(57)【要約】      （修正有）【課題】簡単な構造で部品点数が少なく、しかも、ボール盤自体の汎用性を損なうことがないボール盤用位置決め装置。【解決手段】装置1は、バイス10を固定する固定面2aを有してテーブルＴに摺動可能に並置される２つのスライドプレート2と、これらスライドプレート2に掛け渡されるガイドプレート4とを備え、テーブルＴに形成された抜き孔Ｈを通ってガイドプレート4に螺合(4a,5a)してスライドプレート2の回動を抜き孔Ｈ周りに規制するメインシャフト5と、シャフト5とガイドプレート4との締め付けによりスライドシャフト2及びテーブルＴをガイドプレート4と共に挟持してスライドプレート2を固定するワッシャ6とを設ける。更にスライドプレート2に切欠溝3を設け、この切欠溝3の底面3aでガイドプレート4の掛け渡しにかかる領域部ｅを移動可能に保持すると共に、その側面3bにて、ガイドプレート4の掛け渡しにかかる領域部ｅの側面e1を移動可能に案内する。【選択図】図１
2006239810.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボール盤の作業台にワーク又は冶具を位置決めするボール盤用位置決め装置であって、
前記ワーク又は冶具を固定する固定部を有して前記作業台に摺動可能に並置される２つの可動部材と、これら可動部材の相互間に掛け渡される板状部材とを備え、
前記作業台に形成された抜き孔を通って前記板状部材に螺合して前記板状部材の移動を当該抜き孔周りに規制する主軸部材と、前記主軸部材と前記板状部材との締め付けにより前記可動部材及び前記作業台を前記板状部材と共に挟持して前記可動部材を固定する裏当て部材とを設ける一方、
前記可動部材に、前記板状部材の掛け渡しにかかる領域部を移動可能に保持する保持面を設けると共に、前記板状部材の掛け渡しにかかる領域部及び前記可動部材の少なくともいずれか一方に、前記板状部材を基点に前記可動部材をその長手方向に沿って案内するガイド手段を設けたことを特徴とするボール盤用位置決め装置。
【請求項２】
前記ガイド手段は、前記可動部材の保持面から立設され前記板状部材の掛け渡しにかかる領域部を移動可能に案内する側面であることを特徴とする請求項１に記載のボール盤用位置決め装置。
【請求項３】
前記ガイド手段は、前記板状部材から垂下して前記可動部材の相互間に移動可能に案内される側面であることを特徴とする請求項１又は２に記載のボール盤用位置決め装置。
【請求項４】
前記ガイド手段は、前記可動部材と前記板状部材とのそれぞれに設けられ互いに移動可能に合わさる傾斜面であることを特徴とする請求項１に記載のボール盤用位置決め装置。
【請求項５】
前記ガイド手段は、前記可動部材と前記板状部材とのそれぞれに設けられ互いに移動可能に嵌合する嵌合部であることを特徴とする請求項１乃至４のいずれか一項に記載のボール盤用位置決め装置。
【請求項６】
前記可動部材に、前記板状部材が当接する抜き止め部を設けたことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか一項に記載のボール盤用位置決め装置。
【請求項７】
前記可動部材に、互いに向かい合う端部を連結する連結部を設けたことを特徴とする請求項１乃至６のいずれか一項に記載のボール盤用位置決め装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ボール盤の作業台にワーク又は冶具を位置決めするボール盤用位置決め装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
既製のボール盤用バイス（万力）10は、図１２に示す如く、ボール盤のテーブル（作業台）に形成された固定用ボルト溝孔Ｓにその下方からＴスロットボルトＢを差し込んで上側でナットＮを用いて締めこまなければならない。このため、ボール盤を用いた穴あけ作業において、バイス10をテーブルＴに固定するための作業は非常に工数がかかり、芯だし作業も煩雑であった。
【０００３】
