(57)【要約】【課題】    等電点と分子量が同一又は近い２以上の物質を分離することが可能な電気泳動法並びにそのためのキャピラリー及び電気泳動装置を提供すること。【解決手段】  キャピラリー電気泳動方法は、互いに分離しようとする２以上の対象物質を含む被検試料を、内壁に電荷が付加されたキャピラリー内で電気泳動するキャピラリー電気泳動方法であり、前記互いに分離しようとする２以上の対象物質が、それぞれイオン化可能な１以上の官能基を有し、該官能基の全てを陽イオン化又は陰イオン化するpH又は２以上の対象物質の総電荷に、電気泳動により分別可能な差が出るpHにおいて電気泳動を行なう。【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに分離しようとする２以上の対象物質を含む被検試料を、内壁に電荷が付加されたキャピラリー内で電気泳動するキャピラリー電気泳動方法であって、前記互いに分離しようとする２以上の対象物質が、それぞれイオン化可能な１以上の官能基を有し、該官能基の全てを陽イオン化又は陰イオン化するpH又は２以上の対象物質の総電荷に、電気泳動により分別可能な差が出るpHにおいて電気泳動を行なう、キャピラリー電気泳動方法。
【請求項２】
被検試料を、内壁に電荷を付加したキャピラリー内で、酸性又は塩基性緩衝液を媒体として電気泳動することを含むキャピラリー電気泳動方法。
【請求項３】
前記緩衝液のpHが6.0以下又は8.0以上である請求項２記載の方法。
【請求項４】
互いに分離しようとする２以上の対象物質が、それぞれイオン化可能な１以上の官能基を有し、該官能基の全てを陽イオン化又は陰イオン化するpH又は２以上の対象物質の総電荷に、電気泳動により分別可能な差が出るpHにおいて電気泳動を行なう請求項２又は３記載の方法。
【請求項５】
前記キャピラリーが、基板内に形成された溝の形態にあるキャピラリー又は管状のキャピラリーである請求項１ないし４のいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
キャピラリーの内壁に電荷を付加した、請求項１ないし５のいずれか１項に記載の方法を行なうための電気泳動用キャピラリー。
【請求項７】
キャピラリーの内壁をプラズマ処理することにより、該内壁に電荷を付加した電気泳動用キャピラリー。
【請求項８】
前記プラズマがSO2プラズマである請求項７記載の電気泳動用キャピラリー。
【請求項９】
pH5又はpH9におけるゼータ電位の絶対値が70mV以上である電気泳動用キャピラリー。
【請求項１０】
請求項６ないし９のいずれか１項に記載のキャピラリー電気泳動用キャピラリーを含むキャピラリー電気泳動装置。
【請求項１１】
分離路と誘導路が交差する十字流路チップを含む請求項１０記載のキャピラリー電気泳動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、キャピラリー電気泳動方法並びにそのためのキャピラリー及び電気泳動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
キャピラリー電気泳動法は、通常、直径又は幅が100μｍ以下の狭い管又は流路内で電気泳動を行なう方法であり、分離能が高く、微量の試料を分析でき、ジュール熱の発生が少ない等の利点を有し、特にイオン性の化合物の分離に広く用いられている。
【０００３】
本出願人は、先に、内壁をプラズマ重合法により形成した高分子膜で被覆したキャピラリー電気泳動用のキャピラリーを発明し、特許出願した（特許文献１）。特許文献１には、中性付近のpHにおいて、プラス又はマイナスの電荷を帯びる官能基を有する高分子膜でキャピラリー内壁を被覆し、分離しようとする物質と、これらの官能基を静電的に相互作用させながら電気泳動を行なうことも記載されている。しかしながら、それによる利点は具体的に記載されておらず、それを用いて等電点と分子量が同一である複数の化合物を分離する方法も記載も示唆もされていない。
【０００４】
【特許文献１】国際公開公報WO 2004/031757
