(57)【要約】【課題】  時効処理によって時効処理前よりも７ＨＲＣ以上高硬度化する時効硬化鋼を提供する。【解決手段】  Ｃ：０．１１〜０．６０質量％、Ｓｉ：０．０３〜３．０質量％、Ｍｎ：０．０１〜２．５質量％、Ｍｏ：０．３〜４．０質量％、Ｖ：０．０５〜０．５質量％、Ｃｒ：０．１〜３．０質量％、残部がＦｅと不可避的不純物から成り、各成分間では、次式：４Ｃ＋Ｍｎ＋０．７Ｃｒ＋０．６Ｍｏ−０．２Ｖ≧２．５、Ｃ≧Ｍｏ／１６＋Ｖ／５．７、Ｖ＋０．１５Ｍｏ≧０．４を満たす関係が成立しており、圧延、鍛造、または溶体化処理後に、温度８００℃から３００℃の間は０．０５〜１０℃／秒の平均冷却速度で冷却され、時効処理前においては、ベイナイト組織の面積率が５０％以上で、かつ硬さは４０ＨＲＣ以下であり、時効処理によって、硬さが時効処理前の硬さよりも７ＨＲＣ以上高くなる時効硬化鋼。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
Ｃ：０．１１〜０．６０質量％、Ｓｉ：０．０３〜３．０質量％、Ｍｎ：０．０１〜２．５質量％、Ｍｏ：０．３〜４．０質量％、Ｖ：０．０５〜０．５質量％、Ｃｒ：０．１〜３．０質量％、残部がＦｅと不可避的不純物から成り、各成分間では、次式：
４Ｃ＋Ｍｎ＋０．７Ｃｒ＋０．６Ｍｏ−０．２Ｖ≧２．５、Ｃ≧Ｍｏ／１６＋Ｖ／５．７、Ｖ＋０．１５Ｍｏ≧０．４
を満たす関係が成立しており、
圧延、鍛造、または溶体化処理後に、温度８００℃から温度３００℃の間は０．０５〜１０℃／秒の平均冷却速度で冷却され、
時効処理前においては、ベイナイト組織の面積率が５０％以上で、かつ硬さは４０ＨＲＣ以下であり、
時効処理によって、硬さが時効処理前の硬さよりも７ＨＲＣ以上高くなることを特徴とする時効硬化鋼。
【請求項２】
更に、Ａｌ：０．００１〜０．３質量％、Ｎ：０．００５〜０．０２５質量％の群から選ばれる少なくとも１種が含まれている請求項１の時効硬化鋼。
【請求項３】
Ｎｂ：０．５質量％以下、Ｔｉ：０．５質量％以下、およびＺｒ：０．５質量％以下の
群から選ばれる少なくとも１種が含まれている請求項１または２のいずれかの時効硬化鋼。
【請求項４】
Ｃｕ：１．０質量％以下、Ｎｉ：１．０質量％以下の群から選ばれる少なくとも１種が含まれている請求項１〜３のいずれかの時効硬化鋼。
【請求項５】
更に、Ｓ：０．０１〜０．２０質量％、Ｃａ：０．００３〜０．０１０質量％、Ｐｂ：０．３質量％以下、およびＢｉ：０．３質量％以下の群から選ばれる少なくとも１種が含まれている請求項１〜４のいずれかの時効硬化鋼。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は時効硬化鋼に関し、更に詳しくは、時効処理前は軟質であるため優れた加工性を備え、加工後の製品に時効処理を行なうことにより当該製品を高硬度化することができる時効硬化鋼に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンロッド、クランクシャフト、スタビライザ用ばね、各種のボルトなど自動車産業の分野で使用されている部品には、高い静的強度特性や高い疲労強度特性が要求される。
これらの部品は、従来から所定の鋼材に焼入れ・焼戻しを行なって調質したのち、または鍛造もしくは圧延ままの非調質の状態で切削などの機械加工を施して所定の形状に加工し、その後、必要に応じて窒化や高周波焼入れなどを行なうことにより表面改質して製造されている。
【０００３】
ところで、最近の動向として、自動車の燃費規制やエンジンの高出力化の関係で、これら自動車部品の軽量化が進められている。その場合、静的強度や疲労強度も適正に確保されなければならないが、これら強度特性を確保しつつ軽量化を達成するためには、鋼材を高硬度化することが有効である。
このような要求を満たすためには、意識的に高硬度の鋼材を製造し、それを機械加工することが必要になる。しかしながら、高硬度の鋼材の機械加工は、工具寿命を短くし、したがってそのことに伴う工具取替え時間の増加などの問題を引起し、更には冷鍛ができないので、部品の高効率製造の点では問題がある。
