(57)【要約】【課題】  シンプルな構造で、２本のチューブの接続時のシール性を維持しながら確実かつ容易に接続すると共に、チューブ接続構造を容易に筐体に固定することのできるチューブ接続構造を提供する。【解決手段】  チューブ接続構造１０は、内部に貫通路１８が形成され、その両端にチューブ１２を挿入可能な挿入部２０を有するチューブ接続体１４を含む。また、チューブ接続体１４の挿入部２０の両側外方にそれぞれ配置されて、チューブ接続体１４に挿入されたチューブ１２の外周面に巻き付くと共にチューブ１２の端部より所定距離オフセットされた位置でチューブ径方向に突出したフランジ部２８と当接する巻回部３６と、２つの巻回部３６を連結してその間隔を所定値に維持する連結部３８と、で構成されるブラケット１６を含む。チューブ１２はチューブ接続体１４に挿入されブラケット１６で支持されることにより接続状態が維持される。【選択図】  図１
2006307903.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２本のチューブを接続するチューブ接続構造であって、
内部に貫通路が形成され、当該貫通路の両端に前記チューブの接続部を挿入可能な挿入部を有するチューブ接続体と、
前記チューブ接続体の挿入部の両側外方にそれぞれ配置されて、当該チューブ接続体に挿入されたチューブの外周面に巻き付くと共に前記チューブの端部より所定距離オフセットされた位置でチューブ径方向に突出したフランジ部と当接する巻回部と、当該２つの巻回部を連結して２つの巻回部の間隔を所定値に維持する連結部と、で構成されるブラケットと、
を含むことを特徴とするチューブ接続構造。
【請求項２】
前記ブラケットは、２枚の板状部材を前記連結部で連結した略Ｕ字形状を呈し、前記板状部材を前記チューブの外周面に巻き付け、その先端を連結部材に固定することにより巻回部を形成することを特徴とする請求項１記載のチューブ接続構造。
【請求項３】
前記ブラケットの連結部は、前記チューブ接続体と略平行な筐体壁面に当該ブラケットを固定する固定手段を有することを特徴とする請求項１または請求項２記載のチューブ接続構造。
【請求項４】
前記ブラケットの連結部は、両端に接続された巻回部の相対距離を接離調整する調整手段を含むことを特徴と請求項１から請求項３のいずれか１項に記載のチューブ接続構造。
【請求項５】
前記調整手段は、ねじ部材で構成され、ねじ部材の螺合状態により連結部のチューブ接続体の軸方向長さを伸縮調整することを特徴とする請求項４記載のチューブ接続構造。
【請求項６】
前記貫通路の挿入部には、挿入されるチューブと貫通路とのシール性を維持するシール部材が配置されることを特徴とする請求項１から請求項５のいずれか１項に記載のチューブ接続構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、チューブ接続構造、特に螺合接続を行うことなく２本のチューブを接続し、１本化するチューブ接続構造の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から工業製品のの駆動源の一つとして、動作油や圧縮空気などによる流体圧を用いたものがある。例えば、車両では、ブレーキを駆動するために油圧機構が利用されている。特に油圧を利用する場合、油を流すチューブとして細いものを用いた場合でも、比較的遠隔部において所望の圧力が得られるので、車両のフロント部分に配置されるマスターシリンダの圧力やアキュムレータの圧力を良好に後輪のブレーキ装置まで伝達することができる。通常、ブレーキオイルが流れるチューブは、細い金属性のチューブを利用している。そして、チューブを塑性変形させることにより、車両の配管スペースに応じた形状に曲げたうえでボディなどの壁面に固定している。
【０００３】
しかし、１本の長いチューブを配管スペースに合わせて複雑な形状に曲げる場合、曲げ作業が煩雑であり加工作業性が悪いと共に、複雑な形状でかさばるため取り付け作業性が低下してしまう。そのため、複数の短いチューブを利用して、車両に固定する時に接続して所望の長さにしている。例えば、ブレーキオイル用のチューブの場合、エンジンルーム内からフロアーに降りてくる部分のチューブと、フロアーからリアのブレーキに繋がるチューブとが使用され、両者が接続される。この接続には、ブレーキオイルの漏れが生じないように配慮する必要があり、少ない部品で確実に接続することが要求される。例えば、特許文献１には、ブレーキパイプに対してホース口金具の外筒部材を固着一体化することで部品点数の削減やシール性の確保を可能とする接続構造が開示されている。同様なチューブの接続構造が特許文献２、特許文献３、特許文献４などにも開示されている。