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の目的は、等電点と分子量が同一又は近い２以上の物質を分離することが可能な電気泳動法並びにそのためのキャピラリー及び電気泳動装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本願発明者らは、鋭意研究の結果、内壁に電荷を付与したキャピラリーを用い、分離すべき対象物質の総電荷を顕在化させるpH、すなわち、対象物質が有するイオン化可能な官能基の全てを陽イオン又は陰イオンにすることができるpH、又は２以上の対象物質の総電荷に、電気泳動により分別可能な差が出るpHを有する緩衝液を媒体としてキャピラリー電気泳動を行なうことにより、キャピラリー内壁と対象物質とが静電的な相互作用を行い、総電荷の多い物質の方が総電荷の少ない物質よりも移動度が小さくなるため、等電点及び分子量が同じでも総電荷が異なれば電気泳動により分離が可能であることを見出し、本発明を完成した。
【０００７】
すなわち、本発明は、互いに分離しようとする２以上の対象物質を含む被検試料を、内壁に電荷が付加されたキャピラリー内で電気泳動するキャピラリー電気泳動方法であって、前記互いに分離しようとする２以上の対象物質が、それぞれイオン化可能な１以上の官能基を有し、該官能基の全てを陽イオン化又は陰イオン化するpH又は２以上の対象物質の総電荷に、電気泳動により分別可能な差が出るpHにおいて電気泳動を行なう、キャピラリー電気泳動方法を提供する。また、本発明は、被検試料を、内壁に電荷を付加したキャピラリー内で、酸性又は塩基性緩衝液を媒体として電気泳動することを含むキャピラリー電気泳動方法を提供する。さらに、本発明は、キャピラリーの内壁に電荷を付加した、上記本発明の方法を行なうための電気泳動用キャピラリーを提供する。さらに本発明は、キャピラリーの内壁をプラズマ処理することにより、該内壁に電荷を付加した電気泳動用キャピラリーを提供する。さらに本発明は、pH5又はpH9におけるゼータ電位の絶対値が70mV以上である電気泳動用キャピラリーを提供する。さらに本発明は、上記本発明のキャピラリー電気泳動用キャピラリーを含むキャピラリー電気泳動装置を提供する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明により、これまでの二次元電気泳動（等電点電気泳動とSDS-PAGE)では分離ができなかった、等電点と分子量が同一又は近い２以上の物質を分離することが可能な電気泳動法並びにそのためのキャピラリー及び電気泳動装置が初めて提供された。本発明の方法によれば、分離すべき対象物質の総電荷を顕在化させる又は少なくとも総電荷に差が出るpHの緩衝液中でキャピラリー電気泳動を行なうので、等電点及び分子量が同じでも総電荷が異なれば電気泳動により分離が可能となる。従って、本発明により、従来の二次元電気泳動では分離することができなかった物質同士を分離することが可能になる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
上記の通り、本発明のキャピラリー電気泳動方法では、内壁に電荷を付加したキャピラリーを用いる。キャピラリー内壁への電荷の付加は、好ましくはキャピラリー内壁をプラズマ処理することにより行うことができる。用いるプラズマとしては、負の電荷を付加する場合には、特に限定されないが、好ましくはSO2、CO2、CO等のプラズマを用いることができ、正の電荷を付加する場合には、特に限定されないが、好ましくはN2、NH4等を用いることができる。なお、特許文献１に記載されているように内壁に、プラズマ重合等により高分子膜を被着した後、該高分子被膜にプラズマ処理を行なって電荷を付加してもよい。なお、内壁にプラズマ処理を行なって電荷を付加したキャピラリー電気泳動用のキャピラリーはこれまでに知られていない。従って、本発明は、内壁にプラズマ処理を行なって電荷を付加したキャピラリー電気泳動用のキャピラリーをも新規に提供するものである。
【００１０】
付加する電荷の量は、分離すべき対象物質との静電的な相互作用が十分に行なわれるように、多い方が好ましく、pH5又はpH9におけるゼータ電位の絶対値が70mV以上が好ましく、さらに好ましくは80mV以上である。ゼータ電位の絶対値の上限は特にないが、プラズマ処理により付加できる電荷の量は、通常、pH5又はpH9におけるゼータ電位の絶対値で約１００mV以下である。なお、pH5又はpH9におけるゼータ電位の絶対値が70mV以上である内壁を有するキャピラリー電気泳動用のキャピラリーはこれまでに知られていない。従って、本発明は、pH5又はpH9におけるゼータ電位の絶対値が70mV以上である内壁を有するキャピラリー電気泳動用のキャピラリーをも新規に提供するものである。