そこで従来装置としては、上面にバイス取付用ネジ部を有し、かつ、下面に放射状に延びるスライド孔を有する中空状の蓋体をテーブルに載置し、このテーブルに形成された貫通孔及びスライド孔の下方から、上端部にネジ部を有するハンドルを貫通突出させ、このハンドルのネジ部に螺着され、かつ、テーブルに対して回動不可能、上下動可能とされた締付部材を介して、蓋体をテーブルに緊締固定するものがある（例えば、特許文献１参照。）
【特許文献１】実開昭５８−１８８１３１号公報
【０００４】
しかしながら、上記従来装置は、前記締付部材をテーブルに対して回動不可能、上下動可能にする必要があるため、前記ハンドルが貫通する中空状の回り止めガイド部材をテーブルに一体に別途設ける必要がある。このため、上記従来装置は、部品点数が多くなりその削減が求められている。
【０００５】
また上記従来装置は、バイスを固定した中空状の蓋体の内部に前記締付部材を配置し、この締付部材をテーブル下からハンドルを介して操作することにより蓋体をテーブルに緊締固定するため、上記回り止めガイド部材をテーブルに一体に形成したり、当該回り止めガイド部材に前記締付部材を係合させる必要があるため、構造が複雑になり問題がある。
【０００６】
更に上記従来装置は、前記回り止めガイド部材をテーブルに一体に形成するため、バイスの規格に合わないワークに対する穴あけ作業を行う場合は取り外しが困難でありボール盤自体の汎用性が損なわれてしまうという問題もある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の解決すべき課題は、簡単な構造で部品点数が少なくなく、しかも、ボール盤自体の汎用性を損なうことがないボール盤用位置決め装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
請求項１に係る発明は、ボール盤の作業台にワーク又は冶具を位置決めするボール盤用位置決め装置であって、前記ワーク又は冶具を固定する固定部を有して前記作業台に摺動可能に並置される２つの可動部材と、これら可動部材の相互間に掛け渡される板状部材とを備え、前記作業台に形成された抜き孔を通って前記板状部材に螺合して前記板状部材の移動を当該抜き孔周りに規制する主軸部材と、前記主軸部材と前記板状部材との締め付けにより前記可動部材及び前記作業台を前記板状部材と共に挟持して前記可動部材を固定する裏当て部材とを設ける一方、前記可動部材に、前記板状部材の掛け渡しにかかる領域部を移動可能に保持する保持面を設けると共に、前記板状部材の掛け渡しにかかる領域部及び前記可動部材の少なくともいずれか一方に、前記板状部材を基点に前記可動部材をその長手方向に沿って案内するガイド手段を設けたことを特徴とするものである。但し、この場合、前記裏当て部材は、前記主軸部材に対して一体でも別体でもよい。また、「ワーク」とは、ボール盤により加工される対象物をいう。
【０００９】
請求項２に係る発明は、請求項１に記載の装置において、前記ガイド手段は、前記可動部材の保持面から立設され前記板状部材の掛け渡しにかかる領域部を移動可能に案内する側面であることを特徴とするものである。
【００１０】
請求項３に係る発明は、請求項１又は２に記載の装置において、前記ガイド手段は、前記板状部材から垂下して前記可動部材の相互間に移動可能に案内される側面であることを特徴とするものである。
【００１１】
請求項４に係る発明は、請求項１に記載の装置において、前記ガイド手段は、前記可動部材と前記板状部材とのそれぞれに設けられ互いに移動可能に合わさる傾斜面であることを特徴とするものである。
【００１２】
請求項５に係る発明は、請求項１乃至４のいずれか一項に記載の装置において、前記ガイド手段は、前記可動部材と前記板状部材とのそれぞれに設けられ互いに移動可能に嵌合する嵌合部であることを特徴とするものである。
【００１３】
請求項６に係る発明は、請求項１乃至５のいずれか一項に記載の装置において、前記可動部材に、前記板状部材が当接する抜き止め部を設けたことを特徴とするものである。
【００１４】
