(57)【要約】【課題】携帯に便利な程度に小型化できる上に低コストで製造可能であり、しかも、既存の鉄棒等をそのまま利用してアシスト機能を発揮させることができる運動用補助器具を提供すること。【解決手段】所定の高さに位置決めされた横棒２を利用して懸垂腕屈伸運動等を行う際に用いられる運動用補助器具１０である。この補助器具１０は、運動者Ｍの身体に装着するための装着部１１と、横棒２に装着するための横棒装着部１２と、装着部１１と横棒装着部１２との間に設けられ、運動者の懸垂腕屈伸時等の体重負荷を軽減するための負荷軽減部１３とを備えている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の高さに位置決めされた横棒を利用して腕や足等の屈伸運動を行う際に用いられる運動用補助器具であって、
運動者の身体に装着するための装着部と、
前記装着部と前記横棒との間に掛け渡され、運動者の屈伸時の体重負荷を軽減するための負荷軽減部とを備えている、運動用補助器具。
【請求項２】
前記負荷軽減部は、運動者の屈伸時に伸縮し、その伸縮により生じる反発力で運動者の体重負荷を軽減させる弾性部材を含む、請求項１に記載の運動用補助器具。
【請求項３】
前記弾性部材は、その一端に前記装着部に連結する連結部が設けられ、他端に前記横棒に装着する横棒装着部が設けられている、請求項１又は２に記載の運動用補助器具。
【請求項４】
前記弾性部材は、その長さ調節部をさらに備えている、請求項２又は３記載の運動用補助器具。
【請求項５】
前記装着部は、運動者の胴体に環状に装着するベルトを備えている、請求項１〜４の何れかに記載の運動用補助器具。
【請求項６】
前記装着部は、運動者の胴体に巻き付けて装着するベルト本体と、そのベルト本体の端部をベルト本体に仮固定するベルベット式ファスナーとを有している、請求項１〜５の何れかに記載の運動用補助器具。
【請求項７】
前記装着部は、運動者の脚部に装着する副装着部をさらに備えている、請求項１〜６の何れかに記載の運動用補助器具。
【請求項８】
前記横棒装着部は、前記横棒に引っ掛けるフック部材を備えている、請求項３〜７の何れかに記載の運動用補助器具。
【請求項９】
前記弾性部材は、チューブで形成され、運動者の体重をサポートできる強度を有している、請求項２〜８の何れかに記載の運動補助器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鉄棒などの所定の高さに位置決めされた横棒を利用して懸垂腕屈伸や腕立て伏せ、スクワットなどの屈伸運動を行う際に、運動者自身の体重負荷を軽減するための運動用補助器具に関する。
【背景技術】
【０００２】
懸垂運動（正式名称：懸垂腕屈伸）は、鉄棒を使った代表的なトレーニング種目として、広く実践されているが、運動者自身の体重が腕部に直接的な負荷となるために、適切な負荷に調節することが難しく、低体力者では一回も反復することができないこともある。
【０００３】
しかし、懸垂運動の際に、運動者の筋力に応じて動作のアシストを行えば、低体力者でも運動を反復して行うことができる。その際、アシストの力を５〜１０回程度の反復が行える程度に調節してトレーニングを行えば、効率よく筋力を向上させることができる。
【０００４】
このアシスト対策として、特許文献１に示す懸垂運動補助装置及びそれを組み込んだ鉄棒の技術が提案されている。この技術は、鉄棒の下半部に補助装置を取り付け、その補助装置に設置されたペダルに足を載せて懸垂運動を行う構成としている。アシストのための動力にはゴムひもの反発力を利用している。即ち、懸垂運動時に、補助装置に設置されたゴムひもが伸縮し、その伸縮によって生じる反発力がペダルに載せた足に伝わることにより、身体を上方向に引き揚げる力となり、腕にかかる負荷を軽減させる構成としている。
【特許文献１】特開２００１−１３７３８２号公報
【０００５】
しかしながら、この特許文献１に示す技術では、鉄棒の下半部に懸垂運動補助装置を直接組み込んだ一体構成としているため、装置が大がかりとなり、移動に労力がかかり、さらに製作コストが高い、という問題がある。さらに、懸垂運動補助装置を備えた専用の鉄棒となるために、既存の鉄棒等では利用できない問題もある。
【０００６】
