(57)【要約】【課題】磁場調整を家屋等の建築物内まで確実に行い、健康促進に好適な磁場改良装置およびこれを用いた建築物の提供。【解決手段】屋外に設置される放電装置１と、屋内に配置され周囲の電子密度を高める性質を有する物体としての敷炭２と、放電装置１と敷炭２とを接続するアース線３とを備える磁場改良装置である。この磁場改良装置を設置した建築物によれば、屋内に配置される敷炭２の誘電作用により建築物の屋内や屋内に居る人の体に帯電した静電気が誘導され、アース線３を介して放電装置１から屋外へ放電されることにより、建築物の屋内や人体の電位が等電位化される。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋外に設置される放電装置と、屋内に配置され周囲の電子密度を高める性質を有する物体と、前記放電装置と前記物体とを接続する導電線とを備えた磁場改良装置。
【請求項２】
前記放電装置は、地中に炭素体を埋設したものである請求項１記載の磁場改良装置。
【請求項３】
前記放電装置は、前記導電線と接続された電極を地中に挿入した穴に前記炭素体を充填したものである請求項２記載の磁場改良装置。
【請求項４】
前記放電装置は、前記電極として複数の電極棒を地中に挿入し、これらの複数の電極棒を結線して前記導電線と接続したものである請求項３記載の磁場改良装置。
【請求項５】
前記放電装置は、対地抵抗１００Ω以下である請求項１から４のいずれかに記載の磁場改良装置。
【請求項６】
前記放電装置は、空中に放電する放電板である請求項１記載の磁場改良装置。
【請求項７】
前記物体が、床面に敷設された請求項１から６のいずれかに記載の磁場改良装置。
【請求項８】
前記物体が、天井面に敷設された請求項１から７のいずれかに記載の磁場改良装置。
【請求項９】
前記物体は、シート状に形成されたものである請求項１から８のいずれかに記載の磁場改良装置。
【請求項１０】
前記物体は、炭素体である請求項１から９のいずれかに記載の磁場改良装置。
【請求項１１】
前記物体は、フェライトである請求項１から９のいずれかに記載の磁場改良装置。
【請求項１２】
前記炭素体は、磁気処理により活性化したものである請求項１から１０のいずれかに記載の磁場改良装置。
【請求項１３】
請求項１から１２のいずれかに記載の磁場改良装置を設置した建築物。
【請求項１４】
さらに壁面および天井面のいずれかまたは両方に炭素体を塗布した請求項１３記載の建築物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建築物の屋内の磁場調整を行うための磁場改良装置およびこれを用いた建築物に関する。
【背景技術】
【０００２】
地球は大きな磁石であり、地球に生きるすべてのものは、地磁気の影響を受けている。磁場の状態は、人の身体を流れる微弱電流にも影響を与え、健康を左右する要因ともなっている。磁場のバランスが乱れて不安定となった土地は、人の生活に不向きであるといえる。
【０００３】
土地は、大地電位の状態から優勢生育地帯と劣勢生育地帯に分類される。マイナス電位（還元電位）を示す大地電位の高い土壌は、一般に植物の生育に有利である。反対に、プラス電位（酸化電位）を示す大地電位の低い土壌は、植生上不利である。劣勢地を優勢地化する方法として、大地に穴を掘って損傷電位を作り、これを安定化させるために、この穴の底に誘電質（周囲の電子密度を高める性質）の木炭などの炭素物質を埋め、大地電位を半永久的に等電位化する方法が知られている（非特許文献１参照。）。
【０００４】
【非特許文献１】楢崎皐月著、「静電三法―植物波農法・物質変性法・人体波健康法」、株式会社電子物性総合研究所、１９９１年１０月１日
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
非特許文献１に記載の方法によれば、大地電位を半永久的に等電位化して環境改善を行うことが可能である。実際に家屋付近に炭素物質を埋設した場合には、病人の健康回復が８５％を示している。しかしながら、この埋設炭素による等電位化の影響範囲は、埋設位置の中心から半径１０〜１５ｍの球状の範囲内であるといわれており、実際に家屋内のどこまで改善されるか不明である。
【０００６】
