(57)【要約】【課題】  ガスバーナの点火前に調理条件設定手段で設定した変更前調理条件を、点火後に前記調理条件設定手段で設定した変更後調理条件に変更できる、グリル装置に於いて、食材の種類や焼き加減等の調理条件の変更受付時間を、食材の種類に応じて柔軟に設定できるようにする。【解決手段】  前記ガスバーナの燃焼パターンを前記調理条件の夫々に対応させて予め設定しておく燃焼パターン設定手段と、前記点火後は、前記手動設定された調理条件に対応する燃焼パターンを前記燃焼パターン設定手段から選択して該燃焼パターンでガスバーナを燃焼させる燃焼制御手段と、を具備させ、前記点火の初期からの、変更前燃焼パターンと変更後燃焼パターンとが一致している範囲では、前記変更後調理条件を受け付ける。【選択図】  図４
2006051114.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
焼成庫内を加熱するガスバーナと、
前記焼成庫内で調理する食材の種類や焼き加減等の調理条件を手動設定する調理条件設定手段と、を具備し、
前記ガスバーナの点火前に前記調理条件設定手段で設定した変更前調理条件を、点火後に前記調理条件設定手段で設定した変更後調理条件に変更できる、グリル装置に於いて、
前記点火により開始される調理中のガスバーナの燃焼パターンを前記調理条件の夫々に対応させて予め設定しておく燃焼パターン設定手段と、
前記点火後は、前記手動設定された調理条件に対応する燃焼パターンを前記燃焼パターン設定手段から選択して該燃焼パターンでガスバーナを燃焼させる燃焼制御手段と、を具備させ、
前記調理開始時からの変更前燃焼パターンと変更後燃焼パターンとが一致している範囲では、前記変更後調理条件を受け付ける、グリル装置。
【請求項２】
請求項１に記載のグリル装置に於いて、
前記各調理条件に対応する夫々の燃焼パターンは、
前記調理開始後の初期加熱時間は前記ガスバーナを強火燃焼させる一方、その後は前記ガスバーナを弱火燃焼に切り替えるパターンであり、
前記変更前燃焼パターンの初期加熱時間と、変更後燃焼パターンの初期加熱時間のうち、短い方の初期加熱時間内は前記変更後調理条件を受け付ける、グリル装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、グリル装置、特に、調理完了時に自動消火する自動調理式のグリル装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
この種のグリル装置としては、調理する食材の種類や焼き加減を手動設定する食材設定スイッチや焼き加減設定スイッチが設けられたものがあり、このものでは、手動設定された種類の食材を、上記焼き加減に焼き上げるようにガスバーナの燃焼が自動制御される。
前記グリル装置では、食材の種類や焼き加減の手動設定を受け付ける時期がガスバーナの点火前に限られている。従って、ガスバーナの点火後に食材の種類や焼き加減を変更する場合は、調理動作を強制停止させたうえで、改めて食材の種類や焼き加減を設定し直し、その後、ガスバーナに再点火しなければならない不便がある。又、点火後に食材の種類等を変更する場合、変更時には既に食材の焼き行程が進んでいることから、その分だけ焼き過ぎる恐れがある。従って、かかる焼き過ぎを防止する為の調整をする必要がある。
【特許文献１】特開２００３−１２５９４４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
そこで、上記不便を解消する為に、ガスバーナの点火後でも、焼き上がりに影響を与えない許容時間内であれば食材の種類変更等を受付けることも考えられる。
この場合、全ての場合に於いて、最も短い時間で調理が完了する食材を基準にして変更受付時間を短時間に画一設定することが考えられる。
