(57)【要約】【課題】直管形状に成形した樹脂チューブを車体への組付けの際に曲り形状に可撓変形させ、固定クランプにて車体に組付固定する場合において、樹脂チューブが捩れたまま取り付いてしまうのを防止して樹脂チューブに捩れによる歪みを発生させず、その歪みによって樹脂チューブの劣化が促進されてしまったり、或いはコネクタのシール部材に相手パイプが片当りしてシール性が低下してしまう問題を解決する。【解決手段】直管形状に成形されて車体への組付けの際に曲り形状に可撓変形させられた上、固定クランプにて車体に組付固定され、エンジンと燃料タンクとの間に配管されて燃料を輸送する樹脂チューブ１４に、直管形状の状態において外周面に且つ長手方向に直線配列状態にマーク６６を全長に亘って施しておく。【選択図】図４
2006194434.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
直管形状に成形されて車体への組付けの際に曲り形状に可撓変形させられた上、固定クランプにて車体に組付固定され、エンジンと燃料タンクとの間に配管されて燃料を輸送する樹脂チューブであって、
前記直管形状の状態において外周面に且つ長手方向に直線配列状態にマークが全長に亘って施されていることを特徴とする燃料輸送用の樹脂チューブ。
【請求項２】
外径が６ｍｍ以下の細径チューブであることを特徴とする請求項１に記載の燃料輸送用の樹脂チューブ。
【請求項３】
相手パイプに対して回転可能且つＯリング等環状のシール部材を介して該相手パイプとの間でシールされるコネクタを介して該相手パイプに接続されるものであることを特徴とする請求項１，２の何れかに記載の燃料輸送用の樹脂チューブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明はエンジンと燃料タンクとの間に配管されて燃料を輸送する樹脂チューブに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、燃料輸送用として、例えば燃料タンク内の燃料をエンジン側に輸送するためのものとして樹脂チューブが用いられている。
この樹脂チューブは、車体側の相手パイプに接続されて燃料輸送用の配管系を構成する。
【０００３】
従来、この樹脂チューブと相手パイプとの接続用としてワンタッチで接続が行えるコネクタ（クイックコネクタ）が用いられている。
例えば下記特許文献１にこの種のコネクタが開示されている。図８，図９はこのコネクタの具体的な構成例を示している。
これらの図において２００は樹脂チューブであり、２０２はその樹脂チューブ２００を接続すべき相手パイプである。
相手パイプ２０２には、その外周面に環状に突出する係合凸部（パイプ側係合部）２０４が形成されている。
【０００４】
２０６はコネクタで、コネクタ本体（ここでは全体が樹脂製）２０８と、リテーナ２１０及びシール部材としてのＯリング２１２，ブッシュ２１４とを有している。
コネクタ本体２０８は、軸方向の一方の側にリテーナ保持部２１６を有しており、また他方の側に圧入部２１８を有している。
【０００５】
圧入部２１８は、樹脂チューブ２００の内部に軸方向に圧入される部分であって、その外周面に且つ軸方向の異なった複数箇所に、断面が鋸歯状の先端が鋭角をなす環状突起２２０が形成されている。
コネクタ本体２０８は、この圧入部２１８を樹脂チューブ２００の内部に圧入することによって、かかる樹脂チューブ２００と接続される。
【０００６】
このとき、圧入部２１８の外周面に形成された環状突起２２０が、圧入により膨出変形した樹脂チューブ２００の端部内面に食い込んで樹脂チューブ２００を抜止めする。
尚、圧入部２１８には環状溝が形成されていて、そこにＯリング２２２が保持されており、このＯリング２２２によって圧入部２１８と樹脂チューブ２００との間が気密にシールされる。
【０００７】
上記リテーナ保持部２１６は、リテーナ２１０を内部に収容状態で保持する部分で、コネクタ本体２０８はこのリテーナ２１０を介して相手パイプ２０２と接続される。
このリテーナ保持部２１６には、その前端（図中左端）にリテーナ２１０との掛止用の掛止部（本体側掛止部）２２４が設けられている。
一方リテーナ２１０は、全体として略環状をなす樹脂製の部材であって径方向に弾性変形可能となしてある。
【０００８】
このリテーナ２１０には、相手パイプ２０２の係合凸部２０４を径方向内方から係合させる係合凹部又は係合スリット部（リテーナ側係合部）２２５と、コネクタ本体２０８側の上記掛止部２２４に対し、同じく径方向内方から嵌り合って軸方向に掛止する掛止溝（リテーナ側掛止部）２２６とが設けられている。
リテーナ２１０は、この掛止溝２２６をリテーナ保持部２１６の掛止部２２４に掛止させることで、かかるリテーナ保持部２１６により軸方向に固定状態に保持される。
【０００９】
このリテーナ２１０にはまた、内周面と外周面とにテーパ形状の内周カム面２２８と外周カム面２３０とが形成されている。
内周カム面２２８は、相手パイプ２０２をリテーナ２１０内部に軸方向に挿入したとき、係合凸部２０４と当接してその移動案内をなすとともに、係合凸部２０４の移動に伴ってリテーナ２１０をカム作用で全体的に且つ弾性的に拡開運動させ、係合凸部２０４の通過を許容する。
