(57)【要約】【課題】個別帯域で異なる変調フォーマットの光信号を伝送するための方法および装置を提供すること。【解決手段】各帯域内の光信号は予め定められたチャネル間隔によって分離することができ、個別帯域は予め定められた帯域分離距離によって分離することができる。帯域分離距離は、予め定められたチャネル間隔の約２倍とすることができる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
光信号を伝送するための装置であって、
第１変調フォーマットに従って変調されたデータを有する異なる関連波長の光信号を提供するように各々構成された、少なくとも１つの第１変調フォーマット・トランスミッタと、
前記第１変調フォーマットとは異なる第２変調フォーマットに従って変調されたデータを有する異なる関連波長の光信号を提供するように各々構成された、少なくとも１つの第２変調フォーマット・トランスミッタと、
を備え、
前記第１変調フォーマットを有する前記信号の各々が第１波長帯域にグループ化され、かつ前記第２変調フォーマットを有する前記信号の各々が第２波長帯域にグループ化され、前記第１および第２波長帯域が予め定められた帯域分離によって分離される、
装置。
【請求項２】
前記第１波長帯域の前記信号の各々および前記第２波長帯域の前記信号の各々が予め定められたチャネル間隔によって分離される、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記予め定められたチャネル間隔が２５ＧＨｚである、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記予め定められたチャネル間隔が３３ＧＨｚである、請求項２に記載の装置。
【請求項５】
前記予め定められた帯域分離が前記予め定められたチャネル間隔より大きい、請求項２に記載の装置。
【請求項６】
前記予め定められた帯域分離が前記予め定められたチャネル間隔の約２倍である、請求項２に記載の装置。
【請求項７】
前記予め定められた帯域分離が５０ＧＨｚである、請求項１に記載の装置。
【請求項８】
前記予め定められた帯域分離が６６ＧＨｚである、請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記第１変調フォーマットがＯＯＫフォーマットである、請求項１に記載の装置。
【請求項１０】
前記第２変調フォーマットがＤＰＳＫフォーマットである、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
前記第１変調フォーマットがＯＯＫフォーマットであり、かつ前記第２変調フォーマットがＤＰＳＫフォーマットである、請求項１に記載の装置。
【請求項１２】
前記装置が複数の前記第２変調フォーマット・トランスミッタを備える、請求項１に記載の装置。
【請求項１３】
光信号を伝送するための装置であって、
ＯＯＫ変調フォーマットに従って変調されたデータを有する異なる関連波長の光信号を提供するように各々構成された、複数の第１変調フォーマット・トランスミッタと、
ＤＰＳＫ変調フォーマットに従って変調されたデータを有する異なる関連波長の光信号を提供するように各々構成された、複数の第２変調フォーマット・トランスミッタと、
を備え、
前記ＯＯＫ変調フォーマットを有する前記信号の各々が第１波長帯域にグループ化され、かつ前記ＤＰＳＫ変調フォーマットを有する前記信号の各々が第２波長帯域にグループ化され、前記第１および第２波長帯域の前記信号が予め定められたチャネル間隔によって分離され、かつ前記第１および第２波長帯域が前記予め定められたチャネル間隔より大きい予め定められた帯域分離によって分離される、
装置。
【請求項１４】
前記予め定められたチャネル間隔が２５ＧＨｚである、請求項１３に記載の装置。
【請求項１５】
前記予め定められたチャネル間隔が３３ＧＨｚである、請求項１３に記載の装置。
【請求項１６】
前記予め定められた帯域分離が前記予め定められたチャネル間隔の約２倍である、請求項１３に記載の装置。
【請求項１７】
前記予め定められた帯域分離が５０ＧＨｚである、請求項１３に記載の装置。