ところが、変更受付時間を前記短時間に画一設定すると、食材の種類変更等の操作は、ガスバーナが点火された後の短時間内に行なう必要があるから、気が焦って操作ミスを起こし易い。
又、食材の種類によっては、前記画一設定された短い変更受付時間を超えても焼き上がりに影響がないものも存在するから、変更受付時間を前記のように画一的に設定すると、使い勝手が悪いという問題もある。
【０００４】
本発明はかかる点に鑑みて成されたもので、
『焼成庫内を加熱するガスバーナと、
前記焼成庫内で調理する食材の種類や焼き加減等の調理条件を手動設定する調理条件設定手段と、を具備し、
前記ガスバーナの点火前に前記調理条件設定手段で設定した変更前調理条件を、点火後に前記調理条件設定手段で設定した変更後調理条件に変更できる、グリル装置』に於いて、食材の種類や焼き加減等の調理条件の変更受付時間を、食材の種類に応じて柔軟に設定できるようにし、これにより、使い勝手の良いグリル装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
［請求項１に係る発明］
上記課題を解決するための請求項１に係る発明の技術的手段は、
『前記点火により開始される調理中のガスバーナの燃焼パターンを前記調理条件の夫々に対応させて予め設定しておく燃焼パターン設定手段と、
前記点火後は、前記手動設定された調理条件に対応する燃焼パターンを前記燃焼パターン設定手段から選択して該燃焼パターンでガスバーナを燃焼させる燃焼制御手段と、を具備させ、
前記調理開始時からの変更前燃焼パターンと変更後燃焼パターンとが一致している範囲では、前記変更後調理条件を受け付ける』ことである（図９参照）。
調理開始時（ガスバーナに点火されたとき）からの、変更前燃焼パターンと変更後燃焼パターンとが一致する範囲では、ガスバーナが同じパターンで燃焼する。従って、この範囲では食材が同じ態様で加熱される。よって、この範囲で調理条件の変更を受け付けても、当初から変更後燃焼パターンで加熱したのと同様な焼き上りになる。
よって、上記技術的手段によれば、調理条件の変更受付時間を、食材の種類に応じて柔軟に設定できる。
【０００６】
［請求項２に係る発明］
請求項１に係る発明において、
『前記各調理条件に対応する夫々の燃焼パターンは、
前記調理開始後の初期加熱時間は前記ガスバーナを強火燃焼させる一方、その後は前記ガスバーナを弱火燃焼に切り替えるパターンであり、
前記変更前燃焼パターンの初期加熱時間と、変更後燃焼パターンの初期加熱時間のうち、短い方の初期加熱時間内は前記変更後調理条件を受け付ける』ものとすることができる。
このものでは、変更前燃焼パターンと変更後燃焼パターンとの初期加熱時間が重なる範囲、即ち、これら両初期加熱時間のうちの短い方の初期加熱時間内は、ガスバーナが強火燃焼する。従って、この範囲で調理条件の変更を受け付けても、当初から変更後燃焼パターンで加熱したのと同様に食材を焼き上げることができる。
【発明の効果】
【０００７】
本発明は次の特有の効果を有する。
既述したように、調理条件の変更受付時間を食材の種類に応じて柔軟に設定できるから、使い勝手の良好なグリル装置が得られる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下に、本発明を実施するための最良の形態について添付図面を参照しながら説明する。
図１は、システムキッチンのカウンタートップ(K)に開設された開口(K1)に落とし込み状態に装着されるドロップインコンロの斜視図であり、該ドロップインコンロには、グリル装置(2)が組み込まれている。
コンロ本体(3)の天板(30)には五徳(33)(34)(35)とガスバーナ(31)(32)(36)が位置していると共に、コンロ本体(3)の正面中央にはグリル装置(2)の扉(21)が配設されている。
【０００９】