そして係合凸部２０４が係合凹部２２５の位置に到ったところでリテーナ２１０が全体的に元の形状に復形し、これと同時に係合凸部２０４が係合凹部２２５に嵌り合って、それらが軸方向に互いに固定状態となる。
【００１０】
他方外周カム面２３０は、リテーナ２１０をコネクタ本体２０８のリテーナ保持部２１６に軸方向に挿入する際、掛止部２２４との当接によってリテーナ２１０を全体的に且つ弾性的に縮径運動させ、その縮径運動を伴って掛止溝２２６を掛止部２２４に対し掛止させる。
尚リテーナ２１０の先端部（図中左端部）には操作つまみ２３１が設けられており、この操作つまみ２３１に力を加えることによって、リテーナ２１０を縮径運動させることもできる。
【００１１】
このコネクタ２０６では、リテーナ２１０をコネクタ本体２０８のリテーナ保持部２１６に保持させておき、その状態で相手パイプ２０２をリテーナ２１０内部に軸方向に挿入する。
このとき、リテーナ２１０は相手パイプ２０２の係合凸部２０４によって拡開方向に弾性的に押し拡げられ、そして係合凸部２０４が係合凹部２２５に到ったところで縮径運動するとともに、係合凸部２０４が係合凹部２２５に係合した状態となる。
【００１２】
尚、リテーナ２１０を予め相手パイプ２０２に装着しておいて、その状態で相手パイプ２０２をリテーナ２１０ごとコネクタ本体２０８に挿入するようにしても良い。
このとき、リテーナ２１０は一旦縮径運動した後、掛止溝２２６が掛止部２２４の位置に到ったところで拡開運動し、掛止溝２２６が掛止部２２４に掛止した状態となる。
【００１３】
上記シール部材としてのＯリング２１２及びブッシュ２１４は、リテーナ保持部２１６よりも奥側（図中右側）においてコネクタ本体２０８内部に装着保持されており、コネクタ本体２０８内に相手パイプ２０２が挿入された時点で、これらＯリング２１２及びブッシュ２１４が相手パイプ２０２の挿入端部２３２、即ち係合凸部２０４よりも先端側の挿入端部２３２の外周面に気密に接触して、かかる相手パイプ２０２とコネクタ本体２０８との間を気密にシールする。
尚、図８（Ａ）ではＯリング２１２を２つ用いているが、（Ｂ）に示しているようにコンパクト化のためにＯリング２１２を１つだけ用いる場合もある。
【００１４】
以上から分るように、このようなコネクタ２０６を用いた接続では、樹脂チューブ２００をワンタッチで簡単に相手パイプ２０２に接続することができる。
【００１５】
なお、樹脂チューブ２００の端部に装着されるコネクタとして、特許文献２に記載されたようなコネクタを用いることができる。このコネクタ３００は、図１０及び図１２に示すように、比較的薄肉状のリテーナ３０２を、リテーナ保持部３０４に軸直角方向に取り付ける型のものである。
【００１６】
コネクタ３００は、全体として筒状を成すコネクタ本体（ここでは全体が樹脂製）３０６と、リテーナ３０２及びシール部材としてのＯリング３０８、ブッシュ３１０とを有している（図１０（Ａ）参照）。
【００１７】
上記コネクタ本体３０６は、軸方向の一方の側に短い筒形のリテーナ保持部３０４を有しており、また他方の側に、例えば樹脂チューブ２００との接続部３１２を有している。
【００１８】
リテーナ３０２は、一対の係合部（リテーナ側係合部、リテーナ側掛止部）３１４の両側をそれぞれ、Ｖ字状体３１６で一体的に連結して構成された環状体の形態を有し（図１０（Ｂ）参照）、細く変形させた状態で、リテーナ保持部３０４に設けられた開口部３１８から、リテーナ保持部３０４内に差し込まれ、元の形に広がった状態でリテーナ保持部３０４内に一体化して配置される。
【００１９】
リテーナ３０２内に相手パイプ２０２（図８に示す相手パイプ２０２とは若干形状が異なる）を挿入すると、係合部３１４の傾斜案内面又は傾斜案内カム面３２０に係合凸部２０４が当接し、係合凸部２０４は、傾斜案内カム面３２０を径方向外側に押し退け、リテーナ３０２を広げながら進行する。係合凸部２０４が係合部３１４を越えるとすぐに、リテーナ３０２は細くなるように若干変形し、係合部３１４は係合凸部２０４と軸方向に係合する（図１１参照）。係合部３１４は、リテーナ保持部３０４の切欠き（本体側掛止部）３２２内に入り込んでリテーナ保持部３０４と軸方向に係合している。このようにして、相手パイプ２０２とリテーナ３０２、あるいはコネクタ本体３０６とが軸方向に固定状態となる。そして、リテーナ３０２の押圧部３２４を径方向両側から押圧し、係合部３１４を押し広げることにより、相手パイプ２０２を抜き出すことができる。なお、図１２に示すように、押圧部３２４が外側に突出しないように、開口部３１８に囲い部３２６を突出形成しておく場合もある。
【００２０】
また、特許文献３に記載されているようなコネクタを用いることもできる。このコネクタ４００は、図１３及び１４に示すように、コ字状のリテーナ４０２をリテーナ保持部４０４に軸直角方向に取り付ける型のものであり、さらに相手パイプ２０２の接続を確認するチェッカー部材４０６を備えている。
【００２１】
