(57)【要約】【課題】ユーザデータをジャーナルとして記録するジャーナルシステムの高信頼性を維持しながらその効率を向上させることを実現した計算機システムを提供する。【解決手段】ホスト計算機１のジャーナルファイルシステム１２は、ディスク装置２のデータを更新する際、前処理として、メタデータおよびユーザデータを含むジャーナルを当該ディスク装置２に記録する。一方、このジャーナルを受け取ったディスク装置２のディスク制御部２１は、これを不揮発性の記憶媒体２２に格納しておく。また、ジャーナルファイルシステム１２は、これまでジャーナルを書き込んだデータ更新を確定させるチェックポイント処理を行う際、データの再送を行うことなく、その旨の指示のみをディスク装置２に送信する。そして、この指示を受けたディスク制御部２１は、不揮発性の記憶媒体２２に格納しておいたジャーナルに基づき、ディスク２３の更新を実行する。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
ディスク装置と、前記ディスク装置上のデータを更新する際、データの一貫性を保障するための当該更新データを含むジャーナルを前処理として当該ディスク装置に記録するジャーナルファイルシステムを有するホスト計算機とからなる計算機システムにおいて、
前記ディスク装置は、
前記ジャーナルを恒久的に保持可能な記憶部と、
前記ホスト計算機から送信されたジャーナルを前記記憶部に格納する手段と、
前記ホスト計算機からの指示に基づき、前記記憶部に格納したジャーナルに対応するデータ更新を実行する手段と
を具備し、
前記ホスト計算機のジャーナルファイルシステムは、
前記ディスク装置上のデータの更新時毎に、そのデータ更新に対応するジャーナルの書き込みを当該ディスク装置に対して実行する手段と、
所定のタイミング毎に、前記書き込み済みのジャーナルに対応するデータ更新を実行させるための指示を当該ディスク装置に通知する手段と
を具備することを特徴とする計算機システム。
【請求項２】
ディスク装置と、前記ディスク装置上のデータを更新する際、データの一貫性を保障するための当該更新データを含むジャーナルを前処理として当該ディスク装置に記録するジャーナルファイルシステムを有するホスト計算機とからなる計算機システムにおいて、
前記ディスク装置は、
ディスクの論理アドレスと物理アドレスとの対応を格納する変換マップと、
前記ホスト計算機から送信されたジャーナルを、当該ジャーナルに対応するデータ更新が実行されるディスク上の空き領域に格納する手段と、
前記ホスト計算機からの指示に基づき、前記空き領域に格納したジャーナルに含まれる更新データを実際の更新データとすべく前記変換マップを操作する手段と
を具備し、
前記ホスト計算機のジャーナルファイルシステムは、
前記ディスク装置上のデータの更新時毎に、そのデータ更新に対応するジャーナルの書き込みを当該ディスク装置に対して実行する手段と、
所定のタイミング毎に、前記書き込み済みのジャーナルに対応するデータ更新を実行させるための指示を当該ディスク装置に通知する手段と
を具備することを特徴とする計算機システム。
【請求項３】
データの一貫性を保障するためにデータ更新時に前処理として記録される当該更新データを含むジャーナルを恒久的に保持可能な記憶部と、
ホスト計算機から送信されたジャーナルを前記記憶部に格納する手段と、
前記ホスト計算機からの指示に基づき、前記記憶部に格納したジャーナルに対応するデータ更新を実行する手段と
を具備することを特徴とするディスク装置。
【請求項４】
ディスクアクセス用のキャッシュ領域を前記記憶部上のジャーナルが格納された領域に動的に割り当てる手段を有することを特徴とする請求項３記載のディスク装置。
【請求項５】
ディスクの論理アドレスと物理アドレスとの対応を格納する変換マップと、
ホスト計算機から送信された、データの一貫性を保障するためにデータ更新時に前処理として記録される当該更新データを含むジャーナルを、当該ジャーナルに対応するデータ更新が実行されるディスク上の空き領域に格納する手段と、
前記ホスト計算機からの指示に基づき、前記空き領域に格納したジャーナルに含まれる更新データを実際の更新データとすべく前記変換マップを操作する手段と
を具備することを特徴とするディスク装置。
【請求項６】
