(57)【要約】      （修正有）【課題】直径が１．０ｍｍ以上の斑点状偏析が外層に全く存在しない圧延用複合ロールを提供する。【解決手段】遠心力鋳造により形成される外層にグレン鋳鉄材を、内層にダクタイル鋳鉄、高級鋳鉄及び黒鉛鋼のいずれか１つを有する圧延用複合ロールであって、外層は、質量％にて、Ｃ：２．８〜３．５％、Ｓｉ：０．５〜３．５％、Ｍｎ：０．２〜２．０％、Ｎｉ：２．５〜７．０％、Ｃｒ：０．２〜３．０％、、Ｍｏ：０．２〜１．０％、残部が不可避不純分及び実質的にＦｅからなり、圧延に供される初径面から径方向に深さ５０ｍｍまでに存在する斑点状偏析の直径は１．０ｍｍより小さい。遠心力鋳造は、初径部分における重力倍数を１２０〜１４０Ｇ、且つ、溶湯温度を液相線温度以上、該液相線温度+４０℃以下とする。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
遠心力鋳造により形成される外層にグレン鋳鉄材を、内層にダクタイル鋳鉄、高級鋳鉄及び黒鉛鋼のいずれか１つを有する圧延用複合ロールであって、
前記外層は、質量％にて、Ｃ：２．８〜３．５％、Ｓｉ：０．５〜３．５％、Ｍｎ：０．２〜２．０％、Ｎｉ：２．５〜７．０％、Ｃｒ：０．２〜３．０％、、Ｍｏ：０．２〜１．０％、残部が不可避不純分及び実質的にＦｅからなり、
圧延に供される初径面から径方向に深さ５０ｍｍまでに存在する斑点状偏析の直径は１．０ｍｍより小さいことを特徴とする圧延用複合ロール。
【請求項２】
請求項１記載の圧延用複合ロールにおいて、前記外層は、質量％にて、Ｂ：０．０１〜０．２０％を含んでいることを特徴とする圧延用複合ロール。
【請求項３】
請求項１及び２のいずれか１項に記載の圧延用複合ロールにおいて、前記外層は、質量％にて、Ｗ：０．２〜２．０％、Ｖ：０．２〜４．０％、及びＮｂ：０．２〜２．０％のいずれか１種又は２種以上を含有することを特徴とする圧延用複合ロール。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の圧延用複合ロールにおいて、前記外層の遠心力鋳造は、初径部分における重力倍数を１２０〜１４０Ｇ、且つ、鋳込み時の前記外層の溶湯温度を液相線温度以上、該液相線温度＋４０℃以下とする条件で行われたことを特徴とする圧延用複合ロール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、外層にいわゆるグレン鋳鉄材を用いた熱間又は冷間圧延用複合ロールにおける外層の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
熱間又は冷間圧延ロールは、外面側に耐摩耗性が要求され、内部側に強靱性が要求されることから、耐摩耗性に優れるグレン鋳鉄材を遠心力鋳造により形成した外層と、強靱性に優れる鋳鉄若しくは鋳鋼又は合金鋼の内層（又はコア）を、冶金的又は機械的に一体化した複合構造のロールが使用されている。
圧延作業の継続によって荒れたロール表面を整えるために、ロール外層の表面は初径面から深さが約２５〜５０ｍｍの内部領域まで適宜研磨され再度圧延に供されている。ここで、初径面とは機械加工により、ロール外層の鋳造欠陥を取り除くために、外周面から径方向に削り取った後の面を表している。
この場合、前記の研磨において、初径面から深さが約１０ｍｍ以上研磨されると、直径が１ｍｍ以上の斑点状偏析が圧延面に露出し始め、その中に直径が２ｍｍ以上の斑点状偏析が数多く存在する。
