(57)【要約】【課題】光ディスク装置であって、同期情報の極性を適応的に設定して記録再生品質を向上する。【解決手段】光ディスク装置のエンコーダ１８は、同期情報を挿入記録する際に、所定の規則に従って同期情報の極性としてマークあるいはスペースのいずれかに仮設定する。仮設定した極性で同期情報を記録した場合のＤＳＶ値を演算し、ＤＳＶ値が所定の制限値以下であれば、仮設定した極性を許容してその極性で同期情報を実際に記録する。制限値を超える場合には、仮設定した極性を採用せず、それと異なる極性で同期情報を実際に記録する。【選択図】図１
2006139887.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定情報単位毎に同期情報を挿入しつつ光ディスクにデータを記録する光ディスク装置であって、
所定の規則に従って次回の同期情報の極性をマークあるいはスペースのいずれかに仮設定する仮設定手段と、
仮設定された極性で次回の同期情報を挿入したと想定した場合のＤＳＶ値を演算する演算手段と、
演算された前記ＤＳＶ値が所定の制限値以下であるか否かを判定する判定手段と、
前記判定の結果、所定の制限値以下である場合に仮設定された極性を許容してその極性で次回の同期情報を挿入し、所定の制限値を超える場合には仮設定された極性を採用せずＤＳＶ値が最小となる極性で次回の同期情報を挿入する同期情報制御手段と、
を有することを特徴とする光ディスク装置。
【請求項２】
所定情報単位毎に同期情報を挿入しつつ光ディスクにデータを記録する光ディスク装置であって、
所定の規則に従って次回の同期情報の極性をマークあるいはスペースのいずれかに仮設定する仮設定手段と、
仮設定された極性で次回の同期情報を挿入したと想定した場合のＤＳＶ値を演算する演算手段と、
演算された前記ＤＳＶ値が所定の制限値以下であるか否かを判定する判定手段と、
前記判定の結果、所定の制限値以下である場合に仮設定された極性を許容してその極性で次回の同期情報を挿入し、所定の制限値を超える場合には仮設定された極性を採用せずこれと異なる極性で次回の同期情報を挿入する同期情報制御手段と、
を有することを特徴とする光ディスク装置。
【請求項３】
請求項１、２のいずれかに記載の装置において、
前記所定の規則は、所定の頻度でマークが出現する規則であることを特徴とする光ディスク装置。
【請求項４】
請求項１、２のいずれかに記載の装置において、
前記光ディスクにはランドプリピットが形成され、
前記所定の規則は、前記ランドプリピットに同期した位置に挿入される前記同期情報の極性が所定頻度でスペースとなる規則であることを特徴とする光ディスク装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は光ディスク装置に関し、特に同期情報の構成に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、光ディスク装置においてはＯＰＣ（Optimum Power Control）およびＲ−ＯＰＣ（Running Optimum Power Control）により記録パワーの最適化を図りデータを記録している。ＯＰＣでは、データの記録に先立ち、光ディスクの所定領域（ＰＣＡ）において記録パワーを種々変化させてテストデータを記録し、該テストデータを再生してその再生信号品質（例えばβ値）が最良となる記録パワーを選択して最適記録パワーとする。一方、Ｒ−ＯＰＣでは、光ディスクの記録膜感度が面内で必ずしも一様でないことを考慮し、ＯＰＣで決定された最適記録パワーでデータを実際に記録する際に、データ記録時の戻り光量をモニタし、この戻り光量が一定値となるように記録パワーをフィードバック制御するものである。一般に、戻り光量はレベルＢの光量が用いられ、このレベルＢは記録パワーを照射したときにピットが形成された場合に得られる戻り光量（ピットで回折された記録パワーの戻り光量）である。具体的には、レベルＢの戻り光量が一定値よりも小さいときにはピットが過剰に形成されていると判定して記録パワーを低下させ、レベルＢの戻り光量が一定値よりも大きいときにはピットが十分形成されていないとして記録パワーを増大させる。
【０００３】
ここで、ＣＤ−Ｒ／ＲＷ等においては、３Ｔ〜１１Ｔの長さ（Ｔは基準のクロック長）を有するデータを記録するが、短いピット長において戻り光量をモニタしフィードバック制御することは困難であることに鑑み、最長の１１Ｔを記録する際の戻り光量を検出してＲ−ＯＰＣを実行している。ＣＤ−Ｒ／ＲＷにおいては、１１Ｔは同期情報（ＳＹＮＣ）に含まれ、各フレーム毎に１１Ｔが常に２回連続して出現する規格となっているため、１１Ｔはどちらか一方が必ずマーク（記録パワーを照射してピットを形成する部分）となるので１１Ｔを用いて周期的に（つまり周期的に挿入される同期情報のタイミングで）Ｒ−ＯＰＣを実行し、周期的に記録パワーの最適化を図ることができる。
【０００４】
