(57)【要約】【課題】  補強板材を挿入して弾性的に挟持し、補強板材の取付作業性を向上する一方、補強板材を安定して保持し、外部からの衝撃によって補強板材が脱落することを確実に防止すると共に、壁材や天井材と補強板材との間の隙間を最小限とする板材支持具の提供。【解決手段】  板材支持具は、固定部１０と、第１及び第２支持部２０，３０とを備え、第1支持部２０を板材の表面側に配置し、第２支持部３０を板材の裏面側に配置する。第２支持部３０に押圧片３２，３３を設けると共に、第２支持部３０の押圧片３２，３３を板材の厚さに応じて第１支持部２０から離間する方向に後退すべく弾性変形させ、押圧片３２，３３により板材の裏面を押圧して板材の表面を第１支持部２０に当接させることで、板材を第１及び第２支持部２０，３０間に挟持する。【選択図】  図１
2006226044.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の壁材または天井材の裏側に設置される構築材に固定され、前記壁材または天井材の裏側で板材を支持する板材支持具であって、
前記構築材に固定可能な固定部と、板材を挿入して挟持し、該板材を所定位置に保持自在な一対の支持部とを備え、
前記一対の支持部を、該両支持部間に挿入された板材の表面側に配置される第１支持部と、該板材の裏面側に配置される第２支持部とから構成し、
前記第２支持部に押圧片を設けると共に、前記第２支持部の押圧片を、前記第１及び第２支持部間に挿入された板材の厚さに応じて、前記第１支持部から離間する方向に後退すべく弾性変形させ、前記押圧片により該板材の裏面を押圧して該板材の表面を前記第１支持部に当接させることで、該板材を前記第１及び第２支持部間に挟持可能としたことを特徴とする板材支持具。
【請求項２】
前記第１及び第２支持部は、前記板材の端部が前記構築材から離間した状態においても該板材を支持可能とすべく、前記板材の離間方向へ前記固定部から延出されることを特徴とする請求項１記載の板材支持具。
【請求項３】
前記固定部は、前記構築材の側面に当接して固定自在とされ、
前記第１及び第２支持部は、それぞれ、前記固定部を前記構築材に取付けたときに該構築材の側面と直交する方向へと前記固定部から延出するよう前記固定部に一体形成された平板状をなし、前記第２支持部は、前記板材の端部が前記固定部から離間した状態においても該板材の裏面を前記押圧片により弾性的に押圧可能であることを特徴とする請求項２記載の板材支持具。
【請求項４】
前記固定部は、前記構築材の側面に当接配置される帯板状の基部と、前記基部の長さ方向両端からその幅方向に突出する帯板状の一対の取付部とを有するチャンネル板状をなすと共に、前記取付部を湾曲または屈曲自在とし、前記取付部を前記構築材のコーナ部で湾曲または屈曲することにより該構築材のコーナ部に沿って当接させた状態で該構築材に位置決め自在とされ、
前記第１及び第２支持部は、それぞれ、前記固定部の基部の幅方向両端から直交して延びるよう前記固定部に一体形成された平板状をなすことを特徴とする請求項３記載の板材支持具。
【請求項５】
前記第１及び第２支持部は、前記板材を挟持した状態で、前記板材を架設方向にスライド移動自在に支持することを特徴とする請求項１乃至４のいずれか１項記載の板材支持具。
【請求項６】
前記第２支持部の押圧片は、基端を前記第２支持部に一体的に接合された湾曲または屈曲板状をなし、略全体を前記第１支持部側に配置されると共に、長さ方向の一部を、前記板材の厚さに応じてその裏面に線状または面状に当接する当接部とし、
前記第２支持部の押圧片は、前記板材を前記第１支持部に向かって弾性的に押圧することにより、前記第１支持部との間で前記板材を挟持した状態で、前記板材を架設方向にスライド移動自在に支持することを特徴とする請求項５記載の板材支持具。
【請求項７】
前記押圧片は、前記第２支持部に基端を接合されて前記第２支持部から前記第１支持部へと傾斜して延設された第１傾斜部と、前記第１支持部と略平行となるよう前記第１傾斜部の先端に延設された前記当接部と、前記当接部の先端から前記第２支持部へと傾斜して延設されると共に先端を自由端とした第２傾斜部とを有する断面略台形状の屈曲板状に形成されることを特徴とする請求項６項記載の板材支持具。
【請求項８】
前記第２支持部の長さ方向に沿って前記押圧片を対をなすよう直線状に設けると共に、前記一対の押圧片の基端を前記第２支持部の長さ方向中央で対向配置することにより、前記一対の押圧片が前記第２支持部の長さ方向に対称配置されて互いに離間する方向に延び、前記第２支持部の長さ方向一端または他端から挿入した前記板材の幅方向端面が、一対の前記押圧片の一方または他方の前記第２傾斜部に当接して移動案内され、前記板材が幅方向の２つの位置で前記一対の押圧片の当接部によりそれぞれ当接支持されるようにしたことを特徴とする請求項７記載の板材支持具。
【請求項９】
前記押圧片は、前記第２支持部の長さ方向に複数形成され、前記第１及び第２支持部間に前記板材を挟持したときに、前記板材の幅方向の複数位置を弾性的に押圧して支持することを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項記載の板材支持具。
【請求項１０】
前記押圧片は、前記第２支持部の幅方向に複数形成され、前記第１及び第２支持部間に前記板材を挟持したときに、前記板材の長さ方向の複数位置を弾性的に押圧して支持することを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項記載の板材支持具。
【請求項１１】
前記押圧片は、前記第２支持部の長さ方向及び幅方向にそれぞれ複数形成され、前記第１及び第２支持部間に前記板材を挟持したときに、前記板材の長さ方向の複数位置及び幅方向の複数位置をそれぞれ弾性的に押圧して支持することを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項記載の板材支持具。
【請求項１２】
前記押圧片の当接部に挿通孔を穿設したことを特徴とする請求項６乃至８のいずれか１項記載の板材支持具。
【請求項１３】
更に、前記板材を前記第１及び第２支持部により支持させるべく、前記第１及び第２支持部の長さ方向一端からそれらの間に挿入した際、該板材の挿入側の端面に当接して該板材の挿入側の端面を支持する当接片を、前記第１及び第２支持部の他端または一端に設けたことを特徴とする請求項１乃至１２のいずれか１項記載の板材支持具。
【請求項１４】
前記第１支持部の長さ方向の少なくとも一端部を前記第２支持部に向かって折曲自在な折曲部とすると共に、前記第２支持部に、前記第１支持部から折り曲げられた前記折曲部の先端を挿着して掛止自在な挿着開口を設け、前記第１支持部の折曲部を前記第２支持部の挿着開口に挿着して掛止することにより前記当接片を構成するようにしたことを特徴とする請求項１３記載の板材支持具。
【請求項１５】
適宜間隔で配置された一対の構築材間に前記板材を架設すべく、前記一対の構築材の一方または双方に固定されることを特徴とする請求項１乃至１４のいずれか１項記載の板材支持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の内壁や天井等にペーパーホルダや照明器具等の設置物をビスや釘等により取付ける場合に、壁裏や天井内等に補強用の板材を固定するために使用される板材支持具に関する。
【背景技術】
【０００２】
建物の内壁に手摺、タオル掛け、トイレットペーパホルダ、分電盤、クーラ等の設置物を固定したり、天井に換気扇、レジスタ等の設置物を固定したりする場合、その設置物を壁材または天井材としてのパネル類またはボード類等にねじ止めまたは釘打ち等することで壁または天井に固定している。ここで、壁材または天井材として、石膏ボード等の比較的脆い材質の板材や、薄板材等の耐荷重性の低い板材を使用する場合、設置物を石膏ボード等にねじ止め、釘打ち等により固定すると、設置物への荷重により捩じ込んだねじ釘や打ち込んだ釘等が石膏ボード等から抜けてしまう可能性がある。よって、通常は、壁材または天井材としての石膏ボード等の裏面（後面または上面）において設置物を固定する部位に、補強用の板材（補強板材）として構造用合板等を予め取付け、ねじ釘や釘等を石膏ボード等から補強板材へ捩じ込みまたは打ち込み等して、取付部を安定して固定するようにしている。このとき、補強板材を壁材または天井材の裏面に取付けるための技術として、例えば、特許文献１に記載の技術がある。
【特許文献１】特開２００１−２０７５７２号公報
【０００３】