表面に斑点状偏析が存在するロールを圧延に使用すると、基地の部分が優先的に摩耗し、一方、炭化物の部分は摩耗し難い。このため、粗大な基地とその周囲の炭化物の多い部分では摩耗差を生じ、それが圧延材に転写されて、１つの斑点状偏析毎に略丸い凹凸模様が形成される。斑点状偏析が小さいと、圧延材への転写は殆んど問題にならないが、直径が２ｍｍ以上のものが多くなると、転写の影響が大きくなり、圧延製品の品質に悪影響を及ぼす。そのため最終の圧延スタンドで使用できなくなる不都合があった。このロールは、圧延材の表面状態があまり問題とならない上流側の圧延スタンドで使用することはできるが、グレン鋳鉄材はハイス系鋳鉄材に比べて耐摩耗性に劣るため、結局は早期に廃棄されていた。
この問題を解決する方法として、特許文献１には、外層にグレン鋳鉄材を用いて遠心力鋳造により形成された圧延用ロール外層において、斑点状偏析の出現を少なくすることを目的とし、外層の遠心力鋳造における鋳込み時の初径部分における重力倍数を１５０Ｇ以上、且つ、鋳込み時の鋳鉄材の溶湯温度を液相線温度以上で液相線温度＋６０℃以下とすることにより、直径が１．５ｍｍ以上の斑点状偏析を皆無にする方法が開示されており、直径が１．５ｍｍ以上の斑点状偏析が皆無であれば、圧延製品の表面性状はより良好なものとなると記載されている。
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−３２１８０７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に開示されている方法では以下の課題を有している。
近年、ユーザーにおける製品の高品質、高機能化が進み、このことが原材料である圧延鋼板に及び、この圧延鋼板に対するユーザーの品質要望が一段と厳しくなってきている。詳述すると、斑点状偏析の直径が１．０〜１．５ｍｍを有する圧延ロールで圧延された圧延鋼板は、一部のユーザーの間で問題となっている分野も出現し始めている。
【０００５】
本発明はかかる事情に鑑みてなされたもので、直径が１．０ｍｍ以上の斑点状偏析が外層に全く存在しない圧延用複合ロールを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的に沿う本発明に係る圧延用複合ロールは、遠心力鋳造により形成される外層にグレン鋳鉄材を、内層にダクタイル鋳鉄、高級鋳鉄及び黒鉛鋼のいずれか１つを有する圧延用複合ロールであって、前記外層は、質量％にて、Ｃ：２．８〜３．５％、Ｓｉ：０．５〜３．５％、Ｍｎ：０．２〜２．０％、Ｎｉ：２．５〜７．０％、Ｃｒ：０．２〜３．０％、、Ｍｏ：０．２〜１．０％、残部が不可避不純分及び実質的にＦｅからなり、圧延に供される初径面から径方向に深さ５０ｍｍまでに存在する斑点状偏析の直径は１．０ｍｍより小さい。
【０００７】
本発明に係る圧延用複合ロールにおいて、前記外層は、質量％にて、Ｂ：０．０１〜０．２０％を含んでいてもよい。
本発明に係る圧延用複合ロールにおいて、前記外層は、質量％にて、Ｗ：０．２〜２．０％、Ｖ：０．２〜４．０％、及びＮｂ：０．２〜２．０％のいずれか１種又は２種以上を含有してもよい。
本発明の圧延用複合ロールの外層は、質量％で以下の基本成分を含有しており、成分の限定理由は次の通りである。
【０００８】
（１）Ｃ：２．８〜３．５％
Ｃは主として、Ｆｅ、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｎｂ、Ｖ、Ｗ等と結合して種々の硬質炭化物を形成すると共に、黒鉛の晶出による耐焼付き性、耐熱衝撃性を確保するための必須元素であり、多量に含有させるほど、耐摩耗性の向上に有効であるが、３．５％を超えると共晶炭化物量が増大し、耐クラック性を損なうと共に、黒鉛も粗大に晶出し、耐肌荒れ性が低下することにより、その上限を３．５％とした。また、２．８％未満になると、炭化物量が少なく、耐摩耗性の劣化が起こるため下限をこの値にした。
【０００９】
（２）Ｓｉ：０．５〜３．５％
Ｓｉは脱酸材として作用すると共に、黒鉛の晶出を目的として添加する。０．５％未満ではその効果が不十分であり、３．５％を超えると靱性を低下させるため、その範囲を０．５〜３．５％とした。