なお、こうしたアシスト対策としては、懸垂腕屈伸運動に限らず、腕立て伏せ（腕立て伏臥腕屈伸運動）やスクワット（両脚支持又は片脚支持による立ち上がり運動）などの屈伸運動においても、同様の対策が望まれる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の課題は、携帯に便利な程度に小型化できる上に低コストで製造可能であり、しかも、既存の鉄棒等をそのまま利用してアシスト機能を発揮させることができる運動用補助器具を提供しようとするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の運動用補助器具は、所定の高さに位置決めされた横棒を利用して腕や足等の屈伸運動を行う際に用いられる運動用補助器具であって、運動者の身体に装着するための装着部と、装着部と横棒との間に掛け渡され、運動者の屈伸時の体重負荷を軽減するための負荷軽減部とを備えている。
【０００９】
本発明の運動用補助器具によれば、運動者の身体に装着するための装着部と、装着部と横棒との間に掛け渡され、運動者の屈伸時の体重負荷を軽減するための負荷軽減部とを備
えているので、それ自体が独立した補助器具として構成される。装着部は装着対象者に直接装着できるので簡易な構成でよく、負荷軽減部も例えば既存の弾性部材等を採用することができるので、全体として簡易で、携帯可能な程度の小型化並びに低コスト化を図ることができる。さらに、負荷軽減部は装着部と横棒との間に掛け渡すので、既存の鉄棒等もそのまま利用することが可能になる。
【００１０】
負荷軽減部としては、運動者の屈伸時に伸縮し、その伸縮により生じる反発力で運動者の体重負荷を軽減させる弾性部材を含む構成とすることが望ましい。なぜなら、装着部と横棒との間に掛け渡す弾性部材を設けるだけで負荷軽減部を構成することができるからである。この弾性部材としては、適度の反発力や耐久性を有するものであれば、素材や大きさ等、特に限定されない。但し、市販されていて比較的安価に調達できる点、低コストで製造可能である点、使い勝手も良い点、などの理由から、ゴムチューブのような弾性チューブを採用することが好ましい場合が多い。弾性部材を採用する場合には、その太さや肉厚、あるいは本数等を変えるだけで、運動者の体重や体力に適したサポート力を付与することができる。
【００１１】
また、装着部に連結する連結部が弾性部材の一端に設けられ、他端に横棒に装着する横棒装着部が設けられていることが望ましい。このように構成した場合、弾性部材の一端を装着部に連結し、他端の横棒装着部を利用して、既存の鉄棒等に容易に装着することが可能になる。
【００１２】
本発明では、弾性部材の長さ調節部が設けられていることが望ましい。長さ調節部により、弾性部材の反発力（身体を持ち上げる力）を段階的にあるいは無段階に変更することができるからである。この長さ調節部は、装着部側、横棒装着部側、弾性部材自体の何れにも設けることができる。
【００１３】
装着部は、運動者の胴体に環状に装着するベルトを備えていることが望ましい。ベルトとしては、金具で固定する金具付きのベルトも採用することができる。しかし、装着性に配慮した場合、装着部は、胴体に巻き付けて装着するベルト本体と、そのベルト本体の端部をベルト本体に仮固定するベルベット式ファスナーとを有していることが望ましい。
【００１４】
また、本発明では、運動者の脚部に装着する副装着部をさらに備えている構成とすることもできる。その場合には、運動者の身体をサポートする箇所が胴体と脚部に分散されるので、身体の一部分にサポートする力が集中するのを防ぎつつ、バランス良くサポートすることができる。この作用は特に懸垂腕屈伸運動において有効に作用する。
【００１５】
横棒装着部については、負荷軽減部、例えば弾性部材の一端部を横棒に直接結びつける構成としてもよいが、作業簡便化や安全性等の観点から、横棒に引っ掛けるフック部材を備えていることが望ましい。フック部材の場合、横棒に対してただ単に引っ掛けるだけの操作で容易に装着することができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の運動用補助器具は、それ自体を独立した構成としているので、携帯に便利な程度に小型化できる上に低コストで製造可能であり、しかも、既存の鉄棒等をそのまま利用してアシスト機能を発揮させることができるという、優れた効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
以下、本発明の好適な実施の形態について、図面を参照して説明する。
【００１８】
（第１の実施形態）
図１〜図４は本発明の第１の実施形態に係る運動用補助器具を示す図である。これらの図において、図１（ａ）は運動用補助器具の全体構成を示す斜視図であり、図１（ｂ）は弾性部材の一例であるチューブのＡ−Ａ線断面図を示している。図２（ａ）は長さ調節部の斜視図であり、図２（ｂ）は装着部に対する弾性部材の固定例を示す説明図である。図３及び図４は運動用補助器具の利用方法を示す説明図である。