ところが、ＤＶＤ−Ｒ／ＲＷ等においては、ＣＤ−Ｒ等と同様に３Ｔ〜１１Ｔのデータ長を形成するが、同期情報としては１４Ｔが用いられ、１４ＴはＣＤ−Ｒのように２回連続（マークとスペースが対として）で挿入されるものではなく、１フレーム（９３バイト）内に１回のみ挿入される規格となっている。そして、１４Ｔをマーク、スペースのいずれにするかは任意であり、例えば１４Ｔを全てスペースとした場合には、この最長の１４Ｔでピットが形成されないためＲ−ＯＰＣを実行することができず、結果として周期的に記録パワーを最適化できず記録品質を維持することが困難となる問題があった。もちろん、１４Ｔを全てマークとすることでＲ−ＯＰＣの実行を可能とすることも考えられるが、１４Ｔを全てマークとした場合、ＤＳＶ値が増大して低周波数成分が増大するおそれがある。ここで、ＤＳＶ（Digital Sum Value）とは、２つの状態をとるビット列の一方の状態（例えば１）を＋１、他方の状態（例えば０）を−１としてビット列の先頭から累積した値であり、ＤＳＶ値が小さければ低周波成分（ＤＣ成分）が小さいことになり、記録再生品質が向上する。
【０００５】
また、ＨＤ−ＤＶＤにおいては２Ｔ〜１１Ｔのデータ長を形成し、同期情報として１３Ｔが用いられるが、１３Ｔは１同期フレーム内に１回のみ挿入されるため、同様の問題が生じ得る。
【０００６】
このような事情に鑑み、下記に示す従来技術では、同期情報としてマークとスペースが交互に配置されるように設定する技術が記載されている。この技術によれば、マークの同期情報においてＲ−ＯＰＣ等を周期的に実行して記録パワーの最適化を図ることが可能となる。
【０００７】
【特許文献１】特開２００３−９１８１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、同期情報を交互にマークとスペースとなるように配置した場合であっても、ＤＳＶ値が必ずしも抑制されるとは限らない問題がある。すなわち、ＤＳＶ値は同期情報及びそれに続く変調データで決定され、同期情報の極性（マークとするかスペースとするか）及び変調データの極性の両者を合わせてＤＳＶ値を最小にするところ、同期情報を一律にマークとスペースが交互に配置されるように設定すると、変調データのみでＤＳＶ値を調整する必要が生じるため、ＤＳＶ値を抑制できない場合も生じ得る。
【０００９】
また、同期情報を一律にマークとスペースが交互に配置するように固定してしまうと、例えば書換可能光ディスクに記録する際には常にマークとなる部位が生じ、記録膜の特性が劣化して書換可能回数が低下するおそれもある。
【００１０】
一方、ＤＶＤ−ＲやＤＶＤ−ＲＷのようにランドプリピット（ＬＰＰ）を有する光ディスクに同期情報を形成する際に、同期用ＬＰＰに同期して１４Ｔの同期情報を形成すると、同期情報の極性によりＬＰＰ信号の検出精度が変化し、特にマークの極性で同期情報を形成するとＬＰＰ信号の振幅が低下して検出精度が劣化する問題もある。すなわち、ＬＰＰはウォブル信号に同期して形成されており、ウォブル信号のピークにＬＰＰ信号が重畳している。ＬＰＰ信号が十分なレベルを有する限り、適当な二値化しきい値やウインドウ設定によりＬＰＰ信号を抽出することは可能であるが、ＬＰＰの位置に１４Ｔのマークで同期情報を記録するべくレーザ光パワーを変調して光ディスクに照射すると、照射されたレーザ光パワーにより１４Ｔのマークを形成する過程において隣接するランドにも熱拡散し、隣接するランドのＬＰＰに変形等が生じてＬＰＰ信号レベルが低下してしまう場合がある。また、１４Ｔのマークで同期情報を記録した後に再生する場合、ウォブル信号にＬＰＰ信号が重畳しているが、ＬＰＰ信号は１４Ｔマークの記録の影響を受けてＬＰＰが歪み、その信号レベルが低下してしまう場合がある。１４Ｔマーク部分はピットとなるためそれ自身の反射率も低下していることと相俟って、再生信号からＬＰＰ信号を抽出することが困難となる。データ記録後にデータを再生する場合においても、同様に問題が生じ得る。すなわち、１４Ｔの同期情報とＬＰＰの同期位置とは同期した位置に存在するため、再生信号の１４Ｔの部分にＬＰＰ信号が含まれることとなり、１４Ｔの同期情報の検出エラーが生じるおそれもある。
【００１１】
したがって、マークの出現頻度を所望の頻度としてＬＰＰ信号の検出精度やＲＯＰＣを確保するとともに、ＤＳＶ値を抑制できるような同期情報の極性の設定が望まれている。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、所定情報単位毎に同期情報を挿入しつつ光ディスクにデータを記録する光ディスク装置であって、所定の規則に従って次回の同期情報の極性をマークあるいはスペースのいずれかに仮設定する仮設定手段と、仮設定された極性で次回の同期情報を挿入したと想定した場合のＤＳＶ値を演算する演算手段と、演算された前記ＤＳＶ値が所定の制限値以下であるか否かを判定する判定手段と、前記判定の結果、所定の制限値以下である場合に仮設定された極性を許容してその極性で次回の同期情報を挿入し、所定の制限値を超える場合には仮設定された極性を採用せずＤＳＶ値が最小となる極性で次回の同期情報を挿入する同期情報制御手段とを有する。
【００１３】
また、本発明は、所定情報単位毎に同期情報を挿入しつつ光ディスクにデータを記録する光ディスク装置であって、所定の規則に従って次回の同期情報の極性をマークあるいはスペースのいずれかに仮設定する仮設定手段と、仮設定された極性で次回の同期情報を挿入したと想定した場合のＤＳＶ値を演算する演算手段と、演算された前記ＤＳＶ値が所定の制限値以下であるか否かを判定する判定手段と、前記判定の結果、所定の制限値以下である場合に仮設定された極性を許容してその極性で次回の同期情報を挿入し、所定の制限値を超える場合には仮設定された極性を採用せずこれと異なる極性で次回の同期情報を挿入する同期情報制御手段とを有する。