コネクタ４００は、全体として筒状を成すコネクタ本体（ここでは全体が樹脂製）４０８と、リテーナ４０２及びシール部材としてのＯリング４１０、ブッシュ４１２とを有し、さらにチェッカー部材４０６を有している（図１３及び１４（Ｂ）参照）。
【００２２】
上記コネクタ本体４０８は、軸方向の一方の側に短い筒形のリテーナ保持部４０４を有しており、また、他方の側に、例えば樹脂チューブ２００との接続部４１４を有している。
【００２３】
チェッカー部材４０６は、一対の弾性アーム４１６の端部に掛止溝４１８を有する箱型のものであり、その掛止溝４１８が底面部４２０と係合するように、リテーナ保持部４０４の外周に、軸直角方向に取り付けられ、このリテーナ保持部４０４に配置される。
【００２４】
リテーナ４０２は、一対の検知片４２２の端部（自由端部）に、径方向内側に突出する検知突起４２４を有していて、この検知突起４２４が、相手パイプ２０２の係合凸部２０４の移動路内に突出するように、リテーナ保持部４０４の外周に、軸直角方向に取り付けられ、このリテーナ保持部４０４に配置される（図１４（Ａ）参照）。
【００２５】
相手パイプ２０２が、コネクタ本体４０８に挿入され、係合凸部２０４がブッシュ４１２に当接した状態（相手パイプ２０２の正常な接続状態）では、リテーナ４０２の検知突起４２４は、傾斜案内面又は傾斜案内カム面４２５を径方向外側に押し退けながら進行した係合凸部２０４によって押され、径方向外側に移動し、検知突起４２４と受入孔４２８の凹部４３０との係合が解除されていて、リテーナ４０２をさらに軸直角方向に押し込むことが可能となっている。リテーナ４０２が軸直角方向に押し込まれると、リテーナ４０２の係合部（リテーナ側係合部）４３１が相手パイプ２０２の係合凸部２０４と係合するとともに、リテーナ４０２のガイド片４３２にチェッカー部材４０６の弾性アーム４１６が押されて、弾性アーム４１６の掛止溝４１８が径方向外側に移動し、掛止溝４１８と底面部４２０との係合が解除される。このようにして、相手パイプ２０２とコネクタ本体４０８とが軸方向に固定状態となり、この固定状態では、チェッカー部材４０６とコネクタ本体４０８とが分離可能となっている。すなわち、相手パイプ２０２が正常に接続されている場合に限り、チェッカー部材４０６をコネクタ本体４０８から外すことができる。なお、リテーナ４０２は、規制フランジ（本体側掛止部）４３４、４３６、４３８と、前端面、中間溝部及び後端面（リテーナ側掛止部）で軸方向に係合する。
【００２６】
上記のような従来の樹脂チューブ２００は、例えば内径が６ｍｍ、外径が８ｍｍ程度の太さのものが用いられて、図１５に示しているような配管系統で使用されている。
この配管系統では、燃料タンク２３４内の燃料を燃料ポンプ２３６により一定圧力の下で供給路２３８を通じて供給し、これをインジェクタ２４０からエンジンのシリンダ２４２に向けて噴射し、そして余剰の燃料を返送路２４４を通じて燃料タンク２３４へと返送する。
【００２７】
ところで燃料輸送用の樹脂チューブを車体に配管し組み付けるに際して、その配管のレイアウトは予め定められており、そこで従来にあっては、下記特許文献４に示すように直管形状の樹脂チューブを拘束型に嵌め込んで形状拘束した上、樹脂チューブ全体を加熱オーブン中に入れて、例えば１５０〜１６０℃で２０〜３０分間加熱して曲げ形状を付与し、しかる後にこれらをオーブンから取り出して冷却した上、樹脂チューブを拘束型から外すといった手順で製造するなど樹脂チューブ全体を成形段階で予め所要の曲り形状に成形しておき、これを組付けの現場に持ち来して車体への組付けを行っていた。
しかしながら成形形状が曲り形状をなす樹脂チューブは、製造のための工程数が多くなってコスト高となり、また車種が異なるごとに、厳密には配管レイアウトが異なるごとに別種の専用の樹脂チューブが必要となって、これもまたコストを高める要因となっていた。
【００２８】
これに対して近年、燃料タンク２３４から余剰の燃料を供給せずに必要な量だけ即ち消費分だけをエンジン側に供給し、図１５の配管系統（いわゆるフューエルリターンシステム）のように余剰の燃料を燃料タンク２３４に戻すといったことを行わない配管系統、いわゆるフューエルリターンレスシステムが用いられるようになって来ている。
このフューエルリターンレスシステムでは必要な量の燃料のみを供給するので、図１５で示す配管系統と同じ径の樹脂チューブを用いると燃料が滞留し易く、エンジンルーム内の雰囲気により滞留状態の燃料が配管内で気化し、エンジン回転数が不安定になり易くなる。
【００２９】
この場合の樹脂チューブとしては、例えば外径６ｍｍ以下の細径樹脂チューブを用い、燃料の滞留を起さないようにすることが好ましい。
特に排気量の小さい軽自動車や自動二輪車，自動三輪車，ＡＴＶ（All Terrain Vehicle）等のいわゆる小型車両において、燃料輸送用の樹脂チューブとしてこのような細径チューブの使用が検討されている。
【００３０】
ところでこのような細径の樹脂チューブは、大径の樹脂チューブに比べて可撓性が高く、そこで本発明者等は樹脂チューブを予め曲り形状に成形しておかないで直管形状に成形しておき、車体への組付けの際にこれを曲り形状に可撓変形させた上、固定クランプにて車体に組付固定する組付構造を案出した。