【特許文献１】特開２００４−１００８９２号公報
【特許文献２】特開平１１−０９９９３７号公報
【特許文献３】実開平５−２８７７６号公報
【特許文献４】特開平１０−３１８４５４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、いずれの接続構造も、シール性を確保するための構造が複雑であり、部品コストの上昇や接続作業が繁雑になるという問題があった。また、チューブと接続構造とを接続する部分で螺合構造が用いられる場合、螺合作業時に接続構造の姿勢がボディなどの固定対象である筐体に対して傾いてしまい、筐体に対する接続構造の固定作業が困難になるという問題がある。
【０００５】
本発明はこうした状況に鑑みてなされたものであり、その目的は、シンプルな構造で、２本のチューブの接続時のシール性を維持しながら確実かつ容易に接続するチューブ接続構造を提供することにある。また、チューブ接続構造を筐体に固定する場合に、容易に固定することのできるチューブ接続構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明のある態様では、２本のチューブを接続するチューブ接続構造であって、内部に貫通路が形成され、当該貫通路の両端に前記チューブの接続部を挿入可能な挿入部を有するチューブ接続体と、前記チューブ接続体の挿入部の両側外方にそれぞれ配置されて、当該チューブ接続体に挿入されたチューブの外周面に巻き付くと共に前記チューブの端部より所定距離オフセットされた位置でチューブ径方向に突出したフランジ部と当接する巻回部と、当該２つの巻回部を連結して２つの巻回部の間隔を所定値に維持する連結部と、で構成されるブラケットと、を含むことを特徴とする。
【０００７】
この態様によれば、各チューブとチューブ接続体との接続は挿入接続で行われ、ブラケットの巻回部が、チューブに形成されたフランジ部に当接し、チューブの挿入状態を維持する。また、ブラケットの巻回部はチューブに対して巻回されるので、チューブおよびチューブ接続体に対して回動自在であり、チューブを支持するブラケットの姿勢を任意に決定すること可能であり、筐体壁面などの固定対象に対するチューブ接続構造の姿勢を任意に定め容易に固定することができる。
【０００８】
また、上記態様において、前記ブラケットは、２枚の板状部材を前記連結部で連結した略Ｕ字形状を呈し、前記板状部材を前記チューブの外周面に巻き付け、その先端を連結部材に固定することにより巻回部を形成するようにしてもよい。この態様によれば、チューブがチューブ接続体に挿入された後に容易にブラケットを装着し、チューブのフランジとの当接状態を形成することができる。また、固定するチューブの径に応じて巻回状態を容易に変更することができるので、様々なチューブ径に適用できる。
【０００９】
また、上記態様において、前記ブラケットの連結部は、前記チューブ接続体と略平行な筐体壁面に当該ブラケットを固定する固定手段を有することができる。ここで、固定手段とは、例えば、ねじ部材を挿通する開口部や、ブラケットの連結部を筐体壁面に係止するフック状部材などである。この態様によれば、チューブ接続構造を容易に固定することができる。
【００１０】
また、上記態様において、前記ブラケットの連結部は、両端に接続された巻回部の相対距離を接離調整する調整手段を含む。この態様によれば、巻回部の接離調整時にチューブのフランジ部をチューブ接続体の中央部側に押圧することが可能であり、ブラケットの装着が容易になる。また、チューブ接続体に対するチューブの押圧力が向上できるので、振動などによるチューブの緩みを防止することができる。なお、調整手段に調整位置を固定するロック機構を設けることが好適である。
【００１１】
また、上記態様において、前記調整手段は、ねじ部材で構成され、ねじ部材の螺合状態により連結部のチューブ接続体の軸方向長さを伸縮調整するようにしてもよい。例えば、連結部を分割し、分割した連結部に雄ねじ部を形成し、その雄ねじ部に螺合する雌ねじ部を有する円筒部材を設けることができる。この場合、ねじ部材を回転させることにより容易に伸縮調整を行うことができる。
【００１２】