【００１４】
本発明では、所定の規則を用いて同期情報の極性をマークあるいはスペースのいずれかに設定する任意の技術に適用され得る。所定の規則を用いて同期情報の極性が例えばマークに設定された場合、本発明ではこれをそのまま採用せず、当該マークを仮設定としておき、マークで同期情報を挿入記録した場合のＤＳＶ値（直前の同期情報から今回の同期情報までのＤＳＶ値）を演算し、ＤＳＶ値が制限値以下であるか否かを確認する。ＤＳＶ値が制限値以下であれば、所定の規則どおりの極性で同期情報を挿入してもＤＳＶ値を抑制できることが保証されるので、仮設定された極性を採用する。一方、ＤＳＶ値が制限値を超える場合には、所定の規則に従った極性を採用せず、ＤＳＶ値を優先してその極性を決定する。本発明では、ＤＳＶ値が制限値以下であるという条件下で所定の規則どおりの極性設定が保証されるので、ＲＯＰＣを所定の周期で実行する、あるいはＬＰＰ信号の劣化を抑制する等の所期の効果が得られるとともに、制限値を超える場合にはＤＳＶ値を優先させるのでＤＣ成分も抑制できる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、ＤＳＶ値が制限値以下であれば所定の規則に従った極性で同期情報を挿入し、制限値を超える場合にはＤＳＶ値を優先させて極性を設定するので、同期情報の極性を規則とおりの所望の配列に設定しつつ、ＤＳＶ値も確実に抑制することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、図面に基づき本発明の実施形態について説明する。
【００１７】
図１には、本実施形態に係る光ディスク装置の構成ブロック図が示されている。光ディスク１０はスピンドルモータ１２によりＣＡＶ（あるいはＣＬＶ）回転駆動される。光ディスク１０がＤＶＤ−ＲやＤＶＤ−ＲＷである場合、情報記録トラックであるグルーブの間の領域（ランド）には所定の間隔でプリピット（ランドプリピット：ＬＰＰ）が形成されており、このプリピットを検出することで光ディスク１０の面内位置を特定することができる。
【００１８】
光ピックアップ１４は、光ディスク１０に対向配置され、記録パワーのレーザー光を光ディスク１０に照射してデータを記録するとともに、再生パワーのレーザ光を照射して記録データを再生する。記録時には、コントローラ２０からの記録データをエンコーダ１８にて変調し、さらにＬＤ駆動部１６にて駆動信号に変換して光ピックアップ１４のレーザダイオード（ＬＤ）を駆動する。再生時には、光ピックアップ１４で電気信号に変換された戻り光量をＲＦ信号処理部２２に供給し、さらにデコーダ２４にて復調した後、再生データとしてコントローラ２０に供給する。
【００１９】
ＲＦ信号処理部２２は、アンプやイコライザ、２値化部、ＰＬＬ部などを有し、ＲＦ信号をブーストした後２値化し、同期クロックを生成してデコーダ２４に出力する。また、再生ＲＦ信号はプリピット検出部２６にも供給する。
【００２０】
プリピット検出部２６は、再生ＲＦ信号に含まれる、グルーブに隣接するランド（グルーブの外周側に隣接するランド）に形成されたプリピットＬＰＰの信号成分を検出し、コントローラ２０に供給する。
【００２１】
コントローラ２０は、マイコン等で構成され、記録データをエンコーダ１８に供給するとともに、検出されたプリピット情報をエンコーダ１８に供給する。エンコーダ１８は、記録データを変調するとともに、このプリピット検出情報に基づき同期情報を周期的に挿入してＬＤ駆動部１６にデータ信号を供給する。エンコーダ１８の詳細については後述する。
【００２２】
なお、この他にもフォーカスエラー信号やトラッキングエラー信号を生成し、フォーカスサーボ及びトラッキングサーボによりフォーカス及びトラッキングを制御するサーボ系があるが、これについては従来と同一であるので説明は省略する。また、データを記録する際のストラテジについても従来と同様の記録ストラテジを用いることができる。すなわち、再生レベルに記録パルスを重畳して記録パワーのレーザ光とするとともに、１つのピットを形成するのに１つの記録パルスを用いるのではなく複数のパルス（マルチパルス）を用いて記録する。具体的には、３Ｔについては１パルスとし、４Ｔ以上（１４Ｔを含む）についてはマルチパルスで記録する。
【００２３】
また、本実施形態に係る光ディスク装置では、ＯＰＣ（Optimum Power Control）及びＲＯＰＣ（Running Optimum Power Control）を実行して記録パワーの最適化を図る。すなわち、記録に先立ち、コントローラ２０はエンコーダ１８にテストデータを供給し、記録パワーを複数段階に変化させて該テストデータを光ディスク１０のＰＣＡエリアに記録する。そして、記録された該テストデータを再生パワーで再生し、そのときの再生ＲＦ信号のβ値等から最適の記録パワーを選択してデータを記録する。さらに、コントローラ２０は、データ記録時の戻り光量を周期的に検出し、そのレベルＢ（ピット形成後の反射レベル）が予め定められメモリに記憶されている一定値と一致するか否かを判定し、一致しない場合にはその大小関係に応じてＬＤ駆動部１６を制御し記録パワーを増減調整する。本実施形態におけるＲＯＰＣは、同期情報に含まれる１４Ｔのピット長形成時（マーク）に実行される。
