，２，３とし、これら小海の確保に基づいて蒸発→降雨を促して砂漠に潤いを与えるようにする。
【００４８】  西方の大西洋からの気流は東方へ流れてゆく。この大西洋の海水は取水口２１０を通じて多数基の大型ポンプ２１１…により吸い上げて、送水用パイプ２１２…を通じて遠くの小海１（第１段目の凹所）まで注ぎ込む。
この場合、取水口２１０は、海の深さおよび海水温度条件などによりその位置を決め、また、大型ポンプ２１１は大容量のためソーラー電力など考慮し、特に、省エネのためには超電導ポンプの利用が有効とする。
さらに、送水用パイプ２１２は、海水の漏れに充分な対策を講じることは勿論、太陽の直射熱などを利用して通される海水温度を高めて蒸発しやすい条件にして、人工の小海へと海水を注ぐ。
【００４９】  こうして注がれた小海１内の海水は、砂漠にある岩盤を底盤に選ぶなどして地下への浸透を微少に許しながらも貯留を促進するようにし、これらの海水を元にして蒸発・水循環作用を繰り返すようにする。小海２のように底にビニールシートＡやタール等を敷設して防水処理をしてもよい。
小海は、内陸が遠くまで続いていたり、気流が弱い場合が多いなどの条件にしたがって、内陸へ向けて小海２，３……のように数多く造る。そのための送水ラインは、ゲート付きトンネル２１３で構成したり、砂漠越えの配管（ポンプ付き）で行うようにする。
小海からの蒸発水は、途上において冷却を受けると山の手前で雨を降らせて山やその一帯を潤し、真水の川を造ったり湖を作ったりする。
【００５０】  送水途上において、山などを通った海水は、その放出時に滝２１４として高所より落下させてクラスター化することで蒸発を促すようにし、周辺一帯に霧や雨を発生させるようにする。また、この滝２１４の落とし口には、核投入ホッパー２１５を対応配備して、ホッパー２１５から引き込まれた凝結のための微細石粉・煤煙粒子・塵・海塩粒子・飛散灰などから選定される核を滝２１４や小海内に混入してこれらから発生する水蒸気を凝結しやすい条件下にする。
蒸発した各所からの水蒸気は図のように気流に乗って東方に流されてゆき、冷却を受けるなどの条件によって雨や霧を発生させ大陸を潤す。
上記海水を送るとき、落差を利用する水力発電設備などを設け、その発生電力により海水から水にする設備を運転するようにする応用も考えている。
【００５１】  図２４の実施形態は、昼夜の温度差を有効利用して蒸発を効率化する（貯留）方法である。
図２４のように、まず、大容量の海水を貯留可能なトンネル２１７…を多数本造成しておき、昼間充分温まった状態の海水や川水を矢印Ｘのようにこれらのトンネル２１７…に貯留しておく。これらトンネル２１７には断熱手段２１８が施されているため、これら温まった海水を、砂漠一帯が充分冷え切っている環境下でノズル２１９を通じて微細化しながら矢印Ｙのように一気に噴出することにより、冷えた外気と激しく接触を繰り返し、効果的に霧、露→雨をつくることができる。
ノズル２１９に対応して核投入ホッパー２２０を対応配備して、ホッパー２２０から引き込まれた凝結のための煤煙粒子・塵・海塩粒子・飛散灰などから選定される核をノズル２１９からの噴出蒸気に混入してこれらから発生する水蒸気を凝結しやすい条件下にする。一旦貯留された海水などを昼間にさらに加温しておいて夜間まで貯留して噴出するようにしてもよい。
【００５２】  逆に、海水をトンネル２１７…に貯留して夜間に冷却し、その冷却分を昼間の高温環境下において噴出するようにしてもよい。空タンクを昼間の高温下において高熱化しておき、そのタンク内に海水や川水を注ぎ込むことで蒸発を図るようにしてもよい。
砂漠地帯にビニール、モルタル、タールなどで貯留池を設けたり、海、小海にあっては大型ビニール容器による貯留とすることができる。海水、水の微細化に際しては、高い滝からの落下運動をさせるようにしてもよい。
また、微細な海水、水をつくるため、パイプラインなどに磁場を与えたり、超音波を与えたり、あるいは、波動を与えるなどの組み合わせ方法を考えている。
【００５３】  図２５の実施形態は、火山熱源を伝達利用して蒸発を効率化する方法を示す。
図２５のように、火山の近くには、地表土層のさらに下層として溶岩路をもつ地熱体層が形成されているが、この層は非常に高熱化しているため、その高熱分を海水や水が受けて蒸気化するようにしたものである。具体的には、地表からこの地熱体層へと、低い海水注入パイプ２２２…と高い蒸散用パイプ２２３…の２種類を１組をそれぞれ複数組ずつボーリングして打ち込み、これらのパイプ２２２，２２３間を連通する伝熱パイプ２２４を地熱体層の中に通して高熱源からの伝熱により内部加熱されるようにしてある。そうすることで、図のように蒸散用パイプ２２３…からの水蒸気が風や気流に乗って火山や他の山々の手前で冷却を受けて降雨を発生させることになる。蒸散用パイプ２２３には核投入ホッパー２２５を装備して凝結の促進を図る。
