(57)【要約】【課題】  複数の無線装置における動作周波数をほぼ一定の動作周波数に自律的に設定可能な無線ネットワークシステムを提供する。【解決手段】  無線ネットワークシステム１００は、無線装置１０，３０，４０，５０を備える。無線装置１０は、無線装置３０とデータの送受信を行ない、自己の周波数ｆ０１と無線装置３０の周波数ｆ０２との間の中間周波数ｆ１に自己の周波数ｆ０１を補正し、無線装置３０は、自己の周波数ｆ０２と無線装置１０の周波数ｆ０１との間の中間周波数ｆ１に自己の周波数ｆ０２を補正する。無線装置１０，３０，４０，５０の中から任意に選択された２つの無線装置は、通信の相手方と相互にデータの送受信を行ない、同様にして自己の周波数を相手方の周波数に基づいて順次補正する。【選択図】        図１
2006013895.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の無線装置を備える無線ネットワークシステムであって、
前記複数の無線装置の各々は、他の無線装置からデータを受信するごとに自己の動作周波数と他の無線装置の動作周波数との間の中間動作周波数に前記自己の動作周波数を補正する、無線ネットワークシステム。
【請求項２】
前記複数の無線装置の各々は、前記自己の動作周波数と前記他の無線装置の動作周波数との重み平均によって前記自己の動作周波数を中間動作周波数に補正する、請求項１に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項３】
前記複数の無線装置の各々は、
前記他の無線装置から受信した受信データに基づいて前記他の無線装置の動作周波数を検出する周波数検出手段と、
前記検出された前記他の無線装置の動作周波数と前記自己の動作周波数とに基づいて、前記自己の動作周波数を前記中間動作周波数に補正する周波数補正手段とを含む、請求項１または請求項２に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項４】
前記複数の無線装置の各々は、
前記他の無線装置から受信した受信データの受信クロック信号を検出するクロック検出手段と、
前記自己の動作周波数を有する内部クロック信号と前記受信クロック信号との位相差を検出する位相差検出手段と、
前記検出された位相差が小さくなるように前記自己の動作周波数を調整することによって前記他の無線装置の動作周波数を推定する周波数推定手段と、
前記推定された前記他の無線装置の動作周波数と前記自己の動作周波数とに基づいて、前記自己の動作周波数を前記中間動作周波数に補正する周波数補正手段とを含む、請求項１または請求項２に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項５】
前記複数の無線装置は、自律的に無線ネットワークを構成する、請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項６】
各々が無線通信を行なう複数の電気機器からなる無線ネットワークシステムであって、
前記複数の電気機器の各々は、
他の電気機器に含まれる他の無線装置からデータを受信するごとに自己の動作周波数と他の無線装置の動作周波数との間の中間動作周波数に前記自己の動作周波数を補正する無線装置と、
前記無線装置から出力された前記中間動作周波数で所定の動作を行なうデバイスとを備える、無線ネットワークシステム。
【請求項７】
前記複数の電気機器の各々は、
前記無線装置から出力された前記中間動作周波数と前記他の無線装置の動作周波数との偏差が基準値以下であるとき、動作許可信号を出力する判定手段をさらに備え、
前記デバイスは、前記判定手段から前記動作許可信号を受けると、前記所定の動作を行なう、請求項６に記載の無線ネットワークシステム。
【請求項８】
前記複数の電気機器は、自律的に無線ネットワークを構成する、請求項６または請求項７に記載の無線ネットワークシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、複数の無線装置を備える無線ネットワークシステムに関し、特に、複数の無線装置がほぼ一定の動作周波数で通信を行なうことが可能な無線ネットワークシステム、および無線通信を行なう複数の電気機器が協調して動作する無線ネットワークシステムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の無線ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）システムにおいては、物理層のプロトコルとしてＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ：符号分割多重接続）方式が用いられ、データリンク層における媒体アクセス制御方式としてＣＳＭＡ／ＣＡ（Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｓｅｎｓｅ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ  ｗｉｔｈ  Ｃｏｌｌｉｓｉｏｎ  Ａｖｏｉｄａｎｃｅ）方式が用いられている。
【０００３】
このＣＳＭＡ／ＣＡ方式は、他の通信端末がパケットを送信中であるか否か、自分宛てのパケットが送信されているか否かを常に監視することにより通信の衝突を回避する方式である（非特許文献１）。即ち、各通信端末は、ネットワークが一定時間以上継続して空いていることを確認した後、データを送信する。
【０００４】
そして、各通信端末は、データを送信する場合、自己に固有の動作周波数を設定して他の通信端末へデータを送信する。
【０００５】
このように、従来の無線ＬＡＮシステムにおいては、各通信端末は、ＣＳＭＡ／ＣＡ方式を用いて自己に固有の動作周波数を設定してデータの通信を行なっている。
【０００６】
しかし、各通信端末が独自の動作周波数を設定して通信を行なうと、各通信端末は、自己の動作周波数と通信の相手方の動作周波数との相違に起因して受信データを正確に受信することが困難になる。
【０００７】
従来、複数の音響出力装置における動作周波数を一定の動作周波数に設定する方法として、基準動作周波数を有する同期信号を発生する同期信号発生装置を設け、複数の音響出力装置の各々が、同期信号発生装置から同期信号を受け、その受けた同期信号の基準動作周波数に自己の動作周波数を設定することによって、複数の音響出力装置における動作周波数を一定の動作周波数に設定する方法が知られている（特許文献１）。
【特許文献１】特開２０００−３３８９８２号公報
【非特許文献１】小泉著，「図解でわかるデータ通信のすべて」，株式会社日本実業出版社，１９９９年１１月２０日，ｐ．２７２