また、上記態様において、前記貫通路の挿入部には、挿入されるチューブと貫通路とのシール性を維持するシール部材が配置されてもよい。この態様によれば、挿入接続されるチューブの接続シール性を容易に確保できる。また、巻回部によるチューブの支持効果と協働してシール性維持をより確実に行うことができる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明のチューブ接続構造によれば、シンプルな構造で、２本のチューブの接続時のシール性を維持しながら確実かつ容易にチューブの接続を行うことができる。また、チューブ接続構造を筐体に固定する場合に、容易にチューブ接続構造の姿勢を整え固定することができるので、固定作業が容易になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の実施の形態（以下実施形態という）を、図面に基づいて説明する。
【００１５】
本実施形態のチューブ接続構造は、チューブを両端から挿入自在に受け入れるチューブ接続体と、このチューブ接続体と協働してチューブを支持するブラケットから構成されている。ブラケットは、チューブ接続体の両側に位置してチューブに巻回可能な巻回部と、この２つの巻回部を連結する連結部とで構成され、巻回部がチューブ接続体に挿入されたチューブに形成されたフランジ部と当接することにより、チューブがチューブ接続体へ挿入された状態を維持する。
【００１６】
図１は、本実施形態のチューブ接続構造１０を車両のブレーキオイルを流すブレーキチューブの接続に適用した例を示し、２本のチューブ１２ａ、１２ｂを接続した状態を示す説明図である。なお、チューブ１２ａ、１２ｂの区別を必要としない場合には、単にチューブ１２と表記する。チューブ１２ａは、例えば、エンジンルーム内からフロアーに降りてくるいわゆるエンコパ（エンジンコンパートメント）配管用のチューブであり、チューブ１２ｂは、フロアーからリアのブレーキのキャリパ（ディスクブレーキの場合の例）に繋がるいわゆるフロア配管用のチューブである。
【００１７】
本実施形態のチューブ接続構造１０は、上述したように、チューブ接続体１４と、ブラケット１６により構成されている。チューブ接続体１４は、内部に貫通路１８が形成された筒状の部品であり、貫通路１８の両端にチューブ１２の接続部を挿入可能な挿入部２０を有している。チューブ接続体１４は、例えば、鉄などの金属性の円柱材料を加工して容易に形成することができるが、チューブを流れる流体に対し耐性を有すると共に、チューブ１２を接続した場合の強度が得られれば材質や外形形状は任意である。図１に示すように貫通路１８の端部は、中央部より拡径され、挿入部２０が形成されている。つまり、貫通路１８は中央部付近の細径部と端部の拡径部とで形成されている。貫通路１８の細径部および貫通路１８の拡径部（挿入部２０）には、それぞれ、チューブ１２が挿入された時のシール性を維持するためにシール部材として、例えばＯリング２２，２４が装着されている。また、Ｏリング２２の拡径部側には、シール性をさらに向上させるためのバックアップリング２６が配置されてもよい。Ｏリング２２およびバックアップリング２６は主に、チューブ１２およびチューブ接続体１４内を流れるブレーキオイルの漏れ防止のために機能し、Ｏリング２４は、主に外部からの異物混入防止のために機能する。このシール部材の配置およびその数は、任意であり、シール性を考慮して適宜選択することが望ましい。なお、図１の場合、チューブ接続体１４をチューブ１２ａ側のみ破断しているが、チューブ１２ｂ側も同様な形状である。
【００１８】
チューブ接続体１４に挿入されるチューブ１２ａには、図１に示すように、チューブ１２ａの端部より所定距離オフセットされた位置でチューブ径方向に突出したフランジ部２８が形成されている。チューブ接続体１４の貫通路１８における細径部は、Ｏリング２２およびバックアップリング２６が装着された状態でチューブ１２のフランジ部２８より先端側部分を圧入状態で受け入れ、挿入部２０は、Ｏリング２４が装着された状態でフランジ部２８を圧入状態で受け入れられるサイズに設定されている。また、フランジ部２８のチューブ１２中央側には、ブラケット１６の一部と当接する当接部３０が形成されている。この当接部３０はチューブ１２ａの表面に対してほぼ垂直な当接面で形成されている。
【００１９】