特許文献１には、照明器具のローゼット、階段手摺、トイレのペーパーホルダ等の設置物を天井や壁等に取付けるために必要な補強下地板を取付けるための補強下地板取付具が開示されている。この補強下地板取付具は、天井ボードや壁ボード等のボードの裏側に設けられる野縁や間柱等の長尺下地材に取付けられる取付部と、上記補強下地板が取付けられる補強下地板取付部とを備えている。また、この補強下地板取付具は、前記補強下地板のボード側の面とは反対側の面を押さえる押さえ片を備える場合もある。更に、前記取付部は、前記長尺下地材の前記ボードとは反対側の面に当接する第１当接片と、この第１当接片より延長し前記長尺下地材の両側面に当接する第２及び第３当接片とを備える断面凹状をなす。更に、補強下地板取付具は、第３当接片の下端より延長し天井ボードまたは壁の裏側に配置される補強下地板の下面または裏面に当接する第４当接片を備える。なお、押さえ片は、取付部の第３当接片のほぼ中央に、ボード側が底となるように凹状の切り込みを形成し、この切り込みで区画された部分（凹状の切り込み部）を起して形成される。或いは、押さえ片は、第３当接片の両端に、中央側に延長する２つの離れた直線状の切り込みを形成し、切り込みで区画された部分（平行線状の切り込み部）を補強下地板側に起して形成される。
【０００４】
補強下地板取付具は、２個セットで使用され、例えば、照明器具のローゼットを取付ける位置の両側に位置する野縁にそれぞれ取付けられる。この取付けは、取付部の第１当接片、第２当接片、第３当接片とで形成される断面凹状の取付部を、野縁の上側に嵌合させるように被せ、第２当接片を野縁の側面にねじ止めする。なお、補強下地板取付具は、互いの第４当接片が向き合うように取付けられる。次に、各補強下地板取付具の第４当接片の上に、合板等の補強下地板の両側を載せる。この際、予め各補強下地板取付具における前記切り込み部を野縁の他方の側面より離れるように起して押さえ片を形成し、この押さえ片と第４当接片の間に、横から補強下地板を挿入する。その後、野縁の下面に天井ボードをねじ止めする。即ち、押さえ片と第４当接片とで形成される補強下地板取付部に補強下地板が取付けられる。階段手摺、トイレのペーパーホルダなどの設置物を壁に取付ける場合は、上記と同じ要領で、２個の補強下地板取付具を間柱に取付け、補強下地板取付具に補強下地板を取付けることで、壁ボードの裏側に補強下地板が取付けられる。
【０００５】
ここで、特許文献１によれば、押さえ片により補強下地板のボード側の面（一側面）とは反対側の面（他側面）を押さえることで、補強下地板の取付作業が容易になるとされている。具体的には、照明器具のローゼットを取付ける場合、補強下地板に対してローゼットをねじ止めすることにより、天井にローゼットを取付けることができるが、このローゼットをねじ止めする際、補強下地板が押さえ片で押さえられるので、ローゼットを天井に容易にねじ止めできるとされている。また、押さえ片を備えるので、必ずしも補強下地板と第４当接片とをねじ止めする必要がなくなり、補強下地板の取付作業が容易になり、また、押さえ片の起し角度を調整することにより、現場にある適当な厚さの合板を自由に補強下地板として使用することができるとされている。更に、特許文献１の補強下地板取付具は、第１当接片、第２当接片及び第３当接片で形成される断面凹状の取付部を備えるので、野縁や間柱等の長尺下地材に対して簡単かつ安定に取付けることができるとされている。具体的には、補強下地板取付具は、取付部の第１当接片を長尺下地材のボードとは反対側の面に当接させると共に、第２，第３当接片を第１当接片より延長し長尺下地材の両側面（隣接する側面）に当接させることで、長尺下地材に対して簡単かつ安定に取付けることが可能となるとされている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１によれば、押さえ片を、（第４当接片と直交する）第３当接片に形成した凹状または平行線状の切り込み部を起して形成し、押さえ片により補強下地板の裏面を押圧し、第４当接片に押し当てて挟持する。よって、押さえ片のみで板材の裏面側を支持するため、押さえ片のみの支持強度となり、その支持強度が小さく、板材の裏面側方向へと力が加わると、押さえ片がより大きな起し角度へ（弾性変形ではなく塑性変形して）開いてしまい、板材裏面との間に隙間ができて、特に壁用の場合、補強下地板の自重で補強下地板が脱落する可能性が大きい。また、（板材の表面側を支持する）第４当接片と直交する第３当接片に押さえ片を設けたため、押さえ片に対して補強下地板の裏面側へ向かう方向の力が加わった場合、押さえ片は、第３当接片に対して屈曲角度（起し角度）を拡大する方向に変形する。即ち、押さえ片は、弾性復帰力が小さくなる方向に弾性変形する。よって、押さえ片による補強下地板の弾性押圧力は減少し、押さえ片による補強下地板の支持力が減少するため、押さえ片の起し角度が大きくなるにつれ、補強下地板が脱落する可能性が大きくなる。特に、板厚の大きな補強下地板を支持する場合、上記のように、板厚に応じて、押さえ片は、第３当接片に対して角度を拡大する方向に変形するため、補強下地板の板厚が大きくなり、押さえ片が所定角度以上（例えば、４５度または９０度）の起し角度となると、押さえ片が弾性限度を超えて変形（塑性変形）し、弾性押圧力が消失して、補強下地板の裏面の押圧支持が困難になる。
【０００７】
また、例えば、軽量鉄骨に石膏ボード等のボード類を貼った軽量間仕切壁を構築する場合、平行に対向配置した上下一対の溝型鋼からなるランナ（横材）間に、複数本のリップ溝型鋼からなるスタッド（縦材）を所定間隔をおいて立設し、その上にボード類を貼付する。このとき、上記補強下地板をボード類の裏面に配置する場合は、ボード類の貼付前に、補強下地板を隣接するスタッド間に取付ける必要がある。例えば、特許文献１に記載の技術は、一対の補強下地板取付具を隣接するスタッドに対向するようねじ止めして固定し、一対の補強下地板取付具間に補強支持板を取付ける。ここで、かかる軽量間仕切りの設置作業では、ボード類の貼付前に、スタッドをハンマ等により叩いてランナに沿って左右にずらし、正確なピッチとなるよう位置調節する。しかし、特許文献1に記載の技術では、上記のように、押さえ片による補強下地板の支持力が小さいため、このときにスタッドに加わる打撃による衝撃により、補強下地板が押さえ片と第４当接片との間から脱落する可能性がある。
【０００８】
よって、特許文献1に記載の技術では、実際には、第4当接片にねじ止めのための孔を形成し、第４当接片の表面側からビスをその孔に挿通して、補強下地板を第４当接片にねじ止めする必要があると考えられる。この場合、ビスの頭部が、石膏ボード等の裏面に対向する第４当接片の表面から、ビスの頭部の高さ分だけ突出する。ここで、補強下地板取付具は、取付けた補強下地板の表面と石膏ボード等の裏面との間の隙間をできるだけなくすため、第４当接片の表面が間柱やスタッド等の下地材の表面と面一となるよう設置される。よって、下地材としての間柱やスタッド等に石膏ボード等をねじ止め等して固定すると、補強下地板取付具の位置で、石膏ボード等の裏面と第４当接片の表面との間には、第４当接片の厚みにビスの頭部の高さを加えた分の隙間が生じ、設置物を石膏ボード等を介して補強下地板にねじ止め等して固定した場合に、設置物の固定強度乃至取付強度が低下する可能性がある。
【０００９】
そこで、本発明は、補強板材を挿入して弾性的に挟持し、補強板材の取付作業性を向上する一方、補強板材を安定して保持し、外部からの衝撃によって補強板材が脱落することを確実に防止すると共に、壁材や天井材と補強板材との間の隙間を最小限とし、設置物の取付強度を増大して設置物を内壁や天井に堅固に取付けることを可能とする板材支持具の提供を課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
請求項１に係る板材支持具は、建物の壁材または天井材の裏側に設置される構築材に固定され、前記壁材または天井材の裏側で板材を支持する板材支持具であって、前記構築材に固定可能な固定部と、板材を挿入して挟持し、該板材を所定位置に保持自在な一対の支持部とを備え、前記一対の支持部を、該両支持部間に挿入された板材の表面側に配置される第１支持部と、該板材の裏面側に配置される第２支持部とから構成し、前記第２支持部に押圧片を設けると共に、前記第２支持部の押圧片を、前記第１及び第２支持部間に挿入された板材の厚さに応じて、前記第１支持部から離間する方向に後退すべく弾性変形させ、前記押圧片により該板材の裏面を押圧して該板材の表面を前記第１支持部に当接させることで、該板材を前記第１及び第２支持部間に挟持可能とした。
【００１１】
請求項２に係る板材支持具は、請求項１の構成において、前記第１及び第２支持部が、前記板材の端部が前記構築材から離間した状態においても該板材を支持可能とすべく、前記板材の離間方向へ前記固定部から延出される。
【００１２】
