(57)【要約】【課題】  竜頭の着脱操作性を向上できるとともに、非操作状態の竜頭を不用意に回らないように保持する構成の耐久性が高い携帯時計を提供する。【解決手段】  胴に取付けられた巻真パイプ２０に、このパイプの竜頭筒部３３に内蔵されたコイルばね（付勢体）で胴から離れる方向に付勢された竜頭を、巻真パイプ２０の胴外突出部２０ａに取外し自在に設ける。胴外突出部２０ａの外周に、竜頭の回転方向に沿う複数の連絡溝２２、この連絡溝に連通するとともに胴外突出部２０ａの端面に開放された複数の着脱用通し溝２３、及び連絡溝２２に連通して行止まり状に形成されて通し溝２３に隣接した複数の保持溝２４を形成する。これら各溝２２〜２４を出入りする複数の係合凸部３７を、胴外突出部を覆う竜頭のカバー部に設ける。【選択図】      図４
2006194834.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
パイプ取付け孔を有する胴と；
この胴の外部に配置される胴外突出部を有して前記パイプ取付け孔に挿着された巻真パイプと；
この巻真パイプに挿入される竜頭筒部を有して前記胴外突出部に取外し自在に設けられた竜頭と；
前記竜頭筒部に内蔵され前記竜頭を前記胴から離れる方向に付勢する付勢体と；
前記竜頭の回転方向に沿う複数の連絡溝、この連絡溝に連通するとともに前記胴外突出部の端面に開放された複数の着脱用通し溝、前記連絡溝に連通して行止まり状に形成されて前記着脱用通し溝に隣接した複数の保持溝、及びこれら各溝を出入りする複数の係合凸部を有して、前記胴外突出部に前記竜頭を着脱自在に保持する保持手段と；
を具備した携帯時計。
【請求項２】
前記連絡溝、着脱用通し溝、及び保持溝を前記胴外突出部の外周に設けるとともに、前記係合凸部を前記竜頭の前記胴外突出部を覆うカバー部に設けた請求項１に記載の携帯時計。
【請求項３】
前記係合凸部が前記連絡溝を通る際にこの係合凸部の移動を導く案内部を、前記胴外突出部の外周に周方向に連続して環状に形成した請求項２に記載の携帯時計。
【請求項４】
前記係合凸部が前記連絡溝を通る際にこの係合凸部の移動を導く案内部を、前記胴の胴外面で兼ねた請求項２に記載の携帯時計。
【請求項５】
前記連絡溝を、前記保持溝の胴外突出部周方向一端及びこれに隣接した前記通し溝間に位置する前記胴外突出部の周面部位と前記案内部との間に形成し、回り止め部を、前記保持溝の胴外突出部周方向他端及びこれに隣接した前記通し溝間に位置する前記胴外突出部の他の周面部位で兼ねるとともに、この回り止め部を前記案内部に連続させた請求項３又は４に記載の携帯時計。
【請求項６】
前記係合凸部が内方に向けて突設されたリングを前記カバー部に固定した請求項２に記載の携帯時計。
【請求項７】
竜頭挿入孔を有するとともに、この挿入孔が開放された胴外突出部を一体に有した成形体からなる胴と；
前記竜頭挿入孔に挿入される竜頭筒部を有して前記胴外突出部に取外し自在に設けられた竜頭と；
前記竜頭筒部に内蔵され前記竜頭を前記胴から離れる方向に付勢する付勢体と；
前記竜頭の回転方向に沿う複数の連絡溝、この連絡溝に連通するとともに前記胴外突出部の端面に開放された複数の着脱用通し溝、前記連絡溝に連通して行止まり状に形成されて前記着脱用通し溝に隣接した複数の保持溝、及びこれら各溝を出入りする複数の係合凸部を有して、前記胴外突出部に前記竜頭を着脱自在に保持する保持手段と；
を具備した携帯時計。
【請求項８】
前記連絡溝、着脱用通し溝、及び保持溝を前記胴外突出部の外周に設けるとともに、前記係合凸部を前記竜頭の前記胴外突出部を覆うカバー部に設けた請求項７に記載の携帯時計。
【請求項９】
前記係合凸部が前記連絡溝を通る際にこの係合凸部の移動を導く案内部を、前記胴の胴外面で兼ねた請求項８に記載の携帯時計。
【請求項１０】
前記連絡溝を、前記保持溝の胴外突出部周方向一端及びこれに隣接した前記通し溝間に位置する前記胴外突出部の周面部位と前記案内部との間に形成し、回り止め部を、前記保持溝の胴外突出部周方向他端及びこれに隣接した前記通し溝間に位置する前記胴外突出部の他の周面部位で兼ねるとともに、この回り止め部を前記案内部に連続させた請求項９に記載の携帯時計。
【請求項１１】
前記係合凸部が内方に向けて突設されたリングを前記カバー部に固定した請求項８に記載の携帯時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、竜頭が不用意に回転されないように保持する構造を備えた携帯時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
携帯時計の中には、その携帯時に竜頭が不用意に回転されないように、ねじの噛合いを利用して竜頭をロックする構造を採用したものがある。