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかし、従来のような複数の音響出力装置における動作周波数を一定の動作周波数に設定する方法では、基準動作周波数を発生する同期信号発生装置が故障すると、複数の音響出力装置における動作周波数を一定の動作周波数に設定することができないという問題がある。
【０００９】
また、同期信号を発生する同期信号発生装置と、音響出力装置という種類の異なる２台の電気機器を作製する必要があり、同種の電気機器によってネットワークを構成することができないという問題がある。
【００１０】
更に、複数の無線装置が自律的、かつ、即時的に無線ネットワークを構成するアドホックネットワークにおいては、基準動作周波数を発生する無線装置が存在しないため、従来の方法によって複数の無線装置における動作周波数を一定の動作周波数に設定することができないという問題がある。
【００１１】
そこで、この発明は、かかる問題を解決するためになされたものであり、その目的は、複数の無線装置における動作周波数をほぼ一定の動作周波数に自律的に設定可能な無線ネットワークシステムを提供することである。
【００１２】
また、この発明の別の目的は、複数の無線装置を同種の無線装置（または同種の電気機器）によって構成し、複数の無線装置（または複数の電気機器）における動作周波数をほぼ一定の動作周波数に自律的に設定可能な無線ネットワークシステムを提供することである。
【００１３】
更に、この発明の別の目的は、複数の無線装置（または複数の電気機器）における動作周波数をほぼ一定の動作周波数に自律的に設定するとともに、複数の無線装置（または複数の電気機器）が自律的、かつ、即時的にネットワークを構成する無線ネットワークシステムを提供することである。
【００１４】
更に、この発明の別の目的は、無線通信を行なう複数の電気機器が協調して動作可能な無線ネットワークシステムを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
この発明によれば、無線ネットワークシステムは、複数の無線装置を備える無線ネットワークシステムであって、複数の無線装置の各々は、他の無線装置からデータを受信するごとに自己の動作周波数と他の無線装置の動作周波数との間の中間動作周波数に自己の動作周波数を補正する。
【００１６】
好ましくは、複数の無線装置の各々は、自己の動作周波数と他の無線装置の動作周波数との重み平均によって自己の動作周波数を中間動作周波数に補正する。
【００１７】
好ましくは、複数の無線装置の各々は、周波数検出手段と、周波数補正手段とを含む。周波数検出手段は、他の無線装置から受信した受信データに基づいて他の無線装置の動作周波数を検出する。周波数補正手段は、周波数検出手段によって検出された他の無線装置の動作周波数と自己の動作周波数とに基づいて、自己の動作周波数を中間動作周波数に補正する。
【００１８】
好ましくは、複数の無線装置の各々は、クロック検出手段と、位相差検出手段と、周波数推定手段と、周波数補正手段とを含む。クロック検出手段は、他の無線装置から受信した受信データの受信クロック信号を検出する。位相差検出手段は、自己の動作周波数を有する内部クロック信号と受信クロック信号との位相差を検出する。周波数推定手段は、位相差検出手段によって検出された位相差が小さくなるように自己の動作周波数を調整することによって他の無線装置の動作周波数を推定する。周波数補正手段は、周波数推定手段によって推定された他の無線装置の動作周波数と自己の動作周波数とに基づいて、自己の動作周波数を中間動作周波数に補正する。
【００１９】
好ましくは、複数の無線装置は、自律的に無線ネットワークを構成する。
【００２０】
また、この発明によれば、無線ネットワークシステムは、各々が無線通信を行なう複数の電気機器からなる無線ネットワークシステムである。そして、複数の電気機器の各々は、無線装置と、デバイスとを備える。無線装置は、他の電気機器に含まれる他の無線装置からデータを受信するごとに自己の動作周波数と他の無線装置の動作周波数との間の中間動作周波数に自己の動作周波数を補正する。また、デバイスは、無線装置から出力された中間動作周波数で所定の動作を行なう。
【００２１】
好ましくは、複数の電気機器の各々は、判定手段をさらに備える。判定手段は、無線装置から出力された中間動作周波数と他の無線装置の動作周波数との偏差が基準値以下であるとき、動作許可信号を出力する。そして、デバイスは、判定手段から動作許可信号を受けると、所定の動作を行なう。
【００２２】
好ましくは、複数の電気機器は、自律的に無線ネットワークを構成する。
【発明の効果】
【００２３】
この発明による無線ネットワークシステムにおいては、各無線装置は、通信の相手方からデータを受信するごとに、自己の動作周波数と相手方の動作周波数との間の中間動作周波数に自己の動作周波数を補正する。そして、この動作周波数の補正が各無線装置において繰り返し行なわれる。
【００２４】
従って、この発明によれば、無線ネットワークシステムを構成する複数の無線装置の動作周波数を一定の動作周波数に自律的に設定できる。また、複数の無線装置を同種の無線装置によって構成できる。
【００２５】
また、この発明による無線ネットワークシステムにおいては、各電気機器に含まれる無線装置は、通信の相手方からデータを受信するごとに、自己の動作周波数と相手方の動作周波数との間の中間動作周波数に自己の動作周波数を補正する。そして、各電気機器に含まれるデバイスは、無線装置から出力された中間動作周波数で所定の動作を行なう。
【００２６】
従って、この発明によれば、複数の電気機器が協調して動作を行なうことができる。
【００２７】
更に、この発明による無線ネットワークシステムにおいては、複数の無線装置（または複数の電気機器）は、自律的にネットワークを構成する。
【００２８】
従って、この発明によれば、自律的にネットワークを構成するアドホックネットワークにおいても、複数の無線装置（または複数の電気機器）における動作周波数をほぼ一定の動作周波数に設定できる。また、アドホックネットワークにおいても、複数の電気機器が協調して動作を行なうことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
本発明の実施の形態について図面を参照しながら詳細に説明する。なお、図中同一または相当部分には同一符号を付してその説明は繰返さない。
【００３０】
［実施の形態１］
図１は、この発明の実施の形態１による無線ネットワークシステムの概略ブロック図である。実施の形態１による無線ネットワークシステム１００は、無線装置１０，３０，４０，５０を備える。無線装置１０，３０，４０，５０は、無線通信空間２０に配置され、ＣＳＭＡ／ＣＡ方式により相互にデータ通信を行なう。そして、無線装置１０，３０，４０，５０は、自律的にネットワークを構成するアドホックネットワークを構成するようにしてもよい。
【００３１】