そこで、本発明においては、磁場調整を家屋等の建築物内まで確実に行い、健康促進に好適な磁場改良装置およびこれを用いた建築物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の磁場改良装置は、屋外に設置される放電装置と、屋内に配置される周囲の電子密度を高める性質を有する物体と、放電装置と前記物体とを接続する導電線とを備えたものである。この磁場改良装置を設置した建築物によれば、屋内に配置される物体の周囲の電子密度を高める性質により建築物の屋内や屋内に居る人の体に帯電した静電気が誘導されて集められ、導電線を介して放電装置から屋外へ放電されることにより、建築物の屋内や人体の電位が等電位化される。
【０００８】
ここで、放電装置は、地中に炭素体を埋設したものであることが望ましい。炭素体の埋設時に穴を掘ることにより、土地の表面に電位差を生じさせることで、損傷電位が発生する。この損傷電位には、周囲の電子密度を高め、土地を優勢地化させる作用がある。この穴に誘電質（周囲の電子密度を高める性質）である炭素体を埋設することで、この埋設された炭素体は電極化し、周囲の電子を安定的に誘導し続ける。この作用により、土地の電位バランスや磁場の均等化が進み、土地の優勢地化が安定的に促進される。本発明の磁場改良装置は、放電装置がこのように地中に埋設された炭素体であることにより、床面に設置された物体の周囲の電子密度を高める性質により誘導された建築物の屋内や屋内に居る人の体に帯電した静電気が、導電線を介して地中へ放電されることにより、さらに建築物の屋内や人体の電位の等電位化が安定的に促進される。
【０００９】
また、放電装置は、導電線と接続された電極を地中に挿入した穴に炭素体を充填したものであることが望ましい。導電線と接続された電極が地中に挿入されることにより、導電線の対地抵抗が小さくなり、静電気が導電線を介して地中へ放電されやすくなる。また、炭素体と電極とが導通することにより、炭素体の対地抵抗も小さくなるので、炭素体が周囲の電子をより誘導しやすくなる。
【００１０】
また、放電装置は、電極として複数の電極棒を地中に挿入し、これらの複数の電極棒を結線して導電線と接続したものであることが望ましい。結線して導電線と接続した複数の電極棒を地中に挿入することにより、導電線の対地抵抗をさらに小さくすることができる。なお、放電装置の対地抵抗は、１００Ω以下、より好ましくは１０Ω以下であることが望ましい。対地抵抗が１００Ω以下であれば、人体に帯電した静電気を放電装置により地中へ放電させることができる。また、１０Ω以下とすれば、静電気から生体電流レベルの微弱な電気まで幅広い電気を処理することができる。
【００１１】
ところで、集合住宅などの建築物の構造上の制約により、地中に炭素体を埋設した放電装置とすることができない場合、放電装置は、空中に放電する放電板とすることができる。これにより、屋内に配置された物体の周囲の電子密度を高める性質により誘導された建築物の屋内や屋内に居る人の体に帯電した静電気が、導電線を介して空中へ放電され、建築物の屋内や人体の電位が等電位化される。
【００１２】
ここで、周囲の電子密度を高める性質を有する物体は、床面に敷設されたものであることが望ましい。これにより、床面に敷設された物体により、床面上に居る人の体に帯電した静電気が誘導され、導電線を介して放電装置から屋外へ放電される。また、周囲の電子密度を高める性質を有する物体が、天井面に敷設された場合、建築物の屋内や屋内に居る人の体に帯電した静電気が天井面の物体により誘導され、導電線を介して放電装置から屋外へ放電される。
【００１３】
周囲の電子密度を高める性質を有する物体は、シート状に形成されたものとすることができる。これにより、シート状に形成された物体上の静電気が誘導され、導電線を介して放電装置から屋外へ放電される。
【００１４】
周囲の電子密度を高める性質を有する物体としては、炭素体やフェライト等を用いることができる。炭素体は入手しやすく安価であるため、低コストで磁場調整を行うことが可能である。一方、フェライトであれば、広範囲の静電気を誘導することができるので、少ない量のフェライトで磁場調整を行うことが可能である。
【００１５】
なお、本発明に係る炭素体は、磁気処理により活性化したものであることが望ましい。炭素体はその形成過程における焼きの温度差などにより微妙に品質が異なることがある。そこで、この品質を安定化させることを目的として、活性化磁気装置等を用い、炭素体に適正な磁束密度と極性を一定の時間与える活性化磁気処理を行うことが望ましい。
