(57)【要約】【課題】モジュール瓦であっても、瓦自体の寸法誤差、屋根下地の寸法誤差等によりカットしなければ葺設出来ない。【解決手段】葺設状態における利き足の平面投影寸法がｂ’、利き幅がｃで、ｂ’／ｃ＝（ｙ−１）／ｙ（ｙは２以上の整数）となる桟瓦１、1a…を千鳥葺き又はストレート葺きし、隅棟側又は谷側に規則的に形成される余地に合致する役瓦を葺設する様にしたことによって、隅棟側に形成される台形状の余地の形態が、ｙ／２種類、ｙ種類、或いは２ｙ種類になるため、役瓦の種類を最低限に抑えることが出来る。又、瓦及び屋根下地に寸法誤差があっても、その都度調整材で随時対応可能になる。【選択図】図１６
2006194070.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
葺設状態における利き足の平面投影寸法がｂ’、利き幅がｃで、ｂ’／ｃ＝（ｙ−１）
／ｙ（ｙは２以上の整数）となる桟瓦を千鳥葺き又はストレート葺きし、隅棟側又は谷側
に規則的に形成される余地に合致する役瓦を葺設する様にしたことを特徴とする瓦の葺設
方法。
【請求項２】
役瓦を、左右隅棟瓦又は左右谷瓦と、桟瓦と利き幅の異なる調整瓦とで構成したことを
特徴とする請求項１記載の瓦の葺設方法。
【請求項３】
左右隅棟瓦又は左右谷瓦の傾斜辺部位上に、調整瓦の利き幅の略半分程度の調整利き幅
を有する左右調整材を、該左右調整材における左右隅棟瓦又は左右谷瓦の傾斜辺部からの
突出部位の突出幅を調整可能に載置する様にしたことを特徴とする請求項２記載の瓦の葺
設方法。
【請求項４】
役瓦を、三角形状の左右隅棟瓦片又は左右谷瓦片と、該左右隅棟瓦片又は左右谷瓦片に
隣接する、桟瓦と同幅のカット桟瓦とで構成したことを特徴とする請求項１記載の瓦の葺
設方法。
【請求項５】
役瓦の傾斜辺部位上に左右調整材を、該左右調整材における役瓦の傾斜辺部からの突出
部位の突出幅を調整して載置する様にしたことを特徴とする請求項４記載の瓦の葺設方法
。
【請求項６】
最上段の桟瓦の尻側部位上に、該尻側部位からの突出部位の突出幅を調整可能な棟部調
整材を載置する様にしたことを特徴とする請求項１、２、３、４又は５記載の瓦の葺設方
法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、瓦や屋根下地の寸法誤差とは無関係に、瓦をカットせずに隙間無く葺設可能
な葺設方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、瓦伏図が方眼状になる様に、
ｃ＝ｂｃｏｓθ（ｃ：利き幅、ｂ：利き足）
とした、所謂『モジュール瓦』と称される瓦が見受けられる（例えば、特許文献１参照）
。
【０００３】
又、屋根の寸法に合わせてカットして形成される、所謂プレカット瓦と称されるものも
見受けられる。
【０００４】
【特許文献１】特公昭５７−４７７４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記モジュール瓦にあっては、屋根の傾斜角毎に異なる寸法の瓦を使用せねば
ならず、而も瓦自体に寸法誤差があり、且つ屋根下地が正確でなかったり、軒先の瓦割が
利き幅寸法の倍数でないと半端が出てしまうため、結局瓦をカットしなければならず、設
定条件以外の条件下で葺設することが困難であるなど、解決せねばならない課題があった
。
又、プレカット瓦においては、大きさ、形状が多種類あるため、夫々に葺設箇所を特定
可能な表示を付しておく必要があり、甚だ面倒であった。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、上記従来技術に基づく、モジュール瓦であっても瓦自体の寸法には誤差があ