請求項３に係る板材支持具は、請求項２の構成において、前記固定部が、前記構築材の側面に当接して固定自在とされ、前記第１及び第２支持部は、それぞれ、前記固定部を前記構築材に取付けたときに該構築材の側面と直交する方向へと前記固定部から延出するよう前記固定部に一体形成された平板状をなし、前記第２支持部は、前記板材の端部が前記固定部から離間した状態においても該板材の裏面を前記押圧片により弾性的に押圧可能である。
【００１３】
請求項４に係る板材支持具は、請求項３の構成において、前記固定部が、前記構築材の側面に当接配置される帯板状の基部と、前記基部の長さ方向両端からその幅方向に突出する帯板状の一対の取付部とを有するチャンネル板状をなすと共に、前記取付部を湾曲または屈曲自在とし、前記取付部を前記構築材のコーナ部で湾曲または屈曲することにより該構築材のコーナ部に沿って当接させた状態で該構築材に位置決め自在とされ、前記第１及び第２支持部は、それぞれ、前記固定部の基部の幅方向両端から直交して延びるよう前記固定部に一体形成された平板状をなす。
【００１４】
請求項５に係る板材支持具は、請求項１乃至４のいずれかの構成において、前記第１及び第２支持部が、前記板材を挟持した状態で、前記板材を架設方向にスライド移動自在に支持する。
【００１５】
請求項６に係る板材支持具は、請求項５の構成において、前記第２支持部の押圧片が、基端を前記第２支持部に一体的に接合された湾曲または屈曲板状をなし、略全体を前記第１支持部側に配置されると共に、長さ方向の一部を、前記板材の厚さに応じてその裏面に線状または面状に当接する当接部とし、前記第２支持部の押圧片は、前記板材を前記第１支持部に向かって弾性的に押圧することにより、前記第１支持部との間で前記板材を挟持した状態で、前記板材を架設方向にスライド移動自在に支持する。
【００１６】
請求項７に係る板材支持具は、請求項６の構成において、前記押圧片が、前記第２支持部に基端を接合されて前記第２支持部から前記第１支持部へと傾斜して延設された第１傾斜部と、前記第１支持部と略平行となるよう前記第１傾斜部の先端に延設された前記当接部と、前記当接部の先端から前記第２支持部へと傾斜して延設されると共に先端を自由端とした第２傾斜部とを有する断面略台形状の屈曲板状に形成される。
【００１７】
請求項８に係る板材支持具は、請求項７の構成において、前記第２支持部の長さ方向に沿って前記押圧片を対をなすよう直線状に設けると共に、前記一対の押圧片の基端を前記第２支持部の長さ方向中央で対向配置することにより、前記一対の押圧片が前記第２支持部の長さ方向に対称配置されて互いに離間する方向に延び、前記第２支持部の長さ方向一端または他端から挿入した前記板材の幅方向端面が、一対の前記押圧片の一方または他方の前記第２傾斜部に当接して移動案内され、前記板材が幅方向の２つの位置で前記一対の押圧片の当接部によりそれぞれ当接支持されるようにした。
【００１８】
請求項９に係る板材支持具は、請求項１乃至７のいずれかの構成において、前記押圧片が、前記第２支持部の長さ方向に複数形成され、前記第１及び第２支持部間に前記板材を挟持したときに、前記板材の幅方向の複数位置を弾性的に押圧して支持する。
【００１９】
請求項１０に係る板材支持具は、請求項１乃至７のいずれかの構成において、前記押圧片が、前記第２支持部の幅方向に複数形成され、前記第１及び第２支持部間に前記板材を挟持したときに、前記板材の長さ方向の複数位置を弾性的に押圧して支持する。
【００２０】
請求項１１に係る板材支持具は、請求項１乃至７のいずれかの構成において、前記押圧片が、前記第２支持部の長さ方向及び幅方向にそれぞれ複数形成され、前記第１及び第２支持部間に前記板材を挟持したときに、前記板材の長さ方向の複数位置及び幅方向の複数位置をそれぞれ弾性的に押圧して支持する。
【００２１】
請求項１２に係る板材支持具は、請求項６乃至８のいずれかの構成において、前記押圧片の当接部に挿通孔を穿設した。
【００２２】
請求項１３に係る板材支持具は、請求項１乃至１２のいずれかの構成において、更に、前記板材を前記第１及び第２支持部により支持させるべく、前記第１及び第２支持部の長さ方向一端または他端からそれらの間に挿入した際、該板材の挿入側の端面に当接して該板材の挿入側の端面を支持する当接片を前記第１及び第２支持部の他端または一端に設けた。
【００２３】
請求項１４に係る板材支持具は、請求項１３の構成において、前記第１支持部の長さ方向の少なくとも一端部を前記第２支持部に向かって折曲自在な折曲部とすると共に、前記第２支持部に、前記第１支持部から折り曲げられた前記折曲部の先端を挿着して掛止自在な挿着開口を設け、前記第１支持部の折曲部を前記第２支持部の挿着開口に挿着して掛止することにより前記当接片を構成するようにした。
【００２４】
請求項１５に係る板材支持具は、請求項１乃至１４のいずれかの構成において、適宜間隔で配置された一対の構築材間に前記板材を架設すべく、前記一対の構築材の一方または双方に固定される。
【発明の効果】
【００２５】
請求項１に係る板材支持具は、補強板材を挿入して弾性的に挟持し、補強板材の取付作業性を向上する一方、補強板材を安定して保持し、外部からの衝撃によって補強板材が脱落することを確実に防止すると共に、壁材や天井材と補強板材との間の隙間を最小限とし、設置物の取付強度を増大して設置物を内壁や天井に堅固に取付けることを可能とする。
【００２６】
請求項２に係る板材支持具は、請求項１の効果に加え、板材の端部が構築材から離間した状態においても、第１及び第２支持部間に該板材を挟持することができ、板材端面と板材支持具の固定部との間に隙間をおいた状態で板材を支持することができる。
【００２７】
請求項３に係る板材支持具は、請求項２の効果に加え、板材の端部が構築材から離間した状態においても、該板材の裏面を押圧片により弾性的に押圧して、平板状の第１及び第２支持部間に該板材を弾性的に挟持することができる。
【００２８】
請求項４に係る板材支持具は、請求項３の効果に加え、固定部の取付部を構築材のコーナ部で湾曲または屈曲することにより該構築材のコーナ部に沿って当接させた状態で該構築材に位置決めすることができる。
【００２９】
請求項５に係る板材支持具は、請求項１乃至４のいずれかの効果に加え、第１及び第２支持部が板材を挟持した状態で、板材を架設方向にスライド移動自在に支持することができ、軽量間仕切壁に適用する場合のスタッドの位置調節に対応することができる。
【００３０】
請求項６に係る板材支持具は、請求項５の効果に加え、押圧片の当接部が板材の厚さに応じてその裏面に線状または面状に当接し、板材を第１支持部に向かって弾性的に押圧することにより、第１支持部と第２支持部との間で板材を弾性的に挟持した状態で、板材を架設方向にスライド移動自在に支持することができる。
【００３１】
請求項７に係る板材支持具は、請求項６の効果に加え、押圧片を上記構成としたため、板材を第１支持部と第２支持部との間から挿入した場合、挿入した板材の幅方向端面を押圧片の第２傾斜部に当接させて移動案内することができると共に、押圧片の当接部による板材の弾性的な当接支持をより確実に行うことができる。
【００３２】
請求項８に係る板材支持具は、請求項７の効果に加え、一対の押圧片を第２支持部の長さ方向に対称配置したため、板材を第１支持部と第２支持部との間に、それらの長さ方向一端または他端のいずれから挿入した場合でも、その板材の幅方向端面を一対の押圧片の一方または他方の第２傾斜部に必ず当接させて移動案内することができると共に、板材を幅方向の２つの位置で一対の押圧片の当接部によりそれぞれ当接支持することができ、板材の架設方向のスライド移動に一層柔軟に対応することができる。
【００３３】
請求項９に係る板材支持具は、請求項１乃至７のいずれかの効果に加え、第１及び第２支持部間に板材を挟持したときに、複数の押圧片により板材の幅方向の複数位置をそれぞれ弾性的に押圧して支持することができ、押圧片の当接部による板材の弾性的な当接支持をより確実に行うことができる。
【００３４】
請求項１０に係る板材支持具は、請求項１乃至７のいずれかの効果に加え、第１及び第２支持部間に板材を挟持したときに、複数の押圧片により板材の長さ方向の複数位置をそれぞれ弾性的に押圧して支持することができ、押圧片の当接部による板材の弾性的な当接支持をより確実に行うことができると共に、板材の架設方向のスライド移動に一層柔軟に対応することができる。
【００３５】
請求項１１に係る板材支持具は、請求項１乃至７のいずれかの効果に加え、第１及び第２支持部間に板材を挟持したときに、複数の押圧片により板材の長さ方向の複数位置及び幅方向の複数位置をそれぞれ弾性的に押圧して支持することができ、押圧片の当接部による板材の弾性的な当接支持をより確実に行うことができると共に、板材の架設方向のスライド移動に一層柔軟に対応することができる。
【００３６】
請求項１２に係る板材支持具は、請求項６乃至８のいずれかの効果に加え、押圧片の挿通孔にねじ釘等を挿通して板材に螺入することで、板材を完全に固定することができる。