データを恒久的に保持可能な記憶部を有するとディスク装置と、前記ディスク装置上のデータを更新する際、データの一貫性を保障するための当該更新データを含むジャーナルを前処理として当該ディスク装置に記録するジャーナルファイルシステムを有するホスト計算機とからなる計算機システムのデータ更新制御方法であって、
各データの更新時毎に、そのデータ更新に対応するジャーナルを当該ディスク装置の記憶部に書き込み、
所定のタイミング毎に、前記記憶部に書き込み済みのジャーナルに対応するデータ更新を当該ディスク装置で実行する
ことを特徴とするデータ更新制御方法。
【請求項７】
論理アドレスと物理アドレスとの対応を格納する変換マップを有するディスク装置と、前記ディスク装置上のデータを更新する際、データの一貫性を保障するための当該更新データを含むジャーナルを前処理として当該ディスク装置に記録するジャーナルファイルシステムを有するホスト計算機とからなる計算機システムのデータ更新制御方法であって、
各データの更新時毎に、そのデータ更新に対応するジャーナルを当該ディスク装置の空き領域に格納し、
所定のタイミング毎に、前記空き領域に格納したジャーナルに含まれる更新データを実際の更新データとすべく前記変換マップを操作する
ことを特徴とするデータ更新制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、データの一貫性を保障するジャーナルファイルシステムを有する計算機システムにおけるデータ更新制御技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、インターネットの普及などに伴い、企業と顧客との間の取り引き、あるいは、企業と企業との間の取り引きに係わる作業の多くが電算化されている。この取り引きの電算化に伴い、各種データを格納するストレージ装置にも高度な信頼性と応答性とが要求されている。
【０００３】
この高信頼性および高応答性の要求に応えるものの１つとして、アレイシステムが知られている。アレイシステムは、並列接続された複数の物理ディスクで単一の論理ディスクを構成することによって、高信頼性と高応答性とを実現している。また、このアレイシステムにおける応答性をさらに高めるための手法も種々提案されている（例えば特許文献１，２等参照）。
【０００４】
一方、例えばこのアレイシステムを適用するストレージ装置およびこのストレージ装置にデータを格納するホスト計算機からなる計算機システムが障害を起こしても、ファイルシステムの一貫性を保持するための手法も種々開発されており、その中の１つとして、ジャーナルシステムが存在する。
【０００５】
ジャーナルファイルシステムでは、ファイルシステムのメタデータ（管理用のデータ）を更新する場合に、変更前、変更中の内容をジャーナルに記録する。これにより、不意の停電等によるシステム停止が発生した場合でも、その後の起動において、このジャーナルを基に更新中だった部分を特定、矛盾のない状態へ高速に復旧を行うことができる。
【０００６】
また、ジャーナルの中にメタデータだけでなく、ユーザのデータを含める方式も提案されており、停電やシステム停止の際にデータの一貫性の保障も行うことができる。
【特許文献１】特開平１１−５３２３５号公報
【特許文献２】特開２００１−７５７４１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、ユーザデータを含めてジャーナルに保存する方式では、メタデータおよびユーザデータをジャーナルとしてディスクに書き込んだ後、実際のメタデータおよびユーザデータをさらにディスクに書き込む処理を行う。この２段階の書き込みは、その書き込みを成功で終了させるか、あるいは失敗したら最初から無かったものとして終了させるかのいずれかとすることを実現するために行うものである。実際のメタデータおよびユーザデータの書き込みをいきなり行って途中で失敗してしまうと、その途中までの書き込みで消失した（更新データに書き換えられてしまった）データを復元しつつ、この書き込みを最初から無かったものとすることは不可能であるからである。
【０００８】
このため、この方式では、メタデータおよびユーザデータを、ディスクに対して２回書き込むこととなっている。つまり、ジャーナルを用いない通常のファイルシステムと比較して、ディスクへのデータ転送量が２倍となること、また、処理としても、２回の書き込みを行わなければならないという問題があった。前述の特許文献１，２を含む従来の提案では、個々の書き込みに対する高信頼性および高応答性の要求にどう答えるかに着目されているのであって、ユーザデータを含めてジャーナルに保存するファイルシステムを適用した場合のシステム全体としての書き込みの効率化については考慮されていない。
