(57)【要約】【課題】  光源ランプの出力に依存することなく、輝度の向上を図り、十分なバックフォーカスを有し、かつＦ値が小さい投射レンズ系を実現する。【解決手段】  投射レンズ系２０は、投影倍率が５６．４３９倍のとき、第ｊ番レンズ直後の近軸光線を、第１２レンズ１２直後の近軸光線を１．０として正規化した角度をβｊ、第ｋ番目レンズの硝材のアッベ数をνｋとすれば、                    β４  ＜  −０．８        ・・・（１）                    β８  ＞  −０．５        ・・・（２）        ν１、ν３、ν４  ＞  ４５            ・・・（３）                    ν５  ＜  ３０            ・・・（４）  ν１０、ν１１、ν１２  ＞  ４０            ・・・（５）を満たす。【選択図】  図１
2006139198.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
投射面上に映像を投射するための投射レンズ系であって、
光路順に、負メニスカスレンズである第１レンズと、正レンズである第２レンズと、負メニスカスレンズである第３レンズと、負レンズである第４のレンズと、正レンズである第５レンズと、負レンズである第６レンズと、接合面の凹面を投射面側に向けた接合レンズをなす第７レンズおよび第８レンズと、接合面の凸面を投射面側に向けた接合レンズをなす第９レンズおよび第１０レンズと、正レンズである第１１レンズと、正レンズである第１２レンズとを備え、
投影倍率が５６．４３９倍のとき、第ｊ番レンズ直後の近軸光線を、前記第１２レンズ直後の近軸光線の角度β１２を１．０として正規化した角度βｊ、第ｋ番目レンズの硝材のアッベ数νｋのそれぞれが、
β４  ＜  −０．８        ・・・（１）
β８  ＞  −０．５        ・・・（２）
ν１、ν３、ν４  ＞  ４５            ・・・（３）
ν５  ＜  ３０            ・・・（４）
ν１０、ν１１、ν１２  ＞  ４０            ・・・（５）
を満たすことを特徴とする投射レンズ系。
【請求項２】
光源と、該光源からの光を空間変調する空間光変調手段と、請求項１に記載の投射レンズ系とを備えることを特徴とする投射型表示装置。
【請求項３】
前記空間光変調手段は、ＤＭＤを有する請求項２に記載の投射型表示装置。
【請求項４】
請求項１に係る投射レンズ系を用いて、投射面上に映像を投射する投射方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば液晶表示デバイスやＤＭＤ（Digital Micro-mirror Device）等の空間光変調器を備え、映像をスクリーン等の投射面上に投射するための投射型表示装置に用いられる投射レンズ系およびこの投射レンズ系を備える投射型表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
映像や画像等を大画面で楽しめる表示装置として、投射型表示装置が知られている。投射型表示装置は、光源からの光を液晶表示デバイスやＤＭＤ（Digital Micro-mirror Device）等の空間光変調器に照射して、その映像を投射レンズを介してスクリーン等の投射面上に拡大して投影するものである。光源としては、高圧水銀ランプやメタルハライドランプ等の放電ランプの他、近年ではＬＥＤ（Light Emitting Diode）やＬＤ（Laser Diode）等の半導体発光素子を光源として利用する構成も提案されている。
【０００３】
そして、投射型表示装置には、高輝度で鮮明な投射映像が求められている。投射レンズに求められる要件としては、諸収差が良好に補正されることはもとより、充分に長いバックフォーカス（投射レンズと空間光変調器との間の距離）を有し、かつ大口径（Ｆ値が小さい）であることが挙げられる。これは、空間光変調器として液晶表示デバイスを用いる場合に、赤色光用、青色光用、緑色光用の各液晶表示デバイスと投射レンズとの間にクロスダイクロイックプリズムが配置されるためである。また、ＤＭＤを空間光変調器として用いる場合には、ＤＭＤが画素数分の微小ミラーからなる反射型のデバイスであるため、ＤＭＤの反射面に対して所定の角度から光を照射する必要があり、投射レンズとＤＭＤとを接近させて配置することができないためである。したがって、投射レンズには、長いバックフォーカスが不可欠である。