り、而も葺設する屋根下地にも寸法誤差があるとそのままでは葺設出来ず、軒先寸法が設
定寸法でない場合にもそのままでは葺設出来ないことから、結局瓦をカットしなければな
らない課題に鑑み、葺設状態における利き足の平面投影寸法がｂ’、利き幅がｃで、ｂ’
／ｃ＝（ｙ−１）／ｙ（ｙは２以上の整数）となる桟瓦を千鳥葺き又はストレート葺きし
、隅棟側又は谷側に規則的に形成される余地に合致する役瓦を葺設する様にしたことによ
って、隅棟側に形成される台形状の余地の形態が、ｙ／２種類、ｙ種類、或いは２ｙ種類
になって、役瓦の種類を最低限に抑えられる様にし、具体的には、役瓦を、左右隅棟瓦又
は左右谷瓦と、桟瓦と利き幅の異なる調整瓦とで構成し、上記桟瓦、左右隅棟瓦又は左右
谷瓦及び調整瓦を隙間無く屋根下地上に葺設し、左右隅棟瓦又は左右谷瓦の傾斜辺部位上
に、調整瓦の利き幅の略半分程度の調整利き幅を有する左右調整材を、該左右調整材にお
ける左右隅棟瓦又は左右谷瓦の傾斜辺部からの突出部位の突出幅を調整可能に載置する様
にしたことによって、葺設する瓦の形態が敷設箇所に拘らず一定で、瓦及び屋根下地に寸
法誤差があっても、その都度調整瓦及び調整材で随時対応可能にして、上記課題を解決す
る。
更に、役瓦を、三角形状の左右隅棟瓦片又は左右谷瓦片と、該左右隅棟瓦片又は左右谷
瓦片に隣接する、桟瓦と同幅のカット桟瓦とで構成すれば、葺設する瓦の形態が敷設箇所
で異なるが、役瓦の形態は必要最低限の数に抑えられ、而も調整瓦を使用せずに対応可能
にしている。
【発明の効果】
【０００７】
要するに本発明は、葺設状態における利き足の平面投影寸法がｂ’、利き幅がｃで、ｂ
’／ｃ＝（ｙ−１）／ｙ（ｙは２以上の整数）となる桟瓦を千鳥葺き又はストレート葺き
し、隅棟側又は谷側に規則的に形成される余地に合致する役瓦を葺設する様にしたので、
上記余地に葺設される左右隅棟瓦又は左右谷瓦を含む役瓦の種類を最低限に抑えることが
出来、よって役瓦に葺設箇所を特定可能な表示を付す作業を不要にすることが出来る。
【０００８】
役瓦を、左右隅棟瓦又は左右谷瓦と、桟瓦と利き幅の異なる調整瓦とで構成したので、
左右隅棟瓦又は左右谷瓦の形状を一定にしても、余地に左右隅棟瓦又は左右谷瓦を敷設し
ても形成される隙間に調整瓦を葺設することで対応出来させることが出来る。
而も、左右隅棟瓦又は左右谷瓦の傾斜辺部位上に、調整瓦の利き幅の略半分程度の調整
利き幅を有する左右調整材を、該左右調整材における左右隅棟瓦又は左右谷瓦の傾斜辺部
からの突出部位の突出幅を調整可能に載置する様にしたので、瓦及び屋根下地に寸法誤差
があっても、その誤差等に応じて調整材の調整利き幅を随時変更することで完全に対応す
ることが出来るため、どの様な状況であっても、瓦をカットせずに瓦屋根を構築すること
が出来る。
【０００９】
台形状の余地は複数種類の形態のものが規則的に形成されることから、役瓦を、三角形
状の左右隅棟瓦片又は左右谷瓦片と、該左右隅棟瓦片又は左右谷瓦片に隣接する、桟瓦と
同幅のカット桟瓦とで構成したので、左右隅棟瓦片又は左右谷瓦片及びカット桟瓦も其に
応じた形状のものを揃えれば対応出来るため、製造段階でｂ’／ｃ及び屋根勾配に応じた
左右隅棟瓦片又は左右谷瓦片及びカット桟瓦を形成したり、設計段階で屋根勾配及び葺き
幅が設定されれば、それに応じた左右隅棟瓦片又は左右谷瓦片及びカット桟瓦を、現場搬
入前に桟瓦をカットすることで成形できる。
而も、役瓦の傾斜辺部位上に左右調整材を、該左右調整材における役瓦の傾斜辺部から
の突出部位の突出幅を調整して載置する様にしたので、瓦及び屋根下地に寸法誤差があっ
ても、その誤差等に応じて調整材の調整利き幅を随時変更することで完全に対応すること