【００３７】
請求項１３に係る板材支持具は、請求項１乃至１２のいずれかの効果に加え、当接片により第１及び第２支持部の長さ方向他端または一端で底部を形成することができ、板材を第１及び第２支持部の長さ方向一端または他端からそれらの間に挿入した際、当接片が、該板材の挿入側の端面に当接して該板材の挿入側の端面を支持して移動規制し、板材を所定位置に位置決めすることができると共に、板材の脱落を防止することができる。
【００３８】
請求項１４に係る板材支持具は、請求項１３の効果に加え、第１支持部の折曲部を第２支持部の挿着開口に挿着して掛止することにより当接片を簡単に構成することができる。
【００３９】
請求項１５に係る板材支持具は、請求項１乃至１４のいずれかの効果に加え、必要に応じて、構築材の一方または双方に固定することができ、構築材の一方で板材を片持ち状に支持したり、一対の構築材間に板材を架設して支持したりすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４０】
以下、本発明を実施するための最良の形態（以下、実施の形態という）を説明する。なお、各実施の形態を通じ、同一の部材、要素または部分には同一の符号を付して、その説明を省略する。
【００４１】
実施の形態１
図１は本発明の実施の形態１に係る板材支持具を一方の構築材（縦材）に使用する場合を背面から見て示す斜視図である。図２は本発明の実施の形態１に係る板材支持具を他方の構築材（縦材）に使用する場合を背面から見て示す斜視図である。図３は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の背面図である。図４は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の正面図である。図５は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の右側面図である。
【００４２】
実施の形態１に係る板材支持具は、建物の壁材（石膏ボード等）の裏側に設置される構築材（例えば、間柱、スタッド等の縦材）に固定され、前記壁材の裏側で補強板材を支持するものである。なお、補強板材は、例えば、構造用合板等を長方形板状乃至帯板状に切断したものである。図１〜図５に示すように、実施の形態１に係る板材支持具は、固定部１０及び一対の支持部２０，３０を備える。固定部１０は、構築材に固定可能な構成を有している。詳細には、固定部１０は、基部１１及び一対の取付部１２，１３からなるチャンネル板状をなす。具体的には、基部１１は、構築材の側面に当接配置される帯板状をなす。基部１１には、ねじ釘等を挿通自在な挿通孔１１ａが穿設されている。また、一対の取付部１２，１３は、それぞれ、基部１１の長さ方向両端（図５中の上下両端）からその幅方向一方（図５中の右方）に直交して突出する帯板状をなす。更に、各取付部１２，１３は、任意の長さ方向位置で湾曲または屈曲自在とされている。更にまた、取付部１２，１３は、その長さ方向に２つの長孔状の挿通孔１２ａ，１３ａを穿設している。なお、取付部１２，１３の幅方向両側縁には、その長さ方向に一定間隔で多数の小三角形状の切欠き１２ｂ，１３ｂが形成されている。両取付部１２，１３の切欠き１２ｂ，１３ｂは、それぞれ、同一長さ方向位置となるよう一定間隔で形成され、取付部１２，１３を切欠き１２ｂ，１３ｂの位置で容易に湾曲または屈曲等できるようになっている。また、取付部１２，１３は、基部１１の長さ方向両端との間を延び、基部１１の幅方向他側縁側の一部に進入する切欠き１２ｃ，１３ｃを形成し、切欠き１２ｃ、１３ｃ部分までの任意の位置で湾曲または屈曲自在となっている。そして、板材支持具は、固定部１０の基部１１を構築材の側面に当接させ、一対の取付部１２，１３の挿通孔１２ａ，１３ａに木ねじ、タッピンネジ、ドリルねじ等のねじ釘や釘を挿通して構築材の側面等に螺入等することにより、構築材に固定されるようになっている。
【００４３】
ここで、板材支持具は、固定部１０の基部１１を構築材の側面に当接配置して構築材に固定されるが、このとき、構築材が壁材の下地材として使用される間柱やスタッド等の縦材の場合、縦材の前面及び後面と直交する面である左側面または右側面の長さ方向に基部１１を当接配置し、取付部１２，１３を縦材にねじ止め等して固定される。また、構築材が天井材の下地材として使用される野縁等の横材の場合、板材支持具は、横材の下面及び上面と直交する面である左側面または右側面の長さ方向に基部１１を当接配置し、取付部１２，１３を横材にねじ止め等して固定される。なお、このとき、板材支持具は、取付部１２，１３を構築材としてのスタッドや野縁等のコーナ部またはその外形に沿って湾曲または屈曲することにより、該構築材のコーナ部または外形に沿って当接させた状態でその構築材に位置決めすることができ、その状態で取付部１２，１３を構築材の側面や上面等にねじ止めして固定することもできるようになっている。
【００４４】
一対の支持部２０，３０は、その間に補強板材を挿入して挟持し、該補強板材を所定位置に保持自在な構成を有している。詳細には、一対の支持部は、それらの間に挿入された補強板材の表面側に配置される第1支持部２０と、該補強板材の裏面側に配置される第２支持部３０とからなる。第１支持部２０は、基部１１の幅方向一側縁（図５中の左側縁）から直交して突出する略長方形板状をなしている。具体的には、第１支持部２０は、長方形板状の基部２１の長さ方向（図５中の上下方向）両側に、一対の折曲部２２，２３を一体形成し、更に、一対の折曲部２２，２３のそれぞれの先端（図５中の上端及び下端）に掛止片２４，２５を一体形成した略長方形平板状をなす。第１支持部２０の基部２１は、固定部１０の基部１１と略同一の長さ（正確には、基部１１の長さまたは両取付部１２，１３間の間隔より若干短い長さ）を有し、基部１１の一側縁の略全体に直交して一体形成されている。また、折曲部２２，２３は、基部２１より若干幅狭の長方形板状をなしている。より詳細には、折曲部２２，２３の一側縁（図５中の右側縁）は、基部２１の一側縁（図５中の右側縁）と一致して配置され、他側縁（図５中の）は左側縁、基部２１の他側縁（図５中の左側縁）より若干内側に配置されている。即ち、固定部１０の基部１１の一側縁の上端及び取付部１２，１３の基端縁と第１支持部２０の折曲部２２，２３の他側縁との間には、溝状の切欠き２２ａ、２３ａが形成されている。また、折曲部２２，２３は、その基端に沿って幅方向に延びる長孔２２ｂ，２３ｂを穿設し、長孔２２ｂ，２３ｂを介して、その基端で容易に折り曲げることができるようになっている。更に、一対の掛止片２４，２５は、それぞれ、折曲部２２，２３の先端縁に一体形成された略Ｔ字板状をなす。なお、掛止片２４，２５は、折曲部２２，２３の他側縁寄りに形成されている。
【００４５】
第２支持部３０は、長方形板状の基部３１と、基部３１の中央に一体形成した一対の押圧片３２，３３とを有している。また、第２支持部３０の基部３１は、固定部１０の基部１１と同一の長さを有し、基部１１の他側縁（図５中の右側縁）の全体に直交して一体形成されている。そして、板材支持具は、第２支持部３０の押圧片３２，３３を、第１及び第２支持部２０，３０間に挿入された補強板材の厚さに応じて、第１支持部２０から離間する方向に後退すべく弾性変形させ、押圧片３２，３３により該板材の裏面を押圧して該補強板材の表面を第１支持部２０に当接させることで、該補強板板材を第１支持部２０及び第２支持部３０間に挟持可能となっている。ここで、第１支持部２０及び第２支持部３０は、補強板材の端部が構築材から離間した状態においても該補強板材を支持可能とすべく、（固定部１０を構築材に固定した場合の）補強板材の離間方向へと固定部１０から延出されている。具体的には、第１支持部２０及び第２支持部３０は、それぞれ、固定部１０を構築材に取付けたときに該構築材の側面と直交する方向へと、（壁材または天井材と平行に）固定部１０から延出するよう固定部１０に一体形成された平板状をなす。即ち、第１支持部２０は、上記のように、固定部１０の基部１１の幅方向一側縁から所定幅となるよう延出された長方形板状の基部２１を有する。また、第２支持部３０は、上記のように、固定部１０の基部１１の幅方向他側縁から前記第１支持部２０の基部２１と同一幅となるよう延出された略長方形板状の基部３１を有する。このように、第１支持部２０及び第２支持部３０は、それぞれ、固定部１０の基部１１の幅方向両端から直交して延出するよう固定部１０の基部１１に一体形成された平板状（略長方形板状）をなし、基部１１から離間する方向（補強板材の離間方向）へと平行に延出されている。一方、第２支持部３０は、補強板材の端部が固定部１０から離間した状態においても該補強板材の裏面を押圧片３２，３３により（第１支持部２０に向かって）弾性的に押圧可能である。即ち、押圧片３２，３３は、第２支持部３０の幅方向中央に設けられ、前記補強板材の離間方向において基部１１から離間した位置に配置されると共に、補強板材の離間方向に所定の幅を有している。これにより、補強板材の長さ方向端面が構築材に固定した固定部１０の基部１１から離間した場合でも、第２支持部３０は、押圧片３２，３３の配置範囲までは、押圧片３２，３３により補強板材の裏面に当接支持して、補強板材を第１支持部２０に向かって弾性的に押圧することができる。