【０００９】
この発明は、このような事情を考慮してなされたものであり、ユーザデータをジャーナルとして記録するジャーナルシステムの高信頼性を維持しながらその効率を向上させることを実現した計算機システム、ディスク装置およびデータ更新制御方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
前述した目的を達成するために、この発明は、ディスク装置と、前記ディスク装置上のデータを更新する際、データの一貫性を保障するための当該更新データを含むジャーナルを前処理として当該ディスク装置に記録するジャーナルファイルシステムを有するホスト計算機とからなる計算機システムにおいて、前記ディスク装置は、前記ジャーナルを恒久的に保持可能な記憶部と、前記ホスト計算機から送信されたジャーナルを前記記憶部に格納する手段と、前記ホスト計算機からの指示に基づき、前記記憶部に格納したジャーナルに対応するデータ更新を実行する手段とを具備し、前記ホスト計算機のジャーナルファイルシステムは、前記ディスク装置上のデータの更新時毎に、そのデータ更新に対応するジャーナルの書き込みを当該ディスク装置に対して実行する手段と、所定のタイミング毎に、前記書き込み済みのジャーナルに対応するデータ更新を実行させるための指示を当該ディスク装置に通知する手段とを具備することを特徴とする。
【００１１】
また、この発明は、ディスク装置と、前記ディスク装置上のデータを更新する際、データの一貫性を保障するための当該更新データを含むジャーナルを前処理として当該ディスク装置に記録するジャーナルファイルシステムを有するホスト計算機とからなる計算機システムにおいて、前記ディスク装置は、ディスクの論理アドレスと物理アドレスとの対応を格納する変換マップと、前記ホスト計算機から送信されたジャーナルを、当該ジャーナルに対応するデータ更新が実行されるディスク上の空き領域に格納する手段と、前記ホスト計算機からの指示に基づき、前記空き領域に格納したジャーナルに含まれる更新データを実際の更新データとすべく前記変換マップを操作する手段とを具備し、前記ホスト計算機のジャーナルファイルシステムは、前記ディスク装置上のデータの更新時毎に、そのデータ更新に対応するジャーナルの書き込みを当該ディスク装置に対して実行する手段と、所定のタイミング毎に、前記書き込み済みのジャーナルに対応するデータ更新を実行させるための指示を当該ディスク装置に通知する手段とを具備することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
この発明によれば、ユーザデータをジャーナルとして記録するジャーナルシステムの高信頼性を維持しながらその効率を向上させることを実現した計算機システム、ディスク装置およびデータ更新制御方法を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、図面を参照してこの発明の実施形態について説明する。
【００１４】
（第１実施形態）
まず、この発明の第１実施形態を説明する。図１は、第１実施形態に係る計算機システムの構成を示す図である。
【００１５】
ホスト計算機１には、ジャーナルファイルシステムを含め、アプリケーションプログラム、メモリ管理、プロセス管理、ネットワーク管理機能、ディスク装置との接続を管理するデバイスドライバ等を含む。図１には、本実施形態での説明に関係のあるファイルシステムキャッシュ１１およびジャーナルファイルシステム１２のみ示す。
【００１６】
ホスト計算機１は、ディスク装置２とＳＣＳＩ（small computer system interface）やＦＣ（Fibre Channel）などのバス、あるいは転送媒体によって接続され、ブロックデバイスとしてディスク装置２を認識してアクセスを行う。
【００１７】
ファイルシステムキャッシュ１１は、ホスト計算機１のメモリ上にあり、ディスク装置２上のデータのキャッシュとして使用される。ジャーナルファイルシステム１２は、アプリケーションプログラムやオペレーティングシステム内部からのディスクへのアクセス要求を処理するファイルシステムである。アクセス要求を受け取ると、そのアクセス要求に従って、ファイルシステムキャッシュ１１またはディスク装置２へのアクセスを行い、その応答を返却する。