このようにすれば、樹脂チューブに要するコストを低減でき、また共通の樹脂チューブを様々な車種や配管レイアウトに対して汎用的に使用することが可能となる。
【００３１】
しかしながら、このように樹脂チューブを直管形状に成形しておいて、車体への組付けに際して曲り形状に可撓変形させ、固定クランプにて車体に留め付けて行くようになした場合、この可撓性を有する樹脂チューブはその柔軟性により捩れが生じ易く、この場合樹脂チューブに捩れが生じたとしてもその判別が難しく、捩れを生じたまま車体に組み付けられてしまう恐れがある。
この場合燃料輸送に障害を生じるといったことも起り得、またその捩れによって樹脂チューブに大きな応力が発生して、その応力発生箇所で樹脂チューブが劣化を生じ易いといった問題も生ずる。
また発生した応力によりコネクタ内に装着されているＯリング等のシール部材に対し相手パイプが片当り状態となって、シール性が低下する恐れも生ずる。
【００３２】
以上細径チューブを例として説明したが、こうした問題は樹脂チューブを直管形状に成形しておいて車体への組付けに際し、これを曲り形状に可撓変形させ、固定クランプにて車体に留め付けて行く場合において共通に生じ得る問題である。
【００３３】
【特許文献１】特開平１１−２０１３５５号公報
【特許文献２】特許第２６４１６８３号公報
【特許文献３】特開２００４−２５１３１９号公報
【特許文献４】特開平６−１９０９１３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００３４】
本発明は以上のような事情を背景とし、樹脂チューブを直管形状に成形しておいて、これを車体への組付けの際に曲り形状に可撓変形させ、固定クランプにて車体に組付固定する場合において、樹脂チューブが捩れたまま取り付いてしまうのを防止し得て、樹脂チューブに無理な歪みがかからず、その歪みによって樹脂チューブの劣化が促進されてしまったり、或いはまたコネクタのシール部材に対し相手パイプが片当りして（樹脂チューブの捩れに起因して）シール性が低下してしまう問題を解決することを目的としてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【００３５】
而して請求項１のものは、直管形状に成形されて車体への組付けの際に曲り形状に可撓変形させられた上、固定クランプにて車体に組付固定され、エンジンと燃料タンクとの間に配管されて燃料を輸送する樹脂チューブであって、前記直管形状の状態において外周面に且つ長手方向に直線配列状態にマークが全長に亘って施されていることを特徴とする。
【００３６】
請求項２のものは、請求項１において、外径が６ｍｍ以下の細径チューブであることを特徴とする。
【００３７】
請求項３のものは、請求項１，２の何れかにおいて、相手パイプに対して回転可能且つＯリング等環状のシール部材を介して該相手パイプとの間でシールされるコネクタを介して該相手パイプに接続されるものであることを特徴とする。
【発明の効果】
【００３８】
以上のように本発明は、直管形状に成形されて車体への組付けの際に曲り形状に可撓変形させられ、固定クランプにて車体に組付固定される樹脂チューブに対し、直管形状の状態において外周面に且つ長手方向に直線配列状態にマークを全長に亘って施すようになしたもので、本発明によれば、車体への組付けの際に樹脂チューブに捩れが生じた場合、その樹脂チューブの捩れとともに直線配列状態に施されたマークがともに捩れを生じるため、そのマークによって樹脂チューブに捩れが生じたことを目視で簡単に確認することができる。
つまり本発明によれば、そのマークが直線配列状態を維持するように樹脂チューブを配管組付けして行くことで、樹脂チューブに捩れを生ぜしめることなくこれを配管組付けすることができる。
従って本発明によれば、捩れの箇所において樹脂チューブに大きな応力が発生して、その応力によって樹脂チューブの劣化が促進されるといったことを防止でき、更にまたその捩れに基づいてコネクタにおけるシール部材が相手パイプに片当りしてシール性が低下するのを防止することができる。
【００３９】
上記の説明から明らかなように本発明は、特に外径が６ｍｍ以下の細径チューブに適用して効果的なものである（請求項２）。
【００４０】
また相手パイプに対して回転可能且つＯリング等環状のシール部材を介して相手パイプとの間でシールされるコネクタを介して相手パイプに接続される樹脂チューブに適用して効果の大なるものである（請求項３）。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４１】
次に本発明を小型車両のエンジンと燃料タンクとの間に配管されて燃料輸送する樹脂チューブに適用した場合の実施形態を図面に基づいて詳しく説明する。
ここで小型車両とは軽自動車、特に自動二輪車，自動三輪車，ＡＴＶ（All Terrain Vehicle）等を意味する。
【００４２】
図２及び図３において、１０は車体に固定されたエンジンや燃料タンク等の機器に一体に形成された相手パイプで、外周面に環状に突出する係合凸部（パイプ側係合部）１２が形成されている。
