(57)【要約】  【課題】  トレーニングマシーンの索条を吊支する滑車の個数を減少させて、部品点数を抑制する。  【解決手段】  荷重負荷装置３２の負荷に抗しながら可動運動を行う操作手段３１と、荷重負荷装置３２の負荷を操作手段３１に伝達する索条３３と、ウェイトフレーム２６の上枠内面３４に配置されて索条３３を吊支する回転自在な一対の滑車６６．６７とを備えている。この索条３３の一端部５２は、ウェイトフレーム２６の下枠２８の上方に配置された荷重負荷装置３２に連結されている一方、索条３３の他端部６４は、ウェイトフレーム２６の左側枠４２の前面に回動自在に支持された操作手段３１に連結されている。また、両滑車６６．６７は、索条３３の両端部５２．６４の連結位置に応じて、上枠２７に対して斜めに配置されている。  【選択図】  図１
2006122501.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ウェイトフレーム内に配置された所定重量の荷重負荷装置と、この荷重負荷装置の負荷に抗しながら利用者が運動を行う操作手段と、前記荷重負荷装置の負荷を前記操作手段に伝達する索条と、このウェイトフレームの上部内面に配置されて索条を吊支する回転自在な吊支手段とを備え、
前記荷重負荷装置は、前記索条の一端部に前記ウェイトフレームの上下部間内で支持されている一方、
前記操作手段は、前記索条の他端部に前記ウェイトフレームの前後方向のいずれか一方向側で支持されたトレーニングマシーンにおいて、
前記吊支手段を、前記荷重負荷装置と前記操作手段の支持位置に対応して配置したことを設けたことを特徴とするトレーニングマシーン。
【請求項２】
前記ウェイトフレームが、四辺形状に形成されている一方、前記吊支手段が、一対の滑車により構成され、
この両滑車が前記ウェイトフレームの上枠内面に取り付けられていることを特徴とする請求項１記載のトレーニングマシーン。
【請求項３】
前記荷重負荷装置が、前記ウェイトフレームの上下枠間内に配置され、
前記操作手段が、前記ウェイトフレームの一側枠の前後面のいずれかに回動自在に支持され、
前記索条の一端部が前記荷重負荷装置に連結されている一方、前記索条の他端部が前記操作手段に連結されていることを特徴とする請求項２記載のトレーニングマシーン。
【請求項４】
前記荷重負荷装置は、前記ウェイトフレームの上下枠間内に配置され、
前記ウェイトフレームの一側枠下部のいずれかの側面には、前記索条の他端部を前記操作手段に案内するガイド手段が配置され、
前記操作手段を、前記ガイド手段を介して前記索条の他端部に支持することを特徴とする請求項２記載のトレーニングマシーン。
【請求項５】
前記荷重負荷装置は、所定枚数が積層されて任意に枚数を選択可能な主ウェイトブロックと、この主ウェイトブロックより小さい重量に設定された副ウェイトブロックとを有し、
選択された枚数の前記主ウェイトブロックおよび前記副ウェイトブロックの荷重を、前記操作手段に負荷可能なことを特徴とする請求項１〜４のいずれか記載のトレーニングマシーン。
【請求項６】
前記副ウェイトブロックは、重量を負荷するウェイト本体と、このウェイト本体の両端部に回転自在に設けられたフックとを備え、
このフックを回転させて前記上枠に取付自在なことを特徴とする請求項５記載のトレーニングマシーン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、所定重量のウェイトを操作部に負荷し、その操作部を腕や脚で回転や昇降、前後動させて特定部位の筋力を鍛錬するトレーニングマシーンの改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
本発明は、先行技術調査を行うことなく、公知・公用のトレーニングマシーンの問題を解決すべく開発した発明であり、出願人の知っている先行技術は公知文献発明ではなく、先行技術文献情報は存在しない。以下、図１５に基づき公知・公用のトレーニングマシーンの一例を説明する。
【０００３】
このトレーニングマシーン１は、逆Ｕ字状のウェイトフレーム２と、このウェイトフレーム２の両脚部３．４を連結する連結ビーム５と、前記ウェイトフレーム２内に配置された荷重負荷装置６と、この荷重負荷装置３の負荷が加わって利用者が操作を行う操作部７と、前記ウェイトフレーム２と連結されて利用者が着座する着座シート８とを主体に構成されている。
【０００４】
前記荷重負荷装置６は、前記連結ビーム５上に昇降可能に積層された複数のウェイトブロックからなり、各ウェイトブロックの側面には透孔１０が穿設されている。
