(57)【要約】【課題】  加熱源として炭及び電気ヒーターを併せて用いることで、被調理物に対して炭火独特の香ばしさを与えるとともに、炭の消費量を低減させながら十分な火力を得ることができ、更には、灰の処理を効果的に行うことができ極めて使い勝手のよい炭火用加熱調理器の提供。【解決手段】  上部に被調理物を載置する調理網部を有するコンロ型の炭火用加熱調理器であって、前記調理網部の下方に配置され、炭を載置するとともに複数の棒状の部材を所定間隔で編成される炭網部と、前記炭網部の下方に配置される加熱手段を有し、前記加熱手段は、複数の棒状の発熱体が前記棒状部材の間隔よりも広くなるように並設されてなることを特徴とする。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
上部に被調理物を載置する調理網部を有するコンロ型の炭火用加熱調理器であって、
前記調理網部の下方に配置され、炭を載置するとともに複数の棒状の部材を所定間隔で編成される炭網部と、
前記炭網部の下方に配置される加熱手段を有し、
前記加熱手段は、複数の棒状の発熱体が前記棒状部材の間隔よりも広くなるように並設されてなることを特徴とする炭火用加熱調理器。
【請求項２】
前記棒状部材の外径が、５ｍｍ以下に形成され、
前記複数の棒状部材の前記間隔が１０ｍｍ以上から１５ｍｍ以下に設定され、
前記炭網部が格子状に形成されていることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器。
【請求項３】
前記コンロが平面視に於いて矩形に形成され、
前記加熱手段の棒状部材が、前記矩形の短手方向に平行な複数の平行部と、隣り合う該平行部の端部を接続する湾曲部からなることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器。
【請求項４】
前記加熱手段が、少なくとも８００℃以上の加熱を行うことができることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器。
【請求項５】
前記調理網部と前記炭網部が、略平行に配置されてなることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器。
【請求項６】
前記加熱手段の下方に配置されるとともに水を収容する収容部を有していることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器。
【請求項７】
前記発熱体が電気ヒータであることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、炭火用加熱調理器に関し、より詳しくは、加熱源として炭及び電気ヒーターを併せて用いることで、被調理物に対して炭火独特の香ばしさを与えるとともに、炭の消費量を低減させながら十分な火力を得ることができ、更には、灰の処理を効果的に行うことができ極めて使い勝手のよい炭火用加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、加熱源として木炭や竹炭等の炭と電気やガスを使用して被調理物を加熱調理する加熱調理器に関する発明は数多く存在している。
このような発明の中には、炭以外の電気やガスを加熱源として、炭を迅速に着火させ、速やかに炭火を起こすことを目的とした発明が存在している。また、被調理物を加熱調理する際に、炭以外の加熱源を利用して制御することにより、炭を一様に着火させて、被調理物の部分的な焼き斑を生じさせないことを目的とする発明が知られている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、ガスを利用する加熱源を用いて、木炭を迅速に着火することが可能な炭火焼物機の発明が開示されている。この特許文献１に開示される発明では、着火の準備に手間取ることなく炭を迅速に着火することを目的としている。
しかしながら、この特許文献１に開示される発明では、ガス加熱源は炭を斑無く着火するために利用されているに過ぎず、加熱調理を行う加熱源は炭であり、炭の消費量の低減を行うことができるものではなかった。
特に近年になって、炭を生産する木材の原料不足が深刻な問題となっている。特に高級な木炭として知られている「備長炭」の原料は、自然破壊の懸念から中国からの輸入も制限されており、貴重な資源となりつつあり、このため「備長炭」等の炭の消費量を低減しなければならない問題点を有している。
【０００４】