【０００４】
このようなことから、最近では、鋼材として非調質鋼の１種である時効硬化鋼を用い、時効硬化前の比較的軟質な状態のときに所定の機械加工を行なって所定形状の部品を製造し、ついで、それに所定条件の時効処理を行なって当該部品を高硬度化することが実施されている。
この方法によれば、工具寿命の短縮は抑制され、冷鍛も可能となり、また、従来の焼入・焼戻しも省略できて、熱経済的にも有利となる。
【０００５】
このような時効硬化鋼としては、例えば次の鋼が知られている（特許文献１を参照）。
この鋼は、Ｃ：０．０６〜０．２０％、Ｓｉ：０．０３〜１．００％、Ｍｎ：１．５０〜３．００％、Ｃｒ：０．５０〜２．００％、Ｍｏ：０．０５〜１．００％、Ａｌ：０．００２〜０．１００％、Ｖ：０．５１〜１．００％、Ｎ：０．００８０〜０．０２００％、残部はＦｅと不可避的不純物から成る組成を有し、時効処理前におけるベイナイト組織の割合が７０％以上でかつ硬さはＨｖ４００以下のベイナイト鋼である。
【０００６】
この鋼は温度５５０〜７００℃で時効処理を施すと０．２％耐力が９００Ｍｐａ以上の高強度を示すとされている。
【特許文献１】特開２０００−１７３７４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上記した先行技術の鋼は、高強度化（軽量化を可能にする特性）と被削性確保の両立を
目的として開発されている。
そして、鋼組成においては、Ｍｏ、Ｖはいずれも時効処理時に炭化物を生成して鋼の靭性と硬さを高める成分として添加されている。しかしながら、鋼を高硬度化するという観点に立って、ＭｏとＶの添加量関係、更に各成分間の添加量の関係が考察されているわけではない。
【０００８】
また、Ｖの添加量は０．５１〜１．００％を必要条件としているが、実際問題としては、Ｖ量が増加すればするほど、例えば溶体化処理時にＶの均一固溶は困難となり、結局、時効処理時に微細な炭化物が均一に生成しなくなって、高硬度化の実現が困難になるという問題が発生する。
本発明の鋼は、時効処理前に良好な加工性を備えていることは上記した特許文献の鋼の場合と同じであるが、時効処理では高硬度化させることを目的として開発された鋼である。
【０００９】
具体的には、本発明においては、時効処理前の硬さが４０ＨＲＣ以下となり、時効処理によって、その硬さが時効処理前の硬さよりも７ＨＲＣ以上高くなるように、組成と製造条件が設計されている時効硬化鋼を提供することが目的とされている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記した目的を達成するために、本発明においては、
Ｃ：０．１１〜０．６０質量％、Ｓｉ：０．０３〜３．０質量％、Ｍｎ：０．０１〜２．５質量％、Ｍｏ：０．３〜４．０質量％、Ｖ：０．０５〜０．５質量％、Ｃｒ：０．１〜３．０質量％、残部がＦｅと不可避的不純物から成り、各成分間では、  次式：
４Ｃ＋Ｍｎ＋０．７Ｃｒ＋０．６Ｍｏ−０．２Ｖ≧２．５…（１）
Ｃ≧Ｍｏ／１６＋Ｖ／５．７…（２）
Ｖ＋０．１５Ｍｏ≧０．４…（３）
を満たす関係が成立しており、
圧延、鍛造、または溶体化処理後に、温度域８００〜３００℃において０．０５〜１０℃／秒の平均冷却速度で冷却され、
時効処理前においては、ベイナイト組織の面積率が５０％以上で、かつ硬さは４０ＨＲＣ以下であり、
時効処理によって、硬さが時効処理前の硬さよりも７ＨＲＣ以上高くなる
ことを特徴とする時効硬化鋼が提供される。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の鋼は各成分間で（１）式が成立しており、また熱間鍛造、熱間圧延、または溶体化処理後に平均して０．０５〜１０℃／秒という冷却速度で制御冷却されるので、時効処理前では、ベイナイト組織の面積率は５０％以上で、かつその硬さは４０ＨＲＣ以下になっている。
そして、各成分間で（２）式が成立しているので、時効処理により充分量の炭化物が析出して、時効処理前に比べて７ＨＲＣ以上高硬度化する。したがって、この鋼は、時効処理前は軟質で加工性に優れているので、その時点で目的形状の部品を製造しておき、それを時効処理して高硬度化して使用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