が出来るため、どの様な状況であっても、瓦をカットせずに瓦屋根を構築することが出来
る。
【００１０】
又、利き足の同じ桟瓦にあっては、屋根勾配によって桟木の間隔の平面投影寸法が異な
ることから、特に和瓦の様に利き足が決まっている瓦では、屋根下地の流れ方向の長さに
より最上部の桟瓦の尻側と棟部間の間隔が異なってしまうことになって、結果的に現場合
わせで瓦のカットが必要になるが、最上段の桟瓦の尻側部位上に、該尻側部位からの突出
部位の突出幅を調整可能な棟部調整材を載置する様にしたので、調整材の調整利き幅を随
時変更することで完全に対応することが出来るため、どの様な状況であっても、瓦をカッ
トせずに瓦屋根を構築することが出来る等その実用的効果甚だ大である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下、本発明に係る瓦の葺設方法の一実施例を図面に基づき説明する。
本発明に係る瓦の葺設方法に使用する瓦にあっては、主に、図１（ａ）に示す桟瓦１、
1a…と、図１（ｅ）に示す右隅棟瓦２、2a…、図１（ｄ）に示す左隅棟瓦３、3a…及び図
１（ｂ）及び（ｃ）に示す調整瓦４、4a…からなる役瓦があり、該調整瓦４、4a…は葺設
形態により利き幅ｅが異なるものを使用する。
又、葺設状態における左右隅棟瓦２、2a…、３、3a…の斜辺部位側に狭い未葺設箇所が
ある場合、当該部位に左右調整材５、5a…、６、6a…を葺設する様にしている。
【００１２】
左右調整材５、5a…、６、6a…にあっては、金属製、プラスチック製にして耐候性に優
れた材質から成る左右対称形状のもので、様々な形態のものがあるが、右調整材５、5a…
だけを図２（ａ）〜（ｅ）、３において説明し、左調整材６、6a…の構成説明は省略する
。
右調整材５、5a…にあっては、右隅棟瓦２、2a…の斜辺部位側を覆う平行四辺形状の閉
鎖板部材７と、該閉鎖板部材７における右隅棟瓦２、2a…の斜辺部位からの突出部位側の
斜辺部位より上方へ突出した取付板部材８とにより構成され、かかる右調整材５、5a…に
おける閉鎖板部材７を、図３に示す様に、右隅棟瓦２、2a…の斜辺部位に被せる様にして
いる。
具体的には、図２（ａ）に示す様に、単に閉鎖板部材７及び取付板部材８からなるもの
や、図２（ｂ）、（ｄ）、（ｅ）に示す様に、閉鎖板部材７の頭側に設けた垂れ板部材９
を設けたものや、取付板部材８を閉鎖板部材７の頭側より突出させたものや、図２（ｃ）
に示す様に、閉鎖板部材７における右隅棟瓦２、2a…への載置部位の側部の下部に右隅棟
瓦２、2a…の上面への当接部材10を設けたものや、図２（ｄ）、（ｅ）に示す様に、閉鎖
板部材７の尻側より上方へ突出した防水板部材11を設けたものや、図２（ｅ）に示す様に
、取付板部材８の上部、垂れ板部材９の下部に内側への屈曲部位12、13を設けたものなど
がある。
【００１３】
そして、図４に示す様な寄棟屋根における葺設方法について説明する。
先ず、左右隅棟瓦２、2a…、３、3a…の利き幅ａを、下記式（１）により算出すること
にする。
ａ＝ｂｃｏｓθ＋α  ……（１）
ｂ：桟瓦１、1a…の利き足
ｃ：桟瓦１、1a…の利き幅
ａ：左右隅棟瓦２、2a…、３、3a…の利き幅
θ：屋根勾配
よって、隣接段の葺き幅の差δは、下記式（２）により算出される。
δ＝２ｂｃｏｓθ  ……（２）
そこで、ｂｃｏｓθ＝ｂ’として上記式（２）に代入すると、下記式（３）となる。
δ＝２ｂ’……（３）
更に、δ＝２ｃ−ｃ／３として、即ち隣接段の葺き幅の差δを桟瓦１、1a…２枚分から
ｃ／３を引いた数値に設定して上記式（３）に代入すると、下記式（４）となる。
２ｂ’＝２ｃ−ｃ／３  ……（４）
よって、利き足の平面投影寸法ｂ’は下記式（５）で算出される。