図４は、エンジンと燃料タンクとの間に配管されて燃料輸送用に用いられるコネクタ付き樹脂チューブを車体への組付前の状態で表したもので、図中１４は樹脂チューブを、１６はその両端部に装着されたコネクタ（クイックコネクタ）を示している。なお、相手パイプ１０等の相手部材に一方端部を直接圧入等で接続する場合には、コネクタ１６は、樹脂チューブ１４の他方端部（片方端部）のみに装着される。
ここで樹脂チューブ１４は、組付前の状態で直管形状を成している。即ち樹脂チューブ１４は直管形状に成形されている。
【００４３】
このコネクタ１６付き樹脂チューブ１４は、余剰のガソリンを燃料タンクに戻すシステム（フューエルリターンシステム）であっても用い得るが、特に燃料を燃料タンクに戻さないフューエルリターンレスシステムに好適に用い得る。
【００４４】
樹脂チューブ１４は、図４（Ｂ）に示しているようにＥＴＦＥから成る内層１４Ａと、ＰＡ１２から成る外層１４Ｂとの積層構造を成しており、その外周面上に、後述の固定クランプ４８（図１，図５及び図６）によるクランプ箇所において樹脂チューブ１４を保護し、傷付き防止するゴム（ここではＥＰＤＭ）から成る保護層１５が全長に亘り被覆状態に積層されている。
【００４５】
本実施形態において、この樹脂チューブ１４は内径又は内層１４Ａの内径ｄ１がφ２．５ｍｍ，外層１４Ｂの外径ｄ２がφ４ｍｍの細径のものである。
ここで内層１４Ａは肉厚が０．２ｍｍであり、また外層１４Ｂは肉厚が０．５５ｍｍ、更に保護層１５は肉厚が１．０ｍｍである。すなわち、内層１４Ａ及び外層１４Ｂの肉厚ｔは０．７５ｍｍである。
また樹脂チューブ１４は、その全長Ｌが２００〜１５００ｍｍとされている。
但しこれらの積層構造，材質，肉厚や長さ等の寸法はあくまで一例であって、それらを様々に変更することができることは言うまでもない。
【００４６】
図２，図３に示しているようにコネクタ１６は、全体として筒状を成すコネクタ本体（ここでは全体が樹脂製）１８と、リテーナ２０及びシール部材としてのＯリング２２，ブッシュ２４とを有している（例えば、Ｏリング２２はシール部材として機能し、ブッシュ２４はシール部材ではなく軸振れ防止部材として機能する）。
本実施形態において、コネクタ１６（シール部材を除く）はポリアミドにて構成されている。
但しその材質は耐熱性，耐燃料透過性，耐ガソリン性（ガソリンに接しても膨潤し難い）やコストの点から適宜選択可能である。
【００４７】
具体的にはポリアミド系（ＰＡ１１，ＰＡ１２，Ｐ６，ＰＡ６６，ＰＰＡ等）やＰＰＳ等は耐熱性が優れ、ポリエステル系（ＰＢＴ，ＰＥＴ，ＰＥＮ等）は耐燃料透過性，耐ガソリン性に優れる。
またＰＯＭは耐熱性と耐燃料透過性，耐ガソリン性を確保しながら、比較的安価である。
また上記材料に強度向上のためガラス繊維を配合したり、耐燃料透過性向上のためクレー等のナノコンポジット材を配合して用いることもできる。
【００４８】
これらの材料は樹脂チューブ１４の材料としても好適なものであり、また樹脂チューブ１４の材料としてはそれらの樹脂材料にエラストマーをアロイ化したものを用いることもでき、この場合樹脂そのものが有する耐熱性，耐燃料透過性に加え、樹脂チューブ１４に可撓性を付加することができる。
【００４９】
上記コネクタ本体１８は、図２に示しているように軸方向の一方の側にソケット状のリテーナ保持部２６を有しており、また他方の側に樹脂チューブ１４との接続部としての圧入部（ニップル部）２８を有している。
リテーナ保持部２６は、リテーナ２０を内部に収容状態で保持する部分で、コネクタ本体１８はこのリテーナ２０を介して相手パイプ１０と接続される。
このリテーナ保持部２６には、開口窓３０とリテーナ２０との掛止用の前端（図中左端）の掛止部（本体側掛止部）３２とが設けられている。開口窓３０は、径方向対称位置に一対設けられている。
【００５０】
一方リテーナ２０は、全体として略環状（ここでは断面Ｃ字状）をなす樹脂製の部材であって、径方向に弾性変形可能となしてある。
このリテーナ２０には、相手パイプ１０の係合凸部１２を径方向内方から係合させてこれを軸方向に固定する係合凹部又は係合スリット部（リテーナ側係合部）３４と、コネクタ本体１８側の上記掛止部３２に対し、同じく径方向内方から嵌り合って軸方向に掛止する掛止溝（リテーナ側掛止部）３６とが設けられている。
リテーナ２０は、この掛止溝３６をリテーナ保持部２６の掛止部３２に掛止させることで、かかるリテーナ保持部２６により軸方向に固定状態に保持される。
【００５１】
このリテーナ２０にはまた、内周面と外周面とにテーパ形状の内周カム面（内周ガイド面又は内周当接面）３８と外周カム面（外周ガイド面又は外周当接面）４０とが形成されている。
内周カム面３８は、相手パイプ１０をリテーナ２０内部に軸方向に挿入したとき、係合凸部１２と当接してその移動案内をなすとともに、係合凸部１２の移動に伴ってリテーナ２０をカム作用で全体的に且つ弾性的に拡開運動させ、係合凸部１２の通過を許容する。
そして係合凸部１２が係合凹部３４の位置に到ったところでリテーナ２０が全体的に元の形状に復形し、これと同時に係合凸部１２が係合凹部３４に嵌り合って、それらが軸方向に互いに固定状態となる。