無線装置１０，３０，４０，５０の各々は、通信の相手方からデータを受信すると、後述する方法によって相手方の動作周波数を検出し、その検出した相手方の動作周波数と、自己の動作周波数との間の中間動作周波数に自己の動作周波数を補正する。そして、無線装置１０，３０，４０，５０の各々は、その補正した中間動作周波数を用いてデータ通信を行なう。
【００３２】
図２は、図１に示す無線装置１０の構成を示す概略ブロック図である。無線装置１０は、アンテナ１１０と、高周波増幅器１２０と、同調復調回路１３０と、基準周波数発信器１４０，１９０と、混合器１５０と、低域通過フィルタ１６０と、周波数カウンタ１７０と、コントローラ１８０と、周波数補正器２００と、送信処理回路２１０とを含む。
【００３３】
同調復調回路１３０は、混合器１３１と、低域通過フィルタ１３２と、復調器１３３と、電圧制御局部発信回路１３４とからなる。
【００３４】
アンテナ１１０は、無線通信空間２０からのデータを受信し、その受信したデータを高周波増幅器１２０へ供給するとともに、送信処理回路２１０からのデータを無線通信空間２０へ送信する。高周波増幅器１２０は、アンテナ１１０からの受信データＲＤを増幅し、その増幅した受信データＲＤを混合器１３１へ出力する。
【００３５】
混合器１３１は、高周波増幅器１２０からの受信データＲＤと、電圧制御局部発信回路１３４からの周波数ｆ１を有する信号ＣＴＳとを混合し、その混合した信号を受信信号ＲＳとして低域通過フィルタ１３２へ出力する。受信データＲＤは、周波数ｆ１よりも高い周波数ｆｈを有するので、混合器１３１は、高周波数ｆｈの受信データＲＤを信号ＣＴＳによって低周波数ｆ１の受信信号ＲＳに周波数ダウンする。
【００３６】
低域通過フィルタ１３２は、混合器１３１からの受信信号ＲＳの低域を通過させて周波数ｆｒの受信信号ＲＳを復調器１３３へ出力する。復調器１３３は、低域通過フィルタ１３２から受信信号ＲＳを受け、基準周波数発信器１４０から周波数ｆｃを有する信号ＨＳＳを受ける。そして、復調器１３３は、周波数ｆｃの信号ＨＳＳに同期して受信信号ＲＳを復調し、その復調した復調データを出力するとともに、受信信号ＲＳの周波数ｆｒと信号ＨＳＳの周波数ｆｃとの周波数ずれΔｆ１＝｜ｆｒ−ｆｃ｜を検出し、その検出した周波数ずれΔｆ１を電圧制御局部発信回路１３４へ出力する。
【００３７】
電圧制御局部発信回路１３４は、復調器１３３からの周波数ずれΔｆ１に基づいて周波数ｆｒに合うように周波数ｆ１を調整し、その調整した周波数ｆ１を有する信号ＣＴＳを混合器１３１および１５０へ出力する。
【００３８】
そうすると、混合器１３１、低域通過フィルタ１３２、復調器１３３および電圧制御局部発信回路１３４からなるループ回路の動作を繰返すことによって、電圧制御局部発信回路１３４は、最終的に、周波数ｆ１を受信信号ＲＳの周波数ｆｒに一致させ、その一致させた周波数ｆ１を有する信号ＣＴＳを混合器１３１および１５０へ出力する。
【００３９】
すなわち、同調復調回路１３０は、受信データＲＤを復調するとともに、受信信号ＲＳの周波数ｆｒを検出する。
【００４０】
基準周波数発信器１４０は、コントローラ１８０から制御信号ＣＴＬを受けると、制御信号ＣＴＬに従って周波数を調整し、その調整した周波数ｆｃを有する信号ＨＳＳを混合器１５０および周波数補正器２００へ出力する。混合器１５０は、信号ＣＴＳと信号ＨＳＳとを混合し、その混合した信号を低域通過フィルタ１６０へ出力する。すなわち、混合器１５０は、信号ＣＴＳと信号ＨＳＳとの論理積を演算し、その演算結果を低域通過フィルタ１６０へ出力する。
【００４１】
低域通過フィルタ１６０は、混合器１５０からの信号の低域を通過させ、信号ＤＩＦＦを周波数カウンタ１７０へ出力する。周波数カウンタ１７０は、信号ＤＩＦＦの周波数をカウントし、そのカウント値ＣＮＴをコントローラ１８０へ出力する。
【００４２】
コントローラ１８０は、周波数カウンタ１７０からのカウント値ＣＮＴを受け、カウント値ＣＮＴが変化しているか否かを判定する。そして、コントローラ１８０は、カウント値ＣＮＴが変化しているとき、その変化が小さくなるように周波数ｆｃを調整するための制御信号ＣＴＬを生成して基準周波数発信器１４０へ出力する。また、コントローラ１８０は、カウント値ＣＮＴが変化していないとき、制御信号ＣＴＬを基準周波数発信器１４０へ出力しない。
【００４３】
基準周波数発信器１９０は、無線装置１０に固有の周波数ｆ０の信号を発生し、周波数ｆ０を周波数補正器２００へ出力する。周波数補正器２００は、基準周波数発信器１４０から受けた信号ＨＳＳの周波数ｆｃを検出し、その検出した周波数ｆｃと、基準周波数発信器１９０からの周波数ｆ０との重み平均を演算することによって中間周波数ｆｔを生成し、その生成した中間周波数ｆｔを送信処理回路２１０へ出力する。より具体的には、周波数補正器２００は、周波数ｆｃと周波数ｆ０とに対してそれぞれｍ：ｎ（ｍ，ｎは自然数）に重み付けを行なって中間周波数ｆｔを演算する。つまり、周波数補正器２００は、周波数ｆ０を周波数ｆｃと周波数ｆ０との間の中間周波数ｆｔに補正して送信処理回路２１０へ出力する。
【００４４】
そして、周波数補正器２００は、一度、中間周波数ｆｔを演算すると、その演算した中間周波数ｆｔと、周波数ｆｃとの重み平均を演算することによって、新たな中間周波数ｆｔを演算して送信処理回路２１０へ出力する。
【００４５】
より具体的には、周波数補正器２００は、最初、周波数ｆ０と周波数ｆｃとの重み平均によって中間周波数ｆｔ１を演算すると、次に、中間周波数ｆｔ１と周波数ｆｃとの重み平均によって中間周波数ｆｔ２を演算する。その後、周波数補正器２００は、同様な方法によって、随時、中間周波数ｆｔを演算する。
【００４６】
このように、周波数補正器２００は、周波数ｆ０と周波数ｆｃとの重み平均から始まって、中間周波数ｆｔと周波数ｆｃとの重み平均を随時演算することによって無線装置１０に固有な周波数ｆ０を中間周波数ｆｔに補正する。
【００４７】
送信処理回路２１０は、周波数補正器２００から受けた中間周波数ｆｔを用いて送信データを処理し、その処理した送信データをアンテナ１１０へ供給する。
【００４８】
図３は、実施の形態１における信号のタイミングチャートである。なお、図３においては、信号ＣＴＳの周波数ｆ１と信号ＨＳＳの周波数ｆｃとが異なっている場合を信号ＣＴＳ１，ＨＳＳ１，ＤＩＦＦ１で表し、信号ＣＴＳの周波数ｆ１と信号ＨＳＳの周波数ｆｃとが同じである場合を信号ＣＴＳ２，ＨＳＳ２，ＤＩＦＦ２で表す。
【００４９】
信号ＣＴＳの周波数ｆ１と信号ＨＳＳの周波数ｆｃとが異なっている場合、信号ＣＴＳ１と信号ＨＳＳ１との論理積を演算すると、信号ＤＩＦＦ１が得られる。そして、信号ＤＩＦＦ１の周波数をカウントすると、すなわち、一定時間当たりの信号ＤＩＦＦ１の成分ＳＳ１１，ＳＳ１２，ＳＳ１３，ＳＳ１４，ＳＳ１５の個数をカウントすると、成分ＳＳ１１と成分ＳＳ１２との時間間隔、成分ＳＳ１２と成分ＳＳ１３との時間間隔、成分ＳＳ１３と成分ＳＳ１４との時間間隔、および成分ＳＳ１４と成分ＳＳ１５との時間間隔は、時間の経過とともに変化しているので、カウント値ＣＮＴは、時間の経過とともに変化する。