（３）Ｍｎ：０．２〜２．０％
Ｍｎは脱酸、脱硫作用及び基地強化を目的として添加する。０．２％未満ではその効果が不十分であり、２．０％を超えると靱性を低下させるため、その範囲を０．２〜２．０％とした。
【００１０】
（４）Ｎｉ：２．５〜７．０％
Ｎｉは焼き入れ性を向上させ、ベイナイトやマルテンサイト化を促進させ、基地の強化を目的に添加する。また、Ｎｉは黒鉛化を促進する効果もある。そのためには、２．５％以上を含有させる必要がある。しかし、７．０％を超えて含有させた場合、残留オーステナイト量が過大となり、耐肌荒れ性が低下する。従って、その範囲を２．５〜７．０％とした。
（５）Ｃｒ：０．５〜３．０％
Ｃｒは、共晶炭化物を増加させ、硬質化させ、耐摩耗性を向上させるために添加する。３．０％を超えると、共晶炭化物量が増え過ぎ、耐クラック性が低下するため、その上限を３．０％とした。一方、０．５％未満では添加する効果が得られない。
【００１１】
（６）Ｍｏ：０．２〜１．０％
Ｍｏは、炭化物及び基地を強化させ、耐摩耗性を向上させるために添加する。１．０％を超えると、黒鉛量が減少し耐焼付き性が低下すると共に、炭化物量が増大し耐クラック性が低下するため、その上限を１．０％とした。一方、０．２％未満では添加する効果が得られない。
本発明の圧延用複合ロールの基本成分は、上記のとおりであるが、適用を対象とするロールのサイズや要求されるロールの使用特性等により、その他の化学成分として、上記した基本成分に加えて、さらに以下に記載する化学成分を適宜選択し、含有してもよい。
【００１２】
（７）Ｂ：０．０１〜０．２０％
Ｂは黒鉛を微細分散化させると共に、黒鉛粒数を増加させる効果があり、耐肌荒れ性が向上する。このような効果を得るためには最低０．０１％以上の含有が必要であるが、０．２％を超えると炭化物が脆弱化し、耐摩耗性が低下する。
（８）Ｗ：０．２〜２．０％
ＷはＭｏと同様にマトリックス中に固溶されて基地を強化すると共に、Ｃと結合してＭ2 ＣやＭ6 Ｃ等の共晶炭化物を形成し、耐摩耗性を向上する。基地の強化のためには、最低０．２％以上の含有が必要であるが、２．０％を超えると粗大炭化物が形成され、靱性が低下する。Ｗの添加有無の選択については、例えば、適用を対象とするロールサイズや要求されるロールの使用特性等により、適宜判断するとよい。
【００１３】
（９）Ｖ：０．２〜４．０％
ＶはＣと結合して高硬度のＭＣ炭化物を形成し、耐摩耗性を向上すると共に、マトリックス中にも固溶されて基地を強化する。基地の強化のためには、最低０．２％以上の含有が必要であるが、４．０％を超えると、共晶のＭＣ炭化物が粗大化し過ぎて靱性の低下に繋がると共に、黒鉛の晶出を阻害する。Ｖの添加有無の選択については、例えば、適用を対象とするロールサイズや要求されるロールの使用特性等により、適宜判断するとよい。
【００１４】
（１０）Ｎｂ：０．２〜２．０％
Ｎｂはマトリックス中には殆ど固溶されず、その殆どが高硬度のＭＣ炭化物を形成して、耐摩耗性を向上する。０．２％未満ではその効果は不十分であり、２．０％を超えて含有させた場合、ＭＣ炭化物が初晶として粗大なデンドライト状に晶出するため、靱性の低下に繋がる。また、遠心鋳造法で製造するとＭＣ炭化物の偏析が生ずる。Ｎｂの添加有無の選択については、例えば、適用を対象とするロールサイズや要求されるロールの使用特性等により、適宜判断するとよい。
【００１５】
（１１）Ｐ、Ｓ
Ｐ、Ｓは、原材料より、不可避的に混入するものであり、材質を脆化させるので少ないほど好ましく、Ｐ：０．２％以下、Ｓ：０．１％以下にすると良い。
本発明に係る圧延用複合ロールにおいて、前記外層の遠心力鋳造は、初径部分における重力倍数を１２０〜１４０Ｇ、且つ、鋳込み時の前記外層の溶湯温度を液相線温度以上、該液相線温度＋４０℃以下とする条件で行うのがよい。