請求項７に係る発明は、請求項１乃至６のいずれか一項に記載の装置において、前記可動部材に、互いに向かい合う端部を連結する連結部を設けたことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１５】
請求項１に記載の発明によれば、ワーク又は冶具を固定した可動部材には、ワーク又は冶具による荷重負荷が加わり、前記可動部材の相互間に掛け渡した板状部材の移動は、この板状部材の掛け渡しにかかる領域部及び前記可動部材の少なくとも一方に設けた前記板状部材を基点に前記可動部材をその長手方向に沿って案内するガイド手段による制限を受けるため、使用者が前記板状部材に対してボール盤の作業台に形成した抜け孔を通って前記板状部材に螺合する主軸部材を一方に回転させても、前記板状部材は前記主軸部材と共に連れ回されることがない。このため、前記主軸部材は、前記板状部材に対して共回りすることなくネジ込まれ、また、前記主軸部材を反対方向に回転させると緩められる。
【００１６】
即ち、前記主軸部材を一方の方向に回転させれば、前記板状部材と裏当て部材とが前記可動部材及び前記作業台を挟持して前記可動部材を前記作業台に固定させることができ、逆方向に回転させれば、前記板状部材と裏当て部材との挟持が緩んで、前記可動部材を前記作業台に対して摺動させることができる。
【００１７】
特に、前記主軸部材を回転させて前記板状部材と前記裏当て部材との挟持を緩ませた場合、前記作業台に対する前記板状部材の移動は、前記抜き孔を貫通する前記主軸部材によって規制される。このため、前記可動部材で保持したワーク又は冶具を前記作業台上で当該抜き孔周りに付勢すると、ワーク又は冶具は、前記作業台から脱落することなく抜き孔周りに回動する。かかる場合、ワーク又は冶具は、当該ワーク又は冶具を前記作業台上で使用者が所望する角度だけ回動させることにより、その抜き孔周りの適切な位置に位置決めすることができる。
【００１８】
また、前記板状部材と前記裏当て部材との挟持を緩ませた状態でワーク又は冶具を前記可動部材の長手方向に付勢するときも、前記作業台に対する前記板状部材の移動は前記抜き孔を貫通する前記主軸部材によって規制されるため、当該ワーク又は冶具は、前記作業台から脱落することなく前記板状部材を基点に前記可動部材と共に前記ガイド手段によって当該可動部材の長手方向に直線移動する。かかる場合、ワーク又は冶具は、当該ワーク又は冶具を前記作業台上で使用者が所望する量だけ直線移動させることにより、前記可動部材に沿った適切な位置に位置決めすることができる。
【００１９】
かかる構成によれば、前記板状部材と前記主軸部材との間の締め付けにより前記可動部材を前記作業台に固定する場合も、前記板状部材と前記主軸部材との共周りを防止するための回り止めガイド部材等を別途設ける必要がないため、装置全体としての構造が簡素化されると共に、部品点数の削減を図ることができる。
【００２０】
加えて、かかる構成によれば、従来の如く、前記板状部材を前記回り止めガイド部材等をボール盤の作業台に一体に形成する必要がないため、バイスの規格に合わないワークに対する穴あけ作業等を行う場合も、装置の取り外しが容易でありボール盤自体の汎用性が損なわれることもない。
【００２１】
さらに、かかる構成によれば、ワーク又は冶具を作業台に対してその抜き孔周りに回動させると共に前記板状部材を基点に前記可動部材をその長手方向に沿って直線移動させるという単純な装置操作のみでワークを穴あけに最適な位置に位置決めすることができる。
【００２２】
ところで、本発明は、請求項２に記載の如く、請求項１に係る装置において、前記ガイド手段を、前記可動部材の保持面に立設され前記板状部材の掛け渡しにかかる領域部を移動可能に案内する側面とすることができる。この場合、前記板状部材の寸法等が装置全体のレイアウト上の規制を受けても、前記可動部材に係る当該側面の相互間の間隔を変更することによりそれに見合った対応を取ることができる。
【００２３】