【００５２】
他方外周カム面４０は、リテーナ２０をコネクタ本体１８のリテーナ保持部２６に軸方向に挿入する際、掛止部３２との当接によってリテーナ２０を全体的に且つ弾性的に縮径運動させ、その縮径運動を伴って掛止溝３６を掛止部３２に対し掛止させる。
尚リテーナ２０の先端部（図中左端部）には操作つまみ４２が設けられており、この操作つまみ４２に力を加えることによってリテーナ２０を縮径運動させることもできる。
【００５３】
このコネクタ１６では、リテーナ２０をコネクタ本体１８のリテーナ保持部２６に保持させておき、その状態で相手パイプ１０をリテーナ２０内部に軸方向に挿入する。
このとき、リテーナ２０は相手パイプ１０の係合凸部１２によって拡開方向に弾性的に押し拡げられ、そして係合凸部１２が係合凹部３４に到ったところで縮径運動するとともに、係合凸部１２が係合凹部３４に係合した状態となる。
尚、リテーナ２０を予め相手パイプ１０に装着しておいて、その状態で相手パイプ１０をリテーナ２０ごとコネクタ本体１８に挿入するようにしても良い。
このとき、リテーナ２０は一旦縮径運動した後、掛止溝３６が掛止部３２の位置に到ったところで拡開運動し、掛止溝３６が掛止部３２に掛止した状態となる。
【００５４】
上記シール部材としてのＯリング２２及びブッシュ２４は、リテーナ保持部２６よりも奥側（図中右側）においてコネクタ本体１８内部に装着保持されており、コネクタ本体１８内に相手パイプ１０が挿入された時点で、Ｏリング２２又はこれらＯリング２２及びブッシュ２４が、相手パイプ１０の挿入端部４４、即ち係合凸部１２よりも先端側の挿入端部４４の外周面に気密に接触して、かかる相手パイプ１０とコネクタ本体１８との間を気密にシールする。
【００５５】
上記圧入部２８は、樹脂チューブ１４の内部に軸方向に圧入される部分であって、その外周面に且つ軸方向の異なった複数箇所（ここでは２箇所）に、断面が鋸歯状の先端が鋭角をなす環状突起４６が形成されている。
コネクタ本体１８は、この圧入部２８を樹脂チューブ１４の一端からその内部に圧入することによって、かかる樹脂チューブ１４に抜止状態に接続される。
尚、コネクタ本体１８と樹脂チューブ１４は圧入以外の、例えば溶着，オーバーモールド等によっても接続することができる。
【００５６】
図１は上記コネクタ１６付き樹脂チューブ１４の車体への組付状態を示している。
図示のようにここでは樹脂チューブ１４が、その可撓性に基づいて長手方向の複数箇所（ここでは３箇所）で円弧形状に曲げられており、そしてそれら複数箇所の曲げ部５０-１，５０-２，５０-３のそれぞれの両側の部位が、固定クランプ４８にて保持され、車体に留め付けられている。
これによりコネクタ１６付き樹脂チューブ１４全体に予定された曲り形状が付与され、その状態で樹脂チューブ１４がコネクタ１６において相手パイプ１０と接続状態に車体に組み付けられている。
即ち直管形状に成形された樹脂チューブ１４が、固定クランプ４８による保持拘束作用によって、所望の曲り形状で車体に配管され、組み付けられている。
【００５７】
図５及び図６に固定クランプ４８の好適な一例が示してある。ここで図５は固定前の状態を、図６は固定後の状態をそれぞれ表している。
図５において固定クランプ４８は弾性を有する樹脂製のもので、全体として環状を成し、周方向所定個所に開口５２を有する略Ｃ字状を成す保持部５４と、固定部５６とを有している。保持部５４は、開口５２の両側に、外側に突出する一対のガイド用くちばし部５３を有している。
また固定部５６は、車体側のパネルの固定孔５７への挿入部５９と、パネルを内外両側から挟持する一対の挟持部６１Ａ，６１Ｂを有している。挟持部６１Ａは、固定部５６あるいは挿入部５９の外端部（保持部５４側の端部）から横方向両側（図５中左右両側）に延びるように一体的に形成され、挟持部６１Ｂは、固定部５６あるいは挿入部５９の内端部（保持部５４と反対側の端部）から横方向両側に延びるように一体的に形成されている。挟持部６１Ｂは、横方向それぞれの側で、保持部５４側に傾斜しながら横方向外側に延びる基部６１Ｂ−１と、基部６１Ｂ−１の横方向外端から保持部５４側に傾斜しながら横方向内側に延びる折り返し部６１Ｂ−２と、を一体的に有している。挟持部６１Ａの横方向外端間の距離は、固定孔５７の幅よりも十分大きく、挟持部６１Ｂの横方向外端間の距離（基部６１Ｂ−１の横方向外端間の距離）は、固定孔５７の幅よりも若干大きい。
【００５８】
この固定クランプ４８では、図６に示しているように保持部５４を弾性拡開させながら樹脂チューブ１４を開口部５２を通じて保持部５４内に軸直角方向に挿入して保持部５４により保持させる。
また固定クランプ４８を固定孔５７において車体に留め付けることで、樹脂チューブ１４を車体に固定状態とする。固定クランプ４８の留め付けは、例えば、挟持部６１Ｂが横方向内側に変形しながらパネルの固定孔５７内に押し込まれ、そして、固定孔５７からパネルの裏側に通り抜けた状態となるまで、挿入部５９を固定孔５７に挿入することにより、行われる。取り付けられた状態では、挟持部６１Ａの横方向外端部がパネル表面と係合し、挟持部６１Ｂの折り返し部６１Ｂ−２が、固定孔５７の縁又は内端縁と係合している。したがって、例えば、固定クランプ４８は、パネルに安定して取り付けられているが、固定クランプ４８の固定孔５７への挿入はスムーズに行われ、また、固定クランプ４８を固定孔５７から引き抜くことも可能である。
