(57)【要約】【課題】  使用する弾性クローラの制限が少なく、走行性を低下させずに弾性クローラの脱輪を防止することができるクローラ走行装置を得る。【解決手段】  転輪５から弾性クローラ６の脱輪を防止するクローラガイド１１が設けられたクローラ走行装置１である。クローラガイド１１を突起部７の内側及び外側に配置された一対のガイドプレート１１Ａ、１１Ｂで構成する。【選択図】      図１
2006051899.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
走行機体の前後に設けられた駆動輪、従動輪、及びこれら駆動輪と従動輪との間に配設された転輪で構成される車輪群と、これら車輪に巻き掛けられかつ周方向において一定間隔おきに並ぶ複数の突起部が内周側に設けられた弾性クローラと、前記車輪群から前記弾性クローラの脱輪を防止するクローラガイドと、を備えたクローラ走行装置において、
前記クローラガイドは、クローラ周方向における前記車輪間であって、この車輪間にくる前記弾性クローラの突起部の内側及び外側に配置された一対のガイドプレート、又は当該突起部の内側のみに配置されたガイドプレートを有していることを特徴とするクローラ走行装置。
【請求項２】
前記クローラガイドは、前記走行機体と一体に設けられている請求項１に記載のクローラ走行装置。
【請求項３】
前記クローラガイドは、前記走行機体に着脱自在に取り付けられている請求項１に記載のクローラ走行装置。
【請求項４】
前記クローラガイドは、前記転輪間では走行機体に着脱自在に取り付けられ、かつ、当該転輪間以外では走行機体と一体に設けられている請求項１に記載のクローラ走行装置。
【請求項５】
前記クローラガイドは、前記弾性クローラの脱輪が起こりやすい位置にのみ設けられている請求項１〜４のいずれかに記載のクローラ走行装置。
【請求項６】
前記ガイドプレートは、前記突起部の対向側面に対して前記車輪の内側面よりも離れたところに配置されている請求項１〜５のいずれかに記載のクローラ走行装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、農業機械、建設機械、各種運搬車等に用いられるクローラ走行装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
クローラ走行装置は、一般的に、進行方向前後一側に配置された駆動スプロケット（駆動輪）と、進行方向前後他側に配置されたアイドラ（従動輪）と、これら駆動スプロケットとアイドラとの間に配置された複数の転輪と、これら駆動スプロケット、アイドラ及び転輪に亘って巻き掛けられる弾性クローラとから主構成されており、駆動スプロケットを駆動させて弾性クローラを周方向に循環回走させることで走行可能とされている。このクローラ走行装置に採用されている弾性クローラは、ゴム製の弾性体からなる無端帯状のクローラ本体を備え、このクローラ本体の内周側には、脱輪防止機能を有する突起部がクローラ周方向に一定の間隔をおいて設けられている。
【０００３】
上記弾性クローラの内周側を転動する転輪には、例えば図５（ａ）に示すマタギ転輪タイプの転輪３０がある。このマタギ転輪タイプのものは走行性に優れるものの、弾性クローラ３１の脱輪性に劣っている。すなわち、クローラ走行装置が急旋回して弾性クローラ３１が蛇行したとき等に、弾性クローラ３１がもとの位置から簡単に位置ずれして脱輪することがある。一方、図５（ｂ）に示す中転輪タイプの転輪４０では、弾性クローラ４１の脱輪性は良いが、走行性が劣る。すなわち、通常、駆動輪がスプロケットで構成され、クローラ本体４２には埋設された芯金４３にスプロケットの歯を噛み合わせるために、クローラ本体４２の左右方向中央部でかつクローラ周方向で隣り合う芯金間に係合孔４４が形成されており、この係合孔４４が形成されている部分を転輪４０が転動するので走行振動が大きくなる。
【０００４】