【００１９】
この実施の形態に係る運動用補助器具は、図３、４に示すように、所定の高さに位置決めされた横棒２を利用して懸垂腕屈伸運動を行う際に用いられるもので、図３は運動者が腕を伸ばして横棒にぶらさがった状態を示し、図４は腕を曲げて横棒の方向へ上がる状態を示している。運動用補助具１０は、図１（ａ）に示すように、運動者Ｍの胴体（胸部付近）に装着するための装着部１１と、横棒２に装着するための横棒装着部１２と、装着部１１と横棒装着部１２との間に設けられ、運動者Ｍの懸垂腕屈伸時の体重負荷を軽減するための負荷軽減部１３とを備えている。横棒２は、例えば支柱１、１によって水平に支持された既存の鉄棒である。
【００２０】
この実施形態では、装着部１１は、運動者Ｍの胴体に巻き付けて装着するベルト本体１１ａと、そのベルト本体１１ａの端部どうしを互いに仮固定するベルベット式ファスナー（マジックファスナー：登録商標）１１ｂとを有している。ベルト本体１１ａは、いわゆる布製のストラップ状に形成されていて、運動者Ｍの胸部１５付近に一回以上巻き付けることができる長さに形成されている。そして、巻き付けた状態で簡単に仮固定できるように、その表面及び裏面の適宜な場所にベルベット式ファスナー１１ｂが設けられている。
【００２１】
勿論、装着部１１としては、この実施の形態に限らず、例えば腰ベルトのように、仮固定位置を段階的に、あるいは無段階に調節可能な止め金具付きのベルトで構成してもよい。何れにしても、胸部１５付近への装着性が良く、しかも局部的に応力が集中しないように配慮することが好ましい。
【００２２】
横棒装着部１２は、横棒２に引っ掛けるフック部材１２ａと、このフック部材１２ａの先端近くの内側に設けられたヒンジ１２ｂを中心にして必要な範囲でのみ回動可能に取付られた抜け止め金具１２ｃとを備えている。このようにフック部材１２ａを用いることで、横棒２に対してただ単に引っ掛けるだけの操作で装着することができる。そして、抜け止め金具１２ｃは、フック部材１２ａを横棒２に引っ掛けるときには、フック部材１２ａ内へ横棒２の進入を許容し、横棒２からフック部材１２ａを外すときには、抜け止め金具１２ｃの自由端を手で内側へ回動させない限り外すことができない機能を発揮する。
【００２３】
負荷軽減部１３として、この実施形態では、運動者Ｍの懸垂腕屈伸時に伸縮し、その伸縮により生じる反発力で運動者の体重負荷を軽減させる弾性部材１３ａと、その弾性部材１３ａの長さ調節部１３ｂとを備えている。弾性部材１３ａは、その一端側がベルト本体１１ａに連結固定される連結部が設けられ、他端側がフック部材１２ａに装着固定されている。これにより、装着部１１と横棒装着部１２との間に弾性部材１３ａを設けるだけで負荷軽減部１３を構成することができる。
【００２４】
この弾性部材１３ａとしては、この実施形態では、図１（ｂ）に示すような円筒状のゴムチューブが用いられている。ゴムチューブからなる弾性部材１３ａは、例えば、３０〜５０ｃｍ程度の運動者の動き範囲で、２０〜８０ｋｇの体重範囲にある身体のサポートに耐え得るものが採用されている。勿論、それ以上又はそれ以下の範囲のサポートに耐え得るものを採用してもよい。ただ、この弾性部材１３ａでは、その直径や肉厚及び長さを変えることによって、個々人の体重や筋力に応じたサポート力に多様性を持たせることができる。
【００２５】
この弾性部材１３ａについては、必要とされる適度の反発力や耐久性を有するものであれば、素材や大きさ等は特に限定されない。しかし、市販されていて比較的安価に調達できる点、低コストで製造可能である点、柔軟性があり使い勝手も良い点、などの理由から、ゴムチューブが採用されている。
【００２６】
弾性部材１３ａの一端とベルト本体１１ａとの固定は、例えばベルト本体１１ａに小径の孔を設け、その孔に弾性部材１３ａを挿通し、かつ弾性部材１３ａの先端を図２（ｂ）に示すように大径部１３１に形成することによって行うことができる。また、弾性部材１３ａの他端とフック部材１２ａとの固定は、例えば金属製フック部材１２ａの端部に弾性部材１３ａを挿入し、金属製フック部材１２ａの外周側からかしめることによっても行うことができる。
【００２７】