【００４６】
第１支持部２０及び第２支持部３０は、補強板材を挟持した状態で、補強板材を架設方向（補強板材の長さ方向）にスライド移動自在に支持する。詳細には、押圧片３２，３３は、基端を第２支持部３０の基部３１に一体的に接合されると共に、他端を自由端とした湾曲または屈曲板状をなし、略全体が第１支持部２０側に配置されている。より詳細には、押圧片３２，３３は、第１傾斜部３２ａ，３３ａ、当接部３２ｂ、３３ｂ及び第２傾斜部３２ｃ，３３ｃからなる断面略台形状の屈曲板状に形成されている。第１傾斜部３２ａ，３３ａは、第２支持部３０の基部３１に基端を接合されて基部３１の中央から第１支持部２０へと傾斜して延設されている。また、当接部３２ｂ、３３ｂは、第１支持部２０と略平行となるよう第１傾斜部３２ａ，３３ａの先端に延設されている。更に、第２傾斜部３２ｃ，３３ｃは、当接部３２ｂ，３３ｂの先端から再び第２支持部３０の基部３１へと傾斜して延設されると共に、その先端は自由端とされている。なお、押圧片３２，３３は、例えば、第２支持部３０の基部３１の対応する部分に、押圧片３２，３３の外形に対応するチャンネル状（コ字状）の切り込み３２ｘ、３３ｘを入れ、その切り込み３２ｘ，３３ｘの内側部分を前記台形板状となるよう屈曲することにより形成される。
【００４７】
これにより、押圧片３２，３３は、弾性変形自在であり、その当接部３２ｂ，３３ｂが、補強板材の厚さに応じて補強板材の裏面に線状または面状に当接するようになっている。そして、第２支持部３０は、押圧片３２，３３により補強板材を第１支持部２０に向かって弾性的に押圧することにより、第１支持部２０との間で補強板材を挟持した状態で、補強板材を架設方向にスライド移動自在に支持するようになっている。即ち、第２支持部３０が、押圧片３２，３３の当接部３２ｂ，３３ｂを、補強板材の厚さに応じてその裏面に線状または面状に当接させた状態で、押圧片３２，３３により補強板材を第１支持部２０に向かって弾性的に押圧して第１支持部２０との間で挟持するため、補強板材を架設方向にスライド移動自在に支持できる。
【００４８】
押圧片３２，３３は、第２支持部３０の長さ方向（補強板材支持時における補強板材の幅方向）に沿って対をなすよう直線状（直列）に設けられている。また、一対の押圧片３２，３３の基端は、第２支持部３０の長さ方向中央で対向配置されている。そして、一対の押圧片３２，３３は、第２支持部３０の長さ方向に対称配置されて互いに離間する方向に延びている。これにより、第２支持部３０の長さ方向一端または他端から挿入した補強板材の幅方向端面が、一対の押圧片３２，３３の一方または他方の第２傾斜部３２ｃ，３３ｃに当接して移動案内され、押圧片３２，３３が弾性変形して、その当接部３２ｂ、３３ｂが補強板材の裏面に弾性的に当接する。そして、補強板材は、その幅方向の２つの位置で一対の押圧片３２，３３の当接部３２ｂ，３３ｂによりそれぞれ当接支持され、第１支持部２０に向かって弾性的に押圧されて、第１支持部２０と第２支持部３０との間で挟持されるようになっている。即ち、第２支持部３０の押圧片３２，３３は、基部３１の長さ方向の一側及び他側（図１中上側及び下側）に、それぞれ、対称形状となるよう一体形成され、第１支持部２０及び第２支持部３０間に補強板材を挟持したときに、補強板材の幅方向の複数位置（２つの離間位置）を弾性的に押圧して支持するようになっている。なお、このとき、図５に示すように、押圧片３２，３３の第２傾斜部３２ｃ，３３ｃの先端は、第２支持部３０の切り込み３２ｘ，３３ｘ内に没入し、第２支持部３０の裏面から若干突出して延設されている。これにより、第２支持部３０の長さ方向一端または他端から挿入した補強板材の幅方向端面が、押圧片３２，３３の第２傾斜部３２ｃ，３３ｃに表面に乗り上げることなくその先端に当接して、押圧片３２，３３の第２傾斜部３２ｃ，３３ｃによる補強板材の移動案内が妨げられるようなことはなく、補強板材が押圧片３２，３３の第２傾斜部３２ｃ，３３ｃにより確実かつ円滑に移動案内されるようになっている。
【００４９】
図３に示すように、押圧片３２，３３の当接部３２ｂ，３３ｂには、挿通孔３２ｄ，３３ｄが穿設され、木ねじ、タッピンねじ等のねじ釘や釘等の軸部を挿通自在となっている。そして、第１支持部２０と第２支持部３０の押圧片３２，３３との間で補強板材を挟持した状態で、押圧片３２，３３の当接部３２ｂ，３３ｂの挿通孔３２ｄ，３３ｄにねじ釘等の軸部を挿通し、補強板材の裏面にねじ込み等することにより、押圧片３２，３３の押圧支持力のみではなく、ねじ釘等による締結力により、補強板材を板材支持具に対して完全に固定することができるようになっている。また、第２支持部３０の一対の切り込み３２ｘ、３３ｘの先端（押圧片３２，３３の基端と反対側の端）には、それぞれ、第１支持部２０の掛止片２４，２５に対応する形状をなし、掛止片２４，２５を挿入して掛止自在な挿着開口３４，３５が形成されている。そして、第１支持部２０の折曲部２２，２３を基端（長孔２２ｂ，２３ｂ部分）で折り曲げて、その先端の掛止片２４，２５を第２支持部３０の挿着開口３４，３５に挿着して掛止することにより、折曲部２２，２３を第２支持部３０の長さ方向先端部に直交状態で固定し、第１支持部２０と第２支持部３０の一端または他端間に底部状の当接片を形成自在となっている。即ち、実施の形態１に係る板材支持具は、第１支持部２０の折曲部２２，２３を基端で第２支持部３０へと折り曲げ、第２支持部３０の挿着開口３４，３５に第１支持部２０の掛止片２４，２５を挿着掛止した状態で、第１支持部２０の折曲部２２，２３が当接片を構成するようになっている。そして、かかる当接片が、補強板材を第１支持部２０及び第２支持部３０により支持させるべく、第１支持部２０及び第２支持部３０の長さ方向一端からそれらの間に挿入した際、該補強板材の挿入側の端面に当接して該補強板材の挿入側の端面を支持して移動規制するようになっている。なお、第１支持部２０の折曲部２２，２３の基端の長孔２２ｂ，２３ｂは、第２支持部３０の切り込み３２ｘ，３３ｘの挿着開口３４，３５と同一長さ方向位置に配置されて挿着開口３４，３５と対向し、また、折曲部２２，２３の長さ（掛止片２４，２５の基端と長孔２２ｂ，２３ｂとの間の距離）は、第１支持部２０及び第２支持部３０間の間隔と同一となっている。これにより、第１支持部２０の折曲部２２，２３を折り曲げて掛止片２４，２５を第２支持部３０の挿着開口３４，３５に挿着することで、折曲部２２，２３が第１支持部２０及び第２支持部３０間を直交状態で延び、底部としての当接片を構成する。
【００５０】
実施の形態１に係る板材支持具は、適宜間隔で配置された一対の構築材間に補強板材を架設すべく、固定部１０を介して一対の構築材の一方または双方に固定自在となっている。即ち、上記のように、板材支持具は、固定部１０の基部１１を構築材の側面に当接配置し、取付部１２，１３を構築材にねじ止め等して固定され、通常は、隣接する一対の構築材の双方に、互いに対向する方向へと固定される。そして、補強板材が、その長さ方向両端部を、それぞれ、それら一対の板材支持具の第１支持部２０及び第２支持部３０間に挿入して弾性的に挟持される。一方、場合によっては、隣接する一対の構築材の一方にのみ板材支持具を固定部１０により固定してもよい。この場合、補強板材は、その長さ方向一端部を、該板材支持具の第１支持部２０及び第２支持部３０間に挿入して弾性的に挟持され、板材支持具が補強板材をいわゆる片持ち支持した状態となる。ここで、一つの板材支持具により補強板材の一端部を片持ち支持する場合、板材支持具の第２支持部３０の押圧片３２，３３の弾性押圧力を大きくすることが好ましく、また、取付部１２，１３のネジ止め等による固定部１０の固定力も大きくすることが好ましい。
【００５１】
次に、実施の形態１に係る板材支持具の使用方法、作用及び効果について説明する。図６は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の折曲部の使用方法を示す斜視図である。図７は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の構築材（縦材）への固定方法を示す斜視図である。図８は本発明の実施の形態１に係る板材支持具を構築材（縦材）に固定した後、その板材支持具の第１及び第２支持部間へ補強板材を挿入する直前の状態を示す斜視図である。図９は本発明の実施の形態１に係る板材支持具を構築材（縦材）に固定した後、その板材支持具の第１及び第２支持部間へ補強板材を挿入して挟持した状態を示す斜視図である。図１０は本発明の実施の形態１に係る板材支持具を左右一対の構築材（縦材）にそれぞれ固定し、それら左右一対の板材支持具間に補強板材を架設した状態を示す斜視図である。図１１は本発明の実施の形態１に係る板材支持具により架設した補強板材に設置物としてのトイレットペーパホルダをネジ止めして取付けた状態を示す斜視図である。