【００１８】
一方、ディスク装置２は、ディスク制御部２１、不揮発性の記憶媒体２２およびディスク２３を有してなる。ディスク制御部２１は、ホスト計算機１から例えばＳＣＳＩコマンド等のアクセスコマンドを受け取り、ディスク２３へのアクセスを制御して、ホスト計算機１へ返答を返す。
【００１９】
不揮発性の記憶媒体２２には、ジャーナルと称される、ファイル操作とデータとを含む制御情報を格納する。この記憶媒体２２としては、停電等が発生しても、その内容は失われることがないものが使用される。例えばＮＶＲＡＭなどの不揮発性の記憶媒体であったり、バッテリバックアップされたメモリなどでもよい。つまり、データを恒久的に保持可能なものであればいずれでも構わない。ここでは、分かり易くするために、不揮発性の記憶装置と称することにする。
【００２０】
本実施形態の計算機システムにおいては、ファイルシステムとしての処理は本質ではないので、以下、ジャーナルの処理に関して焦点を当てて説明を行う。
【００２１】
ジャーナルに関する処理としては、次のものが主に存在する。
【００２２】
（１） ファイルまたはファイルシステムのデータを更新する処理
（ａ）ファイルへの操作を行う際のジャーナルの作成、書き込み（コミット処理）
（ｂ）ディスクへの実際のデータの反映（チェックポイント処理）
（２） 不意の停電などによる停止後のジャーナルによるファイルシステムの修復（リカバリ処理）
以下、これらの処理をそれぞれ説明する。
【００２３】
・コミット処理
コミット処理とは、ファイル操作の結果として発生するディスクデータの変更分をジャーナルに書き込む処理である。ファイルまたはファイルシステムのデータを更新する場合に、このコミット処理を経ると、その操作は確定となる。不意の停電やクラッシュなどが発生しても、要求された操作の結果が確実に反映されている状態となる。
【００２４】
通常は、更新するデータを停電等に耐える不揮発な記憶媒体に記憶することで、コミット処理を行う。更新するデータは、実際のディスクに反映されている必要はなく、以降の操作と矛盾がなく、停電等により失われることがなければ、どのような形態で維持されてもかまわない。
【００２５】
図２は、このコミット処理の具体的な処理手順を示したフローチャートである。
【００２６】
ホスト計算機１のジャーナルファイルシステム１２は、ファイルへの更新要求を受信すると（ステップＡ１）、まず、ホスト計算機１のメモリ上にあるファイルシステムキャッシュ１１上でデータを更新する（ステップＡ２）。次に、ジャーナルファイルシステム１２は、ディスク装置２のディスク制御部２１に対し、ステップＡ１の操作で変更となるディスク装置２のデータをジャーナルとして保存することを指示し、一方、この指示を受けたディスク装置２のディスク制御部２１は、このジャーナルを不揮発性の記憶媒体２２に記録する（ステップＡ３）。そして、ジャーナルファイルシステム１２は、ステップＡ１の操作に対し、操作完了を返答する（ステップＡ４）。
【００２７】
なお、ファイルシステムキャッシュ１１上のデータは、後述するチェックポイント処理によってディスク装置２に反映されるので、通常のファイルシステムのように、ファイルシステムキャッシュ１１上のデータを適当なタイミングでディスクへ吐き出す処理は行わない。
【００２８】
このステップＡ１〜Ａ３の処理が完了するまでの間の停電に関しては、操作完了を返信しておらず、かつ、ディスク上のデータが処理途中となっているわけでもない。したがって、操作がディスクに反映されていなくても問題がない。一方、ステップＡ３の処理の完了以降、後述するチェックポイント処理の完了までは、データはキャッシュ上とジャーナルに記録されている。ここで停電が発生した場合、ファイルシステムキャッシュ１１上のデータは消失する。これも後述するが、停電後の復帰時に、不揮発性の記憶媒体２２に存在するジャーナルからディスク上へデータを更新することで、ステップＡ１の操作をディスク装置２上に反映することができるので、データ消失等は発生しない。
【００２９】
図３には、ステップＡ３で記録されるジャーナルの構造が示されている。図３に示すように、ジャーナルは、ヘッダとボディの２つからなる。ヘッダには、ボディに格納されているデータのディスク装置２上での位置とサイズとが記録される。一方、ボディには、ディスク装置２へ格納するブロックのイメージがそのまま格納される。したがって、このボディは、ディスク装置２への最小アクセス単位（ディスクの場合はセクタ）の倍数サイズのデータからなる。