ｂ’＝５ｃ／６  ……（５）
従って、葺設状態における桟瓦１、1a…の利き足ｂの平面投影寸法ｂ’を利き幅ｃの５
／６倍にすることで、図１に示す様に葺設可能であるため、少なくとも利き幅ｅがｃ／３
の調節瓦４、4a…を準備すれば、同じ左右隅棟瓦２、2a…、３、3a…を使用しても、下記
４ケースで示した通り、条件付きではあるが対応可能になる。
(a) 軒先の葺き幅がＮｃ＋２ａ（Ｎ：整数）の場合
ｍ段目の左右隅棟瓦５、5a…、６、6a…を除く葺き幅をＷm （ｍ：整数）とし、Ｗ1 ＝
Ｎｃとすると、
Ｗ2 ＝Ｎｃ−（２ｃ−１ｃ／３）＝（Ｎ−２）ｃ＋１ｃ／３
Ｗ3 ＝（Ｎ−２）ｃ＋１ｃ／３−（２ｃ−１ｃ／３）＝（Ｎ−４）ｃ＋２ｃ／３
Ｗ4 ＝（Ｎ−４）ｃ＋２ｃ／３−（２ｃ−１ｃ／３）＝（Ｎ−５）ｃ
Ｗ5 ＝（Ｎ−５）ｃ−（２ｃ−１ｃ／３）＝（Ｎ−７）ｃ＋１ｃ／３
となる。
つまり、２段目の半端はｃ／３、３段目の半端は２ｃ／３、４段目の半端はなく、５段
目の半端は再度ｃ／３になることから、この屋根面は、桟瓦１、1a…、左右隅棟瓦２、2a
…、３、3a…及び利き幅がｃ／３の調整瓦４、4a…だけで納まることになる。
(b) 軒先の葺き幅がＮｃ＋２ａ＋ｄ（０＜ｄ＜ｃ／３）の場合
隅棟の両端にそれぞれ０．５ｄだけ空けた状態で、上記(a) と同様に葺設し、かかる隙
間０．５ｄを左右調整材５、5a…、６、6a…で塞げば、桟瓦１、1a…、左右隅棟瓦２、2a
…、３、3a…及び利き幅がｃ／３の調整瓦４、4a…だけで納まることになり、而も左右調
整材５、5a…、６、6a…による雨仕舞も可能になる。
(c) 軒先の葺き幅がＮｃ＋２ａ＋ｃ／３又はＮｃ＋２ｃ／３の場合
上記(a) と同様に、夫々利き幅がｃ／３の調整瓦４、4a…を１枚又は２枚入れて葺設す
る。
２段目以降のＷm は、下記の通りである。
Ｗm ＝Ｎｃ＋ｃ／３（又は２ｃ／３）−（２ｃ−ｃ／３）（ｍ−１）
＝（Ｎ−２ｍ）ｃ＋ｃ（ｍ＋１）／３（またはｃ（ｍ＋２）／３）
よって、この屋根面は、桟瓦１、1a…、左右隅棟瓦２、2a…、３、3a…及び利き幅がｃ
／３の調整瓦４、4a…だけで納まることになる。
(d) 軒先の葺き幅がＮｃ＋２ａ＋ｃ／３＋ｄまたはＮｃ＋２ｃ／３＋ｄ（０＜ｄ＜ｃ／３
）の場合は、上記(b) 及び(c) と同じように、調整して葺設する。
よって、この屋根面は、桟瓦１、1a…、左右隅棟瓦２、2a…、３、3a…、利き幅ｅがｃ
／３の調整瓦４、4a…及び左右調整材５、5a…、６、6a…だけで納まることになる。
総括すると、寄棟屋根にあっては、上記(a) 〜(d) により、左右隅棟瓦２、2a…、３、
3a…、利き幅ｅがｃ／３の調整瓦４、4a…及び左右調整材５、5a…、６、6a…を使うこと
により、地割・瓦割に関係なく、瓦をカットせずに納めることが可能になる。
【００１４】
尚、図６に示す様に千鳥葺きとする場合には、図４に示す桟瓦１、1a…及び調整瓦４、
4a…の枚数及び配列パターンを変更するだけで対応可能であり、又図７に示す様にストレ
ート葺きとする場合には、桟瓦１、1a…及び調整瓦４、4a…の枚数及び配列パターンを変
更することは勿論、図１（ｂ）に示す利き幅ｅがｃ／２の調整瓦４、4a…（半瓦14）を使
用することで対応可能にしている。
又、図８に示す様な片側切り妻タイプの隅棟で千鳥葺きの場合、桟瓦１、1a…、左右隅
棟瓦２、2a…、利き幅ｅがｃ／３の調整瓦４、4a…及び左右調整材５、5a…、６、6a…と
、通常の半瓦14及び袖瓦（図示せず）を使うことにより、瓦をカットせずに施工可能にな
る。
【００１５】
次に、寄棟屋根における他の葺設方法について、図９に基づき説明する。
先ず、δ＝２ｃ−ｃ／４として、即ち隣接段の葺き幅の差δを桟瓦１、1a…２枚分から