【００５２】
図６〜図１０は、実施の形態１に係る板材支持具を壁裏の間柱等の一対の縦材の各々に沿って上下方向に配置固定し、それら一対の板材支持具間に補強板材を架設する場合を示す。この場合、まず、図６に示すように、左右一対の板材支持具の第１支持部２０の下側となる折曲部２３をそれぞれペンチ等の工具で挟み、図６中の実線で示す原位置から図６中の二点鎖線で示す折曲位置へと、第２支持部３０に向かって直角に折り曲げ、その下端の掛止片２５を第２支持部３０の挿着開口３５に挿着して掛止する。なお、第１支持部２０の折曲部２２，２３は、第２支持部３０側に折り曲げられるが、このとき、切欠き２２ａ，２３ａにより、固定部１０の基部１１または取付部１２，１３と干渉して作業の支障となることはない。このとき、係止片２５を第２支持部３０の挿着開口３５に一旦挿着し、若干第１支持部２０側へと戻すようにすると、掛止片２５が第２支持部３０の挿着開口３５完全に掛止されてロックされる。すると、図７に示すように、板材支持具の第１支持部２０及び第２支持部３０間の下端に、折曲部２３が配置固定され、底部としての当接片となる。次に、図７に示すように、左右一対の板材支持具の固定部１０の基部１１を、それぞれ、対応する縦材Ｖとしての間柱等の側面に沿って上下方向に配置すると共に、その幅方向一側縁を縦材Ｖの前面と側面とのコーナに合致して配置し、第１支持部２０の前面が縦材Ｖの前面と面一となるようにする。このとき、板材支持具は長さ方向中央の両側（上下）で対称形状となっているため、同一構成のものを上下で逆にすれば、左右一対の縦材Ｖに固定したときに対称の構成となるため、左右一対の縦材Ｖ用に別個の構成の板材支持具を用意する必要はない。また、一対の押圧片３２，３３が対称形状となるよう設けられているため、第１及び第２支持部２０，３０の長さ方向両端のいずれの側から補強板材Ｂを挿入した場合でも、押圧片３２，３３の第２傾斜部３２ｃ，３３ｃにより補強板材Ｂを移動案内して、第１及び第２支持部２０，３０間に円滑に挿入することができる。この状態で、各板材支持具の上下一対の取付部１２，１３の挿通孔１２ａ，１３ａに、それぞれ、タッピンねじ等を挿通して縦材Ｖの側面に捩じ込むことで、各板材支持具を固定部１０の上下で対応する縦材Ｖの側面に固定することができる。このとき、板材支持具の固定部１０の取付部１２，１３の先端が縦材Ｖの後面から突出する場合、例えば図８に示すように、その突出部分を縦材Ｖの側面から離間する方向に折り曲げ、縦材Ｖの後面から突出しないようにする。
【００５３】
次に、図８〜図１０に示すように、左右一対の板材支持具間に補強板材Ｂを架設する。具体的には、まず、補強板材Ｂを、左右一対の縦材Ｖの対向側面間の幅乃至取付幅（正確には、左右一対の板材支持具の固定部１０の基部１１間の間隔）より所定長短い長さとなるよう切断する。このとき、補強板材Ｂは、通常の板材同様、切断端面Ｂ１が補強板材Ｂの長さ方向と直交して（幅方向に）延びるよう切断する。即ち、例えば、一対の縦材Ｖ間の間隔（取付幅）が４５０ｍｍ（一般的な間柱間の間隔）の場合、補強板材Ｂの長さは約４３０ｍｍとし、縦材Ｖに固定した一対の板材支持具の第１支持部２０及び第２支持部３０間に補強板材Ｂを挿入したときに、補強板材Ｂの長さ方向両端面Ｂ１と板材支持具の固定部１０の基部１１との間に、それぞれ、約１０ｍｍ程度の隙間が形成されるようにする。なお、補強板材Ｂの端面Ｂ１と板材支持具の固定部１０の基部１１との間の隙間の寸法は、板材支持具の固定部１０の基部１１と第２支持部３０の押圧片３２，３３との間の間隔以下となるようにし、押圧片３２，３３の当接部３２ｂ，３３ｂの全体により補強板材Ｂを当接支持できるようにすることが好ましい。或いは、補強板材Ｂは、長さ方向両端の切断端面Ｂ２が補強板材Ｂの長さ方向と傾斜して延びるよう、図８中に一点鎖線で示す部分（直角三角形板状の切断部）を切断除去することもできる。この場合も、押圧片３２，３３の当接部３２ｂ，３３ｂの全体により補強板材Ｂを当接支持できるよう、補強板材Ｂの切断端面の切断部を設定することが好ましい。いずれの場合も、補強板材Ｂの長さ方向端面Ｂ１，Ｂ２と板材支持具の基部１１との間に隙間が形成され、補強板材Ｂを板材支持具の第１支持部２０と第２支持部３０との間に挿入しやすくなる。即ち、補強板材Ｂを取付幅乃至左右一対の板材支持具の固定部１０の基部１１間の間隔と略同一の長さとなるよう正確に切断する必要がなく、取付幅より短いおおよその長さに切断しても、一対の板材支持具間に確実に支持して架設することができる。
【００５４】
更に、軽量間仕切壁の場合のように、補強板材Ｂの設置後に縦材Ｖを左右方向にスライド移動する必要がある場合、補強板材Ｂと板材支持具の固定部１０の基部１１との間に隙間があるため、補強板材Ｂが縦材Ｖの移動に追随して架設方向のいずれの方向にもスライド可能となる。このように、補強板材Ｂの端部（長さ方向端面）が縦材Ｖ乃至板材支持具の固定部１０の基部１１から離間した状態においても、板材支持具の第１及び第２支持部２０，３０が固定部１０の基部１１から補強板材Ｂの離間方向へと延出され、第２支持部３０が補強板材Ｂの裏面を押圧片３２，３３により第１支持部２０へと弾性的に押圧可能であるため、第１及び第２支持部２０，３０間に補強板材Ｂを支持可能となる。
【００５５】
ここで、板材支持具により支持する補強板材Ｂの厚みは、図８中に実線で示すように、板材支持具の第１支持部２０と押圧片３２，３３の当接部３２ｂ，３３ｂとの間の間隔（例えば、約１０ｍｍ）より若干大きい厚み（例えば、約１２ｍｍ）のものから、図８中に二点鎖線で示すように、板材支持具の第１支持部２０と第２支持部３０との間の間隔（例えば、約２４ｍｍ）より若干小さい厚み（例えば、約２０ｍｍ）のものまで、各種の厚みのものを使用することができる。そして、図９及び図１０に示すように、補強板材Ｂは、その長さ方向両端部を、それぞれ、左右一対の板材支持具の第１支持部２０及び第２支持部３０間に上方から差し込んで挿入される。このとき、板材支持具の下端に前記折曲部２３による当接片が形成されているため、板材支持具の第１及び第２支持部２０，３０間に挿入した補強板材Ｂの挿入側の端面（下端面）が、底部としての折曲部２３に当接して支持され、更なる下方への移動を規制される。よって、補強板材Ｂが板材支持具から下方に抜け出て脱落することはなく、補強板材Ｂを板材支持具内の所定位置（折曲部２３に当接する位置）に簡単に位置決めして保持することができる。このように、板材支持具は、異なる厚みの補強板材Ｂを挟持可能であり、補強板材Ｂの厚みが部分的にばらつく場合でも、押圧片３２，３３の弾性変形によりそのばらつきを吸収し、補強板材Ｂを確実にしじすることができる。
【００５６】
また、このとき、第１支持部２０の裏面（後面）と第２支持部３０の押圧片３２，３３の当接部３２ｂ，３３ｂの表面（前面）との間で、補強板材Ｂが弾性的に挟持される。即ち、押圧片３２，３３の当接部３２ｂ，３３ｂが、補強板材Ｂの裏面に弾性的に当接し、第２支持部３０が、押圧片３２，３３により補強板材Ｂを第１支持部２０に向かって押圧することで、補強板材Ｂを第１支持部２０との間で弾性的に挟持する。なお、補強板材Ｂの厚みが大きい場合、図１１に示すように、押圧片３２，３３全体が、その基端で大きく弾性変形して第２支持部３０側へと撓み、押圧片３２,３３の第２傾斜部３２ｃ，３３ｃの大部分が基部３１の切り込み３２ｘ，３３ｘ内へと進入して、押圧片３２,３３全体の撓みを許容する。この状態で、補強板材Ｂは、板材支持具の第１及び第２支持部２０，３０間に弾性的に挟持され、左右方向（架設方向）へのスライド移動自在となっている。しかし、補強板材Ｂを板材支持具により完全に固定したい場合、板材支持具の押圧片３２，３３の挿通孔３２ｄ，３３ｄにビス等のねじ釘を挿通し、補強板材Ｂの裏面に螺入することで、補強板材をビス固定することができる。こうすると、補強板材Ｂの左右方向への位置ずれ等を完全に防止することができる。
【００５７】