前記扉(21)の右側に位置するコンロ操作部(23)には電源スイッチ(29)とガスバーナ(31)(32)(36)の点・消火と火力調整機能を兼備した操作摘み(24)(25)(28)が配設されており、該操作摘み(24)(25)(28)は、押し込み操作の繰り返しによってコンロ操作部(23)から突出した使用状態と、コンロ操作部(23)と面一になった不使用状態との２状態に変化するようになっている。又、操作摘み(24)(25)(28)の下方には、コンロ部の種々の機能をセットする引き出し式操作部(39)が設けられている。該引出し式操作部(39)は、後述するグリル用の引き出し式操作部(38)と同様にコンロ本体(3)に対して、引き出し・押し込み自在に装着されている。
【００１０】
一方、グリル装置(2)の扉(21)の左側に形成されたグリル用操作部(22)にはグリル用摘み(37)と、その下方の引き出し式操作部(38)が設けられている。
前記グリル用の引き出し式操作部(38)は、コンロ本体(3)に対して引出し・押し込み自在に装着されており、不使用時には引出し式操作部(38)をコンロ本体(3)に対して押し込んだ収納状態にできるようになっている。
【００１１】
図１に示すように、グリル用の引き出し式操作部(38)をコンロ本体(3)から引き出すと、引出し式操作部(38)の内部に設けられたタッチパネル式操作部(380)が現れる。このタッチパネル式操作部(380)には、魚種設定スイッチ(41)と、食材(A)の焼き加減を設定する焼き加減スイッチ(42)が配設されている。尚、本実施の形態では、上記魚種設定スイッチ(41)や焼き加減スイッチ(42)が既述発明特定事項たる「調理条件設定手段」に対応する。
【００１２】
そして、魚種設定スイッチ(41)を繰り返して押す毎に、調理対象としての魚種が「姿身」→「切身」→「干物」→「姿身」と循環するように順次設定される。又、焼き加減スイッチ(42)を繰り返して押す毎に、焼き加減が「標準」→「強」→「弱」→「標準」と循環するように順次設定される。
又、魚種設定スイッチ(41)と焼き加減スイッチ(42)の左側には、設定された魚種や焼き加減に対応して択一的に点灯する表示ランプ(43)(44)が配設されていると共に、グリル装置(2)を設定時間だけ燃焼させる為の時間設定スイッチ(47)(48)やタイマ表示部(49)や、調理の進捗状況等の各種メッセージを音声報知させる機能を使用する場合に操作する音声キー(45)、更には、子供によるいたずら等を防止する為のロックキー(46)等が設けられている。
【００１３】
図２に示すように、グリル装置(2)は、焼成庫(10)の前方開口(100)を開閉する扉(21)を具備していると共に、扉(21)の裏面に連設されたパン載置トレー(19)に載置されたグリルパン(16)には焼き網(53)が配設されており、焼き網(53)の前後端からは支持脚(51)(52)が垂下している。そして、支持脚(51)(52)をグリルパン(16)の外周フランジ(160)の差込穴（図示せず）に差し込むことによって、焼き網(53)がグリルパン(16)から持ち上げられた状態にセットされる構造になっている。
焼成庫(10)の左右側壁の近傍に各別に配設されたパイプ状の下火バーナ(55)(55)の炎孔(550)(550)は、前記グリルパン(16)と焼き網(53)の上下間隔(54)に対して横方向から臨んでいる。
【００１４】
一方、焼成庫(10)の天井には上火バーナ(56)が配設されていると共に、焼成庫(10)の奥には排気ダクト(17)が連設されており、該排気ダクト(17)が排気通路(13)となっている。そして、この排気通路(13)の上流端近傍には該排気通路(13)を流れる燃焼排気の温度を検知する温度センサ(14)が配設されており、この温度センサ(14)で焼成庫(10)内の温度が検知されるようにしている。
グリル装置(2)を制御する制御装置（図示せず）には、図３〜７のフローチャートで示す内容の制御プログラムが格納されたマイクロコンピュータが組み込まれている。
又、前記マイクロコンピュータのメモリには、図７に示すデータテーブルが格納されている。