【００５０】
一方、信号ＣＴＳの周波数ｆ１と信号ＨＳＳの周波数ｆｃとが同じである場合、信号ＣＴＳ２と信号ＨＳＳ２との論理積を演算すると、信号ＤＩＦＦ２が得られる。そして、信号ＤＩＦＦ２の周波数をカウントすると、すなわち、一定時間当たりの信号ＤＩＦＦ２の成分ＳＳ２１，ＳＳ２２，ＳＳ２３，ＳＳ２４，ＳＳ２５の個数をカウントすると、成分ＳＳ２１と成分ＳＳ２２との時間間隔、成分ＳＳ２２と成分ＳＳ２３との時間間隔、成分ＳＳ２３と成分ＳＳ２４との時間間隔、および成分ＳＳ２４と成分ＳＳ２５との時間間隔は、時間の経過とともに一定であるので、カウント値ＣＮＴは、時間の経過とともに一定である。
【００５１】
したがって、カウント値ＣＮＴが時間の経過とともに変化することは、信号ＣＴＳの周波数ｆ１と信号ＨＳＳの周波数ｆｃとが異なっていることを表し、カウント値ＣＮＴが時間の経過とともに一定であることは、信号ＣＴＳの周波数ｆ１と信号ＨＳＳの周波数ｆｃとが同じであることを表す。
【００５２】
そこで、コントローラ１８０は、周波数カウンタ１７０から受けるカウント値ＣＮＴが変化すれば、信号ＣＴＳの周波数ｆ１と信号ＨＳＳの周波数ｆｃとが異なると判定し、周波数ｆｃを周波数ｆ１に一致するように調整するための制御信号ＣＴＬを生成して基準周波数発信器１４０へ出力し、周波数カウンタ１７０から受けるカウント値ＣＮＴが一定であれば、信号ＣＴＳの周波数ｆ１と信号ＨＳＳの周波数ｆｃとが同じであると判定し、制御信号ＣＴＬを基準周波数発信器１４０へ出力しない。
【００５３】
周波数ｆ１と周波数ｆｃとの大小関係によって、カウント値ＣＮＴの変化の仕方が異なるので、コントローラ１８０は、カウント値ＣＮＴの変化の仕方に応じて、高くなるように周波数ｆｃを調整するのか、低くなるように周波数ｆｃを調整するのかを決定して制御信号ＣＴＬを生成する。
【００５４】
その結果、基準周波数発信器１４０、混合器１５０、低域通過フィルタ１６０、周波数カウンタ１７０およびコントローラ１８０からなるループ回路の動作を繰返すことによって、周波数ｆｃを周波数ｆ１に一致させることができる。
【００５５】
基準周波数発信器１４０は、初期状態においては、基準周波数発信器１９０と同じように周波数ｆ０の信号ＨＳＳを発生するが、周波数ｆ０と周波数ｆ１とが異なれば、上述した動作によって、基準周波数発信器１４０は、周波数ｆ１に一致するように周波数ｆ０を調整するので、基準周波数発信器１４０が初期に保持していた無線装置１０に固有の周波数ｆ０は、周波数ｆ１に補正されることになる。
【００５６】
そして、基準周波数発信器１４０によって調整された周波数ｆｃは、周波数ｆ１に等しく、かつ、復調器１３３へ出力されるので、電圧制御局部発信回路１３４が復調器１３３から受ける周波数ずれΔｆ１＝｜ｆｒ−ｆｃ｜は、｜ｆｒ−ｆ１｜に等しい。
【００５７】
そうすると、電圧制御局部発信回路１３４は、周波数ずれΔｆ１＝｜ｆｒ−ｆｃ｜＝｜ｆｒ−ｆ１｜に基づいて、周波数ｆｒに一致するように周波数ｆ１を容易に調整できる。
【００５８】
その結果、電圧制御局部発信回路１３４によって調整された周波数ｆ１は、最終的に周波数ｆｒに等しくなり、基準周波数発信器１４０によって調整された周波数ｆｃも、最終的に周波数ｆｒに等しくなる。
【００５９】
そして、周波数ｆｃは、復調器１３３において受信信号ＲＳの復調に用いられるので、復調器１３３は、受信信号ＲＳの周波数ｆｒに等しい周波数ｆｃによって受信信号ＲＳを復調する。
【００６０】
その結果、同調復調回路１３０は、受信信号ＲＳの周波数に同調して受信信号ＲＳを復調するとともに、受信信号ＲＳの周波数ｆｒを検出して混合器１５０へ出力し、基準周波数発信器１４０は、無線装置１０に固有な周波数ｆ０を受信信号ＲＳの周波数ｆｒに補正する。
【００６１】
受信信号ＲＳの周波数ｆｒは、通信の相手方の周波数に等しいので、同調復調回路１３０は、通信の相手方の周波数を検出するとともに、その検出した通信の相手方の周波数によって受信信号ＲＳを復調し、基準周波数発信器１４０は、無線装置１０に固有な周波数ｆ０を通信の相手方の周波数に補正する。
【００６２】
また、周波数補正器２００は、無線装置１０に固有な周波数ｆ０を基準周波数発信器１９０から受け、通信の相手方の周波数に調整された周波数ｆｃを基準周波数発信器１４０から受け、周波数ｆ０を周波数ｆ０と周波数ｆｃとの間の中間周波数ｆｔに補正する。したがって、周波数補正器２００は、無線装置１０に固有な周波数ｆ０を、無線装置１０に固有な周波数ｆ０と通信の相手方の周波数ｆｃとの間の中間周波数ｆｔに補正する。
【００６３】
図１に示す無線装置３０，４０，５０の各々は、図２に示す無線装置１０の構成と同じ構成からなる。したがって、無線装置３０，４０，５０も、無線装置１０と同じ方法によって、自己に固有な周波数を、自己に固有な周波数と通信の相手方の周波数との間の中間周波数に補正する。
【００６４】
図４は、無線ネットワークシステム１００における各無線装置１０，３０，４０，５０の動作周波数を一定の動作周波数に近づける動作を説明するための図である。図４においては、無線装置１０は、無線装置３０，４０，５０の各々と無線通信を行ない、自己の周波数ｆ０を一定の周波数に近づける動作を説明する。なお、図４においては、中間周波数ｆｔ１は、２つの周波数の平均によって演算されるものとする。
【００６５】
無線装置１０，３０，４０，５０の自己の周波数をそれぞれｆ０１，ｆ０２，ｆ０３，ｆ０４とする。初期状態においては、周波数ｆ０１，ｆ０２，ｆ０３，ｆ０４は、図４の（ａ）に示すように分布している。
【００６６】
そして、無線装置１０と無線装置３０との間でデータを送受信することによって、無線装置１０は、自己の周波数ｆ０１と相手方の周波数ｆ０２との平均によって中間周波数ｆｔ１１を演算し、無線装置３０は、自己の周波数ｆ０２と相手方の周波数ｆ０１との平均によって中間周波数ｆｔ２を演算する。このように、無線装置１０，３０間の無線通信によって、無線装置１０，３０の動作周波数は、中間周波数ｆｔ１１＝ｆｔ２＝（ｆ０１＋ｆ０２）／２に設定される（図４の（ｂ）参照）。
【００６７】
その後、無線装置１０は、無線装置４０との間でデータを送受信し、無線装置１０は、自己の周波数ｆｔ１１と相手方の周波数ｆ０３との平均によって中間周波数ｆｔ１２を演算し、無線装置４０は、自己の周波数ｆ０３と相手方の周波数ｆｔ１１との平均によって中間周波数ｆｔ３を演算する。このように、無線装置１０，４０間の無線通信によって、無線装置１０，４０の動作周波数は、中間周波数ｆｔ１２＝ｆｔ３＝（ｆｔ１１＋ｆ０３）／２に設定される（図４の（ｃ）参照）。この場合、無線装置３０の動作周波数は、中間周波数ｆｔ２に設定されたままである。
【００６８】