【００３０】
・チェックポイント処理
チェックポイント処理とは、ファイルシステムやファイルへの操作要求の結果を、本来のデータが格納されているディスク装置２上に反映する処理である。従来は、このチェックポイント処理において、ファイルシステムキャッシュ１１のデータをディスク装置２に書き込む処理を行うことによって、ディスク装置２上のデータを操作の結果と一致化していた。これに対して、本実施形態の計算機システムでは、このチェックポイント処理において、ディスク装置２のディスク制御部２１がジャーナルのデータを参照し、ディスクへの書き込みを行う。これにより、ホスト計算機１とディスク装置２との間のデータ転送を削減する点が、本実施形態の計算機システムの特徴とするところである。
【００３１】
図４は、チェックポイント処理の具体的な処理手順を示したフローチャートである。
【００３２】
ホスト計算機１のジャーナルファイルシステム１２は、まず、チェックポイント処理を開始する条件が成立したかどうかを調べる（ステップＢ１）。チェックポイント処理開始条件としては、以下のようなものが存在する。
【００３３】
（１）ジャーナル保存領域が一杯でジャーナルが保存できなくなる
ファイルシステムやファイルへの操作要求を処理できなくなるので、ジャーナル領域の空きを作る必要があるためである。
【００３４】
（２）ファイルシステムキャッシュの空きがなくなる
前述の（１）と同じく、ファイルシステムやファイルへの操作要求を処理できなくなるためである。
【００３５】
（３）その他（一定時間経過ごとになど）
信頼性の観点などから、一定時間経過するごと等でディスクへのデータ一致化を図っておくためである。
【００３６】
もし、このいずれかのチェックポイント処理開始条件が成立していると（ステップＢ１のＹＥＳ）、ジャーナルファイルシステム１２は、ディスク装置２のディスク制御部２１に対し、チェックポイント処理を指示する（ステップＢ２）。一方、この指示を受けたディスク制御部２１は、不揮発性の記憶媒体２２に保存しているすべてのジャーナルに対応する内容をディスク２３に書き込み（ステップＢ３）、チェックポイント処理の完了を返信する（ステップＢ４）。
【００３７】
また、図５は、このステップＢ３で実行される、ジャーナルの内容をディスク２３に書き込む処理の詳細な手順を示すフローチャートである。
【００３８】
ディスク制御部２１は、まず、未処理のジャーナルが存在するかどうかを調べ（ステップＣ１）、存在すれば（ステップＣ１のＹＥＳ）、そのジャーナルのヘッダを参照し、ディスク２３の位置およびサイズに従って、ボディに格納されているデータをディスク２３に書き込む（ステップＣ２）。ディスク制御部２１は、ステップＣ１からの処理を未処理のジャーナルが存在する限り繰り返し、無くなったら（ステップＣ１のＮＯ）、全ジャーナルに対し、データが無効であることを記録する（ステップＣ３）。これは、ディスクへの一致化処理完了のために行うものである。
【００３９】
つまり、この手順でチェックポイント処理を行うことにより、ホスト計算機１とディスク装置２との間のデータ転送を削減できる。図６は、本実施形態の計算機システムでデータ転送が削減される様子を示すための図であり、（Ａ）は、前述の手順でチェックポイント処理を行った場合のデータ転送、（Ｂ）は従来の手順でチェックポイント処理を行った場合のデータ転送の様子がそれぞれ示されている。図示のように、従来では、チェックポイント処理時、それまでに書き込んだ全データを再転送する必要があったのに対し、本実施形態の計算機システムでは、チェックポイントを指示する通知を転送するだけで良いことになる。
【００４０】
なお、ここでは、ジャーナルを不揮発性の記憶媒体２２で保存する例を示したが、例えばジャーナルを実際のデータとは別にディスク２３で保存するようにしても、本実施形態の計算機システムのデータ更新制御方法は有効である。
【００４１】
・リカバリ処理
リカバリ処理とは、不意の停電、システム停止などにより、ファイルシステムやファイルへの操作処理が完全に完了してない状況を回復する処理である。ジャーナルファイルシステム１２は、ジャーナルとして記録されているデータをディスク装置２へ書き込むことでリカバリ処理を行う。通常、リカバリ処理は、起動時に前回の動作時に、正しく完了処理が行われていないことを検出した場合に実施する。