【００１６】
外層のグレン鋳鉄材を遠心鋳造する場合、本発明が解決しようとしている斑点状偏析の生成量に大きく作用する要件を次の２点、即ち、溶湯に作用する重力倍数及び遠心鋳造の鋳鉄材の溶湯鋳込み温度とし、この両者の関係を種々の試験により最適に設定し、これにより圧延用複合ロールに生成する斑点状偏析を直径１．０ｍｍより小さくすることが可能となり、本発明の完成に至った。
【００１７】
初径部分における重力倍数が１２０Ｇ未満になると、溶湯に作用する遠心力が小さくなり、それにより、外層における直径方向の鋳造肉厚が不均一となり偏析が発生するため、下限値は１２０Ｇとした。一方、重力倍数が１４０Ｇを超えると遠心鋳造設備において、振動が過大となり、これにより凝固途中における一部の凝固層が壊れるなど凝固が不均一となり、偏析が生成するため、その上限値を１４０Ｇとした。
尚、重力倍数Ｇナンバーは、金型の回転数／分をＮ（ｒｐｍ）、外層の初径をＤ（ｍｍ）とすると、次の式で設定される。
Ｇナンバー＝Ｄ×Ｎ2 ÷１７９００００
【００１８】
また、この重力倍数１２０〜１４０Ｇに対して、適切なる遠心鋳造時の溶湯鋳込み温度は、鋳鉄材の溶湯温度を液相線温度以上で液相線温度＋４０℃以下とする条件で行うことが必要である。
一般的に、鋳造された外層材の表面近傍には斑点状偏析は殆ど存在しない。このことは、鋳込まれた外層材の外周面近傍は金型により急冷されるため、外層材が金型内に鋳込まれてから凝固するまでの時間が短く、重力変動による影響を殆ど受けないためと考えられる。
【００１９】
従って、鋳造外層の内部領域においても、外層材が金型内に鋳込まれてから凝固するまでの時間を短くすることで、溶湯に対する重力変動による影響を少なくし、斑点状偏析の発生を防止することができると考えられる。外層材の鋳込み温度を極力低くすることで、鋳造外層の内部領域においても、外層材が金型内に鋳込まれてから凝固するまでの時間を短くすることができ、具体的な最適条件として、重力倍数１２０〜１４０Ｇにおける鋳鉄材の溶湯温度を液相線温度以上で液相線温度＋４０℃以下の条件で鋳造することにより、直径が１．０ｍｍ以上の斑点状偏析の発生を防止することができた。
【発明の効果】
【００２０】
請求項１〜４記載の圧延用複合ロールにおいては、外層を構成する基本成分がそれぞれ所定量含有されて、圧延に供される初径面から径方向に深さ５０ｍｍまでに存在する斑点状偏析の直径が１．０ｍｍより小さいので、品質の優れた圧延鋼板を圧延することができる。
特に、請求項２記載の圧延用複合ロールにおいては、外層にＢが所定量含有されているので、耐肌荒れ性が向上する。
【００２１】
請求項３記載の圧延用複合ロールにおいては、外層はＷ、Ｖ、及びＮｂのいずれか１種又は２種以上を所定量含有しているので、耐摩耗性が向上する。
請求項４記載の圧延用複合ロールにおいては、重力倍数を１２０〜１４０Ｇ及び溶湯鋳込み温度を液相線温度以上で液相線温度＋４０℃以下とする条件で外層の遠心力鋳造を行うので、直径が１．０ｍｍ以上の斑点状偏析の出現が皆無となり、この圧延ロールの使用による圧延作業において、圧延材への斑点状偏析の転写は殆んど問題とならず、ユーザーの品質要望が一段と厳しくなってきている圧延製品の品質向上に十分に応えることが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
本発明の一実施の形態に係る圧延用複合ロールは、前記した成分を有するグレン鋳鉄材を遠心力鋳造することにより外層を形成した後、その内部に中実状の内層を静置鋳造して製造される。必要に応じて、外層と内層との溶着性を改善するために中間層を設けることができる。スリーブ状のロールを鋳造する場合は、内層も遠心力鋳造することができる。内層材としては、一般的に、ダクタイル鋳鉄が好ましく、それ以外に高級鋳鉄や黒鉛鋼等の強靱性を有する材料を用いることができる。また、中間層材として、ダクタイル鋳鉄やアダマイト材又は黒鉛鋼等を用いるとよい。