ｃ／４を引いた数値に設定して上記（３）式に代入すると、下記（６）式となる。
２ｂ’＝２ｃ−ｃ／４  ……（６）
よって、利き足の平面投影寸法ｂ’は下記式（７）で算出される。
ｂ’＝７ｃ／８  ……（７）
従って、葺設状態における桟瓦１、1a…の利き足ｂの平面投影寸法ｂ’を利き幅ｃの７
／８倍にすることで、図７に示す様に葺設可能であるため、少なくとも利き幅ｅがｃ／４
の調節瓦４、4a…を準備すれば、同じ左右隅棟瓦２、2a…、３、3a…を使用しても、下記
４ケースで示した通り、条件付きではあるが対応可能になる。
(e) 軒先の葺き幅がＮｃ＋２ａ（Ｎ：整数）の場合
ｍ段目の左右隅棟瓦５、5a…、６、6a…を除く葺き幅をＷm （ｍ：整数）とし、Ｗ1 ＝
Ｎｃとすると、
Ｗ2 ＝Ｎｃ−（２ｃ−ｃ／４）＝（Ｎ−２）ｃ＋ｃ／４
Ｗ3 ＝（Ｎ−２）ｃ＋ｃ／４−（２ｃ−ｃ／４）＝（Ｎ−４）ｃ＋２ｃ／４
Ｗ4 ＝（Ｎ−４）ｃ＋２ｃ／４−（２ｃ−ｃ／４）＝（Ｎ−６）ｃ＋３ｃ／４
Ｗ5 ＝（Ｎ−６）ｃ＋３ｃ／４−（２ｃ−ｃ／４）＝（Ｎ−７）ｃ
となる。
つまり、２段目の半端はｃ／４、３段目の半端は２ｃ／４、４段目の半端は３ｃ／４、
５段目の半端は無くなることから、この屋根面は、桟瓦１、1a…、左右隅棟瓦２、2a…、
３、3a…及び利き幅ｅがｃ／４の調整瓦４、4a…だけで納まることになる。
(f) 軒先の葺き幅がＮｃ＋２ａ＋ｄ（０＜ｄ＜ｃ／４）の場合
隅棟の両端にそれぞれ０．５ｄだけ空けた状態で、上記(e) と同様に葺設し、かかる隙
間０．５ｄを左右調整材５、5a…、６、6a…で塞げば、桟瓦１、1a…、左右隅棟瓦２、2a
…、３、3a…及び利き幅ｅがｃ／４の調整瓦４、4a…だけで納まることになり、而も左右
調整材５、5a…、６、6a…による雨仕舞も可能になる。
(g) 軒先の葺き幅がＮｃ＋２ａ＋ｃ／４、Ｎｃ＋２ｃ／４又はＮｃ＋３ｃ／４の場合
上記(a) と同様に、夫々利き幅ｅがｃ／４の調整瓦４、4a…を１枚、２枚又は３枚入れ
て葺設する。
２段目以降のＷm は、下記の通りである。
Ｗm ＝Ｎｃ＋ｃ／４（又は２ｃ／４、３ｃ／４）−（２ｃ−ｃ／４）（ｍ−１）
＝（Ｎ−２ｍ）ｃ＋ｃ（ｍ＋１）／４（又はｃ（ｍ＋２）／４、ｃ（ｍ＋３）／
４）
よって、この屋根面は、桟瓦１、1a…、左右隅棟瓦２、2a…、３、3a…及び利き幅ｅが
ｃ／４の調整瓦４、4a…だけで納まることになる。
(h) 軒先の葺き幅がＮｃ＋２ａ＋ｃ／４＋ｄ、Ｎｃ＋２ｃ／４＋ｄ又はＮｃ＋３ｃ／４＋
ｄ（０＜ｄ＜ｃ／４）の場合は、上記(f) 及び(g) と同じように、調整して葺設する。
よって、この屋根面は、桟瓦１、1a…、左右隅棟瓦２、2a…、３、3a…、利き幅ｅがｃ
／４の調整瓦４、4a…及び左右調整材５、5a…、６、6a…だけで納まることになる。
総括すると、寄棟屋根にあっては、上記(e) 〜(h) により、左右隅棟瓦２、2a…、３、
3a…、利き幅ｅがｃ／４の調整瓦４、4a…及び左右調整材５、5a…、６、6a…を使うこと
により、地割・瓦割に関係なく、瓦をカットせずに納めることが可能になる。
【００１６】
次に、図１０に示す様に、ｂ’＝ｃのモジュール瓦（ストレート葺き）の場合について
説明する。
上記モジュール瓦にあっては、ｃ＝ｂｃｏｓθであるが、屋根下地が正確でなかったり
、軒先の瓦割が利き幅ｃの倍数でないと半端が出てしまうため、瓦をカットしなければな
らないのが現状である。
又、既製品としての、利き幅がｃ／２の半瓦14があるので、該半瓦14を調整瓦４、4a…
として使用し、該調整瓦４、4a…の利き幅ｅ以内の寸法を調整出来るようになれば、瓦の
カットもいらず、どんな野地・瓦割でも施工出来る。
そのためには、最大ｃ／４の隙間を左右調整材５、5a…、６、6a…で調整出来る様にす