【０００５】
前記操作部７は、一方の前記脚部４の背面に回動自在に軸支された駆動部１１と、この駆動部に１１支持されたクランクアーム１３と、このクランクアーム１３の先端に取り付けられたパッド１４とを有し、前記駆動部１１には索条（ワイヤーロープ）１５の一端部１６が連結されている。
【０００６】
前記索条１５の他端部１７は、前記透孔１０に挿脱可能なウェイト連結具１８を有し、このウェイト連結部１８が、前記ウェイトフレーム２に回転自在に軸支された三個の滑車１９．２０．２１を介して、利用者の筋力に応じた位置の透孔１０に挿通係止され、これにより前記パット１４に前記索条１５を介して適切な負荷が加わっている。
【０００７】
したがって、着座シート８に座って背中をパッド１４に当てた状態のまま後方に反り返る動作を繰り返すことによって、利用者の背筋が鍛錬される。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
前記トレーニングマシーン１は、索条１５を吊支する滑車１９が、ウェイトフレーム２の上部に配置されている一方、索条１５を駆動部１１にガイドする滑車２０が、一方の脚部３の背面に配置されていることから、索条１５をダイレクトに滑車１９から滑車２０に導入すると索条１５にストレスが生じてしまう。
【０００９】
そこで、滑車１９．２０間に滑車２１を介装し、索条１５の案内角度を補正して、前記ストレスを解消しているが、これでは部品点数が増加し、製造コストを抑制できず、かつメインテナンスにも不都合が生じるおそれがある。また、滑車２１によって索条１５に必要以上の応力が加わり、索条１５が損傷するおそれもある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、前記従来の問題に鑑み、部品点数の減少を目的とし、ウェイトフレーム内に配置された所定重量の荷重負荷装置と、この荷重負荷装置の負荷に抗しながら利用者が運動を行う操作手段と、前記荷重負荷装置の負荷を前記操作手段に伝達する索条と、このウェイトフレームの上部内面に配置されて索条を吊支する回転自在な吊支手段とを備え、前記荷重負荷装置は、前記索条の一端部に前記ウェイトフレームの上下部間内で支持されている一方、前記操作手段は、前記索条の他端部に前記ウェイトフレームの前後方向のいずれか一方向側で支持されたトレーニングマシーンにおいて、前記吊支手段を、前記荷重負荷装置と前記操作手段の支持位置に対応して配置したことを設けたことを特徴としている。
【００１１】
この吊支手段は、例えば請求項２記載の一対の滑車が用いられ、前記ウェイトフレームの上枠に対して斜めに設けられることから、索条は過度のストレスを生じることなく、吊支手段に無理なく巻回される。
【００１２】
請求項３記載の発明は、前記荷重負荷装置が、前記ウェイトフレームの上下枠間内に配置され、前記操作手段が、前記ウェイトフレームの一側枠の前後面のいずれかに回動自在に支持され、前記索条の一端部が前記荷重負荷装置に連結されている一方、前記索条の他端部が前記操作手段に連結されていることを特徴としている。
【００１３】
したがって、両吊支手段と操作手段との間に、別個の吊支手段を設けなくとも、索条が過度のストレスを生じることなく、無理なく巻回される。
【００１４】
請求項４記載の発明は、前記荷重負荷装置は、前記ウェイトフレームの上下枠間内に配置され、前記ウェイトフレームの一側枠下部のいずれかの側面には、前記索条の他端部を前記操作手段に案内するガイド手段が配置され、前記操作手段を、前記ガイド手段を介して前記索条の他端部に支持したことを特徴としている。
【００１５】
したがって、両吊支手段とガイド手段との間に、別個の吊支手段を設けなくとも、索条が過度のストレスを生じることなく、無理なく巻回される。
【００１６】
請求項５記載の発明は、前記荷重負荷装置は、所定枚数が積層されて任意に枚数を選択可能な主ウェイトブロックと、この主ウェイトブロックより小さい重量に設定された副ウェイトブロックとを有し、選択された枚数の前記主ウェイトブロックおよび前記副ウェイトブロックの荷重を、前記操作手段に負荷可能なことを特徴としている。
【００１７】
前記副ウェイトブロックは、重量調整の必要に応じて適宜個数を選択することができる。したがって、主ウェイトブロックの枚数選択による段階的負荷のみならず、利用者の筋力に応じた端数的な重量調整が可能となる。
【００１８】
請求項６記載の発明は、前記副ウェイトブロックは、重量を負荷するウェイト本体と、このウェイト本体の両端部に回転自在に設けられたフックとを備え、このフックを回転させて前記上枠に取付自在なことを特徴としている。