【００１１】
上記のように、本発明の電気泳動方法において用いる好ましいキャピラリーは、内壁がプラズマ処理され、pH5又はpH9におけるゼータ電位の絶対値が70mV以上のものであり、このようなキャピラリーは、好ましくはSO2プラズマ、CO2プラズマ、COプラズマ等を用い、放電電力５０W〜８００W、さらに好ましくは１００W〜２００W、放電時間３０秒〜５分、さらに好ましくは１分〜２分、流速５ml/分〜４０ml/分、さらに好ましくは１５ml/分〜２５ml/分、圧力５Pa〜２５Pa、さらに好ましくは１０Pa〜２０Paの条件を採用することにより作製することができる。
【００１２】
本発明のキャピラリー電気泳動方法に用いるキャピラリーは、電荷を付加した点を除けば従来の周知のキャピラリーと同様でよい。すなわち、材質としては、ポリメチルメタクリレート(PMMA)、ポリプロプレン、ポリエチレン、ポリ塩化ビニル、ポリアセタール、ポリカーボネート、ポリアミド、ABS樹脂、アクリル樹脂、フェノール樹脂のようなプラスチックやガラスを挙げることができる。また、形状としては、基板上に設けた流路（溝）状であってもよいし、管状であってもよい。また、流路の幅若しくは深さ又は管の内径は、通常10μm〜100μｍ程度である。なお、溝状のものの場合、幅及び深さの少なくともいずれか一方が約１００μｍ以下のものは本発明で言う「キャピラリー」に包含される。また、キャピラリーの長さは、特に限定されないが、通常、5cm〜100cm程度である。
【００１３】
本発明の電気泳動方法では、互いに分離しようとする２以上の対象物質が、それぞれイオン化可能な１以上の官能基を有し、該官能基の全てを陽イオン化又は陰イオン化するpH又は２以上の対象物質の総電荷に、電気泳動により分別可能な差が出るpHにおいて電気泳動を行なう。このようなpHは、多くの場合、酸性又は塩基性、すなわち、pHが6.0以下又は8.0以上であるが、等電点が酸性又は塩基性域にあるタンパク質等の場合には、中性のpHが採用される場合もある。なお、官能基の全てを陽イオン化又は陰イオン化した結果、電荷数が大きくなりすぎて対象物質がキャピラリー内壁に静電的に結合してしまう場合には、総電荷数がより小さくなるpHを有する緩衝液を用いることにより該対象物質を分離することができる。一方、分離対象である２種以上の物質の構造が類似している等のために総電荷数が近く、pH6.0やpH8.0では明瞭に分離できない場合には、pHをさらに酸性又は塩基性にして、例えばpH5.0以下やpH9.0以上、さらにはpH4.0以下やpH10.0以上の緩衝液を用いて電気泳動することにより分離可能となる場合が多い。
【００１４】
分離対象となる物質の構造が未知で、総電荷数が不明な場合でも、電気泳動による分離する対象は、通常、タンパク質、ペプチド、核酸等の生体由来物質であり、イオン化する官能基はカルボキシル基やアミノ基（第一級ないし第四級アミノ基）等がほとんどであるから、多くの場合、pH6.0以下又はpH8.0以上、さらにはpH5.0以下やpH9.0以上、さらにはpH4.0以下やpH10.0以上の緩衝液を用いれば分離できる（もっとも内壁に結合されてしまう場合には上記の通りより中性に近いpHを採用する）。なお、内壁に電荷を付与したキャピラリーを用い、酸性又は塩基性の緩衝液を媒体として用いるキャピラリー電気泳動方法は本発明が初めて提供したものである。未知の試料については、例えば、公知の電気泳動方法で分離して分離できない場合、pH6.0又はpH8.0程度の緩衝液を用いて本発明の方法に従って電気泳動を行い、それでも明瞭に分離できない場合には、さらにpHを酸性又は塩基性にして、例えばpH5.0以下やpH9.0以上、さらにはpH4.0以下やpH10.0以上にして分離を行なうということも可能である。
【００１５】