最初に、本発明鋼における各成分の作用と、組成範囲について説明する。
Ｃは、鋼の強度を確保すると同時に、ベイナイト組織を生成し、時効処理時に後述する
Ｍｏ、Ｖと炭化物を生成して鋼を高硬度化するための成分であり、その含有量は、０．１〜０．６質量％に設定される。
０．１質量％より少ない場合は、強度が確保されないと同時に時効処理時の炭化物の生成量も少なくなって、時効処理後の硬さが時効処理前の硬さよりも７ＨＲＣ以上高くならない。また、０．６質量％より多い場合は、鍛造、圧延または溶体化処理後の硬さが増加して加工性が劣化する。
【００１３】
Ｓｉは鋼の溶製時における脱酸剤として使用されて鋼に含有されてくるが、鋼の疲労強度を向上させ、その含有量は０．０３〜３．０質量％に設定される。０．０３質量％よりも少ない場合は、上記した効果が得られず、また３．０質量％より多くなると、鋼の脆化が促進され、表面脱炭も伴って例えば被削性のような加工性が劣化する。
Ｍｎは、時効処理前の後述する冷却工程でＣｒ，Ｍｏとともにベイナイト組織を生成するために必要な成分であって、その含有量は０．０１〜２．５質量％に設定される。
【００１４】
０．０１質量％よりも少ない場合は、ベイナイト組織が安定して生成せず、また２．５質量％より多くなると、マルテンサイト組織が多量に生成して鋼の硬さが増加し、時効処理前の目標硬さ４０ＨＲＣ以下が実現できなくなり、時効処理後の硬さを、時効処理前の硬さよりも７ＨＲＣ以上高くすることができなくなる。
Ｍｏは、ベイナイト組織を生成するために必要であるとともに、時効処理時にＣと炭化物を生成して鋼を高硬度化するための成分であって、その含有量は０．３〜４．０質量％に設定される。
【００１５】
０．３質量よりも少ない場合は、炭化物の生成量が少なくなるので時効処理時に鋼を高硬度化することができない。また４．０質量％より多くすると、時効処理時の炭化物の生成量も多くなって鋼も高硬度化する。しかしながら、時効処理前におけるベイナイト組織も高硬度化されてしまうので、結局、鋼の加工性は劣化し、また時効処理の前後で７ＨＲＣの硬さ増加を実現しようという設計目標を実現できなくなる。
【００１６】
Ｖは、Ｍｏと同様に時効処理時にＣと炭化物を生成して鋼を高硬度化するための成分であって、その含有量は０．０５〜０．５質量％に設定される。
含有量が０．０５質量％より少ないと、時効処理時に炭化物の生成量が少なくなって鋼の高硬度化を実現できなくなり、また、０．５質量％よりも多くすると、溶体化処理時に鋼に均一に固溶しないので時効処理後に生成する炭化物も不均一となり、鋼の硬さは場所によってばらついて製品の品質として信頼性に欠けたものになる。
【００１７】
Ｃｒは、Ｍｎ、Ｍｏ、Ｃとともに冷却工程でベイナイト組織を生成するための成分で
あって、その含有量は０．１〜３．０質量％に設定される。
０．１質量％より少ない場合はベイナイト組織を安定して生成することができず、また、３．０質量％より多くしても、上記した効果は飽和するとともにマルテンサイト組織が生成するようになり、鋼の加工性が劣化する。
【００１８】
ところで、本発明の鋼は、次のことを設計目標としている。
目標１：時効処理後の硬さ（Ｈ）は時効処理前の硬さ（Ｈｏ）よりも７ＨＲＣ以上高いこと。すなわち、Ｈ−Ｈｏ＝△Ｈ≧７ＨＲＣであること。
目標２：そのために、時効処理前の鋼の組織はベイナイト組織が面積率で５０％以上であり、かつ硬さは（Ｈｏ）は４０ＨＲＣ以下であること。
【００１９】
本発明の鋼は、上記した目標を実現するために、時効処理前において、鋼のベイナイト組織が面積率で５０％以上になっていることが必要である。ベイナイト組織の面積率が５０％より少ない鋼の場合は△Ｈ≧７ＨＲＣを実現することができない。
時効処理前の鋼が面積率で５０％以上のベイナイト組織になるためには、Ｃ、Ｍｎ、Ｃｒ、Ｍｏの含有量が（１）式を満たす量比関係になっていることが必要である。