【０００３】
この竜頭ロック構造は、時計ムーブメントが内蔵された胴に巻真パイプを取付け、このパイプの胴外突出部の外周に形成された雄ねじ部に、胴外突出部に被嵌する竜頭主部の雌ねじ部を螺合する構造である。これにより、通常時には、竜頭主部を胴外突出部の外周に螺合して竜頭をロックできる。又、時計ムーブメントを操作する時には、雄ねじ部に対する竜頭主部の螺合を外してから、竜頭を引き動かした状態で巻真パイプの内側に配置されている巻真を回転操作することができる（例えば特許文献１、２参照。）。
【特許文献１】実願平2−57175号（実開平4−16394号）のマイクロフィルム（第５頁第１０行−第６頁第５行、第１図−第２図）
【特許文献２】実願平5−61093号（実開平7−26792号）のＣＤ−ＲＯＭ（段落0009−0011、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ねじの噛合いを利用した竜頭ロック構造を備える携帯時計では、長期間竜頭の回転操作をしないで放置した場合に、雄ねじ部と雌ねじ部が腐食し、或いはかじり現象が発生する等により、竜頭のロックを解除する際に異常に大きな力が必要になることがある。更に、竜頭が繰返し回転操作されるに伴い、互いに螺合する竜頭の雌ねじ部と巻真パイプの雄ねじ部とが摩耗したり、削れたりすることがある。このようになると、竜頭をロックする機能が低下する。
【０００５】
本発明の目的は、竜頭の着脱操作性を向上できるとともに、非操作状態の竜頭を不用意に回らないように保持する構成の耐久性が高い携帯時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本発明は、パイプ取付け孔を有する胴と；この胴の外部に配置される胴外突出部を有して前記パイプ取付け孔に挿着された巻真パイプと；この巻真パイプに挿入される竜頭筒部を有して前記胴外突出部に取外し自在に設けられた竜頭と；前記竜頭筒部に内蔵され前記竜頭を前記胴から離れる方向に付勢する付勢体と；前記竜頭の回転方向に沿う複数の連絡溝、この連絡溝に連通するとともに前記胴外突出部の端面に開放された複数の着脱用通し溝、前記連絡溝に連通して行止まり状に形成されて前記着脱用通し溝に隣接した複数の保持溝、及びこれら各溝を出入りする複数の係合凸部を有して、前記胴外突出部に前記竜頭を着脱自在に保持する保持手段と；を具備している。
【０００７】
この発明で、巻真パイプの胴外突出部に竜頭を取付けるには、竜頭を押し回しする。つまり、まず、保持手段の係合凸部を着脱用通し溝に合わせて、この通し溝に係合凸部を通しながら竜頭を付勢体に抗して胴に向けて押し動かしてから、竜頭を所定角度回転させ通し溝から連絡溝に通して係合凸部を保持溝に対向させる。この後、竜頭の押し込みを解除する。それにより、付勢体の付勢力で竜頭が押し戻されると同時に、係合凸部が保持溝に入り込んで引っ掛かる。この引っ掛かりによって、竜頭を胴外突出部の軸方向及び周方向に位置決めして、竜頭が回らないようにロック（保持）できる。又、竜頭を胴外突出部から外すにも竜頭を押し回す。この場合にも、まず、竜頭を付勢体に抗して胴に向けて押し動かしてから、竜頭を所定角度回転させて係合凸部を保持溝から連絡溝に通して通し溝に入り込ませた後に、竜頭の押し込みを解除する。それにより、係合凸部が通し溝を通りながら付勢体の付勢力で竜頭が押し戻され、この竜頭が胴外突出部から外される。
【０００８】
以上のように本発明は、巻真パイプの胴外突出部及び竜頭の夫々にねじ部を要しないで竜頭を胴外突出部に回らないように保持する構成であるので、竜頭操作が長期間放置された場合でも、竜頭のロックを解除する際に異常に大きな操作力を要することがないとともに、巻真パイプの胴外突出部に対する竜頭の着脱を、竜頭の押し回し操作で簡単に行うことができる。しかも、竜頭を不用意に回転しないようにロックする保持手段は、ねじの噛み合いを利用しないので、竜頭の着脱操作に伴って損傷を受け難く、その耐久性が高い。
【０００９】
本発明の好ましい形態では、連絡溝、着脱用通し溝、及び保持溝を胴外突出部の外周に設けるとともに、係合凸部を竜頭の胴外突出部を覆うカバー部に設けている。この好ましい形態では、巻真パイプの胴外突出部外周に溝加工をして、連絡溝、着脱用通し溝、及び保持溝を形成するので、その加工性が良い点で好ましい。
【００１０】
又、本発明の好ましい形態では、係合凸部が連絡溝を通る際にこの係合凸部の移動を導く案内部を、胴外突出部の外周に周方向に連続して環状に形成している。又、本発明の好ましい形態では、係合凸部が連絡溝を通る際にこの係合凸部の移動を導く案内部を、胴の胴外面で兼ねている。これらの好ましい形態では、竜頭を押し回し操作して胴外突出部に保持する際に、竜頭の押し込み完了位置を案内部によって規制し、この規制状態のまま案内部で係合凸部を導きながら竜頭を所定角度回転させて、連絡溝に係合凸部を通すことができる。それにより、竜頭の押し込み不足で、この竜頭の回転操作が妨げられることが抑制されるので、竜頭の着脱操作が容易となる点で好ましい。