【０００４】
従来の投射型表示装置としては、逆望遠型のレンズ構成にすることで、バックフォーカスを比較的長く確保し、収差を良好に補正する構成が開示されている（例えば特許文献１参照。）。
【特許文献１】特開平１１−１９４２６５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述したように、投射レンズの大口径化に関しては、近年、光源ランプのハイパワー化が進み、投射型表示装置の輝度の向上が目覚しいものがあるが、光源ランプのハイパワー化以外にも、投射レンズの大口径化（Ｆ値が小さい）を図ることが輝度の向上に効果的である。このため、可能な限りＦ値が小さい投射レンズを備えることで、投射型表示装置全体の光利用効率が向上し、高輝度な投射型表示装置を得られる。
【０００６】
上述の特許文献１に開示されている従来の投射型表示装置では、比較的輝度が高いものであっても、投射レンズのＦ値が１．４以上であり、仮にＦ値が１．０程度に小さくすることが可能であれば、このＦ値と光源ランプのハイパワー化との相乗効果によって、投射型表示装置の更なる高輝度化を実現できる可能性が大きい。
【０００７】
そこで、本発明は、輝度の更なる向上を図り、十分なバックフォーカスを有し、かつＦ値を小さくすることが可能な投射レンズ系、および投射型表示装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上述した目的を達成するため、本発明に係る投射レンズ系は、投射面上に映像を投射するための投射レンズ系であって、
凸面を投射面側に向けた負メニスカスレンズである第１レンズと、正レンズである第２レンズと、負メニスカスレンズである第３レンズと、負レンズである第４のレンズと、正レンズである第５レンズと、負レンズである第６レンズと、接合面の凹面を投射面側に向けた接合レンズをなす第７レンズおよび第８レンズと、接合面の凸面を投射面側に向けた接合レンズをなす第９レンズおよび第１０レンズと、正レンズである第１１レンズと、正レンズである第１２レンズとを備える。そして、投影倍率が５６．４３９倍のときに、第ｊ番レンズ直後の近軸光線を、第１２レンズ直後の近軸光線の角度β１２を１．０として正規化した角度βｊ、第ｋ番目レンズの硝材のアッベ数νｋのそれぞれが、
β４  ＜  −０．８        ・・・（１）
β８  ＞  −０．５        ・・・（２）
ν１、ν３、ν４  ＞  ４５            ・・・（３）
ν５  ＜  ３０            ・・・（４）
ν１０、ν１１、ν１２  ＞  ４０            ・・・（５）
を満たす。
【０００９】
以上のように構成した本発明に係る投射レンズ系によれば、条件式（１）を満たすことによって、必要とされる長大なバックフォーカスが可能になる。続いて、条件式（２）を満たすことによって、歪曲収差の補正がバランス良く行われる。また、条件式（１）と条件式（２）とが相まってＦ値が１．０という極めて明るい投射レンズ系を可能にする基本的なパワー配分が規定される。次に、条件式（３）を満たすことによって、色収差が過度に補正されることが抑えられる。条件式（４）と条件式（５）を満たすことによって、光軸外の色収差のバランスと光軸上の色収差のバランスとを確保することが可能になる。したがって、本発明の投射レンズ系によれば、正レンズまたは負レンズの組み合わせ、配置順序、各レンズの屈折力（パワー）が規定されることと、レンズに使用する硝材のアッベ数が規定されることで、各種レンズ収差が良好に補正されて、十分なバックフォーカスを確保し、かつＦ値が小さい投射レンズ系を実現することができる。
【００１０】
本発明に係る投射型表示装置は、上述した液晶表示デバイスやＤＭＤ等の空間光変調手段と、この空間光変調手段と投射面との間に配置され、空間光変調手段からの映像を投射面上に拡大投射する投射レンズ系を有する。