【００１５】
図７に示すデータテーブル(6)（既述発明特定事項たる「燃焼パターン設定手段」に対応する。）は、魚種設定スイッチ(41)で設定された魚種や食材形態（切身や、姿身（原形の状態）の形態）に各別に対応する最小所要時間Ｘminや仕上げ焼きのための仕上げ焼き用上昇温度ΔＴ等の制御データを格納したものであり、前記マイクロコンピュータのメモリ内に書き込まれている。尚、「最小所要時間Ｘmin」は、予想される最小調理量の食材(A)を実質的（食事に供し得る程度）に焼き上げるのに必要な時間を意味しており、実験によって求められたものである。
図７の左端の縦列の各欄には、魚種等として「姿身」，「切身」，「干物」のデータが書き込まれており、魚種設定スイッチ(41)を繰り返して押す毎に、上記魚種等が順次設定されるようになっている。
【００１６】
特定の魚種に対応する上記最小所要時間Ｘminや仕上げ焼き用上昇温度ΔＴ等は、繰り返して調理する場合の初回調理と第２回目以降の調理とによって、異なった値に設定されるようになっており、この為、同図の左から２列目に示した「Ｌｏモード」（初回調理時）の欄には調理開始時の温度センサ(14)の検知温度がこの実施形態では７０℃未満の場合に設定される各値が書き込まれている一方、「Ｈｉモード」（第２回目以降の調理時）の欄には調理開始時の温度センサ(14)の検知温度が７０℃以上の場合に設定される各値が書き込まれている。尚、上記「Ｌｏモード」と「Ｈｉモード」の中間に更に「Ｍｉｄモード」を設け、調理開始時の温度センサ(14)の検知温度レベルに応じて使い分ける３段階の最小所要時間Ｘminや仕上げ焼き用上昇温度ΔＴ等をマイクロコンピュータに記憶させてもよい。
【００１７】
図７のデータテーブル(6)の内容を更に詳述すると、図７の左から３列目に記載した限界調理温度Ｔは上下バーナ(55)(56)を消火させる為の判断要素の一つであり、次に記載する最小所要時間Ｘminの経過後に温度センサ(14)の検知温度が後述の仕上げ焼き用上昇温度ΔＴだけ昇温する前に限界調理温度Ｔに到達したときは上記上下バーナ(55)(56)を消火させるための判断温度である。前記限界調理温度Ｔに基づいて加熱制御するのは次の理由による。即ち、魚の焼き上がり状態は、大きさだけでなく、水分量や、形状、更には油含有量等、種々の要因によって異なることから、前記仕上げ焼き用上昇温度ΔＴのみに基づいて加熱終了を判断する場合の食味担保の限界を是正するため、魚種毎に食味が担保できる限界温度としての限界調理温度Ｔで上下バーナ(55)(56)を消火させることにより、料理としての許容範囲を超える調理物が焼き上がってしまう不都合を未然に防止したものである。
【００１８】
図７の左から４列目に記載した最小所要時間Ｘminは、調理開始後に上下バーナ(55)(56)を強制的に継続燃焼させる時間であり、限界調理時間Ｘmaxは温度センサ(14)の検知温度が前記限界調理温度Ｔ及び仕上げ焼き用上昇温度ΔＴに到達しない場合でも一定の調理時間が経過した場合は上下バーナ(55)(56)を強制消火させる為の時間である。
仕上げ焼き用上昇温度ΔＴは、最小所要時間Ｘminの経過後に調理量に応じて食材(A)の焼き具合を調整するのに必要な時間であり、火力切替え時間Ｘcは食材(A)内に熱を拡散させる為に下火バーナ(55)(55)や上火バーナ(56)を弱火燃焼させるタイミングを設定する時間である。
【００１９】
次に、図３〜７のフローチャート等に従って、グリル装置(2)の動作等を説明する。
先ず、ステップ(ST0-1)で魚種設定スイッチ(41)による魚種の設定を受付け、設定された魚種（変更前調理条件）をステップ(ST0-2)で変更前魚種フラグＦ２に記憶させる。そして、設定された魚種の情報と温度センサ(14)の検知温度Ｓが７０℃未満か否かの情報に基づいて、図７のデータテーブルから、限界調理温度Ｔ，最小所要時間Ｘmin，限界調理時間Ｘmax，仕上げ焼き用上昇温度ΔＴ及び火力切替え時間Ｘcを読み込む（ステップ(ST1)参照）。