ればよい。
この様にすれば、桟瓦１、1a…、調整瓦４、4a…（半瓦14）及び左右隅棟瓦２、2a…、
３、3a…と、左右調整材５、5a…、６、6a…で葺設可能になる。
【００１７】
つまり、桟瓦１、1a…及び左右隅棟瓦２、2a…、３、3a…で埋められない部分に、調整
瓦４、4a…（半瓦14）及び左右調整材５、5a…、６、6a…を葺くことになり、調整瓦４、
4a…（半瓦14）が葺けない間隔部位又は調整瓦４、4a…を葺いた残りの間隔部位を左右調
整材５、5a…、６、6a…で対応することになるため、該左右調整材５、5a…、６、6a…の
調整利き幅ｆの最大値は調整瓦４、4a…の利き幅ｅの半分となる。
【００１８】
図１１に示す様な、谷部のある屋根にあっては、左右谷瓦15、15a …、16、16a …と、
上記左右調整材５、5a…、６、6a…と同様の機能を有する左右調整材17、17a …、18、18
a …を使用することになり、該左右調整材17、17a …、18、18a …は、図１２（ａ）、（
ｂ）に示す様に、左右対称であり、左右谷瓦15、15a …、16、16a …の斜辺部位を覆う平
行四辺形状の閉鎖板部材19、21と、該閉鎖板部材19、21における斜辺部位からの突出部位
側の斜辺部位より下方への垂下板部材20、22とにより構成され、かかる左右調整材17、17
a …、18、18a …における閉鎖板部材19、21を、図１３（ａ）、（ｂ）に示す様に、左右
谷瓦15、15a …、16、16a …の斜辺部位に被せる様にしている。
そして、葺き幅は上段へ序々に広くなるが、桟瓦１、1a…の利き足ｂの平面投影寸法ｂ
’だけ葺き幅が変化するため、上記隅棟部と同様に桟瓦１、1a…及び左右谷瓦15、15a …
、16、16a …で埋められない部分に、調整瓦４、4a…（半瓦14）及び左右調整材17、17a 
…、18、18a …を葺くことになり、調整瓦４、4a…（半瓦14）が葺けない間隔部位又は調
整瓦４、4a…を葺いた残りの間隔部位を左右調整材17、17a …、18、18a …で対応するこ
とになるため、該左右調整材17、17a …、18、18a …の調整利き幅ｆの最大値は調整瓦４
、4a…の利き幅ｅの半分となる。
【００１９】
尚、大棟部にあっては、図１４に示す様に、最上段に葺設状態の桟瓦１、1a…の尻側に
棟部調整材23を設置し、該棟部調整材23は、桟瓦１、1a…の尻側への載置板部材24と、該
載置板部材24の上縁部より上方への取付板部材25とにより構成し、該取付板部材25を大棟
部の下地材に固定する様にしている。
そして、最上段の桟瓦１、1a…の尻側部位上に棟部調整材23を載置した状態における、
該棟部調整材23における桟瓦１、1a…の尻側部位からの突出部位の突出幅を調整可能な調
整利き足ｈとする様にしている。
【００２０】
又、他の実施例にあっては、調整瓦４、4a…を使用せず、各段毎に形状が異なる右隅棟
瓦２、2a…及び左隅棟瓦３、3a…を使用するケースである。
つまり、図６、７に示す様に、左右右隅棟瓦２、2a…、３、3a…及び調整瓦４、4a…を
葺設していた余地に、図１５、１６に示す様に、調整瓦４、4a…を使用せず、三角形状の
隅棟瓦片30、30a …と、該隅棟瓦片30、30a …に隣接する、桟瓦１、1a…と同幅のカット
桟瓦31、31a …とで構成される役瓦を葺設する様にしている。
具体的には、三角形状の隅棟瓦片30、30a …と、該隅棟瓦片30、30a …の隣に、隅棟瓦
片30、30a …斜辺の延長線に沿って桟瓦１、1a…の尻側角部を切断して形成したカット桟
瓦31、31a …とで構成する様にしている。
【００２１】
つまり、葺設状態における利き足の平面投影寸法がｂ’、利き幅がｃで、ｂ’／ｃ＝（