【００２４】
光ディスク１０がＤＶＤ−ＲやＤＶＤ−ＲＷである場合、既述したようにグルーブの間の領域であるランドに所定の間隔でプリピットが形成される。グルーブに記録されるデータは予め情報単位であるＳＹＮＣフレームごとに分割され、第０フレーム〜第２５フレームの計２６個のＳＹＮＣフレームで１セクタが構成され、１６セクタで１ＥＣＣブロックが構成される。そして、各々のＳＹＮＣフレームの先頭にＳＹＮＣフレーム毎の同期を取るための同期情報（ＳＹＮＣあるいはＳＹ）が挿入される。同期情報ＳＹＮＣとしては、確実にＳＹＮＣフレーム同期がとれるようにデータ変調部分に出現する最長の１１Ｔよりも十分長い１４Ｔが用いられる。ＤＶＤ−Ｒの規格では、１４Ｔの同期情報としてはマーク、スペースのいずれかを選択することができ、本実施形態におけるエンコーダ１８は１４Ｔの同期情報を所定の規則に従って選択してデータ列に挿入する。グルーブは所定の周波数でウォブル（蛇行）しているが、これは、ウォブル周波数を検出することにより光ディスク１０の回転数を検出するためである。ＳＹＮＣフレームは、偶数フレーム（ＥＶＥＮフレーム）と奇数フレーム（ＯＤＤフレーム）に大別され、プリピットは通常偶数フレームに対応させて形成される。但し、記録すべきグルーブの両隣のランドの略同一位置にプリピットが配置された場合には、戻り光に２つのプリピット成分が混入してしまうので、このような干渉をさけるために奇数フレームにシフトして配置される。また、ウォブル周波数はＳＹＮＣフレーム周波数の８倍となっており、プリピットは１つのＳＹＮＣフレーム中の最初の３つのウォブルの頂点に位置するように配置され、そのうちの最初のプリピットが同期位置を示すＳＹＮＣプリピットとなる。光ディスク装置は、再生信号からこのＳＹＮＣプリピットを検出することで同期位置を検出または予測でき、この同期位置に同期情報（ＳＹＮＣデータ）の１４Ｔを割り当ててデータを記録する。
【００２５】
同期情報は、各ＳＹＮＣフレームを識別できるように異なる８種類が定義されており、それぞれにプライマリ同期情報とセカンダリ同期情報の２種類が定義される。プライマリとセカンダリの極性は互いに逆であり、プライマリ同期情報がマークの場合にはセカンダリ同期情報はスペース、プライマリ同期情報がスペースの場合にはセカンダリ同期情報はマークである。同じプライマリ同期情報でも、それがマークになるかスペースになるかは、それ以前のデータ系列に依存して決定される。ＤＳＶ値を抑制する場合、プライマリ同期情報とセカンダリ同期情報を用いた場合のそれぞれのＤＳＶ値を大小比較し、ＤＳＶ値が小さくなる方を選択する。なお、ＤＳＶ値を抑制するための方法としては、変調前の８ビットデータが０〜８７の範囲にあるときにメイン変換テーブルに代えてサブ変換テーブルを用いる方法や、変調前の８ビットデータが８８〜２５５の範囲にあるときにステートを代える方法もある。
【００２６】
以下、同期情報の極性を設定するエンコーダ１８の構成及びその処理について説明する。
【００２７】
図２には、図１におけるエンコーダ１８の詳細な機能ブロック図が示されている。エンコーダ１８は、変調器１８ａ、ＤＳＶ演算部１８ｂ、ＳＹＮＣ生成部１８ｅ、ＳＹＮＣ選択部１８ｇおよび選択スイッチ１８ｃ、１８ｄ、１８ｆを含んで構成される。
【００２８】
変調器１８ａは、コントローラ２０から供給された記録データを８／１６変換し、３Ｔ〜１１Ｔの信号を生成して選択スイッチ１８ｃに供給する。変調器１８ａは、記録データに基づき２種類（メイン変換テーブルに基づき変換されたデータおよびサブ変換テーブルに基づき変換されたデータ）のデータを生成して選択スイッチ１８ｃに供給する。２種類の変調データを生成するのは、上記のようにＤＳＶ演算部１８ｂにてＤＳＶ値が最小となる変調データを選択できるようにするためである。
【００２９】
ＤＳＶ演算部１８ｂは、ＬＤ駆動部１６に供給される変調後のデータ系列、すなわち光ディスク１０に記録されるデータのＤＳＶ値を演算し、この演算結果に基づいて選択スイッチ１８ｃに選択信号を供給し変調データを選択する。ＤＳＶとは２つの状態をとるビット列の一方の状態（例えば１）を＋１、他方の状態（例えば０）を−１としてビット列の先頭から累積した値である。このＤＳＶの絶対値が小さければ低周波成分が小さいことになり、低周波成分を抑制して記録再生品質を向上させることができる。選択スイッチ１８ｃでＤＳＶ値に基づき選択された変調データは、次に選択スイッチ１８ｄに供給される。
【００３０】
選択スイッチ１８ｄは、変調データと同期情報とを切り換えるためのスイッチであり、コントローラ２０からのプリピット検出データ（データ／ＳＹＮＣ選択データ）及びクロックに基づき切り換えられる。すなわち、コントローラ２０からプリピット検出データ（例えば偶数フレーム）及びそこから所定クロックがカウントされた（例えば奇数フレーム）場合には、同期情報を挿入するタイミングであるため選択スイッチ１８ｄはＳＹＮＣデータ側に切り換えて出力し、それ以外のタイミングにおいては選択スイッチ１８ｃから供給された変調データ側に切り換えてＬＤ駆動部１６に出力する。これにより、同期位置に同期情報を挿入することが可能となる。選択スイッチ１８ｄからの変調データ／ＳＹＮＣは、ＮＲＺＩ方式に変換後、ＬＤ駆動部１６に供給される。