また、炭を利用した加熱調理器で卓上に載置して使用する加熱調理器が存在する。例えば、特許文献２に開示される卓上コンロでは、コンロ自体が加熱しないように、空気の流通、放熱効果を効果的に行うことを目的としている。
この特許文献２に記載される発明は、金属製の本体をその外側全面に同じ形状の放熱孔を設け、本体の上枠と火入れ部上枠とを一体に固着し、本体内部に支持される火入れを、底面、外周とも、本体と相当の空間を有して形成し、火入れ部の周囲は断熱材を使用し、更に本体の下に、上部を解放し、内部に二枚の金属板の間に空間を有して設けた底部台を取付ける構成を有することにより、上記目的を達成しようとしている。
【０００５】
しかしながら、この特許文献２に記載される発明では、金属製の本体の側面外周に所定の複数の孔部が設けられることにより、通気性を向上させているが、この通気により灰等が舞い飛ぶ不便さを有していた。また、底部に所定の窓部が設けられているが、この底部の窓部は通気孔であるため、通気により灰が舞い飛ぶ不便さを有していた。
また、この特許文献２に記載される発明も、特許文献１同様、炭の消費量を低減させる効果を奏することができない問題点を有していた。
【０００６】
【特許文献１】実公平４−２７４７４号公報
【特許文献２】特開平１１−１９３９２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、このような実情に鑑みてなされたもので、加熱源として炭及び電気ヒーターである発熱体を併用することによって、被調理物に対して炭火独特の香ばしさを与えるとともに、炭の消費量を低減させながら十分な火力を得ることができ、更には、炭網部から利用価値の低い炭や灰を確実に取り除く処理を効果的に行うことができ極めて使い勝手のよい炭火用加熱調理器を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
請求項１記載の発明は、上部に被調理物を載置する調理網部を有するコンロ型の炭火用加熱調理器であって、前記調理網部の下方に配置され、炭を載置するとともに複数の棒状の部材を所定間隔で編成される炭網部と、前記炭網部の下方に配置される加熱手段を有し、前記加熱手段は、複数の棒状の発熱体が前記棒状部材の間隔よりも広くなるように並設されてなることを特徴とする炭火用加熱調理器を提供する。
【０００９】
請求項２記載の発明は、前記棒状部材の外径が、５ｍｍ以下に形成され、前記複数の棒状部材の前記間隔が１０ｍｍ以上から１５ｍｍ以下に設定され、前記炭網部が格子状に形成されていることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器を提供する。
【００１０】
請求項３記載の発明は、前記コンロが平面視に於いて矩形に形成され、前記加熱手段の棒状部材が、前記矩形の短手方向に平行な複数の平行部と、隣り合う該平行部の端部を接続する湾曲部からなることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器を提供する。
【００１１】
請求項４記載の発明は、前記加熱手段が、少なくとも８００℃以上の加熱を行うことができることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器を提供する。
【００１２】
請求項５記載の発明は、前記調理網部と前記炭網部が、略平行に配置されてなることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器を提供する。
【００１３】
請求項６記載の発明は、前記加熱手段の下方に配置されるとともに水を収容する収容部を有していることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器を提供する。
【００１４】
請求項７記載の発明は、前記発熱体が電気ヒーターであることを特徴とする請求項１記載の炭火用加熱調理器を提供する。
これらの発明を提供することによって、上記課題を悉く解決する。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１記載の発明によれば、加熱源として炭及び発熱体を利用することができるとともに自動的に下方に落下させることができる炭火用加熱調理器を提供することができる。このように加熱源として炭と発熱体を併用して使用することができるので、従来に比して炭の消費量を低減することができる。
また、この炭火用加熱調理器は、加熱手段が前記間隔よりも広くなるように並設される棒状の発熱体からなるので、炭が落下する場合に加熱手段が障害となることなく確実に落下させることができる。