尚、火山からの溶出マグマに対し冷却・蒸散水を浴びせて多量な水蒸気発生を行うようにしてもよい。
【００５４】  他の方法として、図２６のように、海水注入パイプ２２７の口を海面下にして常時海水が注がれるようにしてバルブ２２８の開閉で海水の導入・停止が制御されるようにすることにより、図２６のような海水の給送を不要にした。
更に他の方法として、図２７のように、海水注入パイプ２３０と蒸散用パイプ２３１の双方を海水中の地盤を通じて立設して、海水注入パイプ２３０の導入口からは水面の温かい海水が導入されるようにする一方、蒸散用パイプ２３１の途中からはバルブ２３２を通じて海底付近の冷たい海水が注入されるようにして、熱い水蒸気と冷たい海水とが激しく反応してより効果的に水蒸気が発生するようにしてもよい。尚、蒸散用パイプ２３１が海中にあると、塩分などが途中で分離回収されて塩害のおそれが少なくなる。
尚、この方式を北極・南極などのように氷の融解が進行している大陸に適用するとき、大陸に積極的に雪を降らして氷結を促進することができ、融解分を充分に補い温暖化防止の有効な対策となる。
【００５５】  図２８の実施形態は、旋風発生による水蒸気の効果的蒸散上昇方法を示すものである。
図２８のように、海岸に近い場所や海上あるいは内陸部などに水タンク２３５…を多数立てるとともに左前一方を開けるようにして板壁２３６…で略ラセン状の内部空間を形成し、海から吹き付ける風Ｘを取り込むようにする。これにより、内部空間では、旋風Ｓが発生し、この旋風Ｓに対して水タンク２３５…のノズル２３７…から海水や水を噴射することにより激しく旋回しながら上昇流に乗って水蒸気を高く上昇させることができる。水タンク２３５には、海水や水を補給する。板壁２３６や水タンク２３５自体は、同タンク２３５内の海水や水を加熱する働きをする。壁をＬ形あるいはＵ形などに配置して旋風を発生させるようにし水タンクは別位置に設けてもよい。各ノズル２３７には核投入手段を装備して凝結促進を図る。
【００５６】  図２９の平面図のように、水タンク２４０…をＬ字状に配置して海水や水を貯留するようにし、その前面に板壁２４１を取り付けて旋風を発生するようにし、さらに、有効に旋風を発生させるため、案内シュラウド２４２を設けるようにする。発生する旋風Ｓに対し水タンク２４０のノズル２４３から水蒸気を吸い込ませるようにする。各ノズル２４３には核投入手段を装備して凝結促進を図る。
図３０のように、ノズル２４５付きのラセンポール２４６…をＬ形に配置して大きな旋風Ｓだけでなくそれぞれにも旋風を発生させるようにしてもよい。水蒸気の噴気口２４７は、●印のように地表に配置し、タンクを埋め込み式にしてもよい。各ノズル２４５、２４７には核投入手段を装備して凝結促進を図る。
【００５７】  図３１の実施形態は、凝結促進用核混入方法を示すもので、同図のように、送水ライン２５０により造られた小海２５１から自然蒸散し上昇して風・気流に従って一定方向に流される水蒸気に事後的に凝結促進用の核を混入するようにしたもので、小海２５１の風下側に相当する地表位置に核打上棟２５２を設備しておき、この核打上棟２５２から花火の打上原理により核内蔵玉を打ち上げて水蒸気の流れ層の中にあるいはそれを突き抜けるようにして破裂させることで内蔵した核が水蒸気の中に混入され水滴化が促進されるようにしたものである。特に、破裂作用により水蒸気は撹乱されるのでより凝結効果があがる。大砲方式によってもよい。核としては、微細灰・微石粉・煙塵・微細氷などが好ましい。
尚、凧制御棟２５３より核収納部を開閉制御できる制御凧２５４を水蒸気層に揚げることにより核を水蒸気内に混入するようにしてもよいし、飛行機や気球などから核を撒くようにしてもよい。また、図のように、小海２５１の近くや山の上にそびえる発煙タワー２５５を設置しておいて、水蒸気にその上昇煙を接触させるようにしてもよい。この煙には微細石粉などを同時混合しておくことも有効である。
【００５８】  図３２の実施形態は、フェーン現象減衰方法に関するものである。
同図に示すインドでは、７月に西部地方に豪雨が記録され土砂崩れなどによる大被害が発生した。これはインド洋の東西における海水温度差が生じることによる「ダイポール現象」に因るもので、夏のモンスーン季にはインドで低気圧が発生して大気が上昇しこれが矢印Ｊのようにインド洋の湿気を多量に含んでいるため、図３２の山々Ｘ…の手前一帯に大雨を降らすことに因るものである。逆に、山々Ｘ…の裏側はフェーン現象化してそのことが要因で欧州などで高気圧が発生し猛暑や干ばつという異常気象が発生した。この影響は日本にも高気圧による猛暑などの要因となっている。