【００１６】
さらに本発明の建築物は、壁面および天井面のいずれかまたは両方に炭素体を塗布したものとするのが望ましい。これにより、室内の壁面および天井面からも電子を誘導し、室内全体をマイナスイオン環境にすることができる。
【発明の効果】
【００１７】
（１）屋外に設置される放電装置と、屋内に配置される周囲の電子密度を高める性質を有する物体と、放電装置と前記物体とを接続する導電線とを備えたことによって、屋内に配置される物体の周囲の電子密度を高める性質により建築物の屋内や屋内に居る人の体に帯電した静電気が誘導され、導電線を介して放電装置から屋外へ放電される。これにより、磁場調整を家屋等の建築物内まで確実に行うことができ、建築物の屋内や人体の電位を等電位化して、健康促進に好適な建築物を得ることができる。
【００１８】
（２）放電装置が、地中に炭素体を埋設したものであることにより、土地の電位バランスや磁場の均等化を進め、土地の優勢地化を安定的に促進させることができるとともに、建築物の屋内や屋内に居る人の体に帯電した静電気が、導電線を介して地中へ放電されることで、さらに建築物の屋内や人体の電位の等電位化を安定的に促進させることができる。
【００１９】
（３）放電装置が、導電線と接続された電極を地中に挿入した穴に炭素体を充填したものであることにより、導電線の対地抵抗を小さくして、電子が導電線を介して地中へ放電されやすくし、建築物の屋内や人体の電位の等電位化をさらに安定的に促進させることができる。また、炭素体が周囲の電子をより誘導しやすくなるので、さらに土地の優勢地化を安定的に促進させることができる。
【００２０】
（４）放電装置が、電極として複数の電極棒を地中に挿入し、これらの複数の電極棒を結線して導電線と接続したものであることにより、導電線の対地抵抗をさらに小さくすることができ、さらに建築物の屋内や人体の電位の等電位化を安定的に促進させることができる。
【００２１】
（５）放電装置が、空中に放電する放電板であることにより、集合住宅などの建築物の構造上の制約により、地中に炭素体を埋設した放電装置とすることができない場合であっても、建築物の屋内や屋内に居る人の体に帯電した静電気を、導電線を介して空中へ放電させ、建築物の屋内や人体の電位を等電位化することができる。
【００２２】
（６）周囲の電子密度を高める性質を有する物体が、床面に敷設されたことにより、床面上の静電気を、導電線を介して放電装置から屋外へ放電させることができる。これにより、床面上に居る人の体に帯電した静電気を放電して、人体の電位の等電位化を促進させることができる。
【００２３】
（７）周囲の電子密度を高める性質を有する物体が、天井面に敷設されたことにより、室内の静電気を天井面に誘導し、導電線を介して放電装置から屋外へ放電させ、室内の電位の等電位化を促進させることができる。
【００２４】
（８）炭素体が、シート状に形成されたものであることにより、このシート状に形成された炭素体上の静電気を、導電線を介して放電装置から屋外へ放電させることができる。これにより、このシート状の炭素体上に居る人の体に帯電した静電気を放電して、人体の電位の等電位化を促進させることができる。
【００２５】
（９）周囲の電子密度を高める性質を有する物体として入手しやすく安価な炭素体を用いることにより、低コストで磁場調整を行うことが可能となる。
【００２６】
（１０）周囲の電子密度を高める性質を有する物体としてフェライトを用いることにより、少ない量のフェライトで磁場調整を行うことが可能となり、敷設の手間を軽減することができる。
【００２７】
（１１）炭素体が、磁気処理により活性化したものであることにより、炭素体の品質が安定化し、適正な磁束密度と極性を有するものとすることができる。これにより、長期に渡り、安定して炭素体の誘導作用を発揮させることが可能となる。
【００２８】
（１２）壁面および天井面のいずれかまたは両方に炭素体を塗布したものとすることにより、室内全体をマイナスイオン環境にすることができる。これにより、シックハウスの原因といわれる有害物質を低減し、微細な塵埃を床面に落とすことができるので、空気が澄んだ透明感のある健康面に最適な住空間環境を形成することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
図１は本発明の実施の形態における磁場改良装置の概略構成図である。