【００３１】
ＳＹＮＣ生成部１８ｅは、１４Ｔの同期情報を生成するものであり、前のＳＹＮＣフレームとの接続部分、つまり直前の変調データに依存して決定する、１４Ｔがマークとなるパターン（Ａパターン）と１４Ｔがスペースとなるパターン（Ｂパターン）の２つのパターンを生成して選択スイッチ１８ｆに供給する。
【００３２】
選択スイッチ１８ｆはＡパターン（マーク）、Ｂパターン（スペース）のいずれかの極性を選択するスイッチであり、その選択はＳＹＮＣ選択部１８ｇにて制御される。ＳＹＮＣ選択部１８ｇは、ＤＳＶ値や前回ないし前々回の同期情報の極性に基づいて、挿入すべき同期情報の極性を決定する。以下、ＳＹＮＣ選択部１８ｇにおける選択処理について説明する。
【００３３】
図３には、ＳＹＮＣ選択部１８ｇにおける極性選択の前提となる処理フローチャートが示されている。この極性選択アルゴリズムは、交互にマーク、スペース、マーク、スペース、・・となるようなアルゴリズムである。まず、前回の同期情報の極性がマークであるか否かを判定する（Ｓ１０１）。前回がスペースである場合には、今回はその極性をマークとし（Ｓ１０２）、前回がマークである場合には、今回はその極性をスペースとする（Ｓ１０３）。極性を選択した後、選択した極性で１４Ｔの同期情報を記録する（Ｓ１０４）。交互に極性を変化させることで、２回に１回は常にマークとなることが保証されるから、マークとなる部分でＲＯＰＣを実行することができる。しかし、ＤＳＶ値の抑制が必ずしも保証されているわけではない。
【００３４】
図４には、図３の処理フローチャートを前提とした、本実施形態の処理フローチャートが示されている。まず、Ｓ１０１と同様に、前回がマークであるか否かを判定する（Ｓ２０１）。そして、前回がスペースである場合には、今回の極性をマークに仮設定し（Ｓ２０２）、前回がマークである場合には、今回は極性をスペースに仮設定する（Ｓ２０３）。そして、仮設定された極性で１４Ｔの同期情報を記録した場合のＤＳＶ値を演算し、ＤＳＶ値が所定の制限値以下であるか否かを判定する（Ｓ２０４）。この判定処理は、仮設定された極性で同期情報を記録した場合にＤＳＶ値が抑制されることを保証するための処理であり、ＤＳＶ値の制限値は、例えば±１０２３とすることができる。もちろん、これよりも厳しい制限値を設定してもよい。仮設定された極性で同期情報を記録する場合のＤＳＶ値が制限値以下であれば、ＤＳＶ値の抑制が保証されることになるため、Ｓ２０２，Ｓ２０３で仮設定された極性をそのまま採用し、仮設定された極性で同期情報を記録する（Ｓ２０５）。一方、仮設定された極性で同期情報を記録するとＤＳＶ値が制限値を超えることとなる場合には、図３に示された基本アルゴリズムに従うことはできないとして、仮設定された極性と異なる極性で同期情報を記録する（Ｓ２０６）。以後は、再びＳ２０１移行の処理を繰り返す。
【００３５】
したがって、本実施形態の処理では、基本的にはマーク、スペース、マーク、スペースとその極性が交互になるべきところ、第４番目の同期情報の極性をスペースとするとＤＳＶ値が制限値を超えると判定された場合には、マーク、スペース、マーク、マークと記録されることとなる。
【００３６】
本実施形態では、極性を交互に変化させるとの基本アルゴリズムを採用しているため、基本的には２回に１回の頻度でマークを出現させてＲＯＰＣを実行できるとともに、ＤＳＶ値も確実に抑制することが可能である。
【００３７】
図５には、前提となる他の処理フローチャートが示されている。奇数フレームでは同期情報の極性をマークとし、偶数フレームではＤＳＶ値を最小とするような極性に設定する処理である。まず、奇数フレームか否かを判定する（Ｓ３０１）。同期情報を記録すべきフレームが奇数番目のフレームである場合には、同期情報の極性を一律にマークとする（Ｓ３０２）。一方、偶数番目のフレームであれば、同期情報の極性をＤＳＶ値が小さくなる極性に設定する（Ｓ３０３）。そして、設定された極性で同期情報を記録する（Ｓ３０４）。奇数フレームでは常にマークとなるため、少なくとも２回に１回はマークとなるためこのタイミングでＲＯＰＣを実行することができる。また、偶数フレームではＤＳＶ値が最小となる方の極性を選択するため、ＤＳＶ値もある程度抑制され得る。さらに、ＬＰＰは通常偶数フレームに形成されているため、偶数フレームにおいて一定の頻度でのスペース出現が期待でき、マークによるＬＰＰ信号の劣化も抑制される。
【００３８】