さらに、その後、無線装置１０は、無線装置５０との間でデータを送受信し、無線装置１０は、自己の周波数ｆｔ１２と相手方の周波数ｆ０４との平均によって中間周波数ｆｔ１３を演算し、無線装置５０は、自己の周波数ｆ０４と相手方の周波数ｆｔ１２との平均によって中間周波数ｆｔ４を演算する。このように、無線装置１０，５０間の無線通信によって、無線装置１０，５０の動作周波数は、中間周波数ｆｔ１３＝ｆｔ４＝（ｆｔ１２＋ｆ０４）／２に設定される（図４の（ｄ）参照）。この場合、無線装置３０の動作周波数は、中間周波数ｆｔ２に設定されたままであり、無線装置４０の動作周波数は、中間周波数ｆｔ３に設定されたままである。
【００６９】
そうすると、無線装置１０の動作周波数は、初期の周波数ｆ０１から中間周波数ｆｔ１３に補正され、無線装置３０の動作周波数は、初期の周波数ｆ０２から中間周波数ｆｔ２に補正され、無線装置４０の動作周波数は、初期の周波数ｆ０３から中間周波数ｆｔ３に補正され、無線装置５０の動作周波数は、初期の周波数ｆ０４から中間周波数ｆｔ４に補正される。
【００７０】
つまり、無線装置１０が無線装置３０，４０，５０の各々と１回づつデータを送受信することによって、無線ネットワークシステム１００における周波数分布は、初期の周波数分布（ｆ０１，ｆ０２，ｆ０３，ｆ０４）から周波数分布（ｆｔ１３，ｆｔ２，ｆｔ３，ｆｔ４）に変更され、周波数分布の幅が小さくなる。
【００７１】
図４の（ｄ）に示す状態から、無線装置１０は、さらに、無線装置３０，４０，５０とデータを送受信することによって、無線装置１０，３０，４０，５０の動作周波数は、さらに、補正され、周波数分布もさらに狭くなる。
【００７２】
したがって、図４に示す過程を繰返すことによって、無線装置１０の動作周波数は、一定の動作周波数に近づく。
【００７３】
上記においては、無線装置１０を中心にした無線通信によって無線装置１０，３０，４０，５０の動作周波数が補正されることを説明したが、無線ネットワークシステム１００においては、無線装置１０，３０，４０，５０は、相互に無線通信を行なうので、無線装置３０，４０，５０の各々を中心にした無線通信も行なわれ、上述した動作周波数の補正が行なわれる。
【００７４】
その結果、無線ネットワークシステム１００における無線装置１０，３０，４０，５０の動作周波数は、最終的に、一定の動作周波数に設定される。これによって、無線装置１０，３０，４０，５０は、同一の動作周波数でデータを相互に送受信できる。
【００７５】
無線装置１０，３０，４０，５０の動作周波数を随時補正する場合、上述したように、１つの無線装置を中心にしてデータを送受信して動作周波数を補正する場合と、無線装置１０，３０，４０，５０間でランダムにデータを送受信して動作周波数を補正する場合とがある。
【００７６】
この２つの場合について各無線装置の動作周波数が一定の動作周波数に近づくことをシミュレーションした結果について説明する。図５は、シミュレーションに用いた無線ネットワークシステムの概略図である。図５の（ａ）は、１つの無線装置を中心にしてデータを送受信する場合を示し、図５の（ｂ）は、複数の無線装置が相互にランダムにデータを送受信する場合を示す。
【００７７】
１つの無線装置を中心にしてデータを送受信する場合、１台のステーションＳＴと、１６台の無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６とを用いてシミュレーションを行なった。この場合、１６台の無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６の各々は、ステーションＳＴとの間でデータを送受信する（図５の（ａ）参照）。
【００７８】
また、複数の無線装置が相互にランダムにデータを送受信する場合、１６台の無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６を用いてシミュレーションを行なった。この場合、１６台の無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６は、相互にランダムにデータを送受信する（図５の（ｂ）参照）。
【００７９】
図６は、シミュレーションの手順を示すフローチャートである。シミュレーションが開始されると、各無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６およびステーションＳＴの動作周波数の偏差が±５０ｐｐｍの範囲の値にランダムに初期化される（ステップＳ１）。
【００８０】
そして、相互に無線通信を行なう無線装置（無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６のいずれか）−ステーションＳＴ、または２つの無線装置（無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６のうちの２つの無線装置）がランダムに選択される（ステップＳ２）。
【００８１】
その後、相互に相手方から受信した受信データにより周波数偏差を測定し、双方の無線装置の動作周波数を互いの動作周波数の真中の値に変更する（ステップＳ３）。その後、ステップＳ２，Ｓ３が繰り返し実行される。
【００８２】
図７は、シミュレーション結果を示す図である。図７の（ａ）は、１つの無線装置を中心にしてデータを送受信する場合のシミュレーション結果を示し、図７の（ｂ）は、複数の無線装置が相互にランダムにデータを送受信する場合のシミュレーション結果を示す。
【００８３】
なお、シミュレーションにおいては、ステーションＳＴおよび無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６の各々において、動作周波数の偏差が最大±５０ｐｐｍとされた。つまり、最終的な一定の動作周波数に対する偏差が最大±５０ｐｐｍとされた。また、図７の（ａ）および（ｂ）において、縦軸は、周波数偏差を表し、横軸は、周波数補正回数を表す。
【００８４】
１つの無線装置を中心にしてデータの送受信を行なう場合、約２００回の周波数補正を行なうことによって、ステーションＳＴおよび１６台の無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６の動作周波数の偏差が零になる。つまり、ステーションＳＴおよび１６台の無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６からなる無線ネットワークシステムにおいて、約２００回の周波数補正を行なうことによって、ステーションＳＴおよび１６台の無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６の動作周波数が一定の動作周波数に補正される（図７の（ａ）参照）。
【００８５】