【請求項１８】
前記予め定められた帯域分離が６６ＧＨｚである、請求項１３に記載の装置。
【請求項１９】
ＷＤＭ光信号を伝送する方法であって、
第１変調フォーマットに従って変調されたデータを有する第１の複数の波長を第１波長帯域で伝送することと、
前記第１変調フォーマットとは異なる第２変調フォーマットを有する第２の複数の光信号を、前記第１波長帯域から予め定められた帯域分離によって分離された第２波長帯域で伝送することと、
を含む方法。
【請求項２０】
前記第１波長帯域の前記信号の各々および前記第２波長帯域の前記信号の各々が予め定められたチャネル間隔によって分離される、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
前記予め定められたチャネル間隔が２５ＧＨｚである、請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
前記予め定められたチャネル間隔が３３ＧＨｚである、請求項２０に記載の方法。
【請求項２３】
前記予め定められた帯域分離が前記予め定められたチャネル間隔より大きい、請求項２０に記載の方法。
【請求項２４】
前記予め定められた帯域分離が前記予め定められたチャネル間隔の約２倍である、請求項２０に記載の方法。
【請求項２５】
前記予め定められた帯域分離が５０ＧＨｚである、請求項１９に記載の方法。
【請求項２６】
前記予め定められた帯域分離が６６ＧＨｚである、請求項１９に記載の方法。
【請求項２７】
前記第１変調フォーマットがＯＯＫフォーマットである、請求項１９に記載の方法。
【請求項２８】
前記第２変調フォーマットがＤＰＳＫフォーマットである、請求項１９に記載の方法。
【請求項２９】
前記第１変調フォーマットがＯＯＫフォーマットであり、かつ前記第２変調フォーマットがＤＰＳＫフォーマットである、請求項１９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、情報の光伝送に関し、さらに詳しくは、離散帯域における異なる変調フォーマットの光信号の伝送のための方法および装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
光増幅器中継器を使用する、海底または大陸横断地上光波伝送システムに使用されているような非常に長い光ファイバ伝送路は、伝送路の光ファイバの長さに沿って蓄積される多数の損傷のため、性能の低下を免れない。単一データ・チャネル内のこれらの損傷の発生源は、エルビウム添加ファイバ増幅器（ＥＤＦＡ）で発生する増幅自然放出（ＡＳＥ）雑音、その中を伝搬する光の強度に対する単一モード・ファイバの屈折率の依存性によって生じる非線形効果、および異なる光周波数を異なる群速度で進行させる色分散を含む。加えて、同一ファイバに幾つかの光チャネルが存在する波長分割多重（ＷＤＭ）システムの場合、ファイバの非線形屈折率によって発生するチャネル間のクロストークを考慮する必要がある。
【０００３】
受信波形の歪みは、送信パルスの形状および伝送線路の設計の詳細によって影響される。公知の長距離システムは、送信パルスがデータ・ビット・ストリームの１と０によってオンとオフを切り替える、オン−オフ・キーイング（ＯＯＫ）を使用して実現されてきた。オン−オフ・キーイングは、リターン・トゥ・ゼロ（ＲＺ）、非リターン・トゥ・ゼロ（ＮＲＺ）、およびチャープト・リターン・トゥ・ゼロ（ＣＲＺ）フォーマットのような、様々な周知のフォーマットで実現することができる。一般的に、ＲＺフォーマットでは送信光パルスは全ビット期間を占有せず、隣接ビット間でゼロに復帰するが、ＮＲＺフォーマットでは、光パルスは、連続バイナリ１が送信されるときに一定値特性を有する。ＣＲＺのようなチャープト・フォーマットでは、ビット同期正弦波位相変調が送信パルスに加えられる。
【０００４】
位相シフト・キーイング（ＰＳＫ）は、通常の当業熟練者には公知の別の変調方法である。ＰＳＫ変調では、１と０が光搬送波の位相差または遷移によって識別される。ＰＳＫは第１位相で１を示し、第２位相で０を示すように、送信機をオンにすることによって実現することができる。差動位相シフトキーイング（ＤＰＳＫ）フォーマットでは、信号の光強度を一定に保持することができ、１および０は差動位相遷移によって示される。ＤＰＳＫ変調フォーマットは、ＤＰＳＫ信号にリターン・トゥ・ゼロ振幅変調が加えられるＲＺ−ＤＰＳＫ、およびＣＲＺ−ＤＰＳＫを含む。