また、本発明は、請求項３に記載の如く、請求項１又は２に係る装置において、前記板状部材から垂下して前記可動部材の相互間に移動可能に案内される側面とすることができる。この場合、前記可動部材の寸法等が装置全体のレイアウト上の規制を受けても、前記可動部材に係る当該側面の相互間の間隔を変更することによりそれに見合ったガイド手段を構成することができる。
【００２４】
本発明は、請求項４に記載の如く、請求項１に係る装置において、前記ガイド手段を、前記可動部材と前記板状部材とのそれぞれに設けられ互いに移動可能に合わさる傾斜面とすることができる。かかる傾斜面によれば、ワークを穴あけした後に生じた切り粉が堆積し難くなるため、当該切り粉の詰まりを防止することができる。更に、かかる構成によれば、前記板状部材と前記可動部材との接触面積が広く確保されるため、作業中の横ブレ等を防止することができて作業が安定する。
【００２５】
本発明は、請求項５に記載の如く、請求項１乃至４のいずれか一項に係る装置において、前記ガイド手段を、前記可動部材と前記板状部材とのそれぞれに設けられ互いに移動可能に嵌合する嵌合部とすることができる。かかる構成によれば、前記板状部材と前記可動部材とにレイアウト上の問題からガイド手段としての側面を設けることができない場合も、前記板状部材を基点に前記可動部材を前記作業台に対して案内することができる。
【００２６】
本発明は、請求項６に記載の如く、請求項１乃至５のいずれか一項に係る装置において、前記可動部材に、前記板状部材が当接する抜き止め部を設ければ、ワーク又は冶具と共に前記可動部材が前記板状部材から分離することがないため、実際に装置を使用する場合の使い勝手がよくなる。
【００２７】
本発明は、請求項７に記載の如く、請求項１乃至６のいずれか一項に係る装置において、前記可動部材に、互いに向かい合う端部を連結する連結部を設ければ、当該可動部材を１つの部品として構成することができるために組み付け性や携帯性に優れる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
図１は、本発明の一形態である位置決め装置１を示す斜視図であり、また、図２は、本発明装置１にバイス10を固定した状態を示す斜視図である。更に図３は、本発明装置１の要部縦断面図である。
【００２９】
図２において、符号2は、Ｓ４５Ｃ等の炭素鋼鋼材からなり、バイス10を固定する平坦な固定面（固定部）2aを有する矩形のスライドプレートである。固定面2aには、スライドプレート2の底面からボルトＢを通す３つの孔h1が形成されている。この孔h1から突き抜けたボルトＢは、バイス10の側面に設けられた取付部11に引っ掛かる。これにより、バイス10は、ボルトＢにナットＮをネジ付けることにより、図１に示す如く、その固定面2aを介してスライドプレート2に固定される。また、バイス10は、２つの並置されたスライドプレート2を介してボール盤のテーブルＴに摺動可能に載置される。即ち、スライドプレート2及びテーブルＴがそれぞれ、本発明にかかる可動部材及び作業台に相当する。
【００３０】
符号4は、ＳＳ４００等の一般的な軟鋼材からなり、スライドプレート2の相互間に掛け渡される矩形のガイドプレートである。また、符号5は、ボール盤のドリルとの干渉を防止するためにテーブルＴに形成された既存の抜き孔Ｈ（図３参照。）を通って、テーブルＴから突き出したメインシャフトである。メインシャフト5は、図３に示す如く、その外径Φ1が抜き孔Ｈの内径Φ2よりも小径であって、抜き孔Ｈとの間にクリアランスＣ(＝φ2−φ1)を形成している。更に、ガイドプレート4にはメネジ部4aが形成されており、メインシャフト5の先端にはオネジ部5aが形成されている。これにより、ガイドプレート4とメインシャフト5とはネジ部4a,5aによって互いに螺合する。即ち、ガイドプレート4及びメインシャフト5がそれぞれ、本発明にかかる板状部材及び主軸部材に相当する。なお、メインシャフト5には、オネジ5aと対向する後端にハンドル5bが一体に設けられている。
【００３１】
符号6は、抜き孔Ｈの内径Φ2よりも大径のワッシャである。ワッシャ6は、メインシャフト5のハンドル5bとテーブルＴとの間に介在し、スライドプレート2、ガイドプレート4及びメインシャフト5をテーブルＴに対して一体に固定している。即ち、ワッシャ6が、本発明にかかる裏当て部材に相当する。なお、ワッシャ6は、ハンドル5bと一体であってもよい。