本発明の電気泳動方法に用いることができる酸性緩衝液の例としては、リン酸水素二ナトリウムークエン酸緩衝液、酒石酸―酒石酸ナトリウム緩衝液、酢酸―酢酸ナトリウム緩衝液、乳酸―乳酸ナトリウム緩衝液、塩化カリウムー塩酸緩衝液、クエン酸二水素カリウムークエン酸緩衝液、クエン酸二水素カリウムー塩酸緩衝液、クエン酸二水素カリウムー水酸化ナトリウム緩衝液、クエン酸二水素カリウムー四ホウ酸ナトリウム緩衝液、コハク酸―四ホウ酸ナトリウム緩衝液、酢酸ナトリウムー塩酸緩衝液、蟻酸―水酸化ナトリウム緩衝液等を挙げることができるがこれらに限定されるものではない。また、本発明の電気泳動方法に用いることができる塩基性緩衝液の例としては、塩化アンモニウムーアンモニア水緩衝液、炭酸ナトリウムー炭酸水素ナトリウム緩衝液、リン酸水素二ナトリウムー水酸化ナトリウム緩衝液、四ホウ酸ナトリウムー塩酸緩衝液、四ホウ酸ナトリウムー水酸化ナトリウム緩衝液、四ホウ酸ナトリウムー炭酸ナトリウム緩衝液、塩酸―炭酸ナトリウム緩衝液、リン酸水素二ナトリウムー水酸化ナトリウム緩衝液、ジエチルバルビツル酸ナトリウムー塩酸緩衝液、ジメチルグリシンナトリウムー塩酸緩衝液、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタンー塩酸緩衝液、２-アミノメチル-１，３-プロパンジオールー塩酸緩衝液等を挙げることができるがこれらに限定されるものではない。
【００１６】
内壁に電荷を付加したキャピラリーを用いる点、及び電気泳動を酸性又は塩基性緩衝液中で行なう点を除き、電気泳動自体は周知の方法により行うことができる。電気泳動の電圧は、特に限定されないが、通常、0.5 kV〜30 kV程度であり、泳動時間も特に限定されないが、通常、1分間〜30分間程度である。
【００１７】
本発明はまた、上記した本発明のキャピラリー電気泳動用のキャピラリーを含む、キャピラリー電気泳動装置をも提供する。本発明のキャピラリー電気泳動装置は、上記した本発明のキャピラリーを含むこと以外は従来の周知のキャピラリー電気泳動装置と同様な構成を有するものであってよい。例えば、分離路と誘導路が交差する十字流路チップ（図１参照）を含むものであってよい。また、従来の電気泳動装置と同様、キャピラリーに電圧をかけるための電圧電源、電極、泳動後の対象物質を検出する検出器、緩衝液や被検試料を添加するリザーバー等を具備する。
【００１８】
以下、本発明を実施例に基づきより具体的に説明する。もっとも、本発明は下記実施例に限定されるものではない。
【実施例】
【００１９】
本実施例で行った電気泳動実験は、一般的に使われている十字流路チップを用いて検討された（図１）。本実施例で使用した十字流路チップは、何も処理しなかったチップ、流路の内壁をＯ２プラズマで処理したチップ、ＳＯ２プラズマで処理したチップを用いた。使用した十字流路チップの作製法は以下に記す。射出成型によって作製された十字路基板（材質：ＰＭＭＡ）を使用し、十字路チップの蓋としてＰＭＭＡ板（厚さ８ ｍｍ）を用いた。２枚のガラス板（厚さ：約５ｍｍ）＋シリコンゴムシート（厚さ：１．５ｍｍ）でＰＭＭＡ板と十字路基板とを挟み、クリップで留めて、オーブン中150℃で１０分間加温してＰＭＭＡ板と十字路基板とを接着した。流路のゼータ（ζ）電位の状態を変化させた十字路チップを作製する場合、十字路基板およびＰＭＭＡ板表面のプラズマ処理を行った。十字路基板およびＰＭＭＡ板をプラズマ重合装置のベルジャー内に設置し、ベルジャー内の内圧を１×１０−３ Pa以下まで下げた後、Ｏ２プラズマまたはＳＯ２プラズマで基板表面を修飾した。プラズマ処理条件は、ＲＦパワー：１５０Ｗ、マスフロー：２０ ml／min、処理時間：６０秒間でそれぞれ行った。流路の内壁はＯ２プラズマで処理することによって負の荷電基が導入され、ＳＯ２プラズマで処理した場合にはより大きな負の荷電基が導入される。これはポリメチルメタクリレート（ＰＭＭＡ）板をそれぞれ処理したものの表面のζ電位を測定することによって確認された（表１）。表１はｐＨ５及びｐＨ６におけるそれぞれの表面のζ電位を測定した結果をまとめたものである。表１に示されている通り、ＰＭＭＡを酸素プラズマで処理することによって、その表面のζ電位はＰＭＭＡよりも大きな負の値をとり、ＳＯ２プラズマで処理することでより大きな負の値をとっている。このことより、流路の内壁には、酸素プラズマで処理することで負の荷電基が導入され、ＳＯ２プラズマで処理することによってより大きな負の荷電基が導入されていることが期待される。なお、ゼータ電位は、具体的には次のようにして測定した。ＰＭＭＡ板（2.5 cm×7 cm）の表面をＯ２プラズマまたは、ＳＯ２プラズマで処理し、その表面のｐＨ５、及びｐＨ６におけるゼータ電位を、ζ電位測定装置ELS-8000（大塚電子社製）で平板セルを用いて測定した。
【００２０】
【表１】