また、複数の無線装置が相互にランダムにデータを送受信する場合、約７０回の周波数補正を行なうことによって、１６台の無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６の動作周波数の偏差が零になる。つまり、１６台の無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６からなる無線ネットワークシステムにおいて、約７０回の周波数補正を行なうことによって、１６台の無線装置ＭＳ１〜ＭＳ１６の動作周波数が一定の動作周波数に補正される（図７の（ｂ）参照）。
【００８６】
このように、１つの無線装置を中心にしてデータを送受信する場合、および複数の無線装置が相互にランダムにデータを送受信する場合の両方において、無線ネットワークシステムを構成する複数の無線装置の動作周波数が一定の動作周波数に補正されることが分かった。
【００８７】
また、複数の無線装置が相互にランダムにデータを送受信する場合の方が、１つの無線装置を中心にしてデータを送受信する場合よりも少ない周波数補正回数で複数の無線装置の動作周波数が一定の動作周波数に補正されることが分かった。これは、複数の無線装置が相互にランダムにデータを送受信する場合の方が、１つの無線装置を中心にしてデータを送受信する場合に比べ、各無線装置が周波数補正を行なう機会が増えるためである。
【００８８】
上述したように、複数の無線装置からなる無線ネットワークシステムにおいて、２つの無線装置間でデータを相互に送受信し、受信データから相手方の動作周波数を検出し、自己の動作周波数と相手方の動作周波数との間の動作周波数に自己の動作周波数を補正することを各無線装置において繰返すことによって、複数の無線装置の動作周波数を一定の動作周波数に自律的に設定できる。
【００８９】
また、同種の無線装置によって無線ネットワークシステム１００を構成できる。更に、無線装置１０，３０，４０，５０がアドホックネットワークを構成する場合にも、複数の無線装置１０，３０，４０，５０における動作周波数をほぼ一定の動作周波数に自律的に設定できる。
【００９０】
なお、上記においては、各無線装置１０，３０，４０，５０が自己の周波数を補正する場合、自己の周波数と相手方の周波数とに対してｍ：ｎの重み平均を行なうと説明したが、このｍ：ｎの比は、無線通信形態に応じて設定される。すなわち、複数の無線装置が相互にランダムに１：１の無線通信を行なう場合、ｍ：ｎ＝１：１に設定され、各無線装置がステーションＳＴを介して相手方と無線通信を行なう場合、ｍ（相手方の周波数に対する重み）：ｎ（自己の周波数に対する重み）＝０．６〜０．９：０．４〜０．１に設定される。
【００９１】
また、無線通信の頻度、および無線通信する相手方の数に応じて、ｍ：ｎを変えてもよい。
【００９２】
更に、この発明において、「中間周波数」とは、２つの周波数の平均値に限らず、２つの周波数の間の周波数を言う。
【００９３】
更に、ステーションＳＴは、「中継局」を構成する。
【００９４】
更に、同調復調回路１３０、基準周波数発信器１４０、混合器１５０、低域通過フィルタ１６０、周波数カウンタ１７０およびコントローラ１８０は、通信の相手方である他の無線装置の動作周波数を検出する「周波数検出手段」を構成する。
【００９５】
更に、周波数補正器２００は、検出された他の無線装置の動作周波数と自己の動作周波数とに基づいて、自己の動作周波数を中間動作周波数に補正する「周波数補正手段」を構成する。
【００９６】
［実施の形態２］
図８は、実施の形態２における無線装置１０，３０，４０，５０の構成を示す概略ブロック図である。実施の形態２においては、無線装置１０，３０，４０，５０は、図８に示す無線装置１１からなる。
【００９７】
無線装置１１は、図２に示す無線装置１０の混合器１５０、低域通過フィルタ１６０、および周波数カウンタ１７０を分周器２２０、高周波クロック発信器２３０、および位相差カウンタ２４０に代えたものであり、その他は、無線装置１０と同じである。
【００９８】
なお、無線装置１１においては、同調復調回路１３０は、復調した受信データを出力するとともに、受信信号ＲＳに基づいて、周波数ｆｒのクロック信号ＣＬＫを検出し、その検出したクロック信号ＣＬＫを位相差カウンタ２４０へ出力する。
【００９９】
分周器２２０は、基準周波数発信器１４０からの周波数ｆｃを有する信号ＨＳＳを分周して周波数ｆｃｃを有する信号ＨＳＳＢを位相差カウンタ２４０へ出力する。高周波クロック発信器２３０は、高周波クロックＣＬＫＨを生成して位相差カウンタ２４０へ出力する。位相差カウンタ２４０は、信号ＨＳＳＢとクロック信号ＣＬＫとの位相差を高周波クロックＣＬＫＨに同期してカウントし、そのカウント値ＣＮＴをコントローラ１８０へ出力する。すなわち、位相差カウンタ２４０は、信号ＨＳＳＢの立ち上がりとクロック信号ＣＬＫの立ち上がりとの間に存在する高周波クロックＣＬＫＨの成分個数をカウントし、そのカウント値ＣＮＴをコントローラ１８０へ出力する。
【０１００】
図９は、実施の形態２における信号のタイミングチャートである。なお、図９においては、クロック信号ＣＬＫの周波数ｆｒと信号ＨＳＳＢの周波数ｆｃｃとが異なっている場合を信号ＣＬＫ１，ＨＳＳＢ１，ＤＩＦＦ３で表し、クロック信号ＣＬＫの周波数ｆｒと信号ＨＳＳＢの周波数ｆｃｃとが同じである場合を信号ＣＬＫ２，ＨＳＳＢ２，ＤＩＦＦ４で表す。
【０１０１】
クロック信号ＣＬＫの周波数ｆｒと信号ＨＳＳＢの周波数ｆｃｃとが異なっている場合、位相差カウンタ２４０は、信号ＨＳＳＢ１のタイミングｔ１〜ｔ５と、それぞれ、クロック信号ＣＬＫ１のタイミングｔ６〜ｔ１０との間に存在する高周波クロックＣＬＫＨの成分個数をカウントする。すなわち、位相差カウンタ２４０は、信号ＤＩＦＦ３の成分ＳＳ３１〜ＳＳ３５に対応して存在する高周波クロックＣＬＫＨの成分個数をカウントする。そして、位相差カウンタ２４０は、カウント値ＣＮＴをコントローラ１８０へ出力する。
【０１０２】
また、クロック信号ＣＬＫの周波数ｆｒと信号ＨＳＳＢの周波数ｆｃｃとが同じである場合、位相差カウンタ２４０は、信号ＨＳＳＢ２のタイミングｔ１１〜ｔ１５と、それぞれ、クロック信号ＣＬＫ２のタイミングｔ１６〜ｔ２０との間に存在する高周波クロックＣＬＫＨの成分個数をカウントする。すなわち、位相差カウンタ２４０は、信号ＤＩＦＦ４の成分ＳＳ４１〜ＳＳ４５に対応して存在する高周波クロックＣＬＫＨの成分個数をカウントする。そして、位相差カウンタ２４０は、カウント値ＣＮＴをコントローラ１８０へ出力する。
【０１０３】
そうすると、クロック信号ＣＬＫの周波数ｆｒと信号ＨＳＳＢの周波数ｆｃｃとが異なる場合、信号ＤＩＦＦ３の成分ＳＳ３１〜ＳＳ３５の幅は順次変化するので、カウント値ＣＮＴは、時間の経過とともに変化する。
【０１０４】
一方、クロック信号ＣＬＫの周波数ｆｒと信号ＨＳＳＢの周波数ｆｃｃとが同じである場合、信号ＤＩＦＦ４の成分ＳＳ４１〜ＳＳ４５の幅は一定であるので、カウント値ＣＮＴは、時間の経過に対して一定である。
【０１０５】