図１に示すように、本発明の実施の形態における磁場改良装置は、屋外に設置される放電装置１と、屋内の床面に敷設される周囲の電子密度を高める性質を有する物体としての炭素体（以下、「敷炭」と称す。）２と、放電装置１と敷炭２とを接続する導電線としてのアース線３と、アース線３に接続された端子４とを備える。端子４には、シート状に形成された炭素体を入れた座布団５やマット６等を接続することが可能である。
【００３０】
図１に示すように、放電装置１は、主に地中に埋設された炭素体（以下、「埋炭」と称す。）１０からなる。埋炭１０は、磁気処理により活性化した炭素体（以下、「高波動炭素体」と称す。）である。なお、本実施形態においては、埋炭１０は、高波動炭素体を破砕したもの（以下、「破砕高波動炭素体」と称す。）１０ａ，１０ｄ、高波動炭素体を粉砕したもの（以下、「細粒高波動炭素体」と称す。）１０ｂ，１０ｅ、細粒高波動炭素体に鉱石の粉末を混入したもの（以下、「鉱石粉末混入細粒高波動炭素体」と称す。）１０ｃ，１０ｆ等から構成される。
【００３１】
また、放電装置１は、それぞれアース線３に接続された複数の電極棒１１を備える。複数の電極棒１１は、埋炭１０を施す穴１２の中で地中に深く挿入されている。埋炭１０は、複数の電極棒１１の穴１２内への突出部分に接触して、これらの複数の電極棒１１と導通するように穴１２内に充填される。また、各電極棒１１は、導電線としての導線１３により結線されている。
【００３２】
ここで、放電装置１の形成手順について説明する。図２から図７は放電装置１形成の工程図であって、それぞれ（ａ）は縦断面図、（ｂ）は平面図である。また、図８は地磁気測定例を示す図、図９は電気抵抗値測定例を示す図である。
【００３３】
まず、本実施形態における磁場改良装置を設置する建築物およびその周辺の土地において地磁気の測定箇所を決め、ガウスメータを用いて、各測定箇所の地磁気値を測定する。このとき、図８に示すように、測定値の図面に、測定箇所と測定値を記録しておく。そして、この測定結果を参考に、放電装置１の設置場所を決定する。
【００３４】
放電装置１の設置は、まず決定した設置場所に、図２に示すように例えば直径１ｍ、深さ１ｍ程度の穴１２を掘る。そして、図３に示すように穴１２の底部中心位置に、頭部１０ｃｍ程度を残して電極棒１１を打ち込む。なお、本例では電極棒１１の全長は１．５ｍであり、電極棒１１は土中に１．４ｍ程度挿入された状態である。
【００３５】
次に、この打ち込んだ電極棒１１の頭部で対地抵抗値を測定し、１０Ω以下を目標として、１０Ω以下となるまでこの電極棒１１を中心として、図４に示すようにその周りに補助の電極棒１１を打ち込んでいく。そして、導線１３をすべての電極棒１１に巻き付け、結線する。なお、本例では、導線１３は平銅線である。
【００３６】
導線１３を巻き終えた後、図６に示すように補助の電極棒１１それぞれの上端にアース線１４をしっかりと結び付け、それぞれを穴１２の中心で一本に束ねる。そして、穴１２に、図７に示すように、破砕高波動炭素体１０ａ、細粒高波動炭素体１０ｂ、鉱石粉末混入細粒高波動炭素体１０ｃ、破砕高波動炭素体１０ｄ、細粒高波動炭素体１０ｅ、鉱石粉末混入細粒高波動炭素体１０ｆの順に埋設していく。
【００３７】
埋炭１０の埋設が完了した後、束ねたアース線１４をアース線３に結線する。なお、室内へ導くアース線３は、被覆導線を使用する。また、アース線３はさらにフレキシブルチューブで覆い、土中に埋設する。アース線３とアース線１４との結線箇所についても、ビニールテープなどで被覆処理を施しておく。いずれもアース線３，１４の耐久性を高めるためである。
【００３８】
上記のように結線とアース線３，１４の保護処理が完了した後、仕上げの水締めを行い、アース線３の対地抵抗値、すなわち放電装置１の対地抵抗値を測定する。図９は放電装置１の設置位置（埋炭位置）と設置前後の対地抵抗値の測定値を示している。そして、最後に土の埋戻しを行い、作業を完了する。
【００３９】
なお、本実施形態においては、電極棒１１を鉛直方向に真っ直ぐ打ち込んだ例について説明しているが、現場によっては真っ直ぐまたは深く打ち込めない場合がある。この場合、穴１２の底面だけでなく側面などに電極棒１１を斜めに打ち込むようにしても良い。要するに、本実施形態においては、放電装置１の対地抵抗を１０Ω以下にすることが要件であり、対地抵抗が１０Ω以下となるように電極棒１１を適宜施工すれば良い。