そこで、図５（ｃ）に示すように、マタギ転輪タイプの転輪５０を備えたクローラ式走行装置に左右の突起部５１間に位置する脱輪防止用のクローラガイド５２を設け、このクローラガイド５２によって弾性クローラ５３の脱輪の防止を図るようにしたものがある（例えば、特許文献１参照）。また、図示しないが、転輪が左右の突起部間を転動する中央輪と、突起部の左右方向外側を転動するサイド輪とで構成され、この転輪によって弾性クローラの脱輪を防止したクローラ走行装置が提案されている（例えば、特許文献２参照）。
【特許文献１】特許第３５１５７３２号公報
【特許文献２】特開２００３−１０４２５０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記特許文献１や特許文献２のクローラ走行装置は、ガイドや中央輪が弾性クローラの突起部間になくてはならず、左右一対の突起部が設けられている場合にのみ適用されるものである。したがって、突起部が一つ設けられている弾性クローラをこれらのクローラ走行装置に使用することができず、弾性クローラの使用に制限がある。また、弾性クローラの脱輪は、クローラ周方向における転輪間の隙間部分における弾性クローラの位置ずれに起因して起こることが多く、上記各特許文献のクローラ走行装置では、転輪間における弾性クローラへのガイド機能が低いため、脱輪の問題を解決するには至っていない。さらに、特許文献２のクローラ走行装置は、中央輪を備えているために係合孔が形成された弾性クローラでは走行振動が発生し走行性が悪い。
そこで、本発明は、このような従来の問題点に鑑み、使用する弾性クローラの制限が少なく、走行性を低下させずに弾性クローラの脱輪を防止することができるクローラ走行装置を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するため、本発明は次の技術的手段を講じた。
すなわち、本発明は、走行機体の前後に設けられた駆動輪、従動輪、及びこれら駆動輪と従動輪との間に配設された転輪で構成された車輪群と、これら車輪に巻き掛けられかつ周方向において一定間隔おきに並ぶ複数の突起部が内周側に設けられた弾性クローラと、前記車輪群から前記弾性クローラの脱輪を防止するクローラガイドとを備えたクローラ走行装置において、前記クローラガイドは、クローラ周方向における前記車輪間であって、この車輪間にくる前記弾性クローラの突起部の内側及び外側に配置された一対のガイドプレート、又は当該突起部の内側のみに配置されたガイドプレートを有していることを特徴とする。
【０００７】
この場合、弾性クローラの脱輪を防止するクローラガイドが、車輪間（駆動輪と転輪との間、転輪と転輪との間、転輪と従動輪との間）の隙間部分に設けられているので、この隙間部分における弾性クローラの突起部の動きが規制される。したがって、弾性クローラが、転輪のあるところでは転輪で、隙間部分ではクローラガイドでガイドされ、特に前記隙間部分に起因する弾性クローラの脱輪を防止することができる。さらに、クローラガイドが、突起部の内側か外側に配置されたガイドプレートを有しているので、突起部が一つの弾性クローラを使用することができ、使用できる弾性クローラの自由度が高い。なお、ここでいう内側、外側とは走行機体の内側、外側のことをいう。また、上記クローラガイド（ガイドプレート）で弾性クローラの脱輪が防止されているので、マタギ転輪タイプの転輪を使用することができ、クローラ本体に係合孔があっても走行振動が大きくならず走行性を低下させることがない。さらに、上記ガイドプレートを突起部の内側のみに設けるようにすれば、ガイドプレートを設ける数が減少するのでコストを抑えることができ、クローラ走行装置の重量増加を抑えることができる。
【０００８】
上記クローラガイドは、走行機体の例えばトラックフレームに設ければよく、この場合、当該トラックフレームと一体に設けることや、トラックフレームに着脱自在に取り付けることができる。クローラガイドが走行機体と一体に設けられた場合、部品点数や組み立て工数が少なくなり、コストを抑えることができ、走行機体と着脱自在とされた場合、クローラガイドの摩耗、損傷が起こった場合に当該クローラガイドの交換が容易となる。また、クローラガイドを各車輪のうち転輪間では走行機体に着脱自在に取り付けるとともに、転輪間以外では走行機体と一体に設けるようにしてもよい。