【００３２】
また、本形態において、スライドプレート2は、図１に示す如く、互いに向かい合う固定面2aの内側縁に長手方向に沿って伸びる切欠溝3が形成されている。ガイドプレート4の掛け渡しにかかる領域部ｅは、図３に示す如く、その平坦な領域底面ｅ1がスライドプレート2に形成した切欠溝3の底面3aにより、当該スライドプレート2の長手方向に沿って摺動可能に保持されている。更に、当該領域部ｅは、その領域側面ｅ2がスライドプレート2に形成した切欠溝3の側面3bにより、当該スライドプレート2の長手方向に沿って移動可能に案内されている。即ち、切欠溝3の底面3aがガイドプレート4の掛け渡しにかかる領域部ｅを移動可能に保持する保持面に相当し、切欠溝3の側面3bがガイドプレート4を基点にスライドプレート2をテーブルＴに対して案内するガイド手段に相当する。
【００３３】
かかる構成によれば、スライドプレート2には、少なくともバイス10による荷重負荷が加わり、このスライドプレート2の相互間に掛け渡したガイドプレート4は、その領域側面ｅ2がスライドプレート2に形成した切欠溝3の側面3bとの当接するため、使用者がハンドル5bを矢印Ｄ3のいずれか一方の方向に回してガイドプレート4に対してメインシャフト5を一方に回転させても、ガイドプレート4はメインシャフト5と共に連れ回されることがない。このため、メインシャフト5は、ガイドプレート4に対して共回りすることなくネジ込まれ、また、ハンドル5bを回してメインシャフト5を反対方向に回転させると緩められる。即ち、ハンドル5bを矢印Ｄ3のいずれか一方の方向に回転させれば、ガイドプレート4とワッシャ6とがスライドプレート2及びテーブルＴを挟持してスライドプレート2をテーブルＴに固定させることができ、ハンドル5bを逆方向に回転させれば、ガイドプレート4とワッシャ6との挟持が緩んで、スライドプレート2をテーブルＴに対して摺動させることができる。
【００３４】
特に、ハンドル5bを回転させてガイドプレート4とワッシャ6との挟持を緩ませた場合、テーブルＴに対するガイドプレート4の移動は、抜き孔Ｈを貫通するメインシャフト5によって規制される。このため、スライドプレート2で保持したバイス10をテーブルＴ上で矢印Ｄ1の方向に付勢すると、当該バイス10は、テーブルＴから脱落することなく抜き孔Ｈ周りに矢印Ｄ1の方向に沿って回動する。かかる場合、バイス10に保持されたワークは、バイス10をテーブルＴ上で使用者が所望する角度だけ矢印Ｄ1方向に回動させることにより、その抜き孔Ｈ周りの適切な位置に位置決めすることができる。
【００３５】
また、ガイドプレート4とワッシャ6との挟持を緩ませた状態でバイス10をスライドプレート2の長手方向に沿って矢印Ｄ2の方向に付勢するときも、テーブルＴに対するガイドプレート4の移動は抜き孔Ｈを貫通するメインシャフト5によって規制されるため、当該バイス10は、テーブルＴから脱落することなくガイドプレート4を基点にスライドプレート2と共にその切欠溝3に沿って矢印Ｄ2の方向に直線移動する。かかる場合、バイス10に保持されたワークは、バイス10をテーブルＴ上で使用者が所望する量だけ矢印Ｄ2方向に直線移動させることにより、スライドプレート2に沿った適切な位置に位置決めすることができる。
【００３６】
次に、本位置決め装置１の作用を説明する。
【００３７】
先ず使用者は、バイス10の裏面にガイドプレート4と共にスライドプレート2を固定し、その後、このスライドプレート2を介してバイス10をボール盤のテーブルＴ上に載置する。次に、ワッシャ6を通したメインシャフト5を、テーブルＴの裏面から抜き孔Ｈを通してテーブルＴ上に突出させ、そのオネジ部5aをガイドプレート4のメネジ部4aにネジ付ける。これにより、バイス10は、位置決め装置1を介してテーブルＴ上に脱落不可能に保持される。
【００３８】