【００１１】
又、本発明の好ましい形態では、連絡溝を、保持溝の胴外突出部周方向一端及びこれに隣接した通し溝間に位置する胴外突出部の周面部位と案内部との間に形成し、回り止め部を、保持溝の胴外突出部周方向他端及びこれに隣接した通し溝間に位置する胴外突出部の他の周面部位で兼ねるとともに、この回り止め部を前記案内部に連続させている。この好ましい形態では、回り止め部によって、竜頭を押し回し操作する場合の回転方向を定めることができるとともに、回り止め部に係合凸部が当ることにより、係合凸部を通し溝と保持溝とに位置決めできるので、竜頭の着脱操作が容易となる点で好ましい。
【００１２】
又、本発明の好ましい形態では、係合凸部が内方に向けて突設されたリングをカバー部に固定している。この好ましい形態では、竜頭のカバー部の内側に係合凸部を加工することを要さず、リングが単独の状態で、これに係合凸部を加工できるので、その加工性が良い点で好ましい。
【００１３】
又、前記課題を解決するために、本発明は、竜頭挿入孔を有するとともに、この挿入孔が開放された胴外突出部を一体に有した成形体からなる胴と；前記竜頭挿入孔に挿入される竜頭筒部を有して前記胴外突出部に取外し自在に設けられた竜頭と；前記竜頭筒部に内蔵され前記竜頭を前記胴から離れる方向に付勢する付勢体と；前記竜頭の回転方向に沿う複数の連絡溝、この連絡溝に連通するとともに前記胴外突出部の端面に開放された複数の着脱用通し溝、前記連絡溝に連通して行止まり状に形成されて前記着脱用通し溝に隣接した複数の保持溝、及びこれら各溝を出入りする複数の係合凸部を有して、前記胴外突出部に前記竜頭を着脱自在に保持する保持手段と；を具備している。
【００１４】
この発明で、胴に一体に形成された胴外突出部に竜頭を取付けるには、竜頭を押し回しする。つまり、まず、保持手段の係合凸部を着脱用通し溝に合わせて、この通し溝に係合凸部を通しながら竜頭を付勢体に抗して胴に向けて押し動かしてから、竜頭を所定角度回転させ通し溝から連絡溝に係合凸部を通して保持溝に対向させる。この後に、竜頭の押し込みを解除する。それにより、付勢体の付勢力で竜頭が押し戻されると同時に、係合凸部が保持溝に入り込んで引っ掛かる。この引っ掛かりによって、竜頭を胴外突出部の軸方向及び周方向に位置決めして、竜頭が回らないようにロック（保持）できる。又、竜頭を胴外突出部から外すにも竜頭を押し回す。つまり、竜頭を付勢体に抗して胴に向けて押し動かしてから、竜頭を所定角度回転させて係合凸部を保持溝から連絡溝に通して通し溝に入り込ませた後に、竜頭の押し込みを解除する。それにより、付勢体の付勢力で竜頭が押し戻されて係合凸部が通し溝を通って、この竜頭が胴外突出部から外される。
【００１５】
以上のように本発明は、胴と一体の胴外突出部及び竜頭の夫々にねじ部を要しないで竜頭を胴外突出部に回らないように保持する構成であるので、竜頭操作が長期間放置された場合でも、竜頭のロックを解除する際に異常に大きな操作力を要することがないとともに、胴の胴外突出部に対する竜頭の着脱を、竜頭の押し回し操作で簡単に行うことができる。しかも、竜頭を不用意に回転しないようにロックする保持手段は、ねじの噛み合いを利用しないので、竜頭の着脱操作に伴って損傷を受け難く、その耐久性が高い。
【００１６】
本発明の好ましい形態では、連絡溝、着脱用通し溝、及び保持溝を胴外突出部の外周に設けるとともに、係合凸部を竜頭の胴外突出部を覆うカバー部に設けている。この好ましい形態では、巻真パイプの胴外突出部外周に溝加工をして、連絡溝、着脱用通し溝、及び保持溝を形成するので、その加工性が良い点で好ましい。
【００１７】
又、本発明の好ましい形態では、係合凸部が連絡溝を通る際にこの係合凸部の移動を導く案内部を、胴の胴外面で兼ねている。この好ましい形態では、竜頭を押し回し操作して、胴外突出部に保持する際に、竜頭の押し込み完了位置を胴外面からなる案内部によって規制し、この規制状態のまま案内部で係合凸部を導きながら竜頭を所定角度回転させて、連絡溝に係合凸部を通すことができる。それにより、竜頭の押し込み不足で、この竜頭の回転操作が妨げられることが抑制されるので、竜頭の着脱操作が容易となる点で好ましい。
【００１８】
又、本発明の好ましい形態では、連絡溝を、保持溝の胴外突出部周方向一端及びこれに隣接した通し溝間に位置する胴外突出部の周面部位と案内部との間に形成し、回り止め部を、保持溝の胴外突出部周方向他端及びこれに隣接した通し溝間に位置する胴外突出部の他の周面部位で兼ねるとともに、この回り止め部を前記案内部に連続させている。この好ましい形態では、回り止め部によって、竜頭を押し回し操作する場合の回転方向を定めることができるとともに、回り止め部に係合凸部が当ることにより、係合凸部を通し溝と保持溝に位置決めできるので、竜頭の着脱操作が容易となる点で好ましい。