【実施例】
【００２３】
次に、本発明の作用効果を確認するために行った実施例について説明する。ここで、図１は熱間回転摩耗試験機の概要構成を示す説明図、図２は実施例及び比較例の回転摩耗試験による摩耗減量を示すグラフである。
【００２４】
（試験材の製作）
中周波誘導炉を用いて溶解した表１に示す実施例１〜１３、比較例１〜４の化学組成の溶湯を外層溶湯として、水平式の遠心鋳造機に組み込んだ内径７９６ｍｍ、長さ２１００ｍｍの金型内に外層材の厚みが１００ｍｍとなるまで鋳込んで供試用ロールの外層を製作した。なお、実施例１〜６及び比較例１〜４は、選択的含有元素であるＢ、Ｗ、Ｖ、Ｎｂをいずれも含まない供試材であり、実施例７〜１３は、選択的含有元素であるＢ、Ｗ、Ｖ、Ｎｂを含む供試材である。この時の重力倍数（Ｇ）及び遠心鋳造時の溶湯鋳込み温度（℃）は、表２に各々示す通りである。遠心鋳造後、常温まで冷却し、組織調整のために、４３０℃で１０時間加熱し、除冷する熱処理を実施した。
【００２５】
【表１】
2006281301.tif 000002
【００２６】
【表２】
2006281301.tif 000003
【００２７】
（硬度の測定）
得られた供試用ロール外層の鋳造欠陥を取り除くために、機械加工により、外周面から径方向に片肉で１５ｍｍ削り取った。削り取った後の面が、圧延用ロールの初径面として供される。この初径面をショア硬度計で硬度測定した。測定結果を表２に示している。同表に示すとおり、本発明材の１〜１３、比較例１〜４のいずれも、その硬度が８０ＨＳ以上の高い硬度を有している。
【００２８】
（斑点状偏析の有無の調査）
次に、初径面から径方向に深さ１０ｍｍ（鋳造外径からは２５ｍｍ）を削り取り、ロール軸方向中央部の幅１００ｍｍの領域について、斑点状偏析を観察した。観察は、周方向１００ｍｍの任意の３箇所について行ない、バフ研磨にて表面を鏡面に仕上げ、ナイタール液で腐食した後、レプリカフィルムを貼付け、外層材の組織を転写する。レプリカフィルムに転写されたミクロ組織を光学顕微鏡により観察し、直径が１．０ｍｍ以上の斑点状偏析の有無を調べた。前記と同様にして、初径面から径方向に深さ２０ｍｍ、３０ｍｍ、４０ｍｍ、５０ｍｍにおける斑点状偏析の有無を調査した。
【００２９】
斑点状偏析の測定位置を、外層初径面から径方向に深さ１０ｍｍ、２０ｍｍ、３０ｍｍ、４０ｍｍ、５０ｍｍの領域の任意の５つの周面としたのは、次の理由による。
鋳造された外層は、前述したように、表面の鋳造欠陥を取り除いて圧延に供される面を形成するために、通常、鋳造外径から径方向に深さ約５〜１５ｍｍの部分が機械加工によって取り除かれる。
【００３０】
ところで、直径が１．０ｍｍ以上の斑点状偏析は、発明者らの経験及び試験の結果から推測して、鋳造外径から径方向に深さ約２５ｍｍ以上の領域で、且つ深くなるほど存在及び出現し易いため、削り代を最も多い約１５ｍｍ（片肉）と仮定したとき、例えば、初径面から径方向に深さ１０ｍｍピッチで５０ｍｍ深さまでの任意の５つの周面でチェックすれば、深い位置に存在している直径が１．０ｍｍ以上の斑点状偏析の有無を確実に把握できるからである。
なお、斑点状偏析は通常、真円ではなく、いびつな形状であるため、説明では、最も長い部分を「直径」として取り扱うものと定義する。
【００３１】
また、斑点状偏析の測定位置は、ロール軸方向においてその中央部とすることが好ましい。これは、ロール軸方向の中央部での表面状態が圧延製品に及ぼす影響が最も大きいためであり、幅１００ｍｍの領域とするのは、測定上の便宜を考慮したためである。