【００１１】
すなわち、本発明に係る投射型表示装置によれば、上述の本発明に係る投射レンズ系によって、液晶表示デバイスやＤＭＤ等の空間光変調手段からの映像を、投射面上に拡大投射をすることができるので、明るい映像を投影することが可能になる。
【発明の効果】
【００１２】
上述したように本発明によれば、輝度の向上を図り、十分なバックフォーカスを有し、かつＦ値が小さい投射レンズ系を実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明の具体的な実施形態について図面を参照して説明する。
【００１４】
（第１の実施形態）
図１は、本実施形態の投射レンズ系の構成を示す模式図である。図１に示すように、本実施形態の投射レンズ系２０は、投射面上に映像を投射するための１０群１２枚構成の投射レンズ系であって、凸面を投射面側に向けた負メニスカスレンズである第１レンズ１と、正レンズである第２レンズ２と、凸面を投射面側に向けた負メニスカスレンズである第３レンズ３と、負レンズである第４のレンズ４と、正レンズである第５レンズ５と、負レンズである第６レンズ６と、接合面の凹面を投射面側に向けた接合レンズをなす第７レンズ７および第８レンズ８と、接合面の凸面を投射面側に向けた接合レンズをなす第９レンズ９および第１０レンズ１０と、正レンズである第１１レンズ１１と、正レンズである第１２レンズ１２とを備える。
【００１５】
そして、この投射レンズ系２０は、投影倍率が５６．４３９倍のとき、第ｊ番レンズ直後の近軸光線を、第１２レンズ１２直後の近軸光線の角度β１２を１．０として正規化した角度をβｊ、第ｋ番目レンズの硝材のアッベ数をνｋとすれば、
β４  ＜  −０．８        ・・・（１）
β８  ＞  −０．５        ・・・（２）
ν１、ν３、ν４  ＞  ４５            ・・・（３）
ν５  ＜  ３０            ・・・（４）
ν１０、ν１１、ν１２  ＞  ４０            ・・・（５）
を満たしている。
【００１６】
そして、この投射レンズ系２０に光を入射させる光学系は、第１２レンズ１２側から順に、クロスダイクロイックプリズム１３、検光子１４、保護ガラス１５、空間光変調手段である液晶表示デバイスの表示面１６とを備えている。
【００１７】
なお、空間光変調手段としてＤＭＤ（Digital Micro-mirror Device）を備える構成にされてもよく、この構成の場合には検光子１４が使用されない。また、クロスダイクロイックプリズムの代わりに全反射プリズムが用いられてもよい。
【００１８】
上述した５つの条件式（１）〜（５）のうちで、２つの条件式（１），（２）では、投射レンズ系２０全体のなかでの屈折力（パワー）の配分を規定している。パワー配分は、或るレンズを構成するにあたって、最も基本的にそのレンズを規定するものである。
【００１９】
本実施形態では、最終レンズである第１２レンズ１２直後の近軸光線の最終面で正規化されることで、角度β１２＝１．０であるから、この角度の値と２つの条件式（１），（２）を満たすことによって、レトロフォーカスレンズを構成すること、および、このレトロフォーカスレンズのおよそのパワー配分がイメージされる。特に本発明は、Ｆ値が小さい極端に明るい投射レンズ系を構成することを目的としているので、投射レンズ系２０を構成する個々のレンズエレメントに許容されるパワーが自ずと限定される。つまり、或る１つのレンズエレメントに過度にパワーが集中した場合、そのレンズエレメントで発生する収差が過大となって、収差の補正が困難になるためである。
【００２０】
しかしながら、他方では、投射レンズ系を構成するレンズの枚数を最小限度に抑えることで、投射レンズ系全体の大きさもコンパクトに納めることが求められている。このような諸条件のなかで決められたものが、上述したパワー配分である。
【００２１】
上述した５つの条件式（１）〜（５）のうちで、他の３つの条件式（３）〜（５）では、レンズの硝材の使い方、配分について規定されている。ひとたび個々のレンズエレメントのパワー配分が決定されることで、硝材の配分は、その結果として、その方向性、範囲というものは自ずと決まってくる。