このように利用価値の低い炭や灰が自動的に下方に落下することにより、細かくなった炭や灰が金網を通り抜けて下方に収集されることになるので、長期間の使用に於いても、炭火の火力を保つための灰の吐き出し、空気を送り込むための通風路や団扇等による通風作業を行う必要なく加熱調理を続けることができる。
【００１６】
請求項２記載の発明によれば、外径が５ｍｍ以下の棒状部材により間隔を１０ｍｍ以上且つ１５ｍｍ以下の間隔を有する格子状に形成されるので、確実に利用価値の低い炭を下方に落下させることができる炭火用加熱調理器を提供することができる。
【００１７】
請求項３記載の発明によれば、加熱手段の棒状部材が平面視に於けるコンロの矩形形状と平行な平行部と隣り合う平行部同士を接続する湾曲部から形成されるので、調理網部に対して隅々まで均一に加熱することができる炭火用加熱調理器を提供することができる。
【００１８】
請求項４記載の発明によれば、加熱手段が８００℃以上の加熱を行うことができるので、炭を使用する炭火と同じ加熱温度を有して加熱することができる炭火用加熱調理器を提供することができる。
【００１９】
請求項５記載の発明によれば、調理網部と炭網部が、略平行に配置されているので、炭火及び電気熱エネルギーを斑無く調理網部へ伝導させることができる炭火用加熱調理器を提供することができる。
【００２０】
請求項６記載の発明によれば、加熱手段の下方に水を収容する収容部が配置されるので、落下した炭や灰をこの収容部内に収容することができるので、炭や灰の火種を確実に消火することができるとともに利用価値の低い炭を容易に回収することができる炭火用加熱調理器を提供することができる。
【００２１】
請求項７記載の発明によれば、加熱手段の発熱体が電気ヒーターであるので、電圧や電流を制御することにより容易に温度制御することができる炭火用加熱調理器を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
本発明を実施するための最良の形態を説明する。
図１は本発明に係る炭火用加熱調理器の周面であり（ａ）は正面図であり（ｂ）は右側面図である。図２は本発明に係る炭火用加熱調理器を示す平面図であり、一部炭網部を取り除いて示している。図３は炭網部を示す図であり、（ａ）は平面図であり、（ｂ）は正面図であり、（ｃ）は右側面図であり、一部炭網部を取り除いて示している。
本発明に係る炭火用加熱調理器（１）は、コンロ（２）、調理網部（３）、炭網部（４）、加熱手段（５）、収容部（６）を有してなる。
【００２３】
本発明に係る炭火用加熱調理器（１）は、コンロ（２）型の加熱調理器であり、このコンロ（２）は上部に調理網部（３）を有する上部開口を有する箱型の形状を有している。
尚、本明細書で説明する実施例では、図面で示される如く直方体の形状を有するコンロを利用しているが、特に限定されるものではなく、適宜設定されることができる。このコンロ（２）の上方の開口部は、平面視に於いて矩形の形状に形成されている。
【００２４】
調理網部（３）は、上記の如きコンロ（２）の上方の開口部（２１）に沿う形状を有しており、本実施例では開口部（２１）が矩形を有しているので、調理網部（３）もこの開口部（２１）の形状に沿って矩形に形成されている。
この調理網部（３）は、一般的に使用される被調理物を載置することのできる調理網を採用しているが特に限定されるものではない。
【００２５】
炭網部（４）は、調理網部（３）の下方に配置されるとともに炭を載置することのできる複数の網目を有している。
この炭網部（４）は、複数の網目を有するように複数の棒状の部材によって編成されてなる。この網目を有することによって、使用されて所定大きさ未満になった炭がこの炭網部（４）から落下することになり、自動的に利用価値の低い炭や灰を下方に排除することができる。
この炭網部（４）を編成する棒状の部材は、耐熱性を有していれば、特に限定されるものではないが、ステンレス鋼（好ましくは、ステンレス鋼（SUS304））を例示することができる。
特に、本発明者らは、利用価値の低い炭が、立方体形状であれば約１０ｍｍ×１０ｍｍ×１０ｍｍ程度、円柱形状であれば約直径１０ｍｍ×１０ｍｍ程度の大きさや体積になると、火力として十分に利用することができず、反って灰を発生するだけとなり、炭を利用する利用者にとって廃棄物でしかないことに鑑みてなされたものである。
【００２６】