ｙ−１）／ｙ（ｙは２以上の整数）となる桟瓦を千鳥葺き又はストレート葺きすると、隅
棟側又は谷側に形成される余地は規則的となり、該余地に合致する役瓦はｙの値及び葺き
方により、下記の通り決定される。
〔ストレート葺き〕
役瓦の種類はｙ種類となる（例えば、図１５参照）。
〔千鳥葺き〕
（ａ）ｙ＝２ｘの場合
ｂ’／ｃ＝（２ｘ−１）／２ｘとなることから、（ｘ−１／２）ｃ＝ｘｂ’となるため
、葺設端より（ｘ−１／２）枚分の幅の位置が、（ｘ＋１）段目の葺設端の位置に相当す
ることになる。
よって、ｘが奇数の場合、ｘ段目は１段目と同じ配列パターンになることから、（ｘ＋
１）段目の役瓦の形状が１段目と同一になるため、該役瓦はｘ種類、即ち（ｙ／２）種類
となる（例えば、図１６（ｃ）参照）。
又、ｘが偶数の場合、ｘ段目は１段目と異なる配列パターンになることから、（ｘ＋１
）段目の役瓦の形状が相違し、２ｘ段目、即ちｙ段目が１段目と同じ配列パターンになっ
て、（２ｘ＋１）段目（（ｙ＋１）段目）の役瓦の形状が１段目と同一になるため、該役
瓦は２ｘ種類、即ちｙ種類となる（例えば、図１６（ａ）参照）。
（ｂ）ｙ＝２ｘ−１の場合
ｂ’／ｃ＝２（ｘ−１）／（２ｘ−１）となることから、２（ｘ−１）ｃ＝（２ｘ−１
）ｂ’となるため、葺設端より２（ｘ−１）枚分の幅の位置が、２ｘ段目、即ち（ｙ＋１
）段目の葺設端の位置に相当することになる。
つまり、ｙ段目は常に奇数になって１段目と同じ配列パターンになってしまうことから
、（ｙ＋１）段目の役瓦の形状が１段目と相違してしまうため、
ｂ’／ｃ＝２（ｙ−１）／２ｙとすれば、４（ｘ−１）ｃ＝２（２ｘ−１）ｂ’となって
、葺設端より４（ｘ−１）枚分の幅の位置が、（２（２ｘ−１）＋１）段目、即ち（２ｙ
＋１）段目の葺設端の位置に相当することになり、而も２ｙ段目は常に偶数なって１段目
と異なる配列パターンになって、（２ｙ＋１）段目の役瓦の形状が１段目と同一になるた
め、該役瓦は２ｙ種類となる（例えば、図１６（ｂ）参照）。
【００２２】
従って、隅棟部側又は谷部側に形成される余地に、プレカットされた役瓦を葺設するか
、或いは同一形状の役瓦と調整瓦を葺設するかを適宜選択する様にしている。
【００２３】
尚、谷部における役瓦にあっても、上記と同様に、三角形状の谷瓦片32、32a …と、該
谷瓦片32、32a …に隣接する、桟瓦１、1a…と同幅のカット桟瓦33、33a …とで構成され
る役瓦を葺設する様にしている。
具体的には、図２２に示す様に、三角形状の谷瓦片32、32a …と、該谷瓦片32、32a …
の隣に、谷瓦片32、32a …の斜辺の延長線に沿って桟瓦１、1a…の頭側角部を切断して形
成したカット桟瓦33、33a …とで構成する様にしている。
【００２４】
左右調整材５、5a…、６、6a…の他に、図１７に示す様な調整材39もあり、図１７（ａ
）に示す調整材39にあっては、長辺方向に連続する波形板部40の一方の長辺部に、下地側
への固定部材41を設け、波形板部40の下面に接着シート42を設けたものであったり、図１
７（ｂ）に示す調整材39にあっては、固定部材41の両側部に一対の波形板部40、40ａを設
けたものとしている。
尚、波形板部40、40ａ及び固定部材41は変形容易にして、波形板部40、40ａはアルミシ
ート製とし、固定部材41は透湿シート製としているが、かかる素材に限定されない。
そして、図１８、１９に示す様に、波形板部40又は波形板部40、40a 裏面の接着シート
42により左右調整材17、17a …、18、18a …を役瓦の表面に接着固定すると共に、固定部
材41を下地側（図面では垂木）に固定する様にしている。
【００２５】
又、図２０に示す様に、左右調整材５、5a…、６、6a…又は調整材39を使用せずに、単