【００２２】
また、投射型表示装置用の投射レンズ系に特有の事情として、長大なバックフォーカスが要求されている。液晶表示デバイスを用いた投射型表示装置であれば、例えばクロスダイクロイックプリズムをバックフォーカスの内側に含む必要があり、ＤＭＤを用いた投射型表示装置であれば、ＤＭＤへの照明光導入のために、例えば全反射プリズムをバックフォーカスの内側に含む必要がある。
【００２３】
次に、上述した５つの条件式（１）〜（５）について、それぞれ詳細に説明する。なお、各レンズ１〜１２、光学要素について、第１レンズ１のスクリーンの投射面側（図１における左側）から順に第１面、第２面、・・、第２９面までをＳ１〜Ｓ２９とする。
【００２４】
まず、条件式（１）は、第１レンズ１から第４レンズ４までの負のパワーを規定する。すなわち、投射レンズ系２０では、第１面Ｓ１から第８面Ｓ８までに、一定以上の負のパワーを持たせなければ、バックフォーカスの確保が困難である。本実施形態の投射レンズ系２０では、第４レンズ４の角度β４が−０．８よりも正の方向にある場合、すなわち負のパワーが−０．８よりも絶対値で小さくなってしまう場合、要求される長大なバックフォーカスを確保することが困難になる。
【００２５】
次に、条件式（２）では、第１レンズ１から第８レンズ８までの屈折力（パワー）が規定されている。第１レンズ１から第４レンズ４までのレンズ群で、条件式（１）で規定される負のパワーを確保し、バックフォーカスの条件を整えているが、これは同時に大きく負の歪曲収差を発生する。もとより第２レンズ２は、あらかじめ正の歪曲収差を発生させておくことで、第１、第３レンズ１，３で大きく発生する負の歪曲収差に備えたものであるが、第２レンズ２による正の歪曲収差だけでは不足している。この残存した負の歪曲収差を補正するために、正レンズである第５レンズ５と、接合レンズをなす第７レンズ７および第８レンズ８とが有効に働く。
【００２６】
このように、第２レンズ２と、第５レンズ５と、接合レンズをなす第７および第８レンズ７，８とが間隔をあけて３つのレンズ群の正のパワーが必要になる理由は、低画角、中間画角、高画角のあらゆる画角にわたってバランスよく良好に歪曲収差を補正するためである。第７レンズ７・第８レンズ８までのパワーは、第４レンズ４までの負のパワーに抗して、一定以上の正のパワーを持たせる必要がある。したがって、条件式（２）によれば、この正のパワーが規定される。すなわち、第８レンズ８の角度β８を−０．５よりも大きくすることが必要である。角度β８が−０．５よりも小さい場合には、歪曲収差の良好な補正が行えず、あるいは投射レンズ系２０全体の大きさが過大になってしまう不都合がある。
【００２７】
次に、条件式（３）では、第１、第３、第４レンズ１，３，４の硝材のアッベ数が規定されている。負レンズである第１、第３、第４レンズ１，３，４は、上述したようにバックフォーカスを確保するために必要であるが、第４レンズ４直後の角度β４を波長別に見ると、短波長の「β４短」が長波長の「β４長」よりも常に小さい、すなわち、符号がマイナスで絶対値が大きい。その差分の絶対値：  ｜β４短−β４長｜  は、第１、第３、第４レンズ１，３，４のアッベ数が小さいほど大きくなる。そこで、第１、第３、第４レンズ１，３，４のアッベ数を一定値以上に大きく規定することは、第４レンズ４直後までで必然的に発生する色収差の補正過剰を一定値以下に抑え込むために重要である。
【００２８】
そして、条件式（３）では、第１、第３、第４レンズ１，３，４のアッベ数が４５以上に規定されている。第１、第３、第４レンズ１，３，４のアッベが数４５以下の場合には、第４レンズ４直後までに発生する色収差の補正過剰が過大となり、投射レンズ系２０全体としての収差バランスが困難となる。
【００２９】
また、条件式（４）では、第５レンズ５のアッベ数が規定されている。まず、第５レンズ５は、正レンズであるにも拘わらず、そのアッベ数が３０以下という上限値を設定することで一定値以下に規定されている。通常、レンズ内の正のパワーはアッベ数を大にすることで、また負のパワーはアッベ数を小にすることで色収差の補正を行うが、本発明ではこの方法とは逆の規定をしている。