【００１９】
又、本発明の好ましい形態では、係合凸部が内方に向けて突設されたリングをカバー部に固定している。この好ましい形態では、竜頭のカバー部の内側に係合凸部を加工することを要さず、リングが単独の状態で、これに係合凸部を加工できるので、その加工性が良い点で好ましい。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、胴外突出部に対して竜頭を不用意に回転しないように保持する際、及びこの保持を解除する際の竜頭の操作性を向上できるとともに、竜頭を保持するのにねじの噛み合いを利用しないので、竜頭を不用意に回転しないように保持する構成の耐久性が高い携帯時計を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
本発明の第１実施形態を図１〜図６を参照して説明する。
【００２２】
図１中符号１１は竜頭をその非使用時に不用意に回らないように保持できる機能を備えた携帯時計として例えば腕時計を示している。腕時計１１は時計外装組立１２内に図示しない時計ムーブメント等を収容している。時計ムーブメントは、小型電池やぜんまいを動力にしたもの、又は自動巻きのもの、若しくはクォーツ発振モジュールにより文字板上で時刻等をデジタル表示するデジタル時計対応のもの、或いはデジタル時計対応のものとそれ以外のものとを併用したもの等のいずれであってもよい。
【００２３】
時計外装組立１２は、環状をなす金属製の胴１３の厚み方向一面に、カバーガラス１４を液密に装着するとともに、胴１３の厚み方向裏面に、金属等からなる裏蓋１５（図２及び図３参照）を液密に装着して形成されている。カバーガラス１４を通して文字板１６などを透視可能であり、裏蓋１５は取外し可能である。
【００２４】
図２及び図３に示すように胴１３の一部には、この胴１３を径方向に貫通するパイプ取付け孔１７が設けられている。パイプ取付け孔１７の一端は、胴内、つまり時計外装組立１２の内部に開口され、パイプ取付け孔１７の他端は、胴外、つまり時計外装組立１２の外部に開口されている。
【００２５】
胴１３には巻真パイプ２０がパイプ取付け孔１７に胴外側から挿入して固定（挿着）されている。巻真パイプ２０は、金属製、例えばステンレス鋼であり、図２〜図４等に示すように挿入部２０ｂと、これより大径の胴外突出部２０ａとを一体に連ねて形成されている。
【００２６】
挿入部２０ｂはパイプ取付け孔１７に胴外側から例えば挿入して固定される部分である。この固定において、図示しない金属製ろう材を用いて胴１３に対して挿入部２０ｂを分離できないように水密的に固定してもよく、或いは、胴１３と挿入部２０ｂとの間にゴム製防水パッキンを挟んでパイプ取付け孔１７に挿入部２０ｂをねじ込むとともに、パイプ取付け孔１７と挿入部２０ｂとを接着剤により接着してもよい。なお、挿入部２０ｂは、パイプ取付け孔１７を貫通する長さとしてもよい。
【００２７】
胴外突出部２０ａは、胴１３の外部に配置される部分であって、その外周には、図４などに示されるように環状の案内部２１と、複数の連絡溝２２と、複数の着脱用通し溝２３と、複数の保持溝２４とが形成されている。各溝２２〜２４及び後述の複数の係合凸部３７は、胴外突出部２０ａに対して後述の竜頭３１を着脱自在に保持する保持手段をなすものである。巻真パイプ２０を金属製とした本実施形態では、各溝２２〜２４は切削して設けられている。
【００２８】
案内部２１は胴外突出部２０ａの挿入部２０ｂ側の外周に周方向に連続して形成されている。胴外突出部２０ａは、案内部２１を境に挿入部２０ｂと反対側に位置して複数例えば四つの周面領域２５を有している。各周面領域２５は胴外突出部２０ａの周方向に一定間隔毎に設けられている。
【００２９】
これらの周面領域２５間に、巻真パイプ２０の軸方向、言い換えれば、胴外突出部２０ａの軸方向に延びる通し溝２３が夫々形成されている。これら四つの通し溝２３の一端は案内部２１で行止まりとなっており、他端は胴外突出部２０ａの端面に開放されている。
【００３０】
保持溝２４は、周面領域２５に夫々設けられていて、胴外突出部２０ａの周方向に沿って通し溝２３に隣接している。具体的には、保持溝２４は、案内部２１と対向して開放する凹状の切欠きによって周面領域２５に夫々設けられているとともに、案内部２１と対向する奥の面を有して行止り状をなしている。保持溝２４の奥行きと直交する方向の長さ、言い換えれば、胴外突出部２０ａの周方向に沿う保持溝２４の長さは、通し溝２３の幅に等しい。