【０００９】
また、クローラガイドは、すべての車輪間に設けることができるが、弾性クローラの脱輪が起こりやすい位置にのみ設けるようにすれば、クローラガイドを設ける数が減少するのでコストを抑えることができ、クローラ走行装置の重量増加を抑えることができる。さらに、クローラガイドのガイドプレートは、突起部の対向側面に対して車輪の内側面よりも離れたところに配置されていることが好ましい。クローラ走行装置が急旋回することにより弾性クローラが蛇行すると、弾性クローラの突起部がガイドプレートの対向側面に接触し、突起部の摩耗を促進させてしまうという問題があるが、上記のようにすると、ガイドプレートと弾性クローラの突起部とが、急旋回時において脱輪を起こすような時に接触し脱輪の防止を図ることができる。
【発明の効果】
【００１０】
上記の通り、本発明によれば、車輪間にくる突起部の動きをクローラガイドで規制するとともに、クローラガイド（ガイドプレート）を突起部の内外側に設けるようにしたので、使用する弾性クローラの制限が少なく、走行性を低下させずに弾性クローラの脱輪を防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、図面に基づいて、本発明の実施形態を説明する。
及び図２は、本発明の第１実施形態に係るクローラ走行装置１を示している。図１に示すように、本実施形態のクローラ走行装置１は、農業機械、建設機械等の作業機械や各種運搬車等に搭載されるものであり、トラックフレームＴ等よりなる走行機体と、この走行機体の側壁の一端部に配置された駆動輪３と、走行機体の側壁の他端部に配置された従動輪４と、走行機体の下端部に配置された複数の転輪５と、これら各車輪に巻き掛けられたゴム製の弾性体よりなる弾性クローラ６とから構成されている。
【００１２】
上記クローラ走行装置１の駆動輪３は周方向に等間隔で並ぶ駆動歯が外周縁に形成されたスプロケットよりなり、その中心部はトラックフレームＴの一端部から水平方向に突出する駆動軸の突出端部に連結されている。従動輪４は、トラックフレームＴの他端部で前後方向に位置調節自在な調節フレームに遊転支持されている。また、クローラ走行装置１の転輪５は、トラックフレームＴの下端部から水平方向に突出する回転軸に遊転自在に取り付けられている。この転輪５は、軸方向で互いに離れた左右一対の円形フランジ５Ａ，５Ｂを備えており、これらフランジ間で後述する突起部７を跨いだ状態で弾性クローラ６の内周面に当接する。したがって、突起部７の左右両側がこの転輪５の通過面とされており、弾性クローラ６が、クローラ周方向にガイドされるようになっている。なお、上記トラックフレームＴは、センタフレーム（図示せず）と、このセンタフレームの左右両側に配置されたサイドフレーム２とを備えている。
【００１３】
本実施形態の弾性クローラ６は、芯金を無くしたタイプのものであり、無端帯状のゴム製の弾性体よりなるクローラ本体８と、このクローラ本体８の内周面８ａ（図１の上側）に一体に突設された一つの突起部７と、クローラ本体８の外周面８ｂ（図１の下側）に一体に突設された牽引用の多数のラグ９と、クローラ本体８の内部に周方向に沿って埋設された抗張体１０とを備えている。上記突起部７は、駆動輪３（駆動スプロケット）に係合することによって駆動輪３から動力を得るためのものであって、ラグ９の形成位置に対応する位置でクローラ本体８の左右中央部に周方向の間隔をおいて多数形成され、側面視で略３角形状を呈している。
【００１４】
突起部７は、クローラ本体８の全周にわたって設けられておりこの各突起部７に駆動輪３を係合させることにより、弾性クローラ６を周方向Ｘに沿って駆動できるようになっている。なお、駆動輪３としては、円板の外周部に左右に突出する係合バーを設けたものや、左右一対の円板の外周部間に係合バーを設けたもの、また、円板の外周部に径方向に突出する多数の係合歯を形成したもの等が採用され、上記係合バー又は係合歯を突起部７に係合させるものとなっている。