【００４０】
次に、座布団５の詳細について説明する。図１０は座布団５の平面図、図１１は座布団５の概略断面構成図、図１２は図１１の炭シートの断面図、図１３は図１１の炭シートの一部の裏面図である。
【００４１】
図１０および図１１に示すように、座布団５は、図１２に示す炭シート１５を上布１６ａおよび下布１６ｂにより挟み込み、周縁部１７を飾り縫いしたものである。炭シート１５は、図１２に示すように、炭素質を含浸させた不織布１５ａの裏面側に、銀シート１５ｂを蒸着したものである。なお、炭シート１５を上布１６ａおよび下布１６ｂにより挟み込む際には、炭素質の不織布１５ａ面が上布１６ａ側に、銀シート１５ｂの面が下布１６ｂ側に配置されるようにする。
【００４２】
また、図１３に示すように、炭シート１５の裏面側の銀シート１５ｂの面には、アース線１８がテープ１９により固定されている。なお、図１３の例では、アース線１８は撚り線であり、その先端を放射状に広げた状態で銀シート１５ｂ上に固定して抵抗を減らしている。この座布団５は、アース線１８を端子４に接続して使用する。座布団５の周囲の静電気は、上面側に配置された炭素質の不織布１５ａに誘導され、その下面の銀シート１５ｂおよびアース線１８を通じて、端子４からアース線３、放電装置１を介して屋外へ放電される。
【００４３】
なお、このような構成の座布団５は、主に、炭素質を含浸させた不織布１５ａ、銀シート１５ｂ、上布１６ａおよび下布１６ｂにより形成されているため軽量であり、どこにでも簡単に持ち運ぶことが可能である。そして、持ち運んだ先の部屋に設けられた端子４に接続することで、前述と同様に使用することができる。また、マット６についても座布団５と同様の構成とすることができ、表裏面が布製で柔軟性があるため、蒲団などの下敷きとして使用することも可能である。
【００４４】
次に、屋内に配置される敷炭２について説明する。図１４は屋内の床面に敷設される敷炭２の施工例を示す縦断面図、図１５は平面図、図１６は完成後の床面の縦断面図である。
【００４５】
敷炭２は、図１４に示す下地板２０やコンクリート下地等の床面上に、こてなどを用いて２層にそれぞれ１ｃｍ程度の厚さで全体に敷き詰める。敷炭２は、下から順に前述と同様の細粒高波動炭素体２ａおよび鉱石粉末混入細粒高波動炭素体２ｂを敷き詰める。このとき、根太２１の上部は、床板の接着作業に支障がないようにマスキングテープなどの養生テープ２２により養生する。
【００４６】
敷炭２の敷設完了後、図１５に示すようにアース線３を敷炭２上に這わせる。この敷炭２上に配設されるアース線３は、約１５ｍｍ幅の裸の平銅線である。これにより敷炭２とアース線３とが導通し、屋外に設置される放電装置１と、屋内に配置される敷炭２とが、アース線３により接続される。また、これらの間の電気抵抗値はほぼ０である。なお、アース線３の屋内から屋外の放電装置１とを接続する部分は、確実に被覆処理を行っておく。
【００４７】
そして、敷炭２の敷設後、フローリング床であれば、図１６に示すように、この敷設した敷炭２上にフローリング下地材２５およびフローリング２６を施工する。また、室内の壁面に、アース線３に接続された端子４をアースコンセントとして設置する。さらに、必要に応じて壁面および天井面に高波動炭素体（以下、「塗炭」と称す。）７（図１７参照。）を塗布する。図１７は本実施形態における磁場改良装置等を設置した完成後の建築物のイメージを示している。
【００４８】
上記構成の磁場改良装置等を設置した建築物では、床面に設置される敷炭２や端子４に接続された座布団５やマット６等の周囲の電子密度を高める性質により建築物の屋内や屋内に居る人８の体に帯電した静電気が誘導され、アース線３を介して放電装置１から屋外へ放電される。これにより、磁場調整を家屋等の建築物内まで確実に行うことができ、建築物の屋内や人体の電位を等電位化して、健康促進に好適な建築物を得ることができる。
【００４９】
また、本実施形態における磁場改良装置では、放電装置１が、地中に炭素体を埋設した埋炭１０であることにより、土地の電位バランスや磁場の均等化を進め、土地の優勢地化を安定的に促進させることができるとともに、建築物の屋内や屋内に居る人８の体に帯電した静電気が、アース線３を介して地中へ放電されることで、さらに建築物の屋内や人体の電位の等電位化を安定的に促進させることができる。