【００２０】
次に、ステップ(ST2)で焼き加減スイッチ(42)による焼き加減の設定を受付け、焼き加減として「弱」が設定されている場合はステップ(ST3)からステップ(ST4)に進んで「焼き足し時間Ｙ＝０分」の演算が実行される。一方、焼き加減として「標準」が設定されている場合は、ステップ(ST3)からステップ(ST5)に進んで「焼き足し時間Ｙ＝１分」の演算が実行され、更に、焼き加減として「強」が設定されている場合は、ステップ(ST3)からステップ(ST6)に進んで「焼き足し時間Ｙ＝２分」の演算が実行される。
次に、ステップ(ST7)で「最小所要時間Ｘmin＝最小所要時間Ｘmin＋焼き足し時間Ｙ」の演算が実行され、これにより、焼き加減スイッチ(42)で設定した焼き上がりが得られるような最小所要時間Ｘminが設定される。
【００２１】
次に、ステップ(ST8)で点火スイッチ(26)による点火操作がされたか否かを判断し、点火操作がされた場合は、ステップ(ST9)で温度センサ(14)が検知する庫内温度が７０℃未満か否か（繰り返して調理する場合の初回調理か２回目以降の調理か）を判断し、７０℃未満の場合はステップ(ST10)でモードフラグＦ１を“Ｌｏモード”に、異常加熱防止温度Ｔkを２４０℃に、又、異常加熱防止時間Ｘkを１５分に、夫々セットする。他方、ステップ(ST9)を実行したときに温度センサ(14)の検知温度が７０℃以上の場合は、ステップ(ST11)でモードフラグＦ１を“Ｈiモード”に、異常加熱防止温度Ｔkを２６５℃に、異常加熱防止時間Ｘkを１０分に、夫々セットする。ここで、異常加熱防止温度Ｔkは、温度センサ(14)の検知温度が既述限界調理温度Ｔを超えても上下バーナ(55)(56)が消火しない誤動作発生時に該上下バーナ(55)(56)を強制消火させるための温度である。又、異常加熱防止時間Ｘkは、限界調理時間Ｘmaxを経過しても上下バーナ(55)(56)が消火しない誤動作発生時に該上下バーナ(55)(56)を強制消火させるための時間である。
【００２２】
調理開始初期の温度センサ(14)の検知温度によって、異常加熱防止温度Ｔkや異常加熱防止時間Ｘkの値を変化させるのは、調理開始初期には焼成庫(10)の温度が低く食材(A)を直ちに高温加熱できない初回調理と、調理開始初期から食材(A)を高温加熱できる２回目以降の調理との調整を行なうためである。
【００２３】
次に、ステップ(ST12)で上下バーナ(55)(56)を強火燃焼させた後、ステップ(ST13)でマイクロコンピュータに内蔵された加熱タイマＸ１をリセットし、その後、図４に示す「魚種変更工程」のフローチャートに制御が移される。
図４のステップ(ST20-1)では、魚種変更操作（魚種設定スイッチ(41)の投入）がされたか否かを判断し、魚種変更操作がされた場合は、変更後魚種フラグＦ３の内容を変更後の魚種（変更後調理条件）にセットする（ステップ(ST20-2)。
【００２４】
次に、ステップ(ST21)で変更受付時間ＸHが決定される。
具体的には、図７に示すデータテーブル(6)から、変更前の魚種（変更前魚種フラグＦ２にセットされている）及びモードフラグＦ１にセットされたモード（図３のステップ(ST10)(ST11)で「Ｌｏモード」又は「Ｈｉモード」にセットされている。）の組に属する最小所要時間Ｘmin，火力切替時間Ｘcを選ぶ。又、変更後の魚種（変更後魚種フラグＦ３にセットされている）及びモードフラグＦ１にセットされたモードの組に属する最小所要時間Ｘmin，火力切替時間Ｘcを選ぶ。例えば、モードフラグＦ１の内容が「Ｌｏモード」で、変更前の魚種が「切身」で、変更後の魚種が「姿身」であれば、図７のデータテーブル(6)から、変更前の「切身」と「Ｌｏモード」の組に属する最小所要時間Ｘmin，火力切替時間Ｘcとして、８分，６分が選択される一方、変更後の「姿身」に対応する最小所要時間Ｘmin，火力切替時間Ｘcとして、９分，１０分が選択される。