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【００２１】
本実施例では、サンプルとして、分子量と等電点が等しい二種類の異なる、下記の構造を有するペプチドを用いて電気泳動実験をおこなって上記の効果を検討した。ペプチドの電気泳動は以下の手順で行われた。十字流路内およびリザーバー内を泳動液としてｐＨ５、またはｐＨ６のリン酸水素二ナトリウム−クエン酸バッファー（20mM）で満たし、サンプルはリザーバーＢに１．５ μl添加後、導入電圧をかけて導入路に誘導した。サンプルの十字路交差点通過を確認後、分離電圧をかけて導入路に誘導したペプチド試料の一部を分離路へと流し込み、リザーバーC方向へと泳動させた。サンプル導入の印加電圧はリザーバーA: ０V、リザーバーB: ＋１５０V、リザーバーC: ０V、リザーバーD: −１５０Vのパターンで印加し、分離路への導入後は、リザーバーA: ＋２００V、リザーバーB: ＋５０V、リザーバーC: −５００V、リザーバーD: ＋５０Vのパターンで印加した。サンプルの検出は蛍光顕微鏡システムを用いて、リザーバーCの手前にて検出した。
【００２２】
各ペプチドの構造及び性質
ペプチドＡ
シーケンス：NH2-CCy5NDLHKKQDKKDKDRQDKLDQDQKDA-OH（26残基）
特殊処理：マレイミド誘導体によるN末端Cys側鎖Cy5標識
ペプチド分子量：3934.32
等電点：7.15
総電荷：約＋2（pH 5付近）；約＋0.5（pH 6付近）
ペプチドＢ
シーケンス：NH2-CCy5HGHHHHHHVDHGERGHHNHYHKENA-OH（26残基）
特殊処理：マレイミド誘導体によるN末端Cys側鎖Cy5標識
ペプチド分子量：3935.14
等電点：7.02
総電荷：約＋11（pH 5付近）；約＋5（pH 6付近）
【００２３】
ｐＨ５における、それぞれの十字路チップによるペプチドＡとペプチドＢの検出時間を表２(a)に、ｐＨ６におけるペプチドＡとペプチドＢの検出時間を表２(b)にそれぞれまとめた。表２(a)、(b)に示されている様に、未処理のＰＭＭＡチップを用いた場合、両ペプチドともの検出時間に差がなく、また、両ｐＨの間においても検出時間の差はほとんどみられなかった。このことより、未処理のＰＭＭＡチップの壁面とペプチドとの間にはほとんど相互作用はなく、未処理のＰＭＭＡチップでは分子量と等電点が等しい二種類の異なるペプチドを分離することは出来ないと推測される。
【００２４】
【表２】
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【００２５】
Ｏ２プラズマ処理ＰＭＭＡチップを用いた場合、両ペプチドとも未処理ＰＭＭＡチップを用いた場合よりも検出時間は短縮された。これは、ＰＭＭＡチップの表面をＯ２プラズマで処理することによって、表面のζ電位の値がより大きなマイナスの値をとる様になり、そのためキャピラリー中で生じている電気浸透流が大きくなり、結果としてペプチドは速く検出される様になったと推測される。また、ｐＨ５およびｐＨ６において、両ペプチドの検出時間に大きな差がなく、その上、ペプチドＡよりも総電荷の大きいペプチドＢの検出時間が早くなっていることより、Ｏ２プラズマで処理された壁面とペプチドとでは強い静電相互作用が生じていないとおもわれる。したがって、本実施例で用いたペプチドと壁面との強い静電相互作用を得るには、上記条件下でのＯ２プラズマ処理では不十分であると推測される。
【００２６】
一方、ＳＯ２プラズマ処理ＰＭＭＡチップを用いた場合、ｐＨ５において、ペプチドＡは８４０ｓで検出されたが、ペプチドＢは検出されなかった。ｐＨ５において、ペプチドそれぞれの総電荷は、ペプチドＡが約＋２であり、ペプチドＢは約＋１１であるため、電気泳動の原理に基づけばペプチドＢの方が速く泳動するはずである。しかしながら、実際の実験結果はペプチドＡの方が速く泳動して先に検出され、ペプチドＢは検出すらされなかった。これは、ペプチドＢの総電荷がペプチドＡより大きいため、マイナスの荷電基が導入されているキャピラリーの内壁と強く静電相互作用し、結果、内壁にペプチドＢが吸着してしまったためと考えられる。バッファーのｐＨを６にして、両ペプチドの総電荷を小さくすることによって（ペプチドＡ：＋０．５；  ペプチドＢ：＋５）、ペプチドＢは１１００ｓ後に検出できた。ペプチドＡは１７０ｓで検出できているため、ｐＨ６において、ＳＯ２プラズマ処理ＰＭＭＡチップは両ペプチドに対して高い分離能で分離することができると推測される。