【００５０】
また、放電装置１が、アース線３と接続された電極棒１１を地中に挿入した穴１２に炭素体を充填した埋炭１０であることにより、アース線３の対地抵抗を小さくして、電子がアース線３を介して地中へ放電されやすい。また、本実施形態においては放電装置１が、複数の電極棒１１を地中に挿入し、これらの複数の電極棒１１を導線１３で結線してアース線３と接続したものであることにより、アース線３の対地抵抗がさらに小さくなっている。したがって、建築物の屋内や人体の電位の等電位化をさらに安定的に促進させることができる。また、埋炭１０が周囲の電子をより誘導しやすくなるので、さらに土地の優勢地化を安定的に促進させることができる。
【００５１】
また、屋内に配置される敷炭２が、床面に敷設されたものであることにより、床面上の静電気を、アース線３を介して放電装置１から屋外へ放電させることができる。これにより、床面上に居る人８の体に帯電した静電気を放電して、人体の電位の等電位化を促進させることができる。また、敷炭２が入手しやすく安価な炭素体であるので、低コストで磁場調整を行うことが可能である
【００５２】
また、本実施形態における建築物では、壁面および天井面に塗炭７を施しているので、、この塗炭７の周囲の電子密度を高める性質により、室内全体がマイナスイオン環境となる。これにより、シックハウスの原因といわれる室内の有害物質を低減し、微細な塵埃を床面に落とすことができるので、空気が澄んだ透明感のある健康面に最適な住空間環境を形成することができる。
【００５３】
また、本実施形態において埋炭１０、敷炭２および塗炭７に使用する炭素体は、すべて磁気処理により活性化したものであるため、炭素体の品質は安定化しており、適正な磁束密度と極性を有する。したがって、これらの埋炭１０、敷炭２および塗炭７は、長期に渡り、安定して炭素体の誘導作用を発揮する。
【００５４】
なお、集合住宅などの建築物の構造上の制約により、上記のように地中に炭素体を埋設した埋炭１０による放電装置１を設置することができない場合、この放電装置１に代えて、図１８に示すような空中放電板３０（図１９参照。）による放電装置９とすることができる。
【００５５】
放電装置９は、図１９に示すように、網状に形成した銅製の板（銅ネット板）あるいはアルミニウム製の板からなる空中放電板３０と、この空中放電板３０を保護する保護板３１と、空中放電板３０を屋外の外壁４０に取り付けるための緩衝材３２および取付器具３３とから構成される。空中放電板３０はアース線３により屋内の敷炭２に接続される。他の構成は、前述と同様である。
【００５６】
このような構成であっても、床面に設置された敷炭２や端子４に接続された座布団５等の周囲の電子密度を高める性質により誘導された建築物の屋内や屋内に居る人の体に帯電した静電気が、アース線３を介して屋外の空中放電板３０から空中へ放電され、建築物の屋内や人体の電位が等電位化される。これにより、前述と同様、健康促進に好適な建築物を得ることができる。
【００５７】
また、本実施形態における磁場改良装置は、屋内に配置される敷炭２に代えて周囲の電子密度を高める性質を有する物体としてのフェライトを用いることができる。図１６は屋内の床面に敷設されるフェライト５０の施工例を示す平面図である。
【００５８】
図２０に示すように、フェライト５０は、床面上に約２ｍの等間隔で配置する。配置した各フェライト５０は、アース線３により接続し、屋外に設置される放電装置１または放電装置９と接続する。なお、フェライト５０は、同様に天井面に等間隔で配置することもできる。天井面に配置したフェライト５０も同様に、アース線３により接続し、放電装置１，９と接続する。
【００５９】
このように、周囲の電子密度を高める性質を有する物体としてフェライト５０を用いれば、広範囲の静電気を誘導することができるので、フェライト５０を等間隔に配置して少ない量のフェライト５０で磁場調整を行うことが可能となる。また、天井面にもフェライト５０を敷設することで、室内の静電気を天井面に誘導し、アース線３を介して放電装置１，９から屋外へ放電させ、室内の電位の等電位化を促進させることができる。
【実施例】
【００６０】
上記構成の地場改良装置による効果を確認するため、試験を行った。