【特許文献１】米国特許第６，５５６，３２６号（’３２６特許）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ＤＰＳＫはＯＯＫより優れた利点を提供できることが認識されてきた。例えば、ＯＯＫに比較して、ＲＺ−ＤＰＳＫ変調は、平衡受信器を使用しかつ相互位相変調（ＸＰＭ）ペナルティを低減したときに、特定のビット誤り率（ＢＥＲ）に対する所要光信号対雑音比（ＯＳＮＲ）を潜在的に３ｄＢ低減する。したがって、既存のシステムをアップグレードするときに、コストを最小限に止めるために既存のＯＯＫ変調チャネルを所定の位置に残しながら、ＤＰＳＫフォーマットを使用する新しい光チャネルを追加することが望ましいかもしれない。しかし、ＤＰＳＫおよびＯＯＫフォーマット・チャネルをインタリーブすると、結果的に、ＤＰＳＫシステムの性能は純粋ＤＰＳＫフォーマット・システムより劣ることが明らかになっている。つまり、ＯＯＫチャネルはその隣接部に対し、ＤＰＳＫチャネルより大きい相互位相変調ペナルティを生じる。シミュレーションもまた、ＤＰＳＫによって取り囲まれたＯＯＫが、２５ＧＨｚのチャネル間隔で純粋ＯＯＫより優れた性能を達成することを示している。広いチャネル間隔の場合、ＯＯＫチャネルに対する追加の利点は観察されない。要するに、ＤＰＳＫチャネルは相互位相変調効果に対しより敏感であり、ＯＯＫはその隣接部としてＤＰＳＫを好む。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
したがって、光伝送システムで異なる変調フォーマットの光信号を伝送するためのシステムおよび方法が必要である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
以下の詳細な説明について言及すると、それは添付の図面に照らして読むべきであり、図中の類似の数字は類似の部品を表わす。
図１は、本発明に係るＷＤＭ伝送システム１００の１つの例示的実施形態の簡易ブロック図である。該伝送システムは、送信端末１０４から１つまたは複数の遠隔配置された受信端末１０６まで、光情報チャネル１０２で複数の光チャネルを伝送するように働く。説明を容易にするために、システム１００が非常に簡略化された２地点間システムの形で表わされていることを、当業者は気付かれるであろう。例えば、送信端末１０４および送信端末１０６は言うまでもなく両方ともトランシーバとして構成することができ、よって各々が送信および受信機能の両方を実行するように構成することができる。しかし、説明を容易にするために、端末を本明細書では送信または受信機能のみに関して表わし、かつ説明する。本発明に係るシステムおよび方法は、多種多様なネットワーク構成要素および構成に組み込むことができることを理解されたい。本明細書で図示した例示的実施形態は、限定のためではなく、単に説明のために提示するものである。
【０００８】
図示する例示的実施形態では、複数の送信機ＴＸ１、ＴＸ２．．．ＴＸＮの各々が関連入力ポート１０８−１、１０８−２．．．１０８−Ｎでデータ信号を受け取り、該データ信号を関連波長λ１、λ２．．．λＮで送信する。説明を容易にするために、送信機は、言うまでもなく、非常に簡略化された形で図示されている。各送信機が、データ信号を所望の振幅および変調によりその関連波長で送信するように構成された電気および光構成部品を含むことができることを、当業者は理解されるであろう。
【０００９】
本発明では、送信機ＴＸ１、ＴＸ２．．．ＴＸＮの１つまたは複数が関連波長のデータを第１変調フォーマットで変調するように構成することができ、残りの送信機ＴＸ１、ＴＸ２．．．ＴＸＮの１つまたは複数が関連波長のデータを第１変調フォーマットとは異なる第２変調フォーマットで変調するように構成することができる。この構成は、例えば、前に設置されたチャネルとは異なる変調フォーマットを持つ新しいチャネルが追加されるシステム・アップグレード構成に役立つかもしれない。