図６には、図５の処理を前提とした、本実施形態の処理フローチャートが示されている。まず、Ｓ３０１と同様に、同期情報を記録すべきフレームが奇数フレームか否かを判定する（Ｓ４０１）。奇数フレームであれば、１４Ｔの同期情報の極性をマークに仮設定する（Ｓ４０２）。偶数フレームであれば、ＤＳＶ値が最小となる方の極性に仮設定する（Ｓ４０３）。そして、極性をマークに仮設定した場合には、仮設定された極性で同期情報を記録した場合のＤＳＶ値が所定の制限値以下であるか否かを判定する（Ｓ４０４）。制限値は例えば±１０２３であるが、他の値を設定してもよい。そして、制限値以下であれば、奇数フレームにおいてマークとしてもＤＳＶ値の抑制が保証されることになるから、仮設定された極性でそのまま同期情報を記録する（Ｓ４０５）。一方、制限値を超えてしまう場合には、奇数フレームにおいてマークとすることは適当ではないことになるから、仮設定された極性と異なる極性、つまりスペースで同期情報を記録する（Ｓ４０６）。なお、偶数フレームの場合にはＤＳＶ値が最小となる極性が仮設定されるため、Ｓ４０４の判定処理を経ることなく、そのままその極性で同期情報を記録すればよい。
【００３９】
本実施形態では、本来であれば、マーク、ＤＳＶによる極性、マーク、ＤＳＶによる極性、・・となるべきところ、第３番目をマークとすると制限値を超えると判定された場合には、マーク、ＤＳＶによる極性、スペース、ＤＳＶによる極性、・・となり、マークでのＲＯＰＣを確保するとともに、ＤＳＶ値の抑制がより確実に保証される。また、奇数フレームにおいてもマークではなくスペースとなる場合があるため、結果としてＬＰＰ信号への影響も抑制され得る。
【００４０】
図７には、前提となる他の処理フローチャートが示されている。ＤＳＶ値が最小となる極性を設定し、その結果に応じて次の同期情報の極性を決定するものである。まず、ＤＳＶ値が最小となるように同期情報の極性を設定し、同期情報を記録する（Ｓ５０１）。次に、その同期情報の極性がマークであったかスペースであったかを判定する（Ｓ５０２）。極性がスペースであった場合には、次の同期情報の極性をマークに設定し（Ｓ５０３）、マークであった場合には、次の同期情報の極性をさらにＤＳＶ値に基づいて設定する（Ｓ５０４）。そして、設定された極性で当該次の同期情報を記録する（Ｓ５０５）。この処理では、ＤＳＶ値を抑制するために極性としてスペースが選択された場合には次回は常にマークとなるため、このマークにおいてＲＯＰＣを実行することができる。また、少なくとも２回に１回は常にＤＳＶ値に基づいて極性が設定されるため、ＤＳＶ値も抑制される。
【００４１】
図８には、図７の処理を前提とした、本実施形態の処理フローチャートが示されている。まず、Ｓ５０１と同様に、最初の同期情報の極性をＤＳＶ値に基づいて設定し、記録する（Ｓ６０１）。次に、その同期情報の極性がマークであったかスペースであったかを判定し（Ｓ６０２）、スペースであった場合には次の同期情報の極性をマークに仮設定する（Ｓ６０３）。一方、極性がマークであった場合には、次の同期情報の極性をＤＳＶ値に基づいて仮設定する（Ｓ６０４）。次の同期情報の極性を仮設定した後、仮設定された同期情報を記録する場合のＤＳＶ値を演算し、その値が制限値を超えるか否かを判定する（Ｓ６０５）。制限値を超えていない場合には、仮設定された極性であるマークで同期情報を記録してもＤＳＶ値の抑制は保証されているため、仮設定された極性で当該次の同期情報を記録する（Ｓ６０６）。一方、制限値を超える場合には、仮設定された極性と異なる極性、つまりスペースで当該次の同期情報を記録する（Ｓ６０７）。なお、Ｓ６０４でＤＳＶ値に基づいて次の同期情報の極性を仮設定した場合には、Ｓ６０５の処理を経ることなく同期情報をそのまま記録できる。
【００４２】
本実施形態では、本来であれば、ＤＳＶによる極性でマーク、ＤＳＶによる極性、ＤＳＶによる極性でスペース、マーク、・・となるべきところ、４番目の同期情報のＤＳＶ値が制限値を超えると判定された場合には、ＤＳＶによる極性でマーク、ＤＳＶによる極性、ＤＳＶによる極性でスペース、スペース、・・となり、一定の頻度でマークを出現させてＲＯＰＣを実行するとともに、ＤＳＶ値を一層抑制することができる。
【００４３】
図９には、図８の処理フローチャートの変形例が示されている。前提となる処理は、最初の同期情報の極性がＤＳＶ値によりマークに設定された場合、次の同期情報の極性をＤＳＶ値に基づいて設定するのではなく、一律にスペースに設定するというものである。すなわち、ＤＳＶによる極性でマーク、スペース、ＤＳＶによる極性でスペース、マーク、・・・となる処理である。これによっても、２回に１回は常にマークとなってＲＯＰＣを実行でき、かつ、ＤＳＶ値も抑制される。本実施形態はこの処理において、次回の同期情報の極性を確定的に設定するのではなく仮設定し、ＤＳＶ値が許容値の範囲内であるときのみ仮設定の極性を採用する。
【００４４】
まず、Ｓ６０１と同様に最初の同期情報の極性をＤＳＶ値に基づき設定し、その極性で同期情報を記録する（Ｓ７０１）。次に、その極性がマークであったかスペースであったかを判定し（Ｓ７０２）、スペースであった場合には次の同期情報の極性をマークに仮設定し（Ｓ７０３）、マークであった場合には次の同期情報の極性をスペースに仮設定する（Ｓ７０４）。そして、仮設定された極性で同期情報を記録する場合のＤＳＶ値を演算し、その値が制限値以下であるか否かを判定する（Ｓ７０５）。制限値以下である場合には、仮設定された極性を採用し、その極性で当該次の同期情報を記録する（Ｓ７０６）。一方、ＤＳＶ値が制限値を超える場合には、仮設定された極性と異なる極性で同期情報を記録する（Ｓ７０７）。
【００４５】