【００４２】
図７は、このリカバリ処理の具体的な処理手順を示したフローチャートである。
【００４３】
まず、ホスト計算機１のジャーナルファイルシステム１２が、リカバリ処理をディスク装置２のディスク制御部２１に指示する（ステップＤ１）、一方、この指示を受けた        ディスク制御部２１は、不揮発性の記憶媒体２２に保存しているすべてのジャーナルに対応する内容をディスク２３に書き込み（ステップＤ２）、リカバリ処理の完了を返信する（ステップＤ３）。なお、ステップＤ２で実行されるジャーナルをディスクに書き込む処理は、チェックポイント処理で説明した図４ステップＢ３の動作と同一である。
【００４４】
このように、本実施形態の計算機システムによれば、ユーザデータをジャーナルとして記録するジャーナルシステムの高信頼性を維持しながらその効率を向上させることが実現される。
【００４５】
ところで、ディスク装置２は、通常、ディスク２３に書き込むデータを保存するキャッシュを持つ。そして、ディスク装置２の信頼性を高めるため、このキャッシュのデータを保護すべくキャッシュの内容が停電等で消失しない措置を取っている。そこで、図８に示すように、このキャッシュを不揮発性の記憶媒体２２に割り当てることも有効である。つまり、ジャーナルを保存していた不揮発性の記憶媒体２２の領域を、ディスク２３のキャッシュとしても利用するわけである。
【００４６】
これは、ジャーナルとディスクキャッシュが同一の不揮発性記憶媒体上にあることに着眼し、ジャーナルデータのディスク２３への書き込み処理を高速に行うことを目的とするものである。より具体的には、ディスク装置２内でのディスク制御部２１によるジャーナルデータの書き込み処理において、不揮発性の記憶媒体２２上のジャーナルデータをディスク２３に改めて書き込むのではなく、ジャーナルデータをそのまま、ディスクキャッシュの領域とする。ディスク制御部２１が、キャッシュの領域を管理する管理データ（ディレクトリなど）の更新を行うことで実現する。
【００４７】
ディスクキャッシュとして管理されるジャーナルデータは、通常のキャッシュデータがディスクに書き込まれるのと同じく、ディスク２３に遅延書き込み処理される。不意の停電等が発生した場合も、ディスク制御部２１がキャッシュデータの回復処理として、キャッシュとディスクの内容の一致化を行う。
【００４８】
このようにジャーナルデータをディスクキャッシュとして変換することで、ジャーナルのデータを実際にディスクに書き込む処理が完了するまで待つことなく、高速にチェックポイント処理を行うことができるようになる。
【００４９】
（第２実施形態）
次に、この発明の第２実施形態を説明する。図９は、第２実施形態に係る計算機システムの構成を示す図である。
【００５０】
前述した第１実施形態の計算機システムでは、ジャーナルは不揮発な記憶媒体に存在していればよく、ファイルとしてディスク２３上に保存されている必要はなかった。これに対して、この第２実施形態の計算機システムでは、データの変更量が多く、ジャーナルの量が非常に大きくなる場合に対応するため、ジャーナルをファイルとしてディスク２３に保存する。従って、この第２実施形態の計算機システムでは、ディスク装置２に、キャッシュとして使用する不揮発な記憶媒体の有無は問わない。
【００５１】
最初に、変換マップ２４と、この変換マップ２４を用いた第２実施形態の計算機システムにおけるディスク制御部２１の動作原理とを説明する。
【００５２】
変換マップ２４は、ホスト計算機１からアクセスするディスク２３のアドレス（論理アドレス）と、実際のディスク２３上の格納位置（物理アドレス）との対応を保持する。通常、論理アドレスと物理アドレスとは一致している。変換マップ２４に、図１０に示すようなエントリがある場合、論理アドレスＡ１のデータは、物理アドレスＢ１に保存されている。従って、ディスク制御部２１は、論理アドレスＡへのアクセスを、実際には物理アドレスＢに対して行う。図１１に、ディスク制御部２１の変換マップ２４に関する処理のフローチャートを示す。
【００５３】
ディスク制御部２１は、論理アドレスが変換マップ２４に存在するかどうかを調べ（ステップＥ１）、存在すれば（ステップＥ１のＹＥＳ）、物理アドレスを変換マップ２４から得て、そのアドレスをアクセス対象とする（ステップＥ２）。一方、論理アドレスが変換マップ２４に存在しなければ（ステップＥ１のＮＯ）、その論理アドレスをアクセス対象とする（ステップＥ３）。そして、ディスク制御部２１は、ステップＥ２またはステップＥ３で決定したアクセス対象のアドレスに対し、実際のアクセス処理を実行する（ステップＥ４）。