【００１０】
単一モード・ファイバの特定の中心周波数の光波が、時間と共に連続的に変動することのできる３つのパラメータ、つまり振幅、位相（周波数）、および偏波状態を持つことを、当業者は理解されるであろう。「変調フォーマット」が意味するものは、これらの属性の１つまたはこれらの結合組合せを、その光波に付与される情報／データに応じて変動させることである。残りのパラメータは情報信号に従うように制約されない。
【００１１】
光波パラメータの結合組合せ（変動する単一のパラメータを指すことができる）が異なる場合、２つの変調フォーマットが「異なる」という言い方を本明細書では使用する。光波パラメータの結合組合せが同一であっても、１つのフォーマットが別の信号、例えばクロック信号または周期的駆動信号に応じて、他のフォーマットの同一パラメータの変動とは異なる仕方で連続的に変動する光波パラメータを含む場合にも、２つの変調フォーマットは異なる。この定義によると、ＮＲＺ、ＲＺ、ＣＲＺ、ＦＳＫ、ＰＳＫ、ＤＰＳＫ、ＲＺ−ＤＰＳＫおよびＣＲＺ−ＤＰＳＫのような周知の変調フォーマットは相互に異なる。Ｎｅａｌ  Ｓ．Ｂｅｒｇａｎｏの米国特許第６，５５６，３２６号（’３２６特許）は、公知の変調フォーマットと同期振幅変調との組合せを記載しており、その教示を参照によって本明細書に組み込む。’３２６特許に記載された同期振幅変調は、選択された変調度で適用することができる。’３２６特許と一致するが異なる振幅変調度を有する２つの変調フォーマットは「異なる」という言い方を本明細書では使用する。
【００１２】
送信波長またはチャネルはそれぞれ複数の経路１１０−１、１１０−２．．．１１０−Ｎで搬送される。データ・チャネルは、マルチプレクサまたはコンバイナ１１２によって結合されて光情報チャネル１０２のアグリゲート信号になる。光情報チャネル１０２は光ファイバ導波路、光増幅器、光フィルタ、分散補償モジュール、および他の能動および受動構成部品を含むことができる。
【００１３】
アグリゲート信号は、１つまたは複数の遠隔受信端末１０６によって受信することができる。デマルチプレクサ１１４は、波長λ１、λ２．．．λＮの送信チャネルを、関連受信機ＲＸ１、ＲＸ２．．．ＲＸＮに結合された関連経路１１６−１、１１６−２．．．１１６−Ｎへと分離する。システム要件に応じて、受信機は受信チャネルからデータ信号を再現して、関連出力経路１１８−１、１１８−２、１１８−３、１１８−Ｎにデータ信号を提供することができる。
【００１４】
本発明では、共通変調フォーマットを有するチャネルを個別周波数／波長帯域にグループ化することができる。図２Ａは、ＤＰＳＫ信号の帯域２０２がＯＯＫ信号の帯域２０４から分離された、本発明の１つの例示的実施形態に関連する送信相対強度対周波数のプロット２００である。図２Ｂは、図２Ａに示された送信信号に関連する受信相対強度対周波数のプロット２０６である。図示した実施形態は、特定の変調フォーマット、例えばＤＰＳＫおよびＯＯＫを有する２つの帯域のチャネルを含むが、本発明はこれらの２つの変調フォーマットに限定されず、任意の個数の個別帯域または変調フォーマットに適用できることを理解されたい。したがって、図示した例示的実施形態は、例証として提供するものであって、限定とするつもりはない。
【００１５】
図示した例示的プロットは、８３００ｋｍの距離、１２．４Ｇｂ／ｓのビット・レート、ランダム・シフト擬似ランダム・ビット・シーケンス（ＰＲＢＳ）データ表現、および２０ＧＨｚの３ｄＢ光フィルタ帯域幅に対する伝送シミュレーションに関連する。個別のＤＰＳＫ２０２およびＯＯＫ２０４チャネル帯域は、Δνの帯域分離によって分離された。帯域分離Δνは、個別帯域２０２、２０４からそれぞれ最も近い２つのチャネル２０８、２１０の間の間隔と定義される。図２Ａおよび２Ｂに示した実施形態では、各々の個別帯域２０２、２０４内部のチャネル間隔は２５ＧＨｚである。
【００１６】