なお、ロールを実際に圧延した後で斑点状偏析を観察する場合には、ロール表面に斑点状偏析が存在すると、圧延によってセメンタイトと基地との間で摩耗差ができるため、硝酸で腐食しなくても、圧延後のロール表面肌から斑点状偏析を直接確認及び測定することもできる。
【００３２】
表２に示す通り、実施例１〜１３においては、圧延に供される初径面から径方向に深さ５０ｍｍまでに存在する直径が１．０ｍｍ以上の斑点状偏析は、いずれも皆無であった。
これに対し、比較例１、２では、外層初径面から径方向に深さ３０ｍｍ以上の深い位置、即ち、３０ｍｍ、４０ｍｍ、５０ｍｍにおいていずれも直径が１．０ｍｍ以上の斑点状偏析が生成されていた。また、比較例３、４では、外層初径面から径方向に深さ２０ｍｍ以上の深い位置、即ち、２０ｍｍ、３０ｍｍ、４０ｍｍ、５０ｍｍにおいていずれも直径が１．０ｍｍ以上の斑点状偏析が生成されていた。
【００３３】
まず、比較例１においては、遠心鋳造時の溶湯鋳込み温度が液相線温度（＝１２３０℃）以上で液相線温度＋４０℃（＝１２７０℃）以下の範囲内であるが、遠心鋳造時の重力倍数が上限である１４０Ｇよりも大きい１５０Ｇであったため、遠心鋳造設備において、振動が過大となり、これにより凝固途中における一部の凝固層が壊れるなど凝固が不均一となり、偏析が生成し、それが直径１．０ｍｍ以上の斑点状偏析の生成となった。
【００３４】
また、比較例２においても、遠心鋳造時の溶湯鋳込み温度が液相線温度以上で液相線温度＋４０℃以下の範囲内であるが、遠心鋳造時の重力倍数が下限である１２０Ｇよりも小さい１１０Ｇであったため、溶湯に作用する遠心力が小さくなり、それにより、外層における直径方向の鋳造肉厚が不均一となり、偏析が発生し、それが直径１．０ｍｍ以上の斑点状偏析の生成となった。
【００３５】
比較例３及び４は、いずれも遠心鋳造時の重力倍数は範囲内であったが、本遠心鋳造時の溶湯鋳込み温度が液相線温度以上で液相線温度＋４０℃以下でないため、外層材が金型内に鋳込まれてから凝固するまでの時間が長くなり、重力変動による影響を受け、直径が１．０ｍｍ以上の斑点状偏析の生成となった。
【００３６】
（摩耗試験）
次に、図１に示す熱間回転摩耗試験機１０を用いて、摩耗試験を実施した。
なお、熱間回転摩耗試験機１０としては、図１に示すような加熱片１１及び試験片１２を接触状態で回転させる転動装置１３と、加熱片１１及び試験片１２を囲み、これらを加熱する高周波誘導加熱コイル１４と冷却装置１５と、放射温度計１６とを備えたディスク対ディスクタイプの試験機を使用した。
【００３７】
その時の試験条件は、両ディスク間の最大接触応力は約２５Ｋｇｆ／ｍｍ2 で、試験片１２の周速度（回転数／分）は、７２０ｒｐｍとし、両ディスク間のすべり率は、４．５％で行った。また、熱間圧延材に相当する加熱片１１の温度は９６０℃とし、試験片１２の温度は６５０℃として５００回転動させ、試験片１２の摩耗量を測定した。図２には、実施例１〜１３及び比較例１〜４の熱間回転摩耗試験による摩耗減量の測定結果を示す。
【００３８】
図２から明らかなように、実施例１〜７は比較例１〜４と同等以上の耐摩耗性を有している。また、実施例８〜１３はＷ、Ｖ、Ｎｂのうちの少なくとも一種を含有する供試材であり、これらの元素を全く含まない他の実施例１〜７及び比較例１〜４と比べて、Ｍ１Ｃ１型炭化物の存在により、いずれもその摩耗減量が少なく、耐摩耗性に優れていることを示している。
【図面の簡単な説明】
【００３９】
【図１】熱間回転摩耗試験機の概要構成を示す説明図である。
【図２】実施例及び比較例の回転摩耗試験による摩耗減量を示すグラフである。
【符号の説明】
【００４０】
１０：熱間回転摩耗試験機、１１：加熱片、１２：試験片、１３：転動装置、１４：高周波誘導加熱コイル、１５：冷却装置、１６：放射温度計
【図１】
2006281301.tif 000004
【図２】
2006281301.tif 000005