ブラケット１６の装着前の形状は、図２に示すように略Ｕ字形状を呈し、板状部材で形成されている。具体的には、２枚の板状部材３２が１枚の連結部材３４で連結されている。板状部材３２は容易に湾曲可能に形成されている。つまり、図３に示すように、チューブ１２の外周面に巻き付け可能であり、ブラケット１６において巻回部３６を形成している。また、連結部材３４は、ブラケット１６において、２つの巻回部３６を連結する連結部３８として機能する。板状部材３２は、チューブ１２の外形に密着するように巻き付けることができる。言い換えれば、異なる直径のチューブ１２に対しても密着して巻き付けることができる。したがって、異なる直径のチューブ１２を接続するチューブ接続構造においても同じブラケット１６が使用可能になり、部品の共通化を行うことができる。
【００２０】
図１に示すように、ブラケット１６の板状部材３２をチューブ１２ａに巻き付けて巻回部３６を形成すると、板状部材３２の端部がチューブ１２ａの当接部３０に当接することになる。つまり、板状部材３２の厚みｔの部分で当接部３０を押さえることになる。ブラケット１６の巻回部３６がチューブ接続体１４に圧入されたチューブ１２ａの当接部３０に当接することにより、チューブ接続体１４におけるチューブ１２ａの圧入状態を維持することができる。チューブ１２に板状部材３２を巻回し巻回部３６を形成した後は、板状部材３２の端部側に形成された固定穴４０と板状部材３２の基部側に形成された固定穴４２とを位置合わせして、ボルト４４などの固定手段により固定する。その結果、巻回部３６の形状維持および巻回部３６による当接部３０への当接力の維持を行う。なお、チューブ接続体１４の左右に位置する２個の巻回部３６間の距離は、連結部３８によって規定されるので、巻回部３６による当接力が安定的に維持される。
【００２１】
また、前述したように、ブラケット１６を複数のチューブ径に使用できるようにする場合には、固定穴４０を複数形成しておき、適切な部分の固定穴４０を固定穴４２に合わせるようにすればよい。また、必要に応じて、スペーサーを巻き付けてチューブ１２の径に合わせるようにしてもよい。
【００２２】
なお、チューブ接続構造１０により接続したチューブ１２は、図４に示すように、車両のボディなどの筐体壁面４６に固定することになる、この場合、チューブ接続構造１０を筐体壁面４６に固定する手段として、図３に示すように巻回部３６を形成する時に板状部材３２を固定したボルト４４をそのまま利用することができる。この場合、部品点数の削減を行うことができる。また、前述したように、ブラケット１６はチューブ１２に巻き付けているだけであり、図３において、矢印Ａ方向に任意に角度調整を行うことができる。したがって、チューブ接続体１４と略平行な筐体壁面４６であれば、筐体壁面４６が傾いている場合でも、ブラケット１６の角度調整を容易に行い、固定するすることができる。したがって、チューブ接続構造１０で接続したチューブ１２を筐体壁面４６に取り付けを行う場合の取り付け作業が容易になり作業効率を著しく向上することができる。また、ブラケット１６を構成する板状部材３２が任意に湾曲するので、筐体壁面４６が曲面である場合でも容易にその形状に板状部材３２を密着させることが可能であり、チューブ接続構造１０の取り付け安定性を確保することができる。
【００２３】
なお、チューブ接続構造１０を筐体壁面４６に固定する場合、ボルト４４とは異なる固定手段により固定してもよい。例えば、ブラケット１６に異なる固定穴を形成して、別途ボルトなどを用いて固定してもよい。この場合、チューブ接続構造１０により２本のチューブ１２を予め接続しておき、それを別工程で筐体壁面４６に固定することが可能になり、作業性の向上を行うことができる。このとき、巻回部３６はチューブ１２の外周面に巻き付いているのみなので、上述と同様に、容易に取り付け角度の調整が可能であり、取り付け時の作業性向上に寄与することができる。また、完全に固定する形態ではなく、例えば、ブラケット１６の連結部を筐体壁面４６に係止するフック状部材なども使用可能である。
【００２４】
このように、本実施形態のチューブ接続構造１０は、シンプルな構造のチューブ接続体１４とブラケット１６のみで構成されるので、部品コストの軽減に寄与することができると共に、螺合接続を用いないシンプルな挿入構造なので、その取り扱いも容易であり、取り付け作業性を向上することができる。また、ブラケット１６により巻回部３６のチューブ１２への当接状態を維持している。すなわち、チューブ接続体１４に対するチューブ１２の接続状態を維持している。その結果、車両の振動によりチューブ１２に外力が加わった場合でも、巻回部３６の当接力によりチューブ１２に緩みが生じたり抜けが生じたりすることが防止され、接続部のオイル漏れを確実に防止することができる。