そこで、図３３のように、山々Ｘ…に風穴２５７を形成してインド洋からもたらされる湿潤な上昇気流からその湿気分をとるのでなく裏側へ通過させてフェーン現象をなくし、前記したような欧州や日本などへの異常気象を軽減するようにしたものである風穴２５７の出入り口は大きく開口するものとする。また、同出入り口の入り口および／または出口には、核投入手段を装備してもよいし、風穴２５７内に装備してもよい。
【００５９】  図３４の実施形態は、地球表面温度制御方法に関するものである。図３４のように、地球上の一部の温度を高い周辺よりも低く制御して熱いところとそれより温度の低いところを発生させて上昇気流を生じさせることにより、それらの境界一帯に造った蒸発用の池２６０…からの水や海水の蒸散を促進して霧を発生させたり雨を降らせたりして温暖化防止を図ろうとするものである。地球の一部の温度を下げるだけでもよい。
そのため、大気圏外にステーション２６１を周回させ、このステーション２６１の対向する個所に反射用のミラー２６２を装備して微小に斜め角度をもって放射された光をジグザグ状に繰り返し反射させることにより、太陽光の粒子をミラー２６２で発生させた同じく光反射粒子膜２６３により遮るようにしたものである。
尚、図の光反射粒子膜２６３は、図の方向に交差するいかなる方向に飛ばしてもよい。
図３５に示す方法は、図３４の方法がステーション内で粒子膜２６３を造ったのに対し地球側とステーション２６５側とにそれぞれミラー２６６，２６７を配備してこれらの間において光反射粒子膜２６８を形成することにより太陽光を遮るようにしたものである。
【００６０】  図３６は、例えば、砂漠に小海２７０…を多く造っておき、夜間冷えているときにここに太陽光の一部を当てて砂漠に霧や雨を発生させるようにしたもので、そのため、ステーション２７１に反射ミラー２７２備えておいてこのミラー２７２に太陽光を反射させて裏から砂漠に光を当てるようにしたものである。
尚、将来来るかもしれない氷河期に対しては、上記した各対策構想案の逆の方法をもって対処すればよいことを同時に提案する。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】  本発明の一実施形態を示す火災旋風からの避難装置を示す平面図。
【図２】  図１のＩＩ−ＩＩ線断面図。
【図３】  図２の要部拡大断面図。
【図４】  他の実施形態を示す縦断面図。
【図５】  他の実施形態を示す縦断面図。
【図６】  他の実施形態を示す断面図。
【図７】  他の実施形態を示す斜視図。
【図８】  他の実施形態を示す斜視図。
【図９】  他の実施形態を示す斜視図。
【図１０】  他の実施形態を示す平面図。
【図１１】  他の実施形態を示す斜視断面図。
【図１２】  他の実施形態を示す斜視断面図。
【図１３】  付加的な提案例を示す斜視断面図。
【図１４】  火災旋風対策例を示す斜視図。
【図１５】  火災旋風対策の他の例を示す斜視断面図。
【図１６】  付加的な提案例を示す正面図。
【図１７】  付加的な提案例を示す正面図。
【図１８】  温暖化防止のための実施形態を示す平面図。
【図１９】  温暖化防止のための実施形態を示す縦断面図。
【図２０】  温暖化防止のための実施形態を示す断面図。
【図２１】  温暖化防止のための実施形態を示す断面図。
【図２２】  温暖化防止のための実施形態を示すアフリカ大陸の平面図。
【図２３】  温暖化防止のための実施形態を示す図２２のＨ−Ｈ線断面図。
【図２４】  温暖化防止のための実施形態を示す縦断面図。
【図２５】  温暖化防止のための実施形態を示す縦断面図。
【図２６】  温暖化防止のための実施形態を示す縦断面図。
【図２７】  温暖化防止のための実施形態を示す縦断面図。
【図２８】  温暖化防止のための旋風発生案を示す斜視図。
【図２９】  温暖化防止のための実施形態を示す平面図。
【図３０】  温暖化防止のための実施形態を示す平面図。
【図３１】  温暖化防止のための実施形態を示す縦断面図。
【図３２】  温暖化防止のための実施形態を示すインド一帯の平面模式図。
【図３３】  温暖化防止のための実施形態を示す図３２の縦断面図。
【図３４】  温暖化防止のための実施形態を示す斜視図。
【図３５】  温暖化防止のための実施形態を示す斜視図。
【図３６】  温暖化防止のための実施形態を示す模式図。
【符号の説明】
【００６２】  １…池  ２…基礎杭  ５…上段浅床部材  ６…下段浅床部材  ８…手摺  １０…水面  ２０…屋根部材。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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