図３および４は、４つの異なる帯域分離Δνに対する結果を示す、図２Ａおよび２Ｂに示した送信および受信信号に関連する、ＯＯＫ帯域に最も近いＤＰＳＫチャネル２０８のＱ対光信号対雑音比のプロット３００、４００をそれぞれ含む。ＯＳＮＲは、信号電力を変動させることによって変動させた。純粋ＤＰＳＫ３０４、つまり全てのチャネルがＤＰＳＫフォーマットされ均等に分布する場合のＱもプロットされている。図３は、零分散波長から遠い帯域のＤＰＳＫチャネル２０８（分散が約−４４００ｐｓ／ｎｍである１５４３．６８ｎｍ）の結果を示す。図４は、零分散波長に近い帯域のチャネル（分散が約−７３ｐｓ／ｎｍである１５５０．２７ｎｍ）の結果を示す。
【００１７】
プロット３０２および４０２によって示すように、図示した例示的実施形態における帯域分離Δνがチャネル間隔と同一、つまり２５ＧＨｚである場合、本発明に係るＤＰＳＫおよびＯＯＫの個別帯域に関連するＤＰＳＫチャネル２０８の性能は、プロット３０４、４０４にそれぞれ示す純粋ＤＰＳＫの性能より劣る。プロット３０２の零分散波長から遠いチャネルの場合、相違はプロット４０２の零分散波長に近いチャネルの場合ほど顕著ではない。プロット３０６、３０８、３１０および４０６、４０８、４１０に示すように、帯域分離Δνがチャネル間隔の約２倍（５０ＧＨｚ）以上に増大すると、本発明に係るＤＰＳＫおよびＯＯＫの個別帯域に関連するＤＰＳＫチャネル２０８の性能は、プロット３０４、４０４に示す純粋ＤＰＳＫに比較して改善される。
【００１８】
図５は、図２Ａおよび２Ｂに示す３つの異なる波長の信号に関連するＱペナルティ（ｄＱ）対帯域分離（Δν）のプロット５００を含む。Ｑペナルティは、ＤＰＳＫおよびＯＯＫが本発明に係る方法で個別帯域で伝送される場合のＤＰＳＫチャネル２０８の最大Ｑと、全てのチャネルが２５ＧＨｚのチャネル間隔で均等に分布する場合の純粋ＤＰＳＫの最大Ｑとの間の差と定義される。最大Ｑは、図３および４に描かれたＱ対ＯＳＮＲの曲線から求めることができる。正のｄＱは、純粋ＤＰＳＫの性能に比較して改善された性能を示す。プロット５０２および５０４は、分散がそれぞれ約−４４００ｐｓ／ｎｍおよび約４０００ｐｓ／ｎｍである、零分散波長から遠い両端のチャネルに関連する。プロット５０６は、分散が約−７３ｐｓ／ｎｍである、零分散波長に近いチャネルに関連する。プロット５０２〜５０６によって示されるように、各チャネルは、約４０ＧＨｚより大きい帯域分離で、純粋ＤＰＳＫに比較して改善された性能を示す。
【００１９】
図６Ａおよび６Ｂは、ＤＰＳＫ信号の帯域６０２がＯＯＫ信号の帯域６０４から分離された場合の本発明の別の例示的実施形態に関連する、送信６００および受信６０６相対強度対周波数のプロットである。図６Ａおよび６Ｂのプロットは、図６Ａおよび６Ｂでは各々の個別帯域６０２、６０４内部のチャネル間隔が３３ＧＨｚであったことを除いては、図２Ａおよび２Ｂに関連して上述したのと同じ伝送実験設定に関連する。
【００２０】
図７および８は、５つの異なる帯域分離Δνに対する結果を示す、図６Ａおよび６Ｂに示した送信および受信信号に関連する、ＯＯＫ帯域に最も近いＤＰＳＫチャネル６０８のＱ対光信号対雑音比のプロット７００、８００をそれぞれ含む。純粋ＤＰＳＫ、つまり全てのチャネルがＤＰＳＫフォーマットされ均等に分布する場合のＱもプロットされている。図７は、零分散波長から遠い帯域のＤＰＳＫチャネル６０８（分散が約−４４００ｐｓ／ｎｍである１５４３．６２ｎｍ）の結果を示す。図８は、零分散波長に近い帯域のチャネル（分散が約−７３ｐｓ／ｎｍである１５５０．２７ｎｍ）の結果を示す。
【００２１】
プロット７０２および８０２によって示すように、図示した例示的実施形態における帯域分離Δνがチャネル間隔と同一、つまり３３ＧＨｚである場合、本発明に係るＤＰＳＫおよびＯＯＫの個別帯域に関連するＤＰＳＫチャネル６０８の性能は、プロット７０４、８０４にそれぞれ示す純粋ＤＰＳＫの性能より劣る。プロット７０２の零分散波長から遠いチャネルの場合、相違はプロット８０２の零分散波長に近いチャネルの場合ほど顕著ではない。プロット７０６、７０８、７１０、７１２および８０６、８０８、８１０、８１２に示すように、帯域分離Δνがチャネル間隔の約２倍（６６ＧＨｚ）以上に増大すると、本発明に係るＤＰＳＫおよびＯＯＫの個別帯域に関連するＤＰＳＫチャネル２０８の性能は、プロット７０４、８０４に示す純粋ＤＰＳＫに比較して改善される。