ここで、軽量間仕切壁のように、縦材Ｖとしてのスタッドを上下一対のランナに沿って移動することにより位置調整して正確なピッチの配置間隔とする場合、スタッドに板材支持具を固定し、その板材支持具により補強板材Ｂを支持した後で、スタッドをハンマ等により叩いて左右方向（ランナの長さ方向）に所定量ずつ１回または複数回ずらすことになる。このとき、スタッドに固定した板材支持具も左右方向に同量ずつ移動する。よって、実施の形態１では、板材支持具の第１及び第２支持部２０，３０が、補強板材Ｂを挟持した状態で、補強板材Ｂを架設方向（左右方向）にスライド移動自在に支持するようにした。即ち、第２支持部３０の押圧片３２，３３が、補強板材Ｂを第１支持部２０に向かって弾性的に押圧することにより、第１支持部２０との間で補強板材Ｂを挟持した状態で、補強板材Ｂを架設方向にスライド移動自在に支持する。これにより、板材支持具に取付けた補強板材Ｂも、スタッドの移動に伴い、板材支持具に対して同量ずつスライドして移動することができ、スタッドの移動の妨げとなったり、或いは、板材支持具から脱落したりするといった不具合を防止することができる。
【００５８】
上記のようにして、壁裏に補強板材Ｂを取付けた後、壁の下地材乃至構築材としての縦材Ｖに壁材としての石膏ボード等を釘打ち等して固定し、石膏ボード等の上から更にクロスを貼付したりして、内壁または間仕切壁を完成する。そして、必要に応じて、この内壁等に設置物を取付ける場合、例えば、図１１に示すように、トイレの内壁にトイレットペーパホルダＴを取付ける場合、トイレットペーパホルダＴの取付部Ｔ１の挿通孔にねじ釘Ｓの軸部を挿通し、壁材Ｗ及び補強板材Ｂへとねじ釘Ｓを螺入する。このとき、ねじ釘Ｓは、補強板材Ｂに強固に螺入されて、壁材Ｗ及び補強板材Ｂを一体化し、一体化された壁材Ｗ及び補強板材Ｂの強度で、設置物としてのトイレットペーパホルダＴを壁材Ｗの表面に固定する。このとき、補強板材Ｂは、ねじ釘Ｓにより壁材Ｗに対して強固に締結され、壁材Ｗと一体化する。よって、補強板材Ｂが板材支持具に対して強固に固定されず、多少緩んだ、或いは、ぐらついた状態で支持されている場合でも、補強板材が板材支持具に保持されている限り、設置物がねじ止め時に壁材Ｗの全面で補強板材Ｂを押圧して一体化し、補強板材Ｂを壁材Ｗの裏面に強固に保持する。よって、補強板材Ｂにより壁材Ｗの壁裏の強度を高め、設置物を強固に保持することができる。
【００５９】
また、このとき、実施の形態１では、第１支持部２０側から補強板材Ｂをねじ止めすることがないため、補強板材Ｂは、第１支持部２０の厚み分だけの隙間をおいて壁材の裏面と対向する。また、補強板材Ｂを板材支持具にねじ止めして強固に固定する場合でも、補強板材Ｂは、板材支持具の裏面側に配置される第２支持部３０側で、押圧片３２，３３の挿通孔３２ｄ，３３ｄを介してねじ止めされる。特に、このとき、第２支持部３０の押圧片３２，３３が補強板材Ｂを第１支持部２０へと押圧するため、補強板材Ｂは壁材Ｗに近接する方向に押圧されて壁材Ｗの裏面の最大直近位置（第１支持部２０の厚み分の隙間をおいた位置）へと自動的に押圧保持される。よって、補強板材Ｂと壁材Ｗとの間の隙間を実質的になくすことができ、設置物を壁材Ｗ及び補強板材に強固にねじ止めすることができる。
【００６０】
図１２は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の構築材（横材）への固定方法を示す斜視図である。図１２は、実施の形態１に係る板材支持具を二重天井等の天井裏の野縁等の横材に沿って左右方向に配置固定し、板材支持具に補強板材を架設する場合を示す。この場合、まず、板材支持具を壁裏の縦材Ｖに配置する場合と同様に、板材支持具の第１支持部２０の後側（補強板材Ｂの挿入方向の後側）となる折曲部２３を第２支持部３０に向かって直角に折り曲げ、その後端の掛止片２５を第２支持部３０の挿着開口３５に挿着して掛止し、底部としての当接片を形成する。次に、板材支持具の固定部１０の基部１１を横材Ｈとしての金属製の野縁等の側面に沿って左右方向に配置すると共に、その幅方向一側縁を横材Ｈの下面と側面とのコーナに合致して配置し、第１支持部２０の下面が横材Ｈの下面と面一となるようにする。なお、前後一対の横材Ｈ間に補強板材Ｂを架設する場合は、左右一対の横材Ｈのそれぞれに板材支持具を配置する。このとき、板材支持具は長さ方向中央の両側（左右）で対称形状となっているため、同一構成のものを左右で逆にすれば、前後一対の横材Ｈに固定したときに対称の構成となるため、前後一対の横材Ｈ用に別個の構成の板材支持具を用意する必要はない。この状態で、板材支持具の左右一対の取付部１２，１３の挿通孔１２ａ，１３ａに、それぞれ、ドリルねじ等を挿通して横材Ｈの側面に捩じ込むことで、板材支持具を固定部１０の左右で横材Ｈの側面に固定することができる。このとき、板材支持具の固定部１０の取付部１２，１３の先端が横材Ｈの上面から上方に突出する場合、例えば図１２に示すように、その突出部分を横材Ｈの側面から上面へとその外形に沿って折り曲げる。これにより、板材支持具を横材Ｈに対して所定上下位置に位置決めして仮固定することもできる。そして、上記縦材Ｖに固定した板材支持具に補強板材Ｂを架設する場合と同様にして、横材Ｈに固定した板材支持具に補強板材Ｂを架設する。
【００６１】
上記のように、板材支持具は、第１支持部２０及び第２支持部３０により補強板材Ｂの表面及び裏面を支持する。即ち、図８〜図１０に示すように、板材支持具を使用して壁材の裏側で補強板材Ｂを支持する場合、第２支持部３０の押圧片３２，３３が、第１及び第２支持部２０，３０間に挿入された補強板材Ｂの厚さに応じて、第１支持部２０から離間する方向（後方）に後退すべく弾性変形し、押圧片３２，３３により補強板材Ｂの裏面（後面）を押圧して補強板材Ｂの表面（前面）を第１支持部２０に当接させることで、補強板材Ｂを第１及び第２支持部２０，３０間に挟持する。一方、図１２に示すように、板材支持具を使用して天井材の裏側で補強板材Ｂを支持する場合は、第２支持部３０の押圧片３２，３３は、第１及び第２支持部２０，３０間に挿入された補強板材Ｂの厚さに応じて、第１支持部２０から離間する方向（上方）に後退すべく弾性変形し、押圧片３２，３３により補強板材Ｂの裏面（上面）を押圧して補強板材の表面（下面）を第１支持部２０に当接させることで、補強板材Ｂを第１及び第２支持部２０，３０間に挟持する。
【００６２】
また、押圧片３２，３３を介して第２支持部３０により補強板材Ｂの裏面側を支持するため、押圧片３２，３３及び第２支持部３０の両者による支持強度となり、その支持強度が大きく、補強板材Ｂの裏面側方向へと力が加わった場合でも、押圧片３２，３３がより大きな角度へ（塑性変形して）開く可能性が小さく、補強板材Ｂ裏面との間に隙間ができて、補強板材Ｂが脱落するような事態を確実に防止することができる。また、補強板材Ｂの表面側を支持する第１支持部２０と対向する第２支持部３０に押圧片を設けるため、押圧片を実施の形態１のような屈曲板状ではなく特許文献１と同様の単なる平板状として設けた場合でも、押圧片に対して補強板材Ｂの裏面側へ向かう方向の力が加わった場合、押圧片は、第２支持部３０に対して屈曲角度（起し角度）を減少する方向に変形する。即ち、押圧片は、弾性復帰力が大きくなる方向に弾性変形する。よって、押圧片による補強板材Ｂの弾性押圧力は増加し、押圧片による補強板材Ｂの支持力が増加するため、補強板材Ｂを確実に支持して、補強板材Ｂの脱落を確実に防止することができる。特に、板厚の大きな補強板材Ｂを支持する場合、上記のように、板厚に応じて押圧片は、第２支持部３０に対して角度を減少する方向に弾性変形して撓むため、弾性押圧力が減少することがなく、逆に、大きくなることが期待でき、押圧片による補強板材Ｂの裏面の押圧支持を確実に行える。
【００６３】
実施の形態２
図１３は本発明の実施の形態２に係る板材支持具を一方の構築材（縦材）に使用する場合を背面から見て示す斜視図である。図１４は本発明の実施の形態２に係る板材支持具を軽量間仕切壁内の左右一対のスタッド（縦材）にそれぞれ固定し、それら左右一対の板材支持具間に補強板材を固定する場合を示す斜視図である。
【００６４】
実施の形態２に係る板材支持具は、実施の形態１に係る板材支持具の第２支持部の押圧片を幅方向に２対設けたものである。詳細には、実施の形態１に係る板材支持具では、押圧片３２，３３は、第２支持部３０の長さ方向に一対形成されると共に幅方向には１つのみ形成され、第１及び第２支持部２０，３０間に補強板材Ｂを挟持したときに、補強板材Ｂの幅方向の２つの位置を弾性的に押圧して支持するのに対し、実施の形態２に係る板材支持具では、押圧片１３２，１３３は、第２支持部１３０の長さ方向に一対形成されると共に幅方向にも一対形成される。即ち、実施の形態２では、幅方向に合計２対（上下左右の４個）の押圧片１３２，１３３が第２支持部１３０に設けられる。そして、第１及び第２支持部１２０，１３０間に補強板材を挟持したときに、２対の押圧片１３２，１３３が、補強板材の長さ方向及び幅方向の各２つの位置（合計４つの位置）を弾性的に押圧して支持する。左右２対の押圧片１３２，１３３の各対の押圧片１３２，１３３は、実施の形態１の押圧片３２，３３と同様の構成であり、第２支持部１３０の基部３１の対応する部分に、押圧片１３２，１３３の外形に対応するチャンネル状（コ字状）の切り込み１３２ｘ、１３３ｘを入れ、その切り込み１３２ｘ，１３３ｘの内側部分を前記台形板状となるよう屈曲することにより形成され、実施の形態１の押圧片３２，３３と同様の作用及び効果を発揮する。