【００３１】
各周面領域２５は、それに保持溝２４を設けたことによって、この保持溝２４の長手方向両端を区画する第１の周面部位２５ａと第２の周面部位２５ｂとを有していて、図４に示すように略コ形状をなしている。本実施形態では、第１の周面部位２５ａ及び第２の周面部位２５ｂは、いずれも案内部２１とは離れており、これら周面部位２５ａ，２５ｂと案内部２１との間に夫々連絡溝２２が形成されている。これらの連絡溝２２は、胴外突出部２０ａの周方向、言い換えれば、この周方向に沿って回転される後述の竜頭３１の回転方向に沿って延びるように設けられている。各連絡溝２２は、第１の周面部位２５ａ又は第２の周面部位２５ｂを挟むように隣接している通し溝２３と保持溝２４とを連通している。
【００３２】
図１〜図３中符号３１で示す竜頭は、金属製であって、竜頭主部３２と、この中央部から裏側に一体に突出する竜頭筒部３３と、リング３５とで形成されている。
【００３３】
竜頭主部３２は竜頭筒部３３の根元側部分を囲むカバー部３２ａを有し、このカバー部３２ａと竜頭筒部３３の根元側部分との間には胴外突出部２０ａが挿入される環状溝３４が形成されている。竜頭筒部３３はその軸方向に進退可能となるように巻真パイプ２０の内側に挿入されている。この竜頭筒部３３の外周に形成された環状のパッキン取付け溝には、環形をなしたゴム製の防水パッキン３６が取付けられている。防水パッキン３６は、巻真パイプ２０の内周と竜頭筒部３３の外周との間に圧縮状態に弾性変形して挟まれ、これらの間の防水を担っている。
【００３４】
胴外突出部２０ａを覆うカバー部３２ａに、環状溝３４の開口部に位置してリング３５がかしめ止めされている。リング３５は、金属製であって、図５等に示すように内周に複数例えば二つの係合凸部３７を１８０度隔てて一体に有している。これらの係合凸部３７の幅は前記通し溝２３の幅及び保持溝２４の長さより若干短く、かつ、係合凸部３７の厚みは、連絡溝２２を通過できるように連絡溝２２の幅より薄くなっている。なお、リング３５は、リング状であればよく、ここにリング状とは、図５に例示したリング形、又は、周方向の一部に非連続とする切り離し部を有しているが概ねリング形とみなし得る形状を含んでいる。
【００３５】
係合凸部３７は通し溝２３及び連絡溝２２を経由して保持溝２４に係脱自在である。保持溝２４に係合凸部３７が係合されることにより、竜頭３１を胴外突出部２０ａに対して回転しないように保持できるとともに、前記係合が外されることにより胴外突出部２０ａから竜頭３１が外されて、この竜頭３１の回転操作が許される。
【００３６】
図２及び図３に示すように竜頭筒部３３内には、時計ムーブメントの巻真４１が胴１３の内部から外部に向けて挿入されているとともに、この巻真４１を支えとしてばね受け４２を介して竜頭３１を胴１３の外部に向けて付勢する付勢体例えばコイルばね４３が収容されている。時計ムーブメントは、図３に示すように胴外突出部２０ａから竜頭３１が外された状態、言い換えれば、ロック解除状態で、竜頭３１の回転操作に連動して回転される。これにより、時刻合わせ等が行われる。
【００３７】
竜頭操作後に胴外突出部２０ａに竜頭３１を取付けるには、竜頭筒部３３に巻真４１が接続された状態のまま竜頭３１を押し回して行う。
【００３８】
詳しくは、まず、図６（Ａ）に示すように竜頭３１の一対の係合凸部３７を、胴外突出部２０ａの周方向に１８０度離れている一対の着脱用通し溝２３に合わせて、この通し溝２３に係合凸部３７を通しながら竜頭３１をコイルばね４３の付勢力に抗して胴１３に向けて押し動かす。これにより、カバー部３２ａが胴外突出部２０ａに被った状態で、係合凸部３７が胴外突出部２０ａの案内部２１に当たる。このため、それ以上の押込みが妨げられて、図６（Ｂ）に示すように係合凸部３７が連絡溝２２に対向する位置に位置決めされる。
【００３９】
次に、この状態で、係合凸部３７を案内部２１に沿わせながら竜頭３１を所定角度（例えば４５度）回転させる。これにより、図６（Ｃ）に示すように係合凸部３７が通し溝２３から連絡溝２２を通過して保持溝２４に対向する位置に配置される。この場合、既述のように案内部２１で係合凸部３７を導くので、第１の周面部位２５ａ又は第２の周面部位２５ｂに係合凸部３７が引っ掛かることなく、この係合凸部３７を円滑に連絡溝２２に通すことができる。
【００４０】
こうした押し回し操作後に、竜頭３１の押し込みを解除する。これに伴い、コイルばね４３のばね力で竜頭３１が胴外面１３ａからより離れるように押し戻されるので、係合凸部３７が対向している保持溝２４に入り込んで、この保持溝２４に引っ掛かる。保持溝２４の奥面への係合凸部３７の引っ掛かりによって、それ以上、竜頭３１が胴外突出部２０ａの軸方向に沿って胴外面１３ａから離れる方向に動かないように位置決めされるとともに、保持溝２４の両端を仕切っている第１の周面部位２５ａ及び第２の周面部位２５ｂへの係合凸部３７の引っ掛かりによって、竜頭３１が胴外突出部２０ａの周方向に位置決めされて、竜頭３１を回らないように保持（ロック）できる。この保持状態を図２及び図６（Ｄ）に示す。