【００３０】
この理由は、光軸外の倍率の色収差を極小にするために、第１、第３、第４レンズ１，３，４による強い負のパワーによって小さくなり過ぎた短波長の像高を回復するためである。第５レンズ５は、正のパワーを持ち、投射レンズ系２０全体としての差をオーバー側に補正するために、そのアッベ数が３０以下に規定されている。第５レンズ５のアッベ数が３０以上の場合には、光軸外の色収差をオーバー側に補正することができない。
【００３１】
最後に、条件式（５）では、正レンズである第１０、第１１、第１２レンズ１０，１１，１２のアッベ数が規定されている。これらの各レンズ１０，１１，１２は、投射レンズ系２０での正のパワーの主要な部分を構成している。当然、そのアッベ数は、可能な限り大きくすることで、色収差の発生を極力小さくしておくべきである。このため、第１０、第１１、第１２レンズ１０，１１，１２は、アッベ数が４０よりも大になるように規定されている。これらの各レンズ１０，１１，１２のアッベ数が４０よりも小さい場合には、色収差の発生が過大となり、投射レンズ系２０全体の色収差バランスが崩れてしまう不都合がある。
【００３２】
そして、本実施形態の投射レンズ系２０では、レンズの各面曲率半径Ｒ、厚みないし面間隔Ｄ、レンズのｅ線での硝材の屈折率／アッベ数：ｎ（ｅ）／ν（ｅ）、レンズの光軸からの半径距離：Ｈ、が次のように構成されている。
【００３３】
【表１】
2006139198.tif 000003
【００３４】
焦点距離ｆ＝２３．５３２８３，Ｆ値（Ｆ−Ｎｏ．）＝１．０、
倍率ＭＡＧ（Magnification）＝−０．０１７７１８２２、
絞り面：第１１面
表１に示した各値は、スクリーンの投射面側（図１の左側）から光路順に第１面、第２面と符号を付けて示している。
【００３５】
凸面をスクリーンの投射面側に向けた負メニスカスレンズである第１レンズ１は、第１面Ｓ１と第２面Ｓ２を有している。正レンズである第２レンズ２は、第３面Ｓ３と第４面Ｓ４を有している。凸面をスクリーンの投射面側に向けた負メニスカスレンズである第３レンズ３は、第５面Ｓ５と第６面Ｓ６を有している。負レンズである第４レンズ４は、第７面Ｓ７と第８面Ｓ８を有している。正レンズである第５レンズ５は、第９面Ｓ９と第１０面Ｓ１０を有している。負レンズである第６レンズ６は、第１１面Ｓ１１と第１２面Ｓ１２を有している。接合面である凹面をスクリーンの投射面側に向けた接合レンズをなす第７レンズ７と第８レンズ８は、第１３面Ｓ１３、第１４面Ｓ１４、第１５面Ｓ１５を有している。接合面である凸面をスクリーンの投射面側に向けた接合レンズをなしている第９レンズと第１０レンズ１０は、第１６面Ｓ１６、第１７面Ｓ１７、第１８面Ｓ１８を有している。正レンズである第１１レンズ１１は、第１９面Ｓ１９と第２０面Ｓ２０を有している。正レンズである第１２レンズは、第２１面Ｓ２１と第２２面Ｓ２２を有している。投射レンズ系２０は１０群１２枚のレンズによって構成されている。
【００３６】
また、第２３面Ｓ２３、第２４面Ｓ２４は、クロスダイクロイックプリズム１３（液晶表示デバイスを用いた場合）、あるいは全反射プリズム（ＤＭＤを用いた場合）であり、第２５面Ｓ２５は検光子１４（液晶表示デバイスを用いる場合に使用し、ＤＭＤを用いる場合には使用しない）、第２７面Ｓ２７、第２８面Ｓ２８は空間光変調手段である液晶表示デバイスを保護するための保護ガラス１５、第２９面Ｓ２９は液晶表示デバイス１６の表示面となっている。この保護ガラス１５は、通常、空間光変調器と一体構造となっている。なお、液晶表示デバイス１６は、表示面のサイズが０．７インチである。
【００３７】
また、上述の実施形態では、４３５．８３ｎｍ、５４６．０７ｎｍ、６５６．２７ｎｍ、４８６．１３ｎｍ、５８７．５６ｎｍの５つの波長に対して、５４６．０７ｎｍを基準波長とし、第１面Ｓ１からスクリーンの投射面までの距離を１３００ｍｍとして設定されている。
【００３８】
そして、本実施形態に係る投射レンズ系２０では、表示面のサイズが０．７インチの空間光変調器を使用する場合に、第１面Ｓ１と投射面との間の投射距離が１３００ｍｍのときの投射倍率が５６．４３９倍になるように設定されている。