【００５９】
前述したように図４は樹脂チューブ１４を車体への組付前の状態で示したもので、図示のように樹脂チューブ１４は、この状態において直管形状をなしている。即ち樹脂チューブ１４は押出成形等によって直管形状に成形されている。
そして車体への組付前においてその両端部にコネクタ１６が装着され、そのコネクタ１６付きの状態で車体への組付けがなされる。
【００６０】
本実施形態において樹脂チューブ１４の外周面、詳しくは保護層１５の外周面には、図４に示す直管形状の状態において長手方向に直線配列状態にマーク６６が全長に亘って施されている。
この実施形態では、マーク６６は文字と数字と横線とで構成されているが、勿論他の文字や数字その他の記号を直線状に配列してマークを構成することもできる。マーク６６は、例えば、樹脂チューブ１４の外周面に、２０分の１周以上５分の１周以下（例えば、１４分の１周以上１０分の１周以下）の幅を有して設けられる。例えば、樹脂チューブ１４の外径を６ｍｍとすると、マーク６６の高さは、約０．９ｍｍ以上約３．８ｍｍ以下（例えば約１．３ｍｍ以上約１．９ｍｍ以下）としておくことができる。ここでは、例えば、マーク６６の高さは１．５ｍｍに設定されている。マーク６６は、全長に亘って２０分の１周以上５分の１周以下（例えば、１４分の１周以上１０分の１周以下）の幅を有する必要はなく、多くの部分で又は長さ方向の多くの部分でこの幅を有していればよい。このように構成することにより、マーク６６の幅が適切なものとなり、捩れ防止効果を高めることができる。
図４に示す直管形状の樹脂チューブ１４は、図１に示しているように車体への組付状態で全体が所定の曲り形状となる。
このとき樹脂チューブ１４は、マーク６６が樹脂チューブ１４の軸心周りに捩れを生じないようにして曲り形状に可撓変形させられ、固定クランプ４８にて車体に留め付けられる。
【００６１】
以上のような本実施形態では、車体への組付けの際に樹脂チューブ１４に捩れが生じた場合、その樹脂チューブ１４の捩れとともに直線配列状態に施されたマーク６６がともに捩れを生じるため、そのマーク６６によって樹脂チューブ１４に捩れが生じたことを目視で簡単に確認することができる。
従って本実施形態によれば、そのマーク６６が直線配列状態を維持するように樹脂チューブ１４を配管組付けして行くことで、樹脂チューブ１４に捩れを生ぜしめることなく、これを配管組付けすることができる。
それ故捩れの箇所において樹脂チューブ１４に大きな応力が発生して、その応力によって樹脂チューブ１４の劣化が促進されるといったことを防止でき、更にまたその捩れに基づいてコネクタ１６におけるＯリング２２等のシール部材が相手パイプ１０に片当りしてシール性が低下するのを防止することができる。
【００６２】
なお、例えば、本発明の実施の形態として、コネクタ３００（リテーナ保持部３０４内にリテーナ３０２が組み込まれて一体化した形態のもの）を用いる場合は、マーク６６を、一方の押圧部３２４又は他方の押圧部３２４と対応させて、あるいは周方向位置を概ね一致させて設けることが好ましい。すなわち、操作部（押圧部３２４）が、コネクタ本体３０６内に収まったりしていて（図１２参照）、機器が密集している場所では、直接目視しにくい場合に、操作部と対応させてマーク６６を設けることにより、マーク６６を手がかりにして操作部を探し当てることができる。
ここに記載された技術は、次の発明を構成する。
直線状に延ばされた状態において外周面上に且つ長手方向に直線配列状態にマークが全長に亘って施されている燃料輸送用の樹脂チューブを有し、この樹脂チューブの端部に、相手パイプとの接続用のコネクタが取り付けられ、このコネクタには、相手パイプと係合するリテーナが設けられ、このリテーナは、前記コネクタから径方向に突出しない操作部を有し、この操作部を操作することにより、前記コネクタ又は前記リテーナと前記相手パイプとの係合を解除できるように構成されていて、前記マークの周方向位置は、前記操作部の周方向位置又は操作向きに対応、一致又は概ね一致している接続構造体。
【００６３】
さらに、コネクタ１６を用いる場合では、図７に示すように、接続確認用のチェッカー部材６８をリテーナ保持部２６に取り付けておくことができる。チェッカー部材６８は、弾性アーム７０の掛止爪７２がリテーナ保持部２６の開口窓３０に入り込み、この開口窓３０の縁部７４に係合するように、リテーナ保持部２６に取り付けられるが（取り付け状態では、掛止爪７２はリテーナ２０の係合凹部３４内に入り込んでいる）、相手パイプ１０がリテーナ２０内に差し込まれ、コネクタ本体１８に正常に挿入接続されると、係合凸部１２により掛止爪７２が径方向外側に押され、掛止爪７２と開口窓３０との係合が解除され、矢印方向（リテーナ保持部２６の開口窓３０間の平面部７６と直交する方向）に引っ張れば取り外すことができるように構成されている。