装着部１１と横棒装着部１２との間には、弾性部材１３ａの長さ調節部１３ｂが設けられている（図２（ａ）参照）。この実施形態では、数カ所の穴にゴムチューブを通して位置決めする、調節金具が採用されている。この調節金具からなる長さ調節部１３ｂは、装着部１１と横棒装着部１２との間の間隔を調整して、弾性部材１３ａの張力を変化させるためのものである。図１に示す例では、弾性部材１３ａの長さ方向の途中に長さ調節部１３ｂが設けられている。これにより、弾性部材１３ａの反発力（身体を持ち上げるサポート力）を無段階に調節することができるように配慮されている。
【００２８】
この運動用補助器具１０を使用するには、図３に示すように、ベルト本体１１ａを身体の胸部１５付近に巻き付けて、ベルベット式ファスナー１１ｂにて固定（仮止め）した後、フック部材１２ａを横棒２に引っかける。このとき、弾性部材１３ａが引き伸ばされるように、予め、長さ調節部１３ｂにて弾性部材１３ａの長さを調節しておく。
【００２９】
このようにすると、図３に示すように、横棒２にぶら下がり、腕１６を伸ばした状態では弾性部材１３ａも引き伸ばされた状態となるため、運動者Ｍを上方へ持ち上げるような反発力が弾性部材１３ａに生じる。これにより、弾性部材１３ａによる体重負荷軽減作用が発揮される。したがって、運動者Ｍは、図４に示すように、懸垂腕屈伸運動を行い易くなる。その結果、弾性部材１３ａ及び長さ調節部１３ｂからなる負荷軽減部にて体重負荷軽減作用が働くよう反発力を適宜に調節することで、低体力者でもその運動を繰り返し行うことが可能になる。
【００３０】
また、この実施形態の運動用補助器具１０によれば、運動のアシストの手段としてチューブを使用しているため、低コストで製造可能である。また、ベルト本体１１ａや弾性部材１３ａの部分は小型で柔軟性があり、折り畳んで収納できるため、携帯も可能である。さらに、ベルト本体１１ａを胴体に巻き付けて、チューブ先端のフック部材１２ａを横棒２に引っ掛けるだけで、簡単に運動を開始することができる。
【００３１】
（第２の実施形態）
図５は、本発明の第２の実施形態を示す図１同様の斜視図である。なお、以下の実施形態において、第１の実施形態と基本的に同一の構成部材については同一の符号を付して、その説明を簡略化する。
【００３２】
この第２の実施形態でも、装着部１１と、横棒装着部１２と、それらの間に設けた負荷軽減部１３とを備えているが、長さ調節部１３ｂをフック部材１２ａと一体に設けている点で、第１の実施形態と相違している。
【００３３】
このように、長さ調節部１３ｂをフック部材１２ａに一体に設けた場合、補助器具１０の使用状態において、長さ調節部１３ｂを運動の邪魔にならない横棒の位置に配置するこ
とができる上に、部品点数も減らすことができる。
【００３４】
（第３の実施形態）
図６は、本発明の第３の実施形態を示す図１同様の斜視図である。
【００３５】
この第３の実施形態でも、装着部１１と、横棒装着部１２と、それらの間に設けた負荷軽減部１３とを備えている。但し、この実施形態では、負荷軽減部１３のみを着脱可能にして、他の負荷軽減部材と交換可能に構成した点で第１の実施形態と相違している。
【００３６】
具体的には、長さ調節部１３ｂを備えた弾性部材１３ａの両端にフック金具１３ｃ、１３ｄがそれぞれ設けられている。装着部１１のベルト本体１１ａには、フック金具１３ｃを引っ掛けて連結するための止めリング１１ｃが設けられている。一方のフック部材１２ａの基端にはフック金具１３ｄを引っ掛けて連結するための連結穴１２ｄが設けられている。
【００３７】
このように、弾性部材１３ａの両端にフック金具１３ｃ、１３ｄを設けて、負荷軽減部１３を着脱可能に構成することで、弾性部材１３ａの太さや肉厚、長さ、反発力等を異ならせた他の負荷軽減部材と交換可能になる。これにより、負荷軽減部１３の交換のみで、個々人の体力、筋力、体重、身長、腕の長さ等に応じたサポート力に格段の多様性を持たせることができる。
【００３８】
（第４の実施形態）
図７は、本発明の第４の実施形態を示す図１同様の斜視図である。
【００３９】
この第４の実施形態でも、基本的には装着部１１と、横棒装着部１２と、それらの間に設けた負荷軽減部１３とを備えている。但し、この実施形態では、負荷軽減部１３を着脱可能にしている点、他の負荷軽減部材と交換可能に構成している点で第１の実施形態と相違している。
【００４０】
具体的には、長さ調節部１３ｂを備えた２本の弾性部材１３ａの両端にフック金具１３ｃ、１３ｄがそれぞれ設けられている。装着部１１のベルト本体１１ａには、２本の弾性部材のフック金具１３ｃ、１３ｃの両方を引っ掛けて連結するための止めリング１１ｃが設けられている。止めリング１１ｃは、フック金具１３ｃ、１３ｃに対応して２箇所設けてもよい。２つの弾性部材１３ａは、先の実施形態のそれと同程度の長さに形成されている。