【００４１】
携帯時計１１の携帯中は、竜頭３１が既述のようにロックされているので、不用意に竜頭３１が回されて、時刻表示などが変化することを防止できる。この携帯中での巻真パイプ２０と胴１３との間の防水は、これらを固定したろう材（図示しない）による水密的固定により確保でき、巻真パイプ２０とこの内側に挿入された竜頭筒部３３との間の防水は、これらの間に圧縮状態に弾性変形して挟まれた防水パッキン３６により確保できる。
【００４２】
又、時刻合わせ等を行う場合には、既述のように胴外突出部２０ａに竜頭３１をロックする場合と逆に、図６（Ｄ）の状態から図６（Ｂ）の状態を順次得るように竜頭３１を押し回し操作する。この押し回しに操作でも、係合凸部３７が案内部２１に当たって、係合凸部３７が連絡溝２２に対して位置決めされるとともに、この位置決め下において係合凸部３７を案内部２１に案内させて連絡溝２２に円滑に連絡溝２２に通して通し溝２３に導くことができる。この後に、竜頭３１の押し込みを解除する。それにより、図３及び図６（Ａ）に示すように胴外突出部２０ａから竜頭３１を外すことができる。そして、この状態からコイルばね４３のばね力に抗して竜頭３１を手で更に引き出してから、竜頭３１を回転操作することによって、時刻合わせ等を行うことができる。
【００４３】
以上のように前記構成の携帯時計１１は、竜頭３１をその非操作状態で胴外突出部２０ａに対して不用意に回らないように保持するために、互いに噛み合うねじ部を胴外突出部２０ａ及び竜頭３１に要しない構成である。このため、竜頭操作が長期間放置された場合でも、竜頭３１の胴外突出部２０ａに対するロックを解除する際に異常に大きな操作力を要することがない。しかも、胴外突出部２０ａに対する竜頭３１の着脱を、竜頭３１の押し回し操作で簡単に行うことができる。更に、竜頭３１を胴外突出部２０ａに対して不用意に回らないようにロックする保持手段は、既述のようにねじの噛み合いを利用しないので、竜頭３１の着脱操作に伴って損傷を受け難く、その耐久性が高い。
【００４４】
しかも、以上のように押し回し操作を伴って竜頭３１を胴外突出部２０ａに着脱する構成では、その押し回しによって巻真パイプ２０に回転力が与えることを有効に抑制できる。このため、巻真パイプ２０が胴１３にろう付け接合により取付けられているのではなく、ねじ込んで取付けられている場合であっても、胴外突出部２０ａに対する竜頭３１の着脱操作に伴って、巻真パイプ２０が緩むおそれがなく、胴１３と巻真パイプ２０との間の防水性能が損なわれることがないので、初期品質を長期にわたり維持できる。
【００４５】
又、本実施形態では、巻真パイプ２０の胴外突出部２０ａの円形をなす外周に、保持手段の連絡溝２２、着脱用通し溝２３、及び保持溝２４の夫々を溝加工により設けているので、これらの溝の加工性が良い。その上、保持手段の係合凸部３７をリング３５に設けて、このリング３５を胴外突出部２０ａを覆う竜頭３１のカバー部３２ａに固定したので、カバー部３２ａの内側に係合凸部３７を切削加工することを要さず、リング３５が単独の状態で、これに係合凸部３７を加工できるので、その加工性が良い。したがって、部品の加工コストを低減できる点で好ましい。
【００４６】
図７は本発明の第２実施形態を示している。第２実施形態は基本的には第１実施形態と同じであるので、第１実施形態と同じ構成には第１実施形態と同じ符号を付して説明を省略し、以下、第１実施形態とは異なる事項を説明する。
【００４７】
第２実施形態では、周面領域２５の第１の周面部位２５ａ及び第２の周面部位２５ｂの内の一方、例えば第２の周面部位２５ｂによって形成される回り止め部２６を設け、第１の周面部位２５ａと案内部２１との間にのみ連絡溝２２を設けている。回り止め部２６は、案内部２１に一体に連続していて、胴外突出部２０ａの周方向に隣接した通し溝２３と保持溝２４とを仕切っている。以上説明した事項以外は、図示されない事項を含めて第１実施形態と同じである。
【００４８】
したがって、第２実施形態は、第１実施形態と同様な作用を得て本発明の課題を解決できる。しかも、第２実施形態では、既述のように案内部２１によって竜頭３１の押し込み深さを規定できるだけではなく、竜頭３１を押し回し操作するときに、連絡溝２２を通った係合凸部３７が回り止め部２６に当たって回転角度を規定できる。これにより、竜頭３１を押し回し操作する際の回転方向を定めることができる。その上、回り止め部２６によって竜頭３１の回転角度が規制されるので、竜頭３１をロックする場合には係合凸部３７を保持溝２４に位置決めでき、竜頭３１のロックを解除する場合には係合凸部３７を通し溝２３に位置決めできる。したがって、竜頭３１の着脱操作が容易となる点で好ましい。