【００６５】
実施の形態２に係る板材支持具は、押圧片１３２，１３３を第２支持部１３０の幅方向にも一対設けるため、第１支持部１２０及び第２支持部１３０を実施の形態１の第１支持部２０及び第２支持部３０より幅広の略長方形板状としている。また、第１支持部１２０の掛止片２４，２５を挿着掛止する挿着開口１３４，１４５は、実施の形態１の挿着会億３４，３５とは異なり、押圧片１３２，１３３用の切り込み１３２ｘ，１３３ｘの先端に形成されず、それぞれ、切り込み１３２ｘ、１３３ｘと第２支持部１３０の長さ方向両端との間に形成されて第２支持部１３０の幅方向に延びている。なお、第２支持部１３０の挿着開口１３４，１３５は、第１支持部１２０の掛止片２４，２５の形状（略Ｔ字状）に対応する略逆Ｔ字状となっている。また、実施の形態１及び２に係る板材支持具は、例えば、１枚の金属板（例えば、溶融亜鉛めっき鋼板）を上記形状となるよう成形して形成することができる。なお、実施の形態２において、上記以外の構成は、実施の形態１と同様である。
【００６６】
実施の形態２に係る板材支持具は、実施の形態１に係る板材支持具と同様にして使用することができ、同様の作用及び効果を発揮する。また、実施の形態２に係る板材支持具は、図１４に示すように、軽量間仕切壁の壁裏で補強板材Ｂを支持する場合にも使用され、実施の形態１で述べたような作用及び効果を発揮する。即ち、縦材としてのスタッドＶを上下一対のランナＲに沿って移動することにより位置調整して正確なピッチの配置間隔とする場合、スタッドＶに板材支持具を固定し、その板材支持具により補強板材Ｂを支持した後で、スタッドＶをハンマ等により叩いて左右方向（ランナＲの長さ方向）に所定量ずつ１回または複数回ずらすことになり、スタッドＶに固定した板材支持具も左右方向に同量ずつ移動する。このとき、実施の形態２では、板材支持具の第１及び第２支持部１２０，１３０が、補強板材Ｂを挟持した状態で、第２支持部３０の押圧片３２，３３が、補強板材Ｂを第１支持部２０に向かって弾性的に押圧し、補強板材Ｂを架設方向（左右方向）にスライド移動自在に支持する。これにより、板材支持具に取付けた補強板材Ｂも、スタッドＶの移動に伴い、板材支持具に対して同量ずつスライドして移動することができ、スタッドＶの移動の妨げとなったり、或いは、板材支持具から脱落したりするといった不具合を防止することができる。
【００６７】
ところで、上記各実施の形態に係る板材支持具の押圧片は、長さ方向中央部に当接部を設けた台形板状としたが、本発明に係る板材支持具の押圧片は、長さ方向の中央部以外の一部（例えば、先端部）に当接部を設けた屈曲板状としたり、その他の構成としたりすることもできる。また、上記各実施の形態に係る板材支持具は、長さ方向中央の両側で略対称形状となるよう、固定部１０、第１支持部２０，１２０及び第２支持部３０，１３０を一体形成し、本発明は、同一構成の板材支持具を左右一対の構築材に対して左右対称となるよう固定しているが、板材支持具を長さ方向に非対称形状とし、左右一対の構築材に別個の構成の一対の板材支持具を用意して左右対称となるよう固定してもよい。更に、上記各実施の形態に係る板材支持具の一対の押圧片は、長さ方向に対称配置となるよう互いに離間する方向に延設されているが、本発明に係る板材支持具の一対の押圧片は、同一方向に延設してもよい。例えば、図１の構成において、下側の押圧片３３を上側の押圧片３２と同様に構成し、上下一対の押圧片３２が共に上方に延びるようにしてもよい。また、押圧片は、上記各実施の形態のように、第２支持部３０，１３０の長さ方向に延びる板状とする以外に、第２支持部３０，１３０の幅方向に延びる板状、或いは、それ以外の方向（極端な場合、傾斜方向）に延びる板状としてもよい。更に、単一の押圧片に複数の当接部を設けてもよい。
【００６８】
また、上記各実施の形態では、第１支持部２０，１２０の長さ方向の両端部にそれぞれ折曲部２２，２３及び掛止片２４，２５を形成し、第２支持部３０，１３０の対応する箇所にそれぞれ挿着開口３４，３５，１３４，１３５を形成したが、第１支持部２０，１２０の一端部のみに、第２支持部３０，１３０に向かって折曲自在な折曲部２２または折曲部２３を設けると共に、第２支持部３０，１３０の対応する一端部に、第１支持部２０，１２０から折り曲げられた折曲部２２または折曲部２３の先端の掛止片２４または掛止片２５を挿着して掛止自在な挿着開口３４，１３４または挿着開口３５，１３５を設けてもよい。この場合でも、板材支持具の底部となる側で、第１支持部２０，１２０の折曲部２２または折曲部２３の先端の掛止片２４または掛止片２５を第２支持部３０，１３０の挿着開口３４，１３４または挿着開口３５，１３５に挿着して掛止することにより、底部となる当接片を構成することができる。また、実施の形態１では、挿着開口３４，３５は第２支持部３０の切り込み３２ｘ，３３ｘに一体形成し、実施の形態２では、挿着開口１３４，１３５は、第２支持部１３０の切り込み１３２ｘ，１３３ｘの外側に形成したが、実施の形態１において挿着開口を第２支持部の切り込みの外側に別個に形成したり、実施の形態２において挿着開口を切り抜き内に一体形成したりしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６９】
【図１】図１は本発明の実施の形態１に係る板材支持具を一方の構築材（縦材）に使用する場合を背面から見て示す斜視図である。
【図２】図２は本発明の実施の形態１に係る板材支持具を他方の構築材（縦材）に使用する場合を背面から見て示す斜視図である。
【図３】図３は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の背面図である。
【図４】図4は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の正面図である。
【図５】図５は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の右側面図である。
【図６】図６は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の折曲部の使用方法を示す斜視図である。
【図７】図７は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の構築材（縦材）への固定方法を示す斜視図である。
【図８】図８は本発明の実施の形態１に係る板材支持具を構築材（縦材）に固定した後、その板材支持具の第１及び第２支持部間へ補強板材を挿入する直前の状態を示す斜視図である。
【図９】図９は本発明の実施の形態１に係る板材支持具を構築材（縦材）に固定した後、その板材支持具の第１及び第２支持部間へ補強板材を挿入して挟持した状態を示す斜視図である。
【図１０】図１０は本発明の実施の形態１に係る板材支持具を左右一対の構築材（縦材）にそれぞれ固定し、それら左右一対の板材支持具間に補強板材を架設した状態を示す斜視図である。
【図１１】図１１は本発明の実施の形態１に係る板材支持具により架設した補強板材に設置物としてのトイレットペーパホルダをネジ止めして取付けた状態を示す斜視図である。
【図１２】図１２は本発明の実施の形態１に係る板材支持具の構築材（横材）への固定方法を示す斜視図である。
【図１３】図１３は本発明の実施の形態２に係る板材支持具を一方の構築材（縦材）に使用する場合を背面から見て示す斜視図である。
【図１４】図１４は本発明の実施の形態２に係る板材支持具を軽量間仕切壁内の左右一対のスタッド（縦材）にそれぞれ固定し、それら左右一対の板材支持具間に補強板材を固定する場合を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００７０】
１０：固定部、１１：基部、１２，１３：取付部
２０：第１支持部、２２，２３：折曲部（当接片）
３０：第２支持部、３２，３３：押圧片、３２ａ，３３ａ：第１傾斜部
３２ｂ，３３ｂ：当接部、３２ｃ，３３ｃ：第２傾斜部、３２ｄ，３３ｄ：挿通孔
３４，３５：挿着開口
１２０：第１支持部、１３０：第２支持部、１３２，１３３：押圧片
１３４，１３５：挿着開口
Ｂ：補強板材（板材）、Ｖ：縦材、スタッド（構築材）、Ｈ：横材（構築材）
Ｗ：壁材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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