この棒状部材の外径は５ｍｍ以下に形成されている。この棒状部材の外径が５ｍｍ以下に形成されることにより、炭や灰がこの炭網部（４）上に載置し落下せずに残存することを防止することができる。棒状部材の外径が５ｍｍを超えると炭網部（４）上に残存する炭や灰が多くなるとともに、火力を有しない炭や灰が残存することになり、反って炭火での火力が弱まることになるからである。
【００２７】
この複数の棒状部材は、夫々１０ｍｍ以上の間隔（ｄ１）を有して並設されて編成されている。このことにより炭網部（４）の網目が利用価値の低い炭を下方に確実に落下させることができ、効果的に利用価値の低い炭を落下させることができる。
【００２８】
この炭網部（４）は、上記の如き棒状部材を利用して編成されているが、図２で示す如く、コンロ（２）の矩形状の開口部（２１）の形状に沿って縦横が上記間隔（ｄ１）を有するように設定される格子状に棒状部材（４１）が編成されていることが好ましい。
この格子状を編成する棒状部材（４１）は、縦横夫々に隣り合う棒状部材（４１）との間に１０〜１５ｍｍの間隔（ｄ１）を有して並設されている。
この間隔（ｄ１）が１０ｍｍ未満になると、上記の如く、利用価値の低い炭が残存することになる問題があり、１５ｍｍを超えると十分使用されないまま炭を落下させてしまう問題があるからである。
【００２９】
この炭網部（４）は、図２で示す如く、縦支柱（４２）と横支柱（４３）によりその外形が形成されており、この縦支柱（４２）及び横支柱（４３）に平行に並設されるように複数の棒状部材（４１）が配置されて構成されている。
図２（ｂ）及び（ｃ）では、炭網部（４）が二段に構成されてなり、内側の段部分（４４）よりも外側の段部分（４５）が大きく形成されることによってコンロ（２）内側部と係り合うように設定されおり、この炭網部（４）を容易に着脱自在にすることができる。
【００３０】
加熱手段（５）は、炭網部（４）の下方に配置されるとともに、複数の棒状の発熱体（５３）が炭網部（４）の棒状部材（４１）同士の間隔（ｄ１）よりも広い間隔（ｄ２）を有するように並設されている。
このように加熱手段（５）は、複数の棒状の発熱体（５３）が間隔（ｄ２）を有して並設させることになり、炭網部（４）から落下する炭の障害となることなく落下させることができるからである。
【００３１】
この加熱手段（５）の発熱体（５３）が並設される間隔（ｄ２）は、開口部（２１）の形状に沿って平面内に亘って広がる形状が好ましく、図３で示される如く、開口部（２１）の平面視の形状が矩形の場合には、その短手方向の辺よりも僅かに短い平行部（５１）が複数並設され、隣り合う平行部（５１）の端部同士が接続するように設けられる湾曲部（５２）から構成され、この矩形平面内に亘り配置されている。
この平行部（５１）が設けられる間隔（ｄ２）は、少なくとも間隔（ｄ１）よりも長く設定される必要があるが、１５〜３０ｍｍになるように設定されることが好ましい。このように間隔（ｄ２）が設定されることによって、利用価値の低い炭や灰を効率よく排除することができる。
【００３２】
この加熱手段（５）を形成する棒状の発熱体（５３）は、棒状の電気ヒーターを採用することができる。この棒状の発熱体（５３）の外径の長さは、３〜８ｍｍに設けられることが好ましい。この棒状の発熱体（５３）の外径が３ｍｍ未満であると十分な発熱を行うことができず、８ｍｍを超えると利用価値の低い炭が落下する際の障害となる可能性が向上するからである。
この加熱手段（５）を形成する棒状の発熱体（５３）は、少なくとも８００℃以上で加熱を行うことができることが好ましい。このように８００℃以上で加熱することができることにより、少なくとも炭火と同等若しくはそれ以上の火力を有して被調理物を加熱調理することができるからである。
【００３３】
この加熱手段（５）を有することにより、炭網部（４）に載置される炭を重積させずとも、炭の火力と発熱体（５３）の熱エネルギーを併用することになるので、余分な炭を使用することなく、炭網部（４）に一列になるように載置されることで十分な火力を供給することになる。
このように炭網部（４）を覆う程度に炭を載置するだけで、十分な火力を得ることができるとともに、外観上炭を十分に利用して加熱を行っているように見えることになり、外観上極めて好ましい状態となる。
【００３４】
この加熱手段（５）の発熱体（５３）の配列により形成される平面（加熱部分となる平面）は、調理網部（２）と略平行になるように配置されている。このように加熱手段（５）と調理網部（２）が略平行になるように配置されるので、調理網部（２）に載置される被調理物を斑無く加熱することができる。
また、炭網部（４）も調理網部（２）と略平行になるように配置されることが好ましい。このように炭網部（４）と調理網部（２）が略平行に配置されることによって炭の火力による加熱も斑無く行うことができる。