【００５４】
以下、前述の第１実施形態の計算機システムと異なる動作の部分のみを説明する。
【００５５】
コミット処理、チェックポイント処理およびリカバリ処理で使用するジャーナルデータは、ディスク２３上にあるジャーナルファイルに格納される。これは、第１実施形態の不揮発性の記憶媒体２２に格納していたジャーナルデータがディスク２３上に移動したのと同等である。ディスク２３上のファイルも不揮発性は保たれているので、これまでと同様の信頼性を確保できる。
【００５６】
そして、この第２実施形態の計算機システムは、チェックポイント処理において、ジャーナルデータをディスク２３に反映する処理が、前述の第１実施形態の計算機システムとは異なっている。
【００５７】
チェックポイント処理において、ディスク制御部２１は、ジャーナルファイルの各ジャーナルデータに対し、ヘッダに格納しているアドレスを論理アドレスとして、また、ボディを格納しているディスク２３上のアドレスを物理アドレスとして、そのペアを変換マップ２４に登録する（図４ステップＢ３において、この処理を実行する）。
【００５８】
つまり、このように変換マップ２４を操作するだけで、新たなデータの書き込みやコピーを行うことなく、ジャーナルファイル上のデータを実際のディスク上のデータとして登録することを可能とする。ホスト計算機１とディスク装置２との間のデータ転送の削減という観点からは、第１実施形態の計算機システムと変わりがないが、ディスク装置２内でのディスク２３への書き込みを削減することができる。
【００５９】
なお、本発明は上記実施形態そのままに限定されるものではなく、実施段階ではその要旨を逸脱しない範囲で構成要素を変形して具体化できる。また、上記実施形態に開示されている複数の構成要素の適宜な組み合わせにより、種々の発明を形成できる。例えば、実施形態に示される全構成要素から幾つかの構成要素を削除してもよい。さらに、異なる実施形態にわたる構成要素を適宜組み合わせてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】本発明の第１実施形態に係る計算機システムの構成を示す図
【図２】同第１実施形態の計算機システムが実行するコミット処理の具体的な処理手順を示したフローチャート
【図３】同第１実施形態の計算機システムで記録されるジャーナルの構造を示す図
【図４】同第１実施形態の計算機システムが実行するチェックポイント処理の具体的な処理手順を示したフローチャート
【図５】同第１実施形態の計算機システムが実行するジャーナルの内容をディスクに書き込む処理の詳細な手順を示すフローチャート
【図６】同第１実施形態の計算機システムでデータ転送が削減される様子を示すための図
【図７】同第１実施形態の計算機システムが実行するリカバリ処理の具体的な処理手順を示したフローチャート
【図８】同第１実施形態の計算機システムの変形例の構成を示す図
【図９】同第２実施形態に係る計算機システムの構成を示す図
【図１０】同第２実施形態の計算機システムで使用される変換マップのエントリの一例を示す図
【図１１】同第２実施形態の計算機システムのディスク制御部が実行する変換マップに関する処理のフローチャート
【符号の説明】
【００６１】
１…ホスト計算機、２…ディスク装置、１１…ファイルシステムキャッシュ、１２…ジャーナルファイルシステム、２１…ディスク制御部、２２…不揮発性の記憶媒体、２３…ディスク、２４…変換マップ。
【図１】
2006268503.tif 000003
【図２】
2006268503.tif 000004
【図３】
2006268503.tif 000005
【図４】
2006268503.tif 000006
【図５】
2006268503.tif 000007
【図６】
2006268503.tif 000008
【図７】
2006268503.tif 000009
【図８】
2006268503.tif 000010
【図９】
2006268503.tif 000011
【図１０】
2006268503.tif 000012
【図１１】
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