ワークを保持したバイス10をテーブルＴに対して位置決めする場合は、先ず、ハンドル5bを介してメインシャフト5を図１の矢印Ｄ3のいずれかの方向に回転させて、ガイドプレート4との締め付けを緩める。これにより、バイス10は、スライドプレート2を介してテーブルＴを摺動可能な状態になる。
【００３９】
実際に、バイス10を位置決めする際は、バイス10の把手12を図２に示す如く、矢印Ｄ1の方向に回動させるか、矢印Ｄ2の方向に移動させるか、若しくは、これらの動作を組み合わせて位置決めする。
【００４０】
使用者がバイス10の把手12に矢印Ｄ1の方向の付勢力を与えた場合、バイス10は、テーブルＴの抜け孔Ｈを貫通するメインシャフト5による制限を受けるため、テーブルＴから脱落することなく、ガイドプレート4を基点に抜け孔Ｈ周りに矢印Ｄ1の方向に回動する。また、使用者がバイス10の把手12に矢印Ｄ2の方向の付勢力を与えた場合も、バイス10は、テーブルＴの抜け孔Ｈを貫通するメインシャフト5による制限を受けるため、テーブルＴから脱落することなく、ガイドプレート4を基点にスライドプレート2と共に切欠溝3に沿って矢印Ｄ2の方向に前後移動する。
【００４１】
テーブルＴに対してバイス10を位置決めした後は、ハンドル5bを最初に回した方向と逆向きに回転させて、ガイドプレート4との締め付けを強め、ガイドプレート4とワッシャ6とによってスライドプレート2及びテーブルＴを挟持する。これにより、バイス10は、スライドプレート2を介してテーブルＴに移動不可能な状態に固定される。
【００４２】
即ち、位置決め装置1によれば、ガイドプレート4とメインシャフト5との間のネジ部4a,5aにおける締め付けによりスライドプレート2をテーブルＴに固定する場合も、ガイドプレート4とメインシャフト5との共周りを防止するための回り止めガイド部材等を別途設ける必要がないため、装置1全体としての構造が簡素化されると共に、部品点数の削減を図ることができる。
【００４３】
加えて、位置決め装置1によれば、従来の如く、ガイドプレート4を上記回り止めガイド部材等をボール盤のテーブルＴに一体に形成する必要がないため、バイス10の規格に合わないワークに対する穴あけ作業等を行う場合も、装置1の取り外しが容易でありボール盤自体の汎用性が損なわれることもない。
【００４４】
さらに、位置決め装置1によれば、ワークやバイス10をテーブルＴに対してその抜き孔Ｈ周りに回動させると共にガイドプレート4を基点にスライドプレート2に沿って直線移動させるという単純な装置操作のみでワークを穴あけに最適な位置に位置決めすることができる。なお、本形態において、メインシャフト5は、テーブルＴの抜き孔Ｈに対して所定のクリアランスＣをもって貫通している。かかる構成によれば、バイス10を位置決めするに際しての遊びが生じるため、ドリルに対する目標部分の位置ずれを微調整することができる。
【００４５】
また、本形態の如く、ガイド手段を、スライドプレート2の長手方向に形成された切欠溝3の側面3bとした場合、ガイドプレート4の寸法等が装置10全体のレイアウト上の規制を受けても、スライドプレート2に係る当該側面3bの相互間の間隔を変更することによりそれに見合った対応を取ることができる。
【００４６】
図４（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第二の形態である位置決め装置にバイス10を固定した状態を側面及び正面から示す要部断面図である。但し、バイス10は仮想線で示す。図５（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本形態に係るスライドプレート2を示す上面図及びそのＡ−Ａ断面図であり、また、図６（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本形態に係るガイドプレート4を示す上面図及びその側面図である。更に、なお、以下の説明において、第一の形態と同一部分は、同一符号をもってその説明を省略する。
【００４７】