に差し棟瓦45の側部を役瓦に重ねる様に葺設することも可能であり、かかる差し棟瓦45と
役瓦の重なり寸法で対応する様にし、差し棟瓦45と役瓦間に隙間が出来た場合、図２１に
示す様に、該隙間を塞ぐための防水面戸46（シーラー、プラスチック面戸、シーラー面戸
）で対応する様にしている。
【００２６】
谷部の左右調整材17、17a …、18、18a …の他に、図２２に示す様な調整材50もあり、
該調整材50は、図２２（ａ）に示す様な平板を谷折りしたものであったり、或いは図２２
（ｂ）に示す様な波板を谷折りしたものとしている。
そして、図２２、２３に示す様に、左右の役瓦（谷瓦片32、32a …及びカット桟瓦33、
33a …）の斜辺部位に、調整材50の両側部を被せる様に設置し、該調整材50と役瓦（谷瓦
片32、32a …及びカット桟瓦33、33a …）間に隙間ができた場合、該隙間を塞ぐための防
水面戸（シーラー、プラスチック面戸、シーラー面戸）で対応する様にしている。
【００２７】
又、図面上、桟瓦１、1a…は上面がフラットな平板瓦であるが、かかる形態に限定せず
、上面両側部が高い平板瓦や和瓦など、どの様なタイプの瓦であっても対応可能としてい
る。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明に係る瓦の葺設方法に使用する各種瓦の平面図である。
【図２】５パターンの右調整材の斜視図である。
【図３】右隅棟瓦に右調整材を取り付けた状態を示す斜視図である。
【図４】本発明に係る葺設方法により葺設された寄棟屋根の概略平面図である。
【図５】図４の要部断面図である。
【図６】千鳥葺きで葺設された寄棟屋根の概略平面図である。
【図７】ストレート葺きで葺設された寄棟屋根の概略平面図である。
【図８】片側切り妻タイプの寄棟屋根の概略平面図である。
【図９】本発明に係る葺設方法の他の実施例により葺設された寄棟屋根の概略平面図である。
【図１０】モジュール瓦により葺設された寄棟屋根の概略平面図である。
【図１１】寄棟屋根における谷部の概略平面図である。
【図１２】谷部用の調整材の斜視図である。
【図１３】谷瓦に図１２の調整材を取り付けた状態を示す斜視図である。
【図１４】大棟部の断面図である。
【図１５】瓦の葺設方法の他の実施例（ストレート葺き）を示す概略平面図である。
【図１６】瓦の葺設方法の他の実施例（千鳥葺き）の３パターンを示す概略平面図で、（ａ）はｂ’／ｃ＝３／４の場合、（ｂ）はｂ’／ｃ＝４／５の場合、（ｃ）はｂ’／ｃ＝５／６の場合を示す概略平面図である。
【図１７】調整材の他の実施例の斜視図である。
【図１８】図１７（ａ）の調整材を使用した寄棟屋根の要部断面図である。
【図１９】図１７（ｂ）の調整材を使用した寄棟屋根の要部断面図である。
【図２０】差し棟工法での葺設状態を示す要部断面図である。
【図２１】図２０の他の実施例の要部断面図である。
【図２２】谷部の調整材の斜視図である。
【図２３】図２２（ａ）の使用状態を示す谷部の概略平面図である。
【図２４】図２３の要部断面図である。
【符号の説明】
【００２９】
１、1a…    桟瓦
２、2a…    右隅棟瓦
３、3a…    左隅棟瓦
４、4a…    調整瓦
５、5a…    右調整材
６、6a…    左調整材
15、15a …  右谷瓦
16、16a …  左谷瓦
17、17a …  右調整材
18、18a …  左調整材
23          棟部調整材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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