【００２５】
図５には、本実施形態のチューブ接続構造１０の変形例が示されている。図５のチューブ接続構造１０の基本的な構成は、図１に示す例と同じであるが、ブラケット１６の構造が異なる。図１と同等の機能、構成の部材に関しては同じ符号を付しその説明を省略する。図５に示すチューブ接続構造１０のブラケット１６は、伸縮機能を備え、形成された巻回部３６をチューブ接続体１４の軸方向に任意に移動させることができる。図５に示すように、ブラケット１６の連結部３８はほぼ中央で２つに分割され、分割された連結部３８のそれぞれには雄ねじ部４８、５０が形成されている。なお、雄ねじ部５０は雄ねじ部４８に対して逆ねじが切られている。また、雄ねじ部４８、５０には、内部に雌ねじを有する円筒部材で形成される調整リング５２が螺合装着されている。したがって、調整リング５２を回転させることにより分割された連結部３８を所望の接離方向に移動させることができる。つまり、巻回部３６をチューブ接続体１４に対して接離移動させることができる。
【００２６】
例えば、ブラケット１６の板状部材３２をチューブ１２に巻回する場合には、調整リング５２を操作して、連結部３８を離間方向に移動させておき、巻回作業を行い、その後、調整リング５２を操作して、巻回部３６を接近方向に移動させ、チューブ１２の当接部３０を押圧する。この場合、巻回部３６の形成後に、巻回部３６の当接部３０へ対する押圧力を調整するので、適切な押圧力を得ることが可能になり、チューブ１２とチューブ接続体１４との接続信頼性を向上することができる。なお、この場合、チューブ接続構造１０の筐体壁面４６への固定は、ボルト４４以外の手段によって行うことが望ましい。
【００２７】
図５においては、ブラケット１６の分割した両方の連結部３８に雄ねじ部を形成する例を示したが、雄ねじ部の形成は片方でもよい。この場合、調整リング５２は雄ねじ部が形成されない側の連結部３８に回転自在に係合支持するのみとなる。なお、調整リング５２には離間調整時の調整リング５２の雌ねじ部と雄ねじ部４８、５０の螺合状態を維持固定するロック機構が設けられることが望ましい。例えば、ロックピンやロックバンドなどを設けることが好ましい。
【００２８】
なお、本実施形態で用いた各図で示す構造は、一例であり、チューブ１２を挿入自在なチューブ接続体１４および、チューブ１２のフランジ部２８の当接部３０と当接する巻回部３６を有するブラケット１６を含む構成であれば、各構成の詳細な形状は適宜変更可能でり、本実施形態と同様な効果を得ることができる。
【００２９】
また、本実施形態では、チューブ接続構造１０の使用例として、車両のブレーキオイルを流すチューブを接続するものを説明したが、他の利用目的のチューブの接続にも利用可能である。例えば、工作機械の油圧配管や産業用ロボットの油圧配管にも利用可能であり本実施形態と同様な効果を得ることができる。さらに、オイル以外の液体用配管や空気圧配管などにも利用可能であり本実施形態と同様な効果を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本実施形態に係るチューブ接続構造を説明する説明図である。
【図２】本実施形態に係るチューブ接続構造のブラケットの装着前の形状を説明する説明図である。
【図３】本実施形態に係るチューブ接続構造のブラケットをチューブに巻回した状態を説明する側面図である。
【図４】本実施形態に係るチューブ接続構造を用いてチューブを筐体壁面に固定した状態を説明する説明図でる。
【図５】本実施形態に係るチューブ接続構造の変形例を説明する説明図である。
【符号の説明】
【００３１】
１０  チューブ接続構造、  １２  チューブ、  １４  チューブ接続体、  １６  ブラケット、  １８  貫通路、  ２０  挿入部、  ２２  Ｏリング、  ２４  Ｏリング、  ２６  バックアップリング、  ２８  フランジ部、  ３０  当接部、  ３２  板状部材、  ３４  連結部材、  ３６  巻回部、  ３８  連結部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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