このチェッカー部材６８の取り外しにより、相手パイプ１０の接続確認を行うことができる。この場合には、チェッカー部材６８の取り外し方向と対応するように、あるいは取り外し側に（図示の場合）、マーク６６を設けることができる。すなわち、開口窓３０間に位置するように、あるいは、開口窓３０間又は平面部７６と周方向位置が概ね一致するように、かつ、チェッカー部材６８が取り付けられている側に位置するように、マーク６６を樹脂チューブ１４に設けることができる。あるいは、チェッカー部材６８の取り外し方向と径方向で対称となるように（図示の位置と１８０°反対側に）、マーク６６を設けることができる。このようにしておけば、チェッカー部材６８の取り外しが可能なスペース位置で、チェッカー部材６８が配置されるように、マーク６６を確認しながら配管することができる。また、例えば、本発明の実施の形態として、コネクタ４００（相手パイプ２０２を完全に挿入したときに、リテーナ４０２がリテーナ保持部４０４に対して押し込むことができるようになる形態もの）を用いる場合にも、チェッカー４０６の取り外し方向を基準にして、同様にマーク６６を樹脂チューブ１４に設けることができる。例えば、便宜上図１４（Ｂ）を利用して説明すると、チェッカー４０６は矢印で示す方向に取り外されるが、この取り外し方向と対応するように（符号４４２が示す周方向位置参照）、樹脂チューブ４４０にマーク６６を設けることができる。なお、符号４４２で示す周方向位置と１８０°反対側の周方向位置（図の下側位置）が取り外し方向と反対側の位置である。
ここに記載された技術は、次の発明を構成する。
直線状に延ばされた状態において外周面上に且つ長手方向に直線配列状態にマークが全長に亘って施されている燃料輸送用の樹脂チューブを有し、この樹脂チューブの端部に、相手パイプとの接続用のコネクタが取り付けられ、このコネクタには、相手パイプとの接続を確認するチェッカー部材が設けられていて、前記マークの周方向位置は、前記チェッカー部材の着脱方向又は着脱側と対応、一致又は概ね一致している、あるいは、着脱方向又は着脱側と径方向対向側又は径方向反対側である接続構造体。
【００６４】
以上本発明の実施形態を詳述したがこれはあくまで一例示である。
例えば上記マーク６６は上例以外の他の様々な形態となすことができるし、また本発明は場合によって外径が６ｍｍより大きい樹脂チューブに適用するといったことも可能である。さらに、径方向に弾性変形可能なリテーナを有するものであれば、リテーナがコネクタ本体と別体であっても一体的に形成されていても、樹脂チューブ１４の両端部又は片方端部に装着されるコネクタとして用いることができる。本発明の実施の形態で用いられるコネクタのリテーナは、相手パイプ１０がコネクタ本体内に挿入されると、相手パイプ１０の係合凸部１２  に押されて、一旦径方向に変形（例えば径方向に広がる変形）してから弾性復帰し、相手パイプ１０の係合凸部１２と係合してコネクタ本体を軸方向に固定するものである。なお、コネクタ３００やコネクタ４００を用いる場合には、接続部３１２や接続部４１４を、樹脂チューブ１４と適切に接続できる樹脂チューブ接続部（例えば、圧入部）として構成する。このように、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲において種々変更を加えた形態で構成可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６５】
【図１】本発明の一実施形態である樹脂チューブを車体への組付状態で表した図である。
【図２】（Ａ）同実施形態におけるコネクタを一部分解して示す断面図である。（Ｂ）同コネクタを用いて樹脂チューブを相手パイプに接続した状態を示す断面図である。
【図３】同コネクタを一部分解して相手パイプ等とともに示す斜視図である。
【図４】同実施形態における樹脂チューブを組付前の状態で示す図である。
【図５】同実施形態における固定クランプを示す図である。
【図６】同実施形態における固定クランプで樹脂チューブを留めた状態を表す斜視図及び断面図である。
【図７】コネクタにチェッカーを取り付ける場合を示す図である。
【図８】コネクタを用いた樹脂チューブの従来の接続例を示す図である。
【図９】図８におけるコネクタの要部を樹脂チューブとともに示す図である。
【図１０】別のコネクタを示す図である。
【図１１】別のコネクタと相手パイプとの接続状態を示す図である。
【図１２】別のコネクタの変形例を示す図である。
【図１３】さらに別のコネクタを示す分解斜視図である。
【図１４】さらに別のコネクタを示す断面図である。
【図１５】フューエルリターンシステムの概念図である。
【符号の説明】
【００６６】
１０  相手パイプ
１４  樹脂チューブ
１６  コネクタ
２２  Ｏリング（シール部材）
２４  ブッシュ（シール部材）
４８  固定クランプ
６６  マーク
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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