【００２２】
図９は、図６Ａおよび６Ｂに示す３つの異なる波長の信号に関連するＱペナルティ（ｄＱ）対帯域分離（Δν）のプロット９００を含む。図９のＱペナルティは、ＤＰＳＫおよびＯＯＫが本発明に係る方法で個別帯域で伝送される場合のＤＰＳＫチャネル６０８の最大Ｑと、全てのチャネルが３３ＧＨｚのチャネル間隔で均等に分布する場合の純粋ＤＰＳＫの最大Ｑとの間の差と定義される。最大Ｑは、図３および４に描かれたＱ対ＯＳＮＲの曲線から求めることができる。プロット９０２および９０４は、分散がそれぞれ約−４４００ｐｓ／ｎｍおよび約４０００ｐｓ／ｎｍである、システムの零分散波長から遠い両端のチャネルに関連する。プロット９０６は、分散が約−７３ｐｓ／ｎｍである、零分散波長に近いチャネルに関連する。プロット９０２〜９０６によって示されるように、各チャネルは、約５５ＧＨｚより大きい帯域分離で、純粋ＤＰＳＫに比較して改善された性能を示す。
【００２３】
したがって、異なる変調フォーマットの光信号を個別帯域で伝送するためのシステムおよび方法が達成される。図示した例示的実施形態では、帯域間の分離がチャネル間隔の約２倍である場合、性能が純粋ＤＰＳＫに比較して低下しない。システム内の１つのチャネルだけをオフにすることによって、この帯域分離を達成するシステムを実現することができる。システムの構成および要件に応じて、より狭いか、あるいはより広い帯域間隔を実現することができる。
【００２４】
本明細書に記載した実施形態は本発明を利用する実施例の一部にすぎず、限定としてではなく、例証としてここに列記したものである。発明の精神および範囲から実質的に逸脱することなく、多くの他の実施形態を実施することができ、当業者はそれらを容易に思いつくであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】本発明に係るシステムの１つの例示的実施形態の簡易ブロック図である。
【図２】図２Ａは本発明に係る方法で伝送された光信号の例示的実施形態に関連する送信相対強度対周波数のプロットであり、図２Ｂは図２Ａに示した送信信号に関連する受信相対強度対周波数のプロットである。
【図３】各個別帯域内のチャネル間隔が２５ＧＨｚである場合の個別帯域間の様々な分離に対する結果を示す、零分散波長から遠いチャネル群に関連しかつ本発明に係る方法で伝送された、ＯＯＫ帯域に最も近いＤＰＳＫチャネルのＱ対光信号対雑音比のプロットである。
【図４】各個別帯域内のチャネル間隔が２５ＧＨｚである場合の個別帯域間の様々な分離に対する結果を示す、零分散波長に近いチャネル群に関連しかつ本発明に係る方法で伝送された、ＯＯＫ帯域に最も近いＤＰＳＫチャネルのＱ対光信号対雑音比のプロットである。
【図５】各個別帯域内のチャネル間隔が２５ＧＨｚである場合に、本発明に係る方法で伝送された様々な波長／チャネルに関連するＱペナルティ対帯域分離のプロットである。
【図６】図６Ａは本発明に係る方法で伝送された光信号の別の例示的実施形態に関連する送信相対強度対周波数のプロットであり、図６Ｂは図６Ａに示した送信信号に関連する受信相対強度対周波数のプロットである。
【図７】各個別帯域内のチャネル間隔が３３ＧＨｚである場合の個別帯域間の様々な分離に対する結果を示す、零分散波長から遠いチャネル群に関連しかつ本発明に係る方法で伝送された、ＯＯＫ帯域に最も近いＤＰＳＫチャネルのＱ対光信号対雑音比のプロットである。
【図８】各個別帯域内のチャネル間隔が３３ＧＨｚである場合の個別帯域間の様々な分離に対する結果を示す、零分散波長に近いチャネル群に関連しかつ本発明に係る方法で伝送された、ＯＯＫ帯域に最も近いＤＰＳＫチャネルのＱ対光信号対雑音比のプロットである。
【図９】各個別帯域内のチャネル間隔が３３ＧＨｚである場合に、本発明に係る方法で伝送された様々な波長／チャネルに関連するＱペナルティ対帯域分離のプロットである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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