本実施形態では、本来では、上記のようにＤＳＶによる極性でマーク、スペース、ＤＳＶによる極性でスペース、マーク、・・となるべきところ、４番目の同期情報をマークとすると制限値を超えると判定された場合には、ＤＳＶによる極性でマーク、スペース、ＤＳＶによる極性でスペース、スペース、・・になる。
【００４６】
このように、本実施形態におけるエンコーダ１８のＳＹＮＣ選択部１８ｇは、前提となる規則に従って同期情報の極性を仮設定する。仮設定される極性は、ランダムではなく一定の規則、すなわち一定の頻度でマークを出現させてＲＯＰＣを実行でき、ＬＰＰへの影響を抑制するためにＬＰＰが形成されたフレームにおいてはできるだけスペースを出現させるように設定する。そして、仮設定された極性がＤＳＶ値の制限値以下であるか否かを確認し、制限値以下である場合のみに仮設定された極性を採用してその極性で同期情報を記録する。制限値を超える場合には、仮設定された極性をそのまま採用せず、逆の極性で同期情報を記録する。なお、逆の極性で記録することでＤＳＶ値が制限値以下となることは必ずしも保証されるものではないが、ＤＳＶ値が抑制される方向に機能することが期待できる。
【００４７】
図１０には、本実施形態の概念的な基本フローチャートが示されている。同期情報の記録（挿入）タイミングにおいて、同期情報の極性を所定のアルゴリズムに従って仮設定する（Ｓ８０１）。これにより、その同期情報の極性がマークあるいはスペースのいずれかに仮設定される。そして、仮設定された同期情報を記録するときのＤＳＶ値を演算する（Ｓ８０２）。演算して得られたＤＳＶ値と制限値とを大小比較し（Ｓ８０３）、制限値以下であれば所定のアルゴリズムどおり、仮設定された極性で同期情報を実際に記録する（Ｓ８０４）。この場合、アルゴリズムの所期の目的が達成される。一方、ＤＳＶ値が制限値を超えてしまう場合には、仮設定された極性を採用せず、ＤＳＶ値が最小となる極性で同期情報を実際に記録する。ＤＳＶ値が最小となる極性は、結果として仮設定された極性と逆の極性であろう。これにより、アルゴリズムの所期の目的は多少阻害されるものの、ＤＳＶ値を確実に抑制し、結果として記録再生品質を向上できる。
【００４８】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記の各実施態様に限定されるものではなく、図１０に示された基本フローチャートに示される技術思想の範囲内で種々の変形が可能である。
【００４９】
例えば、所定のアルゴリズムとして、図７に示されるように、最初はＤＳＶ値に基づいてその極性を設定し、次回は最初の極性がスペースの場合にはマークに設定し、マークの場合にはＤＳＶ値に基づいて設定するとともに、それに続く同期情報は、連続する２回のうちの最初の極性はＤＳＶ値に基づいて設定し、残りは常にマークに設定する、を採用することもできる。この場合、連続する２回のうちの残りの極性をマークに仮設定しておき、ＤＳＶ値が制限値以下であれば仮設定されたマークで同期情報を実際に記録し、制限値を超える場合にはスペースで記録すればよい。
【００５０】
また、所定のアルゴリズムとして、連続した複数回のうち第ｉ番目（ｉは０以上の整数）及び第ｉ＋１番目は、それぞれＤＳＶ値が最小となるようにマークあるいはスペースのいずれかの極性で前記同期情報を設定し、第ｉ＋２番目は第ｉ番目の逆極性、第ｉ＋３番目は第ｉ＋１番目の逆極性となるように同期情報の極性を設定する、を採用することもできる。このアルゴリズムによれば、第ｉ番目と第ｉ＋２番目の同期情報が常に逆極性となるため、例えば第ｉ番目の同期情報が偶数フレームである場合には第ｉ番目あるいは第ｉ＋２番目のいずれかの同期情報がスペースとなり、偶数フレームにＬＰＰが形成されている場合でもＬＰＰへの影響を抑制できる。そして、第ｉ＋１番目と第ｉ＋３番目の同期情報も常に逆極性となるため、奇数フレームにＬＰＰが形成されている場合でも第ｉ＋１番目あるいは第ｉ＋３番目のいずれかの同期情報がスペースとなるので同様にＬＰＰへの影響を抑制できる。さらに、偶数フレームあるいは奇数フレームのいずれにおいても、２つのフレームの同期情報のいずれかはマークとなるため、マークのタイミングでＲＯＰＣを実行することもできる。さらに、第ｉ番目と第ｉ＋１番目の同期情報はＤＳＶに基づいてその極性が設定されるので、ＤＣ成分を抑制できる。
【００５１】
そして、このようなアルゴリズムを前提として第ｉ＋２番目と第ｉ＋３番目の同期情報の極性を仮設定し、仮設定された極性で同期情報を記録する場合のＤＳＶ値を演算し、制限値以下であるか否かを判定する。そして、制限値以下であれば、仮設定された極性で第ｉ＋２番目と第ｉ＋３番目の同期情報を記録する。つまり、それぞれ第ｉ番目と第ｉ＋１番目の極性と逆の極性で同期情報を記録する。一方、制限値を超える場合には、仮設定された極性を採用せず、ＤＳＶ値が最小となる極性（一般には仮設定された極性と逆の極性）で同期情報を記録する。この場合、本来であればＤＳＶの極性でマーク、ＤＳＶの極性でスペース、スペース、マーク、・・となるべきところ、３番目の同期情報を１番目の同期情報と逆極性のスペースとするとＤＳＶ値が制限値を超えてしまうこととなるため、ＤＳＶの極性でマーク、ＤＳＶの極性でスペース、マーク、マーク、・・となる。
【００５２】