【００３９】
図２〜図４は、本実施形態の投射レンズ系による収差を示す図である。図２は、４３５．８２ｎｍ、５４６．０７ｎｍ、６５６．２７ｎｍ、４８６．１３ｎｍ、５８７．５６ｎｍの５つの波長における球面収差を示す図であり、横軸を（ｍｍ）単位で示す。図３は、基準波長５４６．０７ｎｍの非点収差を示す図であり、横軸を（ｍｍ）単位で示す。図３中にサジタル面Ｓおよびタンジェンシャル面Ｔでの非点収差を示す。図４は、基準波長５４６．０７ｎｍの歪曲収差を示す図であり、横軸を（％）単位で示す。図２、図３、および図４に示すように、投射レンズ系２０では、球面収差、非点収差、歪曲収差がそれぞれ良好に補正される。
【００４０】
上述したように、本実施形態の投射レンズ系２０によれば、投影倍率が５６．４３９倍のとき、第ｊ番レンズ直後の近軸光線を、第１２レンズ１２直後の近軸光線の角度β１２を１．０として正規化した角度をβｊ、第ｋ番目レンズの硝材のアッベ数をνｋとすれば、
β４  ＜  −０．８        ・・・（１）
β８  ＞  −０．５        ・・・（２）
ν１、ν３、ν４  ＞  ４５            ・・・（３）
ν５  ＜  ３０            ・・・（４）
ν１０、ν１１、ν１２  ＞  ４０            ・・・（５）
を満たすことによって、光源ランプの出力に依存することなく、輝度の向上を図り、十分なバックフォーカスを有し、かつＦ値が小さい投射レンズ系を実現することができる。
【００４１】
（第２の実施形態）
図５は、実施形態の投射レンズ系を備える投射型表示装置の構成を示す模式図である。
【００４２】
図５に示すように、投射型表示装置は、スクリーン等の投射面３０上に映像を投射するための投射レンズ系２０と、赤色光用の液晶表示デバイスユニット４０Ｒと、緑色光用の液晶表示デバイスユニット４０Ｇと、青色光用の液晶表示デバイスユニット４０Ｂと、色合成光学部材であるクロスダイクロイックプリズム５０と、色分離光学系６０と、偏光変換光学系・インテグレータ光学系７０と、光源８０とを備えている。
【００４３】
光源８０には、高圧水銀ランプ等の放電ランプが使用されるが、例えば、ＬＥＤやＬＤ等の半導体発光素子が用いられても良い。
【００４４】
以上のように構成された投射型表示装置によれば、十分なバックフォーカスを有し、かつＦ値が小さくされた投射レンズ系２０を使用することによって、投射映像の輝度の向上を実現することができる。
【００４５】
なお、図３には、液晶表示デバイスを備える投射型表示装置の一例を示したが、本発明に係る投射レンズ系２０は、ＤＭＤを用いた投射型表示装置に適用されてもよいことは勿論である。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
【図１】実施形態の投射レンズ系の構成を示す模式図である。
【図２】実施形態の投射レンズ系による球面収差を示す図である。
【図３】実施形態の投射レンズ系による非点収差を示す図である。
【図４】実施形態の投射レンズ系による歪曲収差を示す図である。
【図５】実施形態の投射型表示装置の構成を示す模式図である。
【符号の説明】
【００４７】
１  第１レンズ
２  第２レンズ
３  第３レンズ
４  第４レンズ
５  第５レンズ
６  第６レンズ
７  第７レンズ
８  第８レンズ
９  第９レンズ
１０  第１０レンズ
１１  第１１レンズ
１２  第１２レンズ
１３  クロスダイクロイックプリズム
１４  検光子
１５  保護ガラス
１６  液晶表示デバイスの表示面
２０  投射レンズ系
３０  スクリーン
４０Ｒ  液晶表示デバイスユニット
４０Ｇ  液晶表示デバイスユニット
４０Ｂ  液晶表示デバイスユニット
５０  色合成光学部材
６０  色分離光学系
７０  偏光変換光学系・インテグレータ光学系
８０  光源
【図１】
2006139198.tif 000004
【図２】
2006139198.tif 000005
【図３】
2006139198.tif 000006
【図４】
2006139198.tif 000007
【図５】
2006139198.tif 000008