そして、これら４種類の時間のうち、最も短い時間が変更受付時間ＸHとして採用される。そうすると、この最も短い時間内では、変更前後の燃焼パターンに於ける上下バーナ(56)(55)の火力は共に強火に設定されているから、かかる時間内では、いずれの燃焼パターンであっても食材が同じ態様で加熱される。従って、この時間内に於いては、魚種の変更を受け付けても、当初から変更後の魚種がセットされた場合（魚種設定に誤りがなかった場合）と同様にこれを焼き上げることができる。そこで、ステップ(ST22)では、加熱タイマＸ１（図３のステップ(ST13)でリセットされている）の計測時間が前述の変更受付時間ＸHを超えているか否かが判断され、超えている場合は、ステップ(ST23)で調理条件たる魚種変更が不可能であること、即ち、魚種変更を受け付けないことを、図示しないスピーカ等から音声等で報知する。尚、音声報知に代えてブザー等の音や光学装置で報知してもよい。
【００２５】
一方、ステップ(ST22)で加熱タイマＸ１の計測時間が変更受付時間ＸHを超えていないことが確認できると、変更後魚種フラグＦ３に記憶された変更後の魚種に対応する最小所要時間Ｘmin等のデータが図７のデータテーブル(6)から読み込まれる（ステップ(ST24)参照）。このように、本実施の形態では、加熱タイマＸ１の計測時間が、変更前後の魚種に対応して設定される変更受付時間ＸH（この時間内では、変更前後のガスバーナの燃焼パターンは共に強火であり、燃焼パターンが一致する）を超えているか否かによって、魚種変更の受付可否が判断される。従って、魚種変更の受付時間が画一的に設定されていた既述の場合に比べ、使い勝手が改善される。
【００２６】
次に、ステップ(ST25)に於いて、新たに読み込まれた最小所要時間Ｘminに対して焼き足し時間Ｙ（図３のステップ(ST3)〜(ST6)で設定されている）を加算した時間を改めて最小所要時間Ｘminとしてセットし直す。
図４の「魚種変更工程」が終了すると、次に、食材(A)を実際に焼き上げる為の図６の制御工程が実行される。
【００２７】
図６の制御が始まると、先ず、ステップ(ST30)で調理開始時（上下バーナ(56)(55)の点火時）からの加熱時間を測定する加熱タイマＸ１（図３のステップ(ST13)でリセットされたタイマ）の測定時間が火力切替え時間Ｘcに到達したか否かを判断し、到達した場合は、下火バーナ(55)又は上火バーナ(56)の一方又は両方を弱火燃焼させる（ステップ(ST31)参照）。
【００２８】
加熱タイマＸ１が測定する調理時間が火力切替え時間Ｘcに到達していない場合は、更に、ステップ(ST32)で加熱タイマＸ１の測定時間が最小所要時間Ｘminに達したか否かが判断される。これにより、前記最小所要時間Ｘminが到来するまでは食材(A)が加熱されるから、焼成庫(10)に収容した食材(A)の量が前記最小調理量であれば、これが実質的に焼き上がった状態になる。
尚、火力切替え時間Ｘcが最小所要時間Ｘminより短い場合（図７の「切身」の「Ｌｏモード」以下の場合）は、最小所要時間Ｘminの経過前にガスバーナを弱火に切替えるから、後述のように、ステップ(ST38)で「（検知温度Ｓ−基準温度Ｔmin）≧仕上げ焼き用上昇温度ΔＴ」の条件成立を監視する時間が、強火燃焼の場合に比べて長くなる。
【００２９】
上記ステップ(ST32)を実行したときに加熱タイマＸ１の測定する調理継続時間が最小所要時間Ｘmin未満の場合は、ステップ(ST33)で焼成庫(10)の温度を監視する温度センサ(14)の検知温度Ｓが異常加熱防止温度Ｔkを超えているか否かを判断し、超えていない場合は、図４に示す「魚種変更工程」に制御を戻す。