【００１５】
図１に示すようにサイドフレーム２の下端部２ａには、転輪５から弾性クローラ６の脱輪を防止するクローラガイド１１が当該サイドフレーム２と一体に設けられている。サイドフレーム２は、図１に示すように下側が開口された断面コの字形状を呈しており、走行機体中央側の内フレーム２Ａと外側の外フレーム２Ｂが設けられている。これら各フレームは、走行機体の前後方向に長く延びている。このクローラガイド１１は、図２に示すように、クローラ周方向における転輪５と転輪５との間に形成された全ての隙間部分２０を塞ぐように設けられている。また、クローラガイド１１は、内フレーム２Ａに設けられた内ガイドプレート１１Ａと、外フレーム２Ｂに設けられた外ガイドプレート１１Ｂとを有しており、サイドフレーム２とほぼ同じ厚みを有する板状を呈する横方向から見てほぼ逆台形状となっている。そして、この逆台形状を呈する内外ガイドプレート１１Ａ、１１Ｂの上辺部が、内、外フレーム２Ａ、２Ｂの下端部と一体になっている。このように、クローラガイド１１（内外ガイドプレート１１Ａ、１１Ｂ）をサイドフレーム２（走行機体）と一体に設けることで、部品点数や組み立て工数が少なくなり、コストを抑えることができる。また、内外ガイドプレート１１Ａ、１１Ｂの両側辺部は、転輪５の前後方向最端部あたりからクローラ本体８の内周面８ａ近傍まで下方へ向かうに従って傾斜している。
【００１６】
さらに、内ガイドプレート１１Ａは、転輪５間（隙間部分２０）にくる弾性クローラ６の突起部７の内側、外ガイドプレート１１Ｂは、当該突起部７の外側となるように配置されており、突起部７をクローラ幅方向両側から挟み込んでいる。そして、図１に示すように、内外ガイドプレート１１Ａ、１１Ｂは、突起部７両側の各対向側面７ａに沿うように傾斜しており、接地側へ向かうに従ってサイドフレーム中央部側から外側へ八の字状に広がっている。さらに、内外ガイドプレート１１Ａ、１１Ｂは、突起部７の対向側面７ａに対して転輪５の内側面５ａよりも離れたところに配置されている。クローラ走行装置１が急旋回することにより弾性クローラ６が蛇行すると、弾性クローラ６の突起部７が対向する内外ガイドプレート１１Ａ、１１Ｂの内側面１１ａ、１１ｂに接触し、突起部７の摩耗を促進させてしまうという問題があるが、上記のようにすることで、内外ガイドプレート１１Ａ、１１Ｂと弾性クローラ６の突起部７とが、急旋回時において脱輪を起こすような時に接触することとなり、脱輪の防止を図ることができる。
【００１７】
以上説明したように、弾性クローラ６の脱輪を防止するクローラガイド１１（内外ガイドプレート１１Ａ、１１Ｂ）が、転輪５と転輪５との間の隙間部分２０に設けられているので、この隙間部分２０にくる突起部７がクローラガイド１１によって規制される。これにより、弾性クローラ６が、転輪５のあるところでは転輪５で、隙間部分２０ではクローラガイド１１でガイドされることから、最前部の転輪５から最後部の転輪５に亘ってガイドされ、特に隙間部分２０に起因する弾性クローラ６の脱輪を防止することができる。さらに、内外ガイドプレート１１Ａ、１１Ｂが、突起部７の内外側に設けられているので、本実施形態のように突起部７が一つの弾性クローラ６を使用することができ（勿論、突起部が二つの弾性クローラも使用できる）、適用される弾性クローラの自由度が高い。また、クローラガイド１１で弾性クローラ６の脱輪が防止されているので、マタギ転輪タイプの転輪を使用することができ、クローラ本体８に係合孔が形成されている弾性クローラであっても走行振動が大きくならず走行性を低下させることがない。
【００１８】