【００４９】
図８〜図１１は本発明の第３実施形態を示している。第３実施形態は基本的には第１実施形態と同じであるので、第１実施形態と同じ構成には第１実施形態と同じ符号を付して説明を省略し、以下、第１実施形態とは異なる事項を説明する。
【００５０】
第３実施形態では、第１実施形態で採用した胴外突出部２０ａの案内部を省略し、この案内部を胴外面１３ａで兼ねている。しかも、周面領域２５の第１の周面部位２５ａ及び第２の周面部位２５ｂの内の一方、例えば第１の周面部位２５ａによって形成される回り止め部２６を設け、第２の周面部位（他方の周面部位）２５ｂと案内部である胴外面１３ａとの間にのみ連絡溝２２を設けている。回り止め部２６は、案内部である胴外面１３ａに一体に近接若しくは連続していて、胴外突出部２０ａの周方向に隣接した通し溝２３と保持溝２４とを仕切っている。なお、この第３実施形態において回り止め部は省略することもできる。以上説明した事項以外は、図示されない事項を含めて第１実施形態と同じである。
【００５１】
したがって、第３実施形態でも、第１実施形態と同様な作用を得て本発明の課題を解決できる。しかも、第３実施形態では、既述のように案内部を兼ねる胴外面１３ａによって竜頭３１の押し込み深さを規定できるだけではなく、竜頭３１を押し回し操作するときに、連絡溝２２を通った係合凸部３７が回り止め部２６に当たって回転角度を規定できる。これにより、竜頭３１を押し回し操作する際の回転方向を定めることができる。その上、回り止め部２６によって竜頭３１の回転角度が規制されるので、竜頭３１をロックする場合には係合凸部３７を保持溝２４に位置決めでき、竜頭３１のロックを解除する場合には係合凸部３７を通し溝２３に位置決めできる。したがって、竜頭３１の着脱操作が容易となる点で好ましい。
【００５２】
その上、胴外面１３ａで案内部を兼ねたことで、胴外突出部２０ａに案内部を加工する必要がなくなるので、胴外突出部２０ａの外周に連絡溝２２、着脱用通し溝２３、及び保持溝２４を形成するための溝加工を容易にでき、巻真パイプ２０の加工コストを低減できる点で好ましい。
【００５３】
図１２〜図１４は本発明の第４実施形態を示している。第４実施形態は基本的には第１実施形態と同じであるので、第１実施形態と同じ構成には第１実施形態と同じ符号を付して説明を省略し、以下、第１実施形態とは異なる事項を説明する。
【００５４】
第４実施形態では、胴１３を成形体例えばプラスチックス製としてあり、その胴外面１３ａは案内部を兼ねているとともに、この胴外面１３ａには胴外突出部１３ｂが一体に突出されている。この胴外突出部１３ｂは、第１実施形態で説明した巻真パイプの胴外突出部と同様な構成であって、その外周には、竜頭３１の回転方向に沿う複数の連絡溝２２と、この連絡溝２２に連通するとともに胴外突出部１３ｂの端面に開放された複数の着脱用通し溝２３と、連絡溝２２に連通しかつ着脱用通し溝２３に隣接した複数の保持溝２４とが形成されている。各通し溝２３は案内部を兼ねた胴外面１３ａによって行止まり状になっている。各連絡溝２２は、胴外突出部１３ｂの周面領域２５が有した第１の周面部位２５ａ及び第２の周面部位２５ｂと、案内部を兼ねた胴外面１３ａとの間に、夫々形成されている。
【００５５】
胴１３には胴外突出部１３ｂの端面に開放する竜頭挿入孔１３ｃが形成されている。この竜頭挿入孔１３ｃには竜頭筒部３３が軸方向に移動可能に挿入されていて、これら両者間は竜頭挿入孔１３ｃに摺接する防水パッキン３６で防水されている。以上説明した事項以外は、図示されない事項を含めて第１実施形態と同じである。
【００５６】
したがって、第４実施形態でも、第１実施形態と同様な作用を得て本発明の課題を解決できる。しかも、第４実施形態では、巻真パイプを要しないので、その取付け工数及び部品点数が削減される。これとともに、胴外突出部１３ｂの外周の各溝２２〜２４は胴１３ともに一体成形され、これらの溝２２〜２４を形成するための加工が不要となるので、コストダウンを図ることができる。
【００５７】
その上、仮に、プラスチック製の胴外突出部１３ｂの外周に雄ねじ部を設けて竜頭を着脱自在に螺合するようにした場合には、その雄ねじ部の強度を保証することは難しいが、既述のような押し回しに適合する胴外突出部１３ｂの外周の構成によれば、竜頭３１を不用意に回らないように保持するために必要十分な強度を、プラスチック製の胴外突出部１３ｂであっても得ることができる。したがって、プラスチック製の胴１３を備える携帯時計１１において、非操作状態の竜頭３１を不用意に回らないように胴外突出部１３ｂに保持することを実現できる。