したがって、コントローラ１８０は、位相差カウンタ２４０から受けたカウント値ＣＮＴが変化すれば、信号ＨＳＳＢの周波数ｆｃｃがクロック信号ＣＬＫの周波数ｆｒと異なると判定し、周波数ｆｃｃが周波数ｆｒに一致するように周波数ｆｃを調整するための制御信号ＣＴＬを生成して基準周波数発信器１４０へ出力し、位相差カウンタ２４０から受けたカウント値ＣＮＴが変化しなければ、信号ＨＳＳＢの周波数ｆｃｃがクロック信号ＣＬＫの周波数ｆｒと同じであると判定し、制御信号ＣＴＬを基準周波数発信器１４０へ出力しない。
【０１０６】
コントローラ１８０が位相差カウンタ２４０から一定のカウント値ＣＮＴを受けるとき、信号ＨＳＳＢの周波数ｆｃｃは、クロック信号ＣＬＫの周波数ｆｒと同じであるので、基準周波数発信器１４０は、周波数ｆｃｃが周波数ｆｒに一致するような周波数ｆｃを有する信号ＨＳＳを周波数補正器２００および分周器２２０へ出力する。また、分周器２２０における分周比は小さいので、周波数ｆｃｃは、周波数ｆｃにほぼ等しい。
【０１０７】
したがって、基準周波数発信器１４０は、無線装置１１に固有な周波数ｆ０を、クロック信号ＣＬＫの周波数ｆｒ、すなわち、通信の相手方の周波数に調整して周波数補正器２００へ出力する。
【０１０８】
また、コントローラ１８０が位相差カウンタ２４０から一定のカウント値ＣＮＴを受けるとき、信号ＨＳＳＢの周波数ｆｃｃは、クロック信号ＣＬＫの周波数ｆｒと同じであるので、周波数ｆｃｃが周波数ｆｒに一致するように基準周波数発信器１４０が周波数ｆｃを調整することは、通信の相手方の周波数ｆｒを検出することに相当する。
【０１０９】
このように、実施の形態２においては、無線装置１１に固有な周波数ｆ０を有する信号ＨＳＳＢとクロック信号ＣＬＫとの位相差の時間的変化を検出して、通信の相手方の周波数ｆｒに一致するように自己の周波数ｆ０を調整することを特徴とする。
【０１１０】
なお、同調復調回路１３０は、通信の相手方である他の無線装置から受信した受信データの受信クロック信号を検出する「クロック検出手段」を構成する。
【０１１１】
また、信号ＨＳＳＢは、「内部クロック信号」を構成し、高周波クロック発信器２３０および位相差カウンタ２４０は、自己の動作周波数を有する内部クロック信号と受信クロック信号との位相差を検出する「位相差検出手段」を構成する。
【０１１２】
更に、同調復調回路１３０、基準周波数発信器１４０、コントローラ１８０、分周器２２０、および位相差カウンタ２４０は、検出された位相差が小さくなるように自己の動作周波数を調整することによって他の無線装置の動作周波数を推定する「周波数推定手段」を構成する。
【０１１３】
その他は、実施の形態１と同じである。
【０１１４】
［応用例］
無線ネットワークシステム１００の応用例について説明する。即ち、無線装置１０，１１を用いた複数の電気機器からなる無線ネットワークシステムについて説明する。
【０１１５】
図１０は、実施の形態１，２において説明した無線装置１０，１１を用いた複数の電気機器からなる無線ネットワークの概略図である。無線ネットワークシステム３００は、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０を備える。スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０は、相互に無線通信を行ない、動作周波数をほぼ一定の動作周波数に設定し、その設定した一定の動作周波数で音を出力する。
【０１１６】
図１１は、図１０に示すスピーカ３１０の構成を示すブロック図である。スピーカ３１０は、無線装置１０と、音出力装置３１１とを含む。無線装置１０は、上述したように、他のスピーカに含まれる他の無線装置と無線通信を行ない、自己の動作周波数と他の無線装置の動作周波数との間の中間周波数ｆｔに自己の動作周波数を補正し、その中間周波数ｆｔを音出力装置３１１へ出力する。音出力装置３１１は、無線装置１０からの中間周波数ｆｔで音を外部へ出力する。
【０１１７】
スピーカ３２０，３３０，３４０も、スピーカ３１０と同じ構成からなる。
【０１１８】
無線ネットワークシステム３００においては、複数のスピーカ３１０，３２０，３３０，３４０は、内蔵する無線装置１０を用いて相互に無線通信を行ない、無線通信の相手方からデータを受信するごとに自己の動作周波数を中間周波数ｆｔに補正し、その補正した中間周波数ｆｔによって音を出力する。
【０１１９】
そうすると、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０は、最初、相互に異なる動作周波数で音を出力するが、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０に含まれる４台の無線装置１０は、自己の動作周波数を中間周波数ｆｔに補正する動作を繰り返し行ない、図７に示すように自己の動作周波数を一定の動作周波数に設定する。そして、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０に含まれる４台の音出力装置３１１は、無線装置１０から出力される中間周波数ｆｔで音を出力するので、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０は、最終的に、ほぼ一定の動作周波数で音を出力する。従って、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０は、相互に協調して音を出力できる。
【０１２０】
図１２は、図１０に示すスピーカ３１０の他の構成を示すブロック図である。スピーカ３１０は、無線装置１０、音出力装置３１１に加えて判定手段３１２を備える。図１２に示す構成においては、無線装置１０は、自己の動作周波数を補正した中間周波数ｆｔと、通信の相手方の動作周波数ｆ１とを判定手段３１２へ出力する。判定手段３１２は、無線装置１０から受けた中間周波数ｆｔと、通信の相手方の動作周波数ｆ１との偏差｜ｆｔ−ｆ１｜を演算し、その演算した偏差｜ｆｔ−ｆ１｜が基準値以下であるとき、動作許可信号ＡＬＷを生成して音出力装置３１１へ出力する。音出力装置３１１は、動作許可信号ＡＬＥを判定手段３１２から受けると、中間周波数ｆｔで音を出力する。
【０１２１】
スピーカ３２０，３３０，３４０も、図１２に示すスピーカ３１０と同じ構成からなる。
【０１２２】