先ずスライドプレート2は、図５に示す如く、その切欠溝3の長手方向末端領域部に、ガイドプレート4の掛け渡しにかかる領域部ｅが当接する抜き止め部3cが設けられている。かかる構成によれば、バイス10と共にスライドプレート2がガイドプレート4から分離することがないため、実際に装置10を使用する場合の使い勝手がよくなる。
【００４８】
ところで、スライドプレート2の切欠溝3において、その側面3bと抜き止め部3cとをコーナー部分には、曲率半径Ｒで構成された湾曲面3dが形成されている。また、ガイドプレート4の掛け渡しにかかる領域部ｅにも、図６に示す如く、切欠溝3に形成された湾曲面3dに当接する部分に面取り部4bが形成されている。この場合、スライドプレート2の抜き止め部3cにガイドプレート4が当接しても互いに干渉しなくなるため、ガイドプレート4を基点にスライドプレート2をその切欠溝3に沿ってスムースに移動させることができる。更に、切欠溝3に形成された湾曲面3dは、穴あけ時に留まった切り粉を掃除し易くなるという効果も奏する。
【００４９】
更に、本形態において、メインシャフト5と一体のハンドル5bは、図４に示す如く、使用者がメインシャフト5の回転を生起させ易いように傾斜している。また、本形態は、ガイドプレート4からブロック形状部4cを一体に垂下させて設けるが、これは、ガイドプレート4によるスライドプレート2への押圧力を高めて安定性を向上させるためのものである。このため、ブロック形状部4cの側面4dは、図４（ｂ）に示す如く、スライドプレート2の側面2bに対して非接触の状態にある。
【００５０】
図７は、本発明の第三の形態である位置決め装置の要部縦断面図である。なお、以下の説明においても、第一の形態と同一部分は、同一符号をもってその説明を省略する。
【００５１】
本形態は、ガイドプレート4からブロック形状部4cを一体に垂下させて設け、その側面4dをスライドプレート2の側面2bにより摺動可能に保持している。即ち、ガイドプレート4から垂下させたブロック形状部4cの側面4dをスライドプレート2の相互間に移動可能に案内される側面としている。この場合、スライドプレート2の寸法等が装置10全体のレイアウト上の規制を受けても、スライドプレート2に係る当該側面2bの相互間の間隔を変更することによりそれに見合ったガイド手段を構成することができる。
【００５２】
図８は、本発明の第四の形態である位置決め装置の要部縦断面図である。なお、以下の説明においても、第一の形態と同一部分は、同一符号をもってその説明を省略する。
【００５３】
本形態において、スライドプレート2には、その固定面2aの内側縁に長手方向に沿って伸びる傾斜面2cが形成されていると共に、ガイドプレート4にも、その掛け渡しにかかる領域部ｅに当該傾斜面2cに摺動可能に当接する傾斜面4eが形成されている。即ち、本形態は、スライドプレート2とガイドプレート4とのそれぞれに互いに移動可能に合わさる傾斜面2c,4eが設けられている。かかる傾斜面2c,4eによれば、ワークを穴あけした後に生じた切り粉が堆積し難くなるため、当該切り粉の詰まりを防止することができる。更に、かかる構成によれば、ガイドプレート4とスライドプレート2との接触面積が広く確保されるため、作業中の横ブレ等を防止することができて作業が安定する。
【００５４】
図９は、本発明の第五の形態である位置決め装置の要部縦断面図である。なお、以下の説明においても、第一の形態と同一部分は、同一符号をもってその説明を省略する。
【００５５】
本形態において、スライドプレート2には、切欠溝3の底面3aに長手方向に沿って伸びる凸部ｐが形成されていると共に、ガイドプレート4の底面には、バイス10に対する固定により位置決めされた２つの凸部ｐの外面ｐ1に対して摺動可能に嵌合する内面ｎ1を有する凹部ｎが形成されている。即ち、本形態は、スライドプレート2とガイドプレート4とのそれぞれに互いに移動可能に嵌合する凸部ｐと凹部ｎからなる嵌合部が設けられている。かかる構成によれば、ガイドプレート4とスライドプレート2とにレイアウト上の問題からガイド手段としての側面を設けることができない場合も、ガイドプレート4を基点にスライドプレート2をテーブルＴに対して案内することができる。
【００５６】