試験には、医療用の測定器「アキュプロ（登録商標）ＩＩ」（医療用具承認番号：２１００ＢＺＹ００６８４０００）を用いた。アキュプロＩＩは、手足の指の経絡（ツボ）に微弱電流を通し、その電気抵抗値を測定するものである。健康で理想的な経絡の電気抵抗値は９５ｋΩであるとされており、アキュプロＩＩでは、正常な抵抗値９５ｋΩを５０という数値で出力する。これより電気が流れやすい（抵抗値が高い）と機能亢進傾向、流れにくいと機能低下傾向と判断される。
【００６１】
被験者数は、女性１１０名、男性５０名とした。まず、地場改良装置を設置した建物内に入る前に被験者の両手の経絡より電気抵抗値を測定しておき、地場改良装置を設置した建物内に３０分滞在した後、再度同じ箇所の電気抵抗値を測定した。個人差はあったが、被験者全員の測定値向上および測定数値の安定化がみられた。
【００６２】
図２１および図２２はそれぞれ女性および男性について測定した結果の平均値を図示したものである。図２１および図２２から分かるように、女性は男性に比べて明らかに生体機能のバランス向上率が高く、２５〜３３％の向上率アップが確認された。また、男性は女性に比べて著しい変化は見られないものの、生体機能のバランス向上率は上がっている。なお、女性の平均向上率は１２８．８％、男性の平均向上率は１１４．４％であった。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明の磁場改良装置は、建築物の屋内の磁場調整を行うための装置として有用である。特に、磁場調整を家屋等の建築物内まで確実に行い、健康促進に好適な磁場改良装置として好適である。
【図面の簡単な説明】
【００６４】
【図１】本発明の実施の形態における磁場改良装置の概略構成図である。
【図２】放電装置形成の工程図であって、（ａ）は縦断面図、（ｂ）は平面図である。
【図３】放電装置形成の工程図であって、（ａ）は縦断面図、（ｂ）は平面図である。
【図４】放電装置形成の工程図であって、（ａ）は縦断面図、（ｂ）は平面図である。
【図５】放電装置形成の工程図であって、（ａ）は縦断面図、（ｂ）は平面図である。
【図６】放電装置形成の工程図であって、（ａ）は縦断面図、（ｂ）は平面図である。
【図７】放電装置形成の工程図であって、（ａ）は縦断面図、（ｂ）は平面図である。
【図８】地磁気測定例を示す図である。
【図９】電気抵抗値測定例を示す図である。
【図１０】座布団の平面図である。
【図１１】座布団の概略断面構成図である。
【図１２】図１１の炭シートの断面図である。
【図１３】図１１の炭シートの一部の裏面図である。
【図１４】屋内の床面に敷設される敷炭の施工例を示す縦断面図である。
【図１５】屋内の床面に敷設される敷炭の施工例を示す平面図である。
【図１６】完成後の床面の縦断面図である。
【図１７】本実施形態における磁場改良装置等を設置した完成後の建築物のイメージを示す図である。
【図１８】本発明の別の実施形態を示す磁場改良装置の概略構成図である。
【図１９】図１４の放電装置の側面図である。
【図２０】屋内の床面に敷設されるフェライトの施工例を示す平面図である。
【図２１】女性について測定した結果の平均値を示す図である。
【図２２】男性について測定した結果の平均値を示す図である。
【符号の説明】
【００６５】
１  放電装置
２  敷炭
３  アース線
４  端子
５  座布団
６  マット
７  塗炭
１０  埋炭
１０ａ，１０ｄ  破砕高波動炭素体
１０ｂ，１０ｅ  細粒高波動炭素体
１０ｃ，１０ｆ  鉱石粉末混入細粒高波動炭素体
１１  電極棒
１２  穴
１３  導線
１４  アース線
１５  炭シート
１５ａ  不織布
１５ｂ  銀シート
１６ａ  上布
１６ｂ  下布
１７  周縁部
１８  アース線
１９  テープ
２０  下地板
２１  根太
２２  養生テープ
２５  フローリング下地
２６  フローリング
３０  空中放電板
３１  保護板
３２  緩衝材
３３  取付器具
４０  外壁
５０  フェライト
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図１】
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【図７】
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【図１７】
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