【００４１】
このように、２本の弾性部材１３ａの両端にフック金具１３ｃ、１３ｄを設けて、負荷軽減部１３を着脱可能に構成することで、他の負荷軽減部材と交換可能になるだけでなく、弾性部材１３ａの反発力を二倍程度に高めることができる。さらに、フック金具１３ｃをベルト本体１１ａの位置で、つまり低位置で着脱操作することになるので、第３の実施形態と同様に使い勝手も良くなる利点がある。
【００４２】
（第５の実施形態）
図８は、本発明の第５の実施形態を示す図１同様の斜視図である。
【００４３】
この第５の実施形態でも、装着部１１と、横棒装着部１２と、それらの間に設けた負荷軽減部１３とを備えている。但し、この実施形態では、装着部１１は、運動者Ｍの両方の脚部１７に装着する副装着部１４、１４をさらに備える構成とした点で先の実施形態と相違している。
【００４４】
具体的には、装着部１１の下に、それぞれ、一対の吊りベルト１４ｂで吊られた脚用ベルト１４ａが設けられている。各吊りベルト１４ｂの途中には長さ調節金具１４ｃがそれぞれ設けられている。脚用ベルト１４ａは図示のように膝付近でもよいし、股下付近でもよい。また、脚用ベルト１４ａも単なる環状に形成してもよいし、ベルト本体１１ａと同様にベルベット式ファスナー付きのストラップ状としてもよい。
【００４５】
このように、副装着部１４、１４を設けることで、運動者の身体をサポートする箇所が胴体と脚部とに分散されるので、身体の一部分にサポートする力が集中するのを防ぎつつ、バランス良くサポートすることができる。さらに、装着部１１の固定の安定化を図ることもできる。
【００４６】
なお、以上の実施形態では、本発明の運動用補助器具を懸垂腕屈伸運動に適用した例について述べたが、例えば図９に示すように、低い鉄棒２を利用した、腕立て伏せ（正式名：腕立て伏臥腕屈伸）運動用や、図１０に示すように、スクワット（両脚支持又は片脚支持による立ち上がり運動）などの補助器具として適用することもできる。その場合、弾性部材１３ａ部分を運動者の背中側に配置させて行うことになる。
【００４７】
なお、本発明は、上述の実施形態にのみ限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。例えば、第１の実施形態から、第５の実施形態の補助器具の利点のみを発揮できるように組み合わせた構成とすることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００４８】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る運動用補助器具を示すもので、（ａ）は全体の斜視図、（ｂ）は（ａ）のＡ−Ａ線断面図である。
【図２】第１の実施形態に係る運動用補助器具を示すもので、（ａ）は長さ調節部の斜視図、（ｂ）は弾性部材の固定部の構造を示す説明図である。
【図３】第１の実施形態に係る運動用補助器具の使用説明図である。
【図４】第１の実施形態に係る運動用補助器具の使用説明図である。
【図５】第２の実施形態に係る運動用補助器具の斜視図である。
【図６】第３の実施形態に係る運動用補助器具の斜視図である。
【図７】第４の実施形態に係る運動用補助器具の斜視図である。
【図８】第５の実施形態に係る運動用補助器具の斜視図である。
【図９】実施形態に係る運動用補助器具の他の適用例を示す説明図である。
【図１０】実施形態に係る運動用補助器具の他の適用例を示す説明図である。
【符号の説明】
【００４９】
１  支柱
２  横棒（鉄棒）
１０  運動用補助器具
１１  装着部
１１ａ  ベルト本体
１１ｂ  ベルベット式ファスナー
１１ｃ  止めリング
１２  横棒装着部
１２ａ  フック部材
１２ｂ  ヒンジ
１２ｃ  抜け止め金具
１３  負荷軽減部
１３ａ  弾性部材
１３ｂ  長さ調節部
１３ｃ  フック金具
１３ｄ  フック金具
１４  副装着部
１４ａ  脚用ベルト
１４ｂ  吊りベルト
１４ｃ  長さ調節金具
Ｍ  運動者
【図１】
2006000252.tif 000003
【図２】
2006000252.tif 000004
【図３】
2006000252.tif 000005
【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2006000252.tif 000009
【図８】
2006000252.tif 000010
【図９】
2006000252.tif 000011
【図１０】
2006000252.tif 000012