【００２７】
図２（a）はペプチドＡをｐＨ６において、未処理ＰＭＭＡ十字流路チップを用いて電気泳動させた結果である。ペプチドＡは分離路に導入後、約４５０秒後に蛍光ピークが検出されている。図２（b）はペプチドＢをｐＨ６において、未処理ＰＭＭＡ十字流路チップを用いて電気泳動させた結果である。ペプチドＢは分離路に導入後、約４５０秒後に蛍光ピークが検出されている。
【００２８】
図３（a）はペプチドＡをｐＨ６において、Ｏ２プラズマ処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果である。ペプチドＡは分離路に導入後、約３８０秒後に蛍光ピークが検出されている。図３（b）はペプチドＢをｐＨ６において、Ｏ２プラズマ処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果である。ペプチドＢは分離路に導入後、約２９０秒後に蛍光ピークが検出されている。
【００２９】
図４（a）はペプチドＡをｐＨ５においてＳＯ２プラズマで処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果である。ペプチドＡは分離路に導入後、約８４０秒後に蛍光ピークが検出されている。図４（b）はペプチドＢをｐＨ５においてＳＯ２プラズマで処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果である。図３（b）に示されている様にペプチドＢは分離路に導入後、１３００秒経過しても検出されなかった。
【００３０】
図５（a）はペプチドＡをｐＨ６においてＳＯ２プラズマで処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果である。ペプチドＡは分離路に導入後、約１７０秒後に蛍光ピークが検出されている。図５（b）はペプチドＢをｐＨ６においてＳＯ２プラズマで処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果である。ペプチドＢは分離路に導入後、約１１００秒後に蛍光ピークが検出されている。
【００３１】
以上から明らかなように、図５に示す条件、すなわち、pH６において、ＳＯ２プラズマで処理した十字流路チップを用いて電気泳動することにより、等電点と分子量がほぼ同じ２つのペプチドを明瞭に分離することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明の実施例において用いた、十字流路チップを寸法と共に模式的に示す図である。
【図２】（a）はペプチドＡをｐＨ６において、未処理ＰＭＭＡ十字流路チップを用いて電気泳動させた結果を示す図、（b）はペプチドＢをｐＨ６において、未処理ＰＭＭＡ十字流路チップを用いて電気泳動させた結果を示す図である。
【図３】（a）はペプチドＡをｐＨ６において、Ｏ２プラズマ処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果を示す図、（b）はペプチドＢをｐＨ６において、Ｏ２プラズマ処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果を示す図である。
【図４】（a）はペプチドＡをｐＨ５においてＳＯ２プラズマで処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果を示す図、（b）はペプチドＢをｐＨ５においてＳＯ２プラズマで処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果を示す図である。
【図５】（a）はペプチドＡをｐＨ６においてＳＯ２プラズマで処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果を示す図、（b）はペプチドＢをｐＨ６においてＳＯ２プラズマで処理した十字流路チップを用いて電気泳動させた結果を示す図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【配列表】
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