一方、ステップ(ST33)で、温度センサ(14)の検知温度Ｓが異常加熱防止温度Ｔkを超えていることが確認されると、ステップ(ST42)で上下バーナ(55)(56)を消火させると共に消火させたことをブザーや音声で報知する。尚、温度センサ(14)の検知温度Ｓが異常加熱防止温度Ｔkを超えたときに上下バーナ(55)(56)を消火させる制御は、図８の加熱時間と庫内温度の相関グラフの例１のパターンに対応する。
【００３０】
次に、既述ステップ(ST32)を実行したときに加熱タイマＸ１の測定する調理継続時間が最小所要時間Ｘmin以上の場合は、ステップ(ST34)で、温度センサ(14)の検知温度Ｓ（焼成庫(10)内の温度）を基準温度Ｔminとしてマイクロコンピュータのメモリ部に記憶させる。
続いて、加熱タイマＸ１が測定する調理継続時間が火力切替え時間Ｘcに到達していない場合（ステップ(ST30)の「Ｎ」から分岐して来ている場合）を考慮し、さらに、ステップ(ST35)(ST36)を実行して加熱タイマＸ１の計測時間が火力切替え時間Ｘc以上の場合は下火バーナ(55)又は上火バーナ(56)の一方又は両方を弱火燃焼させる。
【００３１】
次に、ステップ(ST37)で焼成庫(10)の温度を監視する温度センサ(14)の検知温度Ｓが異常加熱防止温度Ｔkを超えているか否かを判断し、超えている場合はステップ(ST42)で上下バーナ(55)(56)を消火させると共に消火させたことをブザーや音声で報知する。
一方、ステップ(ST37)で温度センサ(14)の検知温度Ｓが異常加熱防止温度Ｔkを超えていないと判断された場合は、ステップ(ST38)に制御が移され、ステップ(ST38)で「（検知温度Ｓ−基準温度Ｔmin）≧仕上げ焼き用上昇温度ΔＴ」と判断される場合、即ち、基準温度Ｔminよりも前記仕上げ焼き用上昇温度ΔＴだけ高温の消火温度Ｚを温度センサ(14)が検知している場合はステップ(ST42)に進んで上下バーナ(55)(56)を消火させる（（図８の例４，例５のパターン参照）。
【００３２】
ここで、最小所要時間Ｘminが到来してから仕上げ焼き用上昇温度ΔＴだけ昇温するまでの時間は、調理量（焼成庫(10)内の食材(A)の量）の増加に伴って長くなるから、調理量を考慮した調理が実現できる。このように、本実施の形態に係るグリル装置によれば、最小調理量に対応する最小所要時間Ｘminの時間はガスバーナ(55)(56)が強制燃焼されると共に、調理量に応じて食材(A)の仕上げ焼き時間が長くなるから、食材(A)の焼き具合いに過不足が生じず、料理の食味向上が図れる。特に、上下バーナ(56)(55)を弱火に切替えた後に仕上げ焼き用上昇温度ΔＴの昇温を監視する場合は、該仕上げ焼き用上昇温度ΔＴの昇温に必要な時間が一層長くなると共に、この時間は調理量に依存して顕著に変化するから、調理量の反映度の高い加熱制御を行なうことができる。
【００３３】
一方、ステップ(ST38)からステップ(ST39)に進む場合は、該ステップ(ST39)で温度センサ(14)の検知温度Ｓが限界調理温度Ｔ以上か否かを判断し、限界調理温度Ｔ以上の場合はステップ(ST42)で上下バーナ(55)(56)を消火させる（図８の例２，例３のパターン参照）。
又、ステップ(ST39)で温度センサ(14)の検知温度Ｓが限界調理温度Ｔ未満であると判断されると、ステップ(ST40)(ST41)を実行し、加熱タイマＸ１が測定する調理時間が限界調理時間Ｘmax以上になっている場合（図８の例６参照）又は、異常加熱防止時間Ｘk以上になっている場合はステップ(ST42)で上下バーナ(55)(56)を消火させる。
【００３４】
次に、上下バーナ(56)(55)の点火後に焼き加減が変更された場合の制御を図５に従って説明する。
既述した図４に示す「魚種変更工程」のステップ(ST20-1)で魚種変更操作がされていないと判断されると、図５の「焼加減変更工程」が実行される。