図３及び図４は、本発明に係る第２実施形態を示している。本実施形態が上記第１実施形態と異なる点は、クローラガイド１３が転輪５間以外の部分にも設けられており、さらに転輪５間の内外ガイドプレート１２Ａ、１２Ｂがサイドフレーム２に着脱自在に取り付けられている点である。図４に示すように、このクローラ走行装置１は、上記第１形態と同様、駆動輪３、従動輪４、及びこれら駆動輪３と従動輪４との間に設けられた複数の転輪５で構成される車輪群に弾性クローラ６が巻き掛けられて構成されているものであり、駆動輪３から従動輪４まで前後方向に真っ直ぐ延ばされたものとなっている。なお、第１実施形態と共通する一部分については同符号を付してその説明を省略する。本実施形態のクローラガイドは、各転輪５間（クローラガイド１２）だけでなく、最前部に位置する第１番目の転輪５と駆動輪３との間、最後部に位置する第５番目の転輪５と従動輪４との間（クローラガイド１３）にも設けられている。このうち、転輪５間に設けられたクローラガイド１２は、トラックフレーム２に二つのボルト１４で着脱自在に取り付けられており、第１番目の転輪５と駆動輪３との間、第５番目の転輪５と従動輪４との間のクローラガイド１３は、トラックフレーム２と一体に設けられている。
【００１９】
図３に示すように、転輪５間に着脱自在に取り付けられたクローラガイド１２は、第１実施形態と同様に内ガイドプレート１２Ａと外ガイドプレート１２Ｂとを有している。また、トラックフレーム２と一体に設けられた転輪群前後のクローラガイド１３は、それぞれ駆動輪３、従動輪４から少し離れるようにして配置されている。また、上記内外ガイドプレート１２Ａ、１２Ｂの上端部が屈曲しており、この上端部の内側面が、それぞれ内、外フレーム２Ａ、２Ｂの下端部の外側面にボルト１４で固定されている。このように、内外ガイドプレート１２Ａ、１２Ｂが、トラックフレーム２に着脱自在に取り付けられているので、内外ガイドプレート１２Ａ、１２Ｂの摩耗や損傷が起こった場合に当該内外ガイドプレート１２Ａ、１２Ｂの交換が容易である。しかも、着脱自在とされている内外ガイドプレート１２Ａ、１２Ｂは、二本のボルト１４で固定されているだけなので、交換作業が非常に簡単である。また、本実施形態では、転輪５と駆動輪３、従動輪４との間の隙間部分にもクローラガイド１３が設けられているので、弾性クローラ６の脱輪をより効果的に防止することができる。
【００２０】
なお、上記各実施形態は例示であって制限的なものでない。第１、第２実施形態のガイドプレートは、弾性クローラ６の突起部７の内外側（両側）に設けられているが、ガイドプレートを内側にのみ設けるようにしてもよい。この場合、クローラガイドを設ける数が減少するのでコストを抑えることができ、クローラ走行装置１の重量増加を抑えることができる。さらに、クローラガイドを一部の転輪間や、駆動輪と転輪との間のみに設け、弾性クローラの脱輪が起こりやすい位置（隙間部分）のみで、突起部の左右方向の動きを規制するようにすれば、最小限のクローラガイドで脱輪を防止することができる。これにより、クローラガイドを設ける数が減少し、コストを抑えることができ、クローラ走行装置の重量増加を抑えることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１実施形態のクローラ走行装置の要部断面図である。
【図２】同クローラ走行装置の側面図である。
【図３】第２実施形態のクローラ走行装置の腰部断面図である。
【図４】同クローラ走行装置の側面図である。
【図５】いずれも従来のクローラ走行装置の要部断面図であり、（ａ）はマタギ転輪タイプ、（ｂ）は中転輪タイプ、（ｃ）は、クローラガイドを備えたものである。
【符号の説明】
【００２２】
１      クローラ本体
２      サイドフレーム
３      駆動輪
４      従動輪
５      転輪
６      弾性クローラ
７      突起部
１１、１２、１３    クローラガイド
【図１】
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【図２】
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【図３】
2006051899.tif 000005
【図４】
2006051899.tif 000006
【図５】
2006051899.tif 000007