（１）式が成立していない場合は、ベイナイト組織の面積率が５０％より少なくなり、そのため、時効処理後にあっても、△Ｈ≧７ＨＲＣを実現することができない。
【００２０】
ただし、（１）式が成立していても、熱間圧延、熱間鍛造、溶体化処理後の冷却工程において、時効処理時に炭化物となって鋼組織に折出して高硬度化に寄与するＭｏ、Ｖは、基本的には、この冷却工程で鋼組織に固溶していることが必要である。
仮に、この冷却工程でＭｏ、Ｖが例えば炭化物となって析出した場合は、時効処理前の鋼は高硬度化しているので加工性が劣化しているとともに、△Ｈ≧７ＨＲＣの実現が困難になるからである。
【００２１】
そのため、本発明においては、通常、１２００〜１３００℃で行なわれる圧延、鍛造、溶体化処理の終了後、ベイナイト変態の開始点上８００℃から終了点３００℃までの温度域における冷却処理を、平均冷却速度０．０５〜１０℃／秒で行なうことが必要である。
このような冷却条件であれば、Ｍｏ、Ｖの大部分は鋼組織に固溶していて、時効処理時に炭化物となって析出可能な状態になる。
【００２２】
一方、（２）式は、時効処理時に、△Ｈ≧７ＨＲＣを満たすために必要な適正量の炭化物を生成するためのＣとＭｏとＶの量比関係を規定する。
仮にＣとＭｏとＶの量比関係がこの条件を満たしていない場合は、炭化物の生成量が少なく、時効処理を行なっても鋼の高硬度化は実現しない。具体的には、△Ｈ≧７ＨＲＣを実現することはできない。
【００２３】
Ｍｏ、Ｖを上記した範囲内で添加したときに、その添加量が（３）式の量比関係を満たしていない場合は、時効処理後において、△Ｈ≧７ＨＲＣを実現させることが困難となる。
また、本発明の鋼において、Ｍｏの一部をＶで置換した組成の鋼は、Ｍｏを単独添加した場合の鋼に比べ、時効処理後の硬さを高くすることができ、高価なＭｏの使用量を低減することができて好適である。したがって、（３）式を満たすことは、時効処理後の硬さを△Ｈ≧７ＨＲＣにするだけでなく、材料コストを低減できるという点でも有効である。
【００２４】
本発明の鋼には、更に次のような任意成分を含有させてもよい。
（１）Ａｌ：０．００１〜０．３質量％または／およびＮ：０．００５〜０．０２５質量％
Ａｌは溶製時の脱酸剤として添加されるが、その場合には０．００１質量％以上添加することが好ましい。またＡｌは鋼に対する例えば軟窒化処理のような表面硬化処理時に、
鋼の表面の硬さを高める成分でもある。しかし、多量に添加すると、軟窒化時に窒素の内部拡散を阻害して硬化層の厚みを薄くしてしまうので、０．３質量％を上限とする。
【００２５】
ＮはＡｌとの間で微細な窒化物を生成し、熱間鍛造時における結晶粒の成長を抑制して鋼の靭性向上に資する成分であるが、その効果が発現するためには０．００５質量％以上添加することが好ましい。しかしあまりに多量に添加すると、鋳造時にブローホールなどが発生して鋼塊の健全性が損なわれるので、その上限は０．０２５質量％にする。
（２）Ｎｂ：０．５質量％以下、Ｔｉ：０．５質量％以下、Ｚｒ：０．５質量％以下
鋼の溶製時にこれらの成分を添加すると、溶鋼中に生成するこれらの酸化物により、後述するＳとＭｎの生成物であるＭｎＳが微細化して分散するので、得られた鋼の被削性は向上する。そして、微細化して分散するＭｎＳは、鋼の鍛造後や焼きならし後の組織を微細化して鋼の疲労強度を向上させる。しかし、あまり多重に添加しても、上記した添加効果は飽和するので、０．５質量％を上限とする。
（３）Ｃｕ：１．０質量％以下、Ｎｉ：１．０質量％以下
これらの成分は、鋼の心部の強度を向上させる。しかし、多量に添加することは経済的に得策ではないので、１．０質量％を上限とする。
（４）Ｓ：０．０１〜０．２質量％、Ｃａ：０．００３〜０．０１０質量％、Ｐｂ：０．３質量％以下、Ｂｉ：０．３質量％以下
これらの成分は、いずれも、鋼の被削性を向上させる。したがって、時効処理前に行なう機械加工時に高い被削性が要求される場合には、これらの成分の少なくとも１種を添加することが好ましい。しかし、これらの成分をあまり多量に添加すると、鋼の熱間加工性や疲れ限度を劣化させるので、Ｓは０．２質量％、Ｃａは０．０１０質量％、Ｐｂは０．３質量％、Ｂｉは０．３質量％を添加量の上限とする。