【００５８】
図１５は本発明の第５実施形態を示している。第５実施形態は基本的には第４実施形態と同じであるので、第４実施形態と同じ構成には第４実施形態と同じ符号を付して説明を省略し、以下、第４実施形態とは異なる事項を説明する。
【００５９】
第５実施形態では、胴外突出部１３ｂの周面領域２５の第１の周面部位２５ａ及び第２の周面部位２５ｂの内の一方、例えば第２の周面部位２５ｂによって形成される回り止め部２６を設け、第１の周面部位（他方の周面部位）２５ａと案内部である胴外面１３ａとの間にのみ連絡溝２２を設けている。回り止め部２６は、案内部である胴外面１３ａに一体に連続していて、胴外突出部１３ｂの周方向に隣接した通し溝２３と保持溝２４とを仕切っている。以上説明した事項以外は、図示されない事項を含めて第４実施形態と同じである。
【００６０】
したがって、第５実施形態でも、第４実施形態と同様な作用を得て本発明の課題を解決できる。しかも、第５実施形態では、既述のように案内部を兼ねる胴外面１３ａによって竜頭３１の押し込み深さを規定できるだけではなく、竜頭３１を押し回し操作するときに、連絡溝２２を通った係合凸部３７が回り止め部２６に当たって回転角度を規定できる。これにより、竜頭３１を押し回し操作する際の回転方向を定めることができる。その上、回り止め部２６によって竜頭３１の回転角度が規制されるので、竜頭３１をロックする場合には係合凸部３７を保持溝２４に位置決めでき、竜頭３１のロックを解除する場合には係合凸部３７を通し溝２３に位置決めできる。したがって、竜頭３１の着脱操作が容易となる点で好ましい。
【００６１】
本発明は前記各実施形態には制約されるものではない。例えば、保持手段の連絡溝、着脱用通し溝、及び保持溝は、竜頭のカバー部の内側に設ける（この場合、前記各溝を予め機械加工や成型に伴って設けたリングをカバー部の内側に嵌着するとよい。）とともに、保持手段の係合凸部を胴外突出部の外面に突設して、実施することも可能である。又、本発明は、高圧防水性能を要求されない通常の腕時計、懐中時計、又はネックレス型の提げ時計などの携帯時計にも適用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６２】
【図１】本発明の第１実施形態に係る腕時計を示す正面図。
【図２】胴外突出部に竜頭が保持された状態で図１中Ｚ−Ｚ線に沿って示す断面図。
【図３】胴外突出部から竜頭が外された状態で図１中Ｚ−Ｚ線に沿って示す断面図。
【図４】第１実施形態に係る腕時計が備える巻真パイプを示す斜視図。
【図５】第１実施形態に係る腕時計が備える竜頭のリングを示す斜視図。
【図６】（Ａ）から（Ｄ）は第１実施形態に係る腕時計の巻真パイプへの竜頭の取付け手順を、胴外突出部とリングとの関係で示す斜視図。
【図７】本発明の第２実施形態に係る腕時計が備える巻真パイプを示す斜視図。
【図８】本発明の第３実施形態に係る腕時計の竜頭周りを胴外突出部に竜頭が保持された状態で示す断面図。
【図９】第３実施形態に係る腕時計の竜頭周りを胴外突出部から竜頭が外された状態で示す断面図。
【図１０】第３実施形態に係る腕時計の竜頭取付け部周りを竜頭が取除かれた状態で示す斜視図。
【図１１】第３実施形態に係る腕時計が備える巻真パイプを示す斜視図。
【図１２】本発明の第４実施形態に係る腕時計の竜頭周りを胴外突出部に竜頭が保持された状態で示す断面図。
【図１３】第４実施形態に係る腕時計の竜頭周りを胴外突出部から竜頭が外された状態で示す断面図。
【図１４】第４実施形態に係る腕時計の竜頭取付け部周りを竜頭が取除かれた状態で示す斜視図。
【図１５】第５実施形態に係る腕時計の竜頭取付け部周りを竜頭が取除かれた状態で示す斜視図。
【符号の説明】
【００６３】
１１…腕時計（携帯時計）
１２…時計外装組立
１３…胴
１３ａ…胴の胴外面
１３ｂ…胴の胴外突出部
１３ｃ…竜頭取付け孔
１６…パイプ取付け孔
２０…巻真パイプ
２０ａ…巻真パイプの胴外突出部
２１…案内部
２２…連絡溝
２３…着脱用通し溝
２４…保持溝
２５…胴外突出部の周面領域
２５ａ…周面領域の第１の周面部位
２５ｂ…周面領域の第２の周面部位
２６…回り止め部
３１…竜頭
３２…竜頭主部
３２ａ…竜頭主部のカバー部
３３…竜頭筒部
３５…リング
３７…係合凸部
４３…コイルばね
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2006194834.tif 000011
【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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