先ず、ステップ(ST40-1)で焼き加減の変更操作（調理条件設定手段たる、焼き加減スイッチ(42)の投入）がされたか否かを判断し、変更操作がされた場合（変更後調理条件が設定された場合）は、既にセットされているモードフラグＦ１，及び変更前魚種フラグＦ２に書き込まれているモード情報と魚種（今の場合は最初に設定された魚種）の組に属する最小所要時間Ｘminを図７のデータテーブルから再度読み込む（ステップ(ST40-2参照）。そして、ステップ(ST40-3)で、前記読み込んだ最小所要時間Ｘminを変更受付時間ＸHとして記憶する。そうすると、この変更受付時間ＸH、即ち、最小所要時間Ｘminまでは、焼き加減の変更前後で上下バーナ(56)(55)の燃焼パターンは一致している。魚種変更はされておらず、モードフラグＦ１の内容も変化していないからである。又、データテーブル(6)から読み込んだ最小所要時間Ｘminは、焼き足し時間Ｙ（０〜２分）が加算されていない時間であるからである。従って、かかる時間は、焼き加減を増減変更させても問題はない。
【００３５】
そこで、ステップ(ST41)で加熱タイマＸ１（図３のステップ(ST13)でリセットされている）の計測時間が前述の変更受付時間ＸHを超えているか否かが判断され、超えている場合はステップ(ST42)で焼き加減変更が不可能であること、即ち、焼き加減変更を受け付けないことを、図示しないスピーカ等から音声等で報知する。尚、音声報知に代えてブザー等の音や光学装置で報知してもよい。
【００３６】
ステップ(ST41)で、加熱タイマＸ１の計測時間が変更受付時間ＸHを超えていないことが確認できると、変更後の焼き加減のレベルに応じて焼き足し時間Ｙが変更される。即ち、焼き加減が「弱」に変更された場合はステップ(ST43)からステップ(ST44)に進んで「焼き足し時間Ｙ＝０分」の演算が実行される。一方、焼き加減が「標準」に変更されている場合は、ステップ(ST43)からステップ(ST45)に進んで「焼き足し時間Ｙ＝１分」の演算が実行され、更に、焼き加減が「強」に変更されている場合は、ステップ(ST43)からステップ(ST46)に進んで「焼き足し時間Ｙ＝２分」の演算が実行される。このように、本実施の形態では、焼き加減を増減変更させても問題がない時間としての最小所要時間Ｘminを変更受付時間ＸHとして採用し、加熱タイマＸ１の計測時間が変更受付時間ＸHを超えているか否かによって、焼き加減の変更の受付可否が判断される。そして、上記最小所要時間Ｘminは、魚種によって異なる値に設定されている（図７参照）から、焼き加減変更の変更受付時間が画一的に設定されていた既述の場合に比べて、変更受付時間が魚種に応じて柔軟に設定され、これにより、使い勝手が改善される。
【００３７】
次に、ステップ(ST47)で「最小所要時間Ｘmin＝最小所要時間Ｘmin＋焼き足し時間Ｙ」の演算が実行され、これにより、焼き加減スイッチ(42)で変更された焼き上がりが得られるような最小所要時間Ｘminが改めてセットされる。その後、食材(A)を実際に焼き上げる為の既述した図６の工程に制御が移される。
【図面の簡単な説明】
【００３８】
【図１】本発明の実施の形態に係るグリル装置(2)を備えたドロップインコンロの斜視図
【図２】図１のドロップインコンロの縦断面図
【図３】本発明の実施の形態に係るグリル装置(2)の制御動作を説明するフローチャート
【図４】魚種変更工程のフローチャート
【図５】焼き加減変更工程のフローチャート
【図６】食材(A)を実際に焼き上げる工程のフローチャート
【図７】本発明の実施の形態に係るグリル装置(2)の制御用プログラムで使用されるデータテーブル(6)
【図８】食材(A)の加熱時間と焼成庫(10)内温度の相関を示すグラフ
【図９】クレーム対応図
【符号の説明】
【００３９】
(10)・・・焼成庫
(14)・・・温度センサ
(A)・・・食材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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