【００３５】
加熱手段（５）は、図１で示される制御手段（７）を有している。この制御手段（７）は加熱手段（５）の火力を調整することができ、図１で示される制御手段（７）は三段階に加熱手段（５）の出力を変化させることができる。尚、このとき、「弱」、「中」、「強」の三段階に変化させることができ、「強」は炭の有する炭火と同じ約８００℃になるように設定されおり、「弱」は炭が着火する温度（約４５０℃）、「中」は「強」と「弱」の間の温度に設定される。
【００３６】
加熱手段（５）の下方には、水を収容する収容部（６）が配置されている。この収容部（６）は、水を収容することができる容器であれば特に限定されず、利用価値の低い炭や灰を収容することになる。
この収容部（６）は、炭網部（２）と略同じ大きさか又はそれ以上の大きさを有していることが好ましい。このような大きさを有することにより、確実に落下してくる炭や灰を回収することができるからである。
【００３７】
本発明に係る炭火用加熱調理器（１）は、調理網部（３）、炭網部（４）、加熱手段（５）、収容部（６）がこの順番に積層して構成されており、各部分の間隔は特に限定されるものではないが、調理網部（３）と炭網部（４）の間は４０〜１００ｍｍ、炭網部（４）と加熱手段（５）の間は２０〜５０ｍｍ、加熱手段（５）と収容部（６）の間は５０〜１００ｍｍ、に設けられる。
【００３８】
本発明に係る炭火用加熱調理器（１）は、図１で示す如く、下部にはキャスター（８）が設けられている。また、使用中の炭を消すために炭を収容する炭壷（９）が設けられていても構わない。
【００３９】
本発明に係る炭火用加熱調理器（１）の動作について説明する。
図４は、本発明に係る炭火用加熱調理器が動作した場合の様子を示す概略断面図であり、（ａ）はその使用前、（ｂ）はその使用後の様子を示している。
まず、使用者は炭網部（４）に炭（Ｃ）を一列に並べるように載置する。次に、調理網部（３）に被調理物（Ｔ）を載置する。制御手段（７）を利用して炭に着火する。尚、この制御手段（７）による炭の着火は被調理物（Ｔ）を載置する前に行われても構わない。
【００４０】
炭（Ｃ）が着火すると、制御手段（７）を利用して炭火と同等の火力を有するように加熱手段（５）を発熱させる。
このことによって、炭火による加熱と発熱体（５３）による電気ヒーターでの電気エネルギーによる加熱が併用して行われ、被調理物（Ｔ）を加熱する。これにより必要以上に炭を消費せずとも電気エネルギーにより加熱調理を行うことができ、炭の消費を抑えることができる。また、炭火による遠赤外線加熱も行うことができる。
その間、被調理物（Ｔ）が加熱され続ける。
【００４１】
長時間使用すると、炭（Ｃ）が小さくなったり、灰が生じてきたりするが、図４（ｂ）で示す如く、所定形状の大きさよりも小さくなった炭（Ｃ）は炭網部（３）の網目から落下し、加熱手段（５）にその落下の妨害を受けることなく収容部（６）へ落下し収容される。
このとき、収容部（６）には水が収容されているので、火種を有する炭（Ｃ）であっても迅速に消火されることになる。
また、炭が消費されて炭の量が減少しても、電気ヒーターである発熱体（５３）が絶えず熱エネルギーを供給しているので、温度が低下する心配がないとともに、新たなる炭を加えた場合であっても、この発熱体（５３）により加熱温度は維持されていることから従来のような一時的な温度低下の心配がなく、加熱調理を行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明に係る炭火用加熱調理器の周面であり（ａ）は正面図であり（ｂ）は右側面図である。
【図２】本発明に係る炭火用加熱調理器を示す平面図であり、一部炭網部を取り除いて示している。
【図３】炭網部を示す図であり、（ａ）は平面図であり、（ｂ）は正面図であり、（ｃ）は右側面図であり、一部炭網部を取り除いて示している。
【図４】本発明に係る炭火用加熱調理器が動作した場合の様子を示す概略断面図であり、（ａ）はその使用前、（ｂ）はその使用後の様子を示している。
【符号の説明】
【００４３】
１・・・・炭火用加熱調理器
２・・・・コンロ
３・・・・調理網部
４・・・・炭網部
４１・・・棒状部材
５・・・・加熱手段
６・・・・収容部
【図１】
2006266654.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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