【００２６】
本発明の鋼の製造に際しては、まず上記した各成分を、（１）式〜（３）式の量比関係を満足させて鋼を溶製する。ついで、得られた鋳塊に熱間圧延や熱間鍛造を行なったのち溶体化処理を施す。
その後、制御冷却する。とくに鋼温度が８００℃から３００℃に降温する過程では、平均の冷却速度が０．０５〜１０℃／秒となるように制御する。冷却終了の時点で、鋼のベイナイト組織は面積率で５０％以上となり、かつ硬さは４０ＨＲＣ以下になっている。
【００２７】
この鋼に機械加工を行なって目的形状の製品を製造したのち、例えば温度５００〜７００℃で０．５〜１０時間の時効処理を行なうことにより、製品の硬さは、時効処理前に比べて７ＨＲＣ以上高硬度化する。
【実施例１】
【００２８】
表１で示す各種組成の鋼を溶製した。なお、各鋼については、各成分量から、（１）式の左辺、（２）式の右辺、（３）式の左辺を計算し、その計算値も表１に併記した。
そして、それらの計算値につき、各式で示した関係が成立している場合を○、成立していない場合を×として、各欄に示した。
【００２９】
【表１】
2006037177.tif 000002
【００３０】
鋼の鋳塊を温度１１００℃以上で熱間鍛造したのち、温度域９５０〜１２５０℃で溶体化処理を施した。
ついで、各鋼を温度８００℃から温度３００℃までの間は表２で示した冷却速度（平均）で制御冷却し、それぞれの硬さ（Ｈｏ：ＨＲＣ）を測定した。また、組織を顕微鏡観察して、ベイナイト組織の面積率を測定した。
ついで、各鋼に、温度５００〜７００℃で０．５〜１０時間の時効処理を行ない、時効処理後の硬さ（Ｈ：ＨＲＣ）を測定し、△Ｈ＝Ｈ−Ｈｏを計算した。
以上の結果を一括して表２に示した。
【００３１】
【表２】
2006037177.tif 000003
【００３２】
表１と表２から次のことが明らかである。
１．（１）式が成立していない比較例１の鋼は、ベイナイト組織の面積率が非常に小さくなり、そのためＨｏ値は低くなりすぎて、時効処理によっても高硬度化しない。また、（２）式が成立していない比較例２の鋼の場合は、（１）式が成立しているのでベイナイト組織の面積率は７５％と５０％を超しているが、Ｍｏに比べてＣが少ないので時効処理によって充分量の炭化物が析出せず、時効処理時に△Ｈ≧７ＨＲＣを満たす高硬化は実現しない。
【００３３】
比較例３の鋼の場合は、（１）式を満たし、ベイナイト組織の面積率も５０％以上であり、また（２）式も満たしているため、△Ｈ≧７ＨＲＣを得るために充分な炭化物が得られるものと考えられる。しかしながら、（３）式を満たすＭｏとＶの組合せでないため、△Ｈ≧７ＨＲＣを得ることができていない。
このようなことから、時効処理によって△Ｈ≧７ＨＲＣを満たすためには、（１）式を満たす成分範囲を規定し、ベイナイト組織の面積率を５０％以上とし、（２）式を満たすＭｏ、Ｖに対するＣと、（３）式を満たすＭｏとＶの適切な量比関係を規定することが必要である。
２．また、冷却速度が大きい比較例４の鋼の場合は、時効処理前でＨｏ値が非常に高くなってしまい、被削性が低下するだけではなく、時効処理を行なっても硬度はそれほど高くはならず、△Ｈ≧７ＨＲＣを実現しない。
【００３４】
また、冷却速度が小さい比較例５の鋼の場合は、ベイナイト組織の面積率が非常に小さく、時効処理を行なっても△Ｈ≧７ＨＲＣを満たす高硬度化を実現しない。
このようなことから、溶体化処理後または熱間鍛造後における冷却速度は０．０５〜１０℃／秒の範囲で選択すべきである。
３．比較例６の鋼は、時効処理前の硬さ（Ｈｏ値）が高く、時効処理を行なっても△Ｈ≧７ＨＲＣを満たさない。このことから、時効処理によって△Ｈ≧７ＨＲＣを満たすためには、時効処理前のＨｏ値は４０ＨＲＣ以下にすべきである。
【産業上の利用可能性】
【００３５】
本発明の時効硬化鋼は、時効処理前はＨＲＣ４０以下と軟質であるため易加工性であり、時効処理によって時効処理前よりも７ＨＲＣ以上高硬度化するので、コンロッド、クランクシャフト、スタビライザ用ばね、各種のボルトなどの素材としてその工業的価値は大である。