このように、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０が図１２に示す構成からなる場合、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０は、内蔵した無線装置１０によって相互に無線通信を行ない、自己の動作周波数を中間周波数ｆｔに補正する動作を繰返す。そして、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０は、自己の動作周波数を補正した中間周波数ｆｔが通信の相手方の動作周波数（この動作周波数は、通信の相手方において中間周波数ｆｔに繰り返し補正されている）と基準値以下の偏差になると、中間周波数ｆｔで音を出力する。つまり、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０は、４台のスピーカにおける動作周波数が図７に示すようにほぼ一定の動作周波数に補正される時点で同時に音を出力する。従って、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０は、相互にほぼ同時に一定の動作周波数で音を出力する。即ち、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０は、相互に協調して動作できる。
【０１２３】
なお、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０の各々は、無線装置１０に代えて無線装置１１を備えていてもよい。
【０１２４】
また、無線ネットワークシステム３００は、複数のスピーカが自律的にネットワークを構成するアドホックネットワークであってもよい。
【０１２５】
実施の形態１，２において説明した無線装置１０，１１の応用例としては、上述した複数のスピーカ３１０，３２０，３３０，３４０からなる無線ネットワークシステム３００に限らずに、車両に搭載された複数のセンサーからなる無線ネットワークシステムおよびビルに設置された複数の地震計からなる無線ネットワークシステムであってもよい。
【０１２６】
車両に搭載された複数のセンサーからなる無線ネットワークシステムにおいては、複数のセンサーの各々は、図１１または図１２に示す構成において音出力装置３１１を検出装置に代えた構成からなり、複数のセンサーは、無線装置１０，１１によって相互に無線通信を行なって動作周波数をほぼ一定の動作周波数に補正し、ほぼ一定の動作周波数でそれぞれのセンシング動作を行なう。従って、複数のセンサーは、協調して動作を行なうことができる。
【０１２７】
また、ビルに設置された複数の地震計からなる無線ネットワークシステムにおいては、複数の地震計の各々は、図１１または図１２に示す構成において音出力装置３１１を震度計に代えた構成からなり、複数の地震計は、無線装置１０，１１によって相互に無線通信を行なって動作周波数をほぼ一定の動作周波数に補正し、ほぼ一定の動作周波数で震度等を検出する。従って、複数の地震計は、協調して動作を行なうことができる。この場合、１つのビル内に設置された複数の震度計がほぼ一定の動作周波数で動作することによって、そのビルの振動の仕方またはビルの構造を解析することができる。
【０１２８】
このように、複数の無線装置が動作周波数をほぼ一定の動作周波数に自律的に補正する無線ネットワークシステムを用いることによって、各種の電気機器において協調した動作が可能になる。
【０１２９】
なお、スピーカ３１０，３２０，３３０，３４０の各々、センサーおよび地震計は、「電気機器」を構成する。
【０１３０】
また、音出力装置３１１、検出装置、震度計は、「デバイス」を構成する。
【０１３１】
今回開示された実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、上記した実施の形態の説明ではなくて特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変更が含まれることが意図される。
【産業上の利用可能性】
【０１３２】
この発明は、複数の無線装置における動作周波数をほぼ一定の動作周波数に自律的に設定可能な無線ネットワークシステムに適用される。また、この発明は、複数の無線装置を同種の無線装置（または同種の電気機器）によって構成し、複数の無線装置（または複数の電気機器）における動作周波数をほぼ一定の動作周波数に自律的に設定可能な無線ネットワークシステムに適用される。更に、この発明は、複数の無線装置（または複数の電気機器）における動作周波数をほぼ一定の動作周波数に自律的に設定するとともに、複数の無線装置（または複数の電気機器）が自律的、かつ、即時的にネットワークを構成する無線ネットワークシステムに適用される。更に、この発明は、無線通信を行なう複数の電気機器が協調して動作可能な無線ネットワークシステムに適用される。
【図面の簡単な説明】
【０１３３】
【図１】この発明の実施の形態１による無線ネットワークシステムの概略ブロック図である。
【図２】図１に示す無線装置の構成を示す概略ブロック図である。
【図３】実施の形態１における信号のタイミングチャートである。
【図４】無線ネットワークシステムにおける各無線装置の動作周波数を一定の動作周波数に近づける動作を説明するための図である。
【図５】シミュレーションに用いた無線ネットワークシステムの概略図である。
【図６】シミュレーションの手順を示すフローチャートである。
【図７】シミュレーション結果を示す図である。
【図８】実施の形態２における無線装置１０の構成を示す概略ブロック図である。
【図９】実施の形態２における信号のタイミングチャートである。
【図１０】実施の形態１，２において説明した無線装置を用いた複数の電気機器からなる無線ネットワークの概略図である。
【図１１】図１０に示すスピーカの構成を示すブロック図である。
【図１２】図１０に示すスピーカの他の構成を示すブロック図である。
【符号の説明】
【０１３４】
１０，３０，４０，５０，ＭＳ１〜Ｍ１６  無線装置、２０  無線通信空間、１００，３００  無線ネットワークシステム、１１０  アンテナ、１２０  高周波増幅器、１３０  同調復調回路、１３１，１５０  混合器、１３２，１６０  低域通過フィルタ、１３３  復調器、１３４  電圧制御局部発信回路、１４０，１９０  基準周波数発信器、１７０  周波数カウンタ、１８０  コントローラ、２００  周波数補正器、２１０  送信処理回路、２２０  分周器、２３０  高周波クロック発信器、２４０  位相差カウンタ、３１０，３２０，３３０，３４０  スピーカ、３１１  音出力装置、３１２  判定手段、ＳＴ  ステーション。
【図１】
2006013895.tif 000003
【図２】
2006013895.tif 000004
【図３】
2006013895.tif 000005
【図４】
2006013895.tif 000006
【図５】
2006013895.tif 000007
【図６】
2006013895.tif 000008
【図７】
2006013895.tif 000009
【図８】
2006013895.tif 000010
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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