図１０は、本発明の第六の形態である位置決め装置の要部縦断面図である。なお、以下の説明においても、第一の形態と同一部分は、同一符号をもってその説明を省略する。
【００５７】
本形態において、スライドプレート2には、切欠溝3の底面3aに長手方向に沿って伸びる凸部ｐが形成されていると共に、ガイドプレート4の底面には、当該凸部ｐを摺動可能に嵌合する凹部ｎが形成されている。即ち、本形態においても、スライドプレート2とガイドプレート4とのそれぞれに互いに移動可能に嵌合する凸部ｐと凹部ｎからなる嵌合部が設けられている。
【００５８】
図１１は、本発明の第七の形態である位置決め装置の要部縦断面図である。なお、以下の説明においても、第一の形態と同一部分は、同一符号をもってその説明を省略する。
【００５９】
本形態において、スライドプレート2には、切欠溝3の底面3aに長手方向に沿って伸びる凹部ｎが形成されていると共に、ガイドプレート4の底面には、当該凹部ｎを摺動可能に嵌合する凸部ｐが形成されている。即ち、本形態においても、スライドプレート2とガイドプレート4とのそれぞれに互いに移動可能に嵌合する凸部ｐと凹部ｎからなる嵌合部が設けられている。
【００６０】
上述したところは、本発明の形態を例示するものであるが、各形態の個々の要素は、各形態間で用途に応じて様々に組み合わせることができる。また、本発明において、スライドプレート2に、互いに向かい合う端部を連結する連結部を設ければ、スライドプレート2を矩形のフレームとしてなる１つの部品として構成することができるために組み付け性や携帯性に優れる。更に、本発明装置は、バイス10以外にも例えば、パイプ等のワークを挟む油圧式チャックを備えた冶具をテーブルＴに対して位置決めする場合に用いることもでき、更に、バイス10を用いることなく、固定面2aに直接固定することもできる。また、本発明装置に係るワッシャは、メインシャフトに対して一体に設けてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】本発明の一形態であるボール盤用位置決め装置を示す斜視図である。
【図２】同形態の装置にバイスを固定した状態を示す斜視図である。
【図３】同形態の装置の要部縦断面図である。
【図４】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、本発明の第二の形態である位置決め装置にバイスを固定した状態を側面及び正面から示す要部断面図である。
【図５】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、同形態に係るスライドプレートを示す上面図及びそのＡ−Ａ断面図である。
【図６】（ａ），（ｂ）はそれぞれ、同形態に係るガイドプレートを示す上面図及びその側面図である。
【図７】本発明の第三の形態である位置決め装置の要部縦断面図である。
【図８】本発明の第四の形態である位置決め装置の要部縦断面図である。
【図９】本発明の第五の形態である位置決め装置の要部縦断面図である。
【図１０】本発明の第六の形態である位置決め装置の要部縦断面図である。
【図１１】本発明の第七の形態である位置決め装置の要部縦断面図である。
【図１２】一般的なボール盤用位置決め装置を示す斜視図である。
【符号の説明】
【００６２】
１  ボール盤用位置決め装置
２  スライドプレート
2a  平坦面
2b  側面
2c  傾斜面
３  切欠溝
3a  切欠溝底面
3b  切欠溝側面
3c  抜き止め部
４  ガイドプレート
4a  メネジ部
4b  面取り部
4c  ブロック形状部
4e  傾斜面
５  メインシャフト
5a  オネジ部
5b  ハンドル
６  ワッシャ
ｅ  ガイドプレートの掛け渡しにかかる領域部
e1  領域底面
e2  領域側面
Ｔ  テーブル
Ｈ  抜き孔
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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