また、所定のアルゴリズムとして、連続した複数回のうち第ｉ番目（ｉは０以上の整数）はＤＳＶ値が最小となるようにマークあるいはスペースのいずれかの極性で同期情報を設定し、第ｉ＋１番目及び第ｉ＋２番目は第ｉ番目の逆極性、第ｉ＋３番目は第ｉ番目と同一極性となるように設定する、を採用することもできる。このアルゴリズムでも、第ｉ番目と第ｉ＋２番目の同期情報が常に逆極性となるため、例えば第ｉ番目の同期情報が偶数フレームである場合にはこれらのいずれかの同期情報がスペースとなり、偶数フレームにＬＰＰが形成されている場合でもＬＰＰの影響を抑制できる。そして、第ｉ＋１番目と第ｉ＋３番目の同期情報も常に逆極性となるため、奇数フレームにＬＰＰが形成されている場合でもこれらのいずれかの同期情報はスペースとなるので同様にＬＰＰの影響を抑制できる。さらに、偶数フレームあるいは奇数フレームのいずれにおいても２つのフレームのいずれかの同期情報はマークとなるため、マークのタイミングでＲＯＰＣを実行することもできる。
【００５３】
そして、このようなアルゴリズムと前提として、第ｉ＋１番目及び第ｉ＋２番目は第ｉ番目の逆極性、第ｉ＋３番目は第ｉ番目と同一極性となるようにその極性を仮設定し、それぞれの同期情報においてＤＳＶ値を演算しその値が制限値以下となるか否かを判定する。制限値以下であれば仮設定された極性をそのまま採用して同期情報を記録し、制限値を超える場合には仮設定された極性を採用せず、ＤＳＶ値が最小となる極性、あるいは仮設定された極性の逆の極性を採用する。
【００５４】
また、所定のアルゴリズムとして、連続した複数回のうち第ｉ番目（ｉは０以上の整数）は、ＤＳＶ値が最小となるようにマークあるいはスペースのいずれかの極性で同期情報を設定し、第ｉ＋１番目は第ｉ番目と同一極性、第ｉ＋２番目及び第ｉ＋３番目は第ｉ番目の反対極性となるように前記同期情報を設定する、を採用してもよい。この場合においても、第ｉ＋１〜第ｉ＋３番目の極性を仮設定しておき、ＤＳＶ値が制限値以下である場合のみ仮設定された極性をそのまま採用して同期情報を記録する。
【００５５】
また、所定のアルゴリズムとして、複数の同期情報のうちの少なくとも１つがスペースとなるようにする、を採用することも可能である。スペースとすべき位置の同期情報の極性をスペースに仮設定しておき、スペースとしてもＤＳＶ値が制限値以下である場合のみ仮設定されたスペースをそのまま採用して同期情報を記録すればよい。
【００５６】
当業者であれば、任意のアルゴリズムを想定することが可能であろう。ＤＶＤ−ＲやＤＶＤ−ＲＷのように、ＬＰＰが形成されている光ディスクでは、上記のようにＬＰＰに同期した位置に記録される同期情報の極性はスペースであることが望ましいが、ＬＰＰが形成されていないディスクではこの点を考慮する必要はなく、ＲＯＰＣとＤＳＶ値とから同期情報の極性を仮設定できる。書き換え可能な光ディスクでは、同一位置の同期情報の極性を常にマークとして記録すると書き換え回数が低下するおそれがあるため、スペースを含めるように仮設定することが好適である。
【００５７】
本実施形態では、ＤＳＶ値が制限値以下であれば所定のアルゴリズムに従って仮設定された極性がそのまま採用されるため、制限値はどの程度所定のアルゴリズムを優先させるか（言い換えればどの程度ＤＳＶ値を優先させるか）の目安として機能する。したがって、光ディスクに応じて、あるいはデータ記録の目的に応じて、制限値を変更することも好適であろう。ＤＣ成分をより抑制したい状況では制限値を１０２３より小さな値とし、ＤＣ成分よりもＲＯＰＣをより重視したい状況では制限値を１０２３より大きな値とする等である。制限値はＳＹＮＣ選択部１８ｇの内蔵メモリに予め記憶しておいてもよく、コントローラ２０の内蔵メモリに記憶してＳＹＮＣ選択部１８ｇに供給してもよい。
【００５８】
また、本実施形態では、ＤＶＤ−Ｒドライブ、ＤＶＤ−ＲＷドライブを例にとり説明したが、他のドライブ、例えばＤＶＤ＋Ｒドライブ、ＤＶＤ＋ＲＷドライブにも同様に適用することができ、ＨＤ  ＤＶＤに適用することもできる。ＨＤ  ＤＶＤでは、同期情報は１４Ｔではなく１３Ｔとして挿入される。なお、ＤＶＤ＋Ｒ／ＲＷ、ＨＤ  ＤＶＤはＬＰＰが形成されていないディスクである。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】実施形態に係る光ディスク装置の全体構成図である。
【図２】図１におけるエンコーダの構成図である。
【図３】実施形態の前提となる同期情報極性設定フローチャートである。
【図４】図３に対応する実施形態の処理フローチャートである。
【図５】実施形態の前提となる他の同期情報極性設定フローチャートである。
【図６】図５に対応する実施形態の処理フローチャートである。
【図７】実施形態の前提となる他の同期情報極性設定フローチャートである。
【図８】図７に対応する実施形態の処理フローチャートである。
【図９】実施形態の他の処理フローチャートである。
【図１０】実施形態の基本処理フローチャートである。
【符号の説明】
【００６０】
１０  光ディスク、１８  エンコーダ、２０  コントローラ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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