【００１９】
したがって、副ウェイトブロックを、フックを回転させるだけで、簡単に上枠に取り付け・取外すことができる。
【発明の効果】
【００２０】
請求項１〜６記載の発明によれば、索条が過度のストレスが生じることなく、吊支手段（滑車など）に無理なく巻回されるため、別個の吊支手段を用いて索条の案内角度を補正する必要がない。
【００２１】
したがって、部品点数および製造コストが抑制され、かつメインテナンス性が向上する。また、吊支手段の必要個数が減少するため、索条に必要以上の圧力が生じることがなく、この点で索条の損傷が抑制される。
【００２２】
特に、請求項５記載の発明によれば、利用者の筋力に応じた端数的な重量調整が可能なため、負荷重量の設定範囲が拡張し、この点で利用者が自己に最適と所望する負荷重量が設定され、効果的なトレーニングが可能となる。
【００２３】
また、請求項６記載の発明によれば、副ウェイトブロックを、簡単に上枠に取り付け・取外すことができるため、負荷重量の調整が容易になり、この点で負荷重量調整の取扱性が向上する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、図１〜図１４に基づき本発明の実施の形態に係るトレーニングマシーンの一例を説明する。
【００２５】
この本発明は、第１実施形態のフレーム＆ウェイトタイプや第２実施形態のアブダクションタイプのみならず、三角筋・上腕三頭筋・大腕筋を鍛錬するチェストプレス、三角筋を鍛錬するショルダープレス、大胸筋を鍛錬するフライ、上腕二頭筋・前腕筋群を鍛錬するアームカール、腹筋を鍛錬するクランチ、脊柱起立筋を鍛錬するバックエクステンション、大胸筋・上腕二頭筋・大円筋・上腕三頭筋を鍛錬するハイプーリー、三角筋・脊柱起立筋を鍛錬するロープーリー、ハムストリングを鍛錬するレッグカール、大腿四頭筋を鍛錬するレッグエクステンション、大腿四頭筋・大臀筋を鍛錬するレッグプレスなど種々のタイプのトレーニングマシーンに適用可能である。
（１）第１実施形態
図１〜図１２は、本発明の第１実施形態に係るトレーニングマシーンを示し、本発明が大腿筋を鍛錬するフレーム＆ウェイトタイプのトレーニングマシーン２５に適用されている。
【００２６】
前記トレーニングマシーン２５は、図１〜図３に示すように、四辺形状のウェイトフレーム２６と、このウェイトフレーム２６の上下枠２７．２８間に垂設された一対の摺動レール２９と、このウェイトフレーム２６と連結されて利用者が着座する着座シート３０と、前記摺動レール２９に沿って昇降可能な所定重量の荷重負荷装置３２と、この荷重負荷装置３２の負荷に抗しながら利用者が両脚の上下運動を行う操作手段３１と、前記荷重負荷装置３２の負荷を前記操作手段３１に伝達する索条（ワイヤーロープ）３３と、前記ウェイトフレーム２６の上枠内周面３４に配置されて前記索条３３を吊支する吊支手段３５とを主体に構成され、前記荷重負荷装置３２は、前記索条３３の一端部５２に前記上下枠２７．２８間内で支持されている一方、前記操作手段３１は、前記索条３３の他端部６４に前記ウェイトフレーム２６の左側枠４２の前方向側で支持されている。
（着座シート３０）
前記着座シート３０は、図１〜図３に示すように、前記ウェイトフレーム２６の下枠２８と平行に連結されているとともに、Ｌ字状の支持部３６の両端部間を連結する連結部３７と、この連結部３７上の一対のシートパッド３８と、前記連結部３７に支持バー３９を介して支持された一対の背当パッド４０と、前記連結部３７の両サイドに張り出したレバー４１とを有している。
（荷重負荷装置３２）
前記荷重負荷装置３２は、図２に示すように、前記ウェイトフレーム２６の両側枠４２．４７間の連結ビーム４８上に積層された複数の主ウェイトブロック４９と、この主ウェイトブロック４９群を囲繞するウェイトカバー５０と、前記主ウェイトブロック４９群と前記索条３３の一端部５２とを連結するウェイト連結具５３と、前記主ウェイトブロック４９群上で昇降可能な重量微調整用の副ウェイトブロック５１とを備え、前記ウェイト連結具５３は、前記上下枠２７．２８と平行に配置されている。
【００２７】
具体的には、前記ウェイト連結具５３は、図４及び図７に示すように、前記索条３３の一端部５２の円筒部材５２ａが溶接され、連結棒が主ウェイトブロック４９の略中央部に穿設した透孔を貫通し、主ウェイトブロック４９の側面の透孔５４と前記連結棒に段階的に穿設された透孔にピンを挿入係止して、所定枚数の重量が選択される。この点で、前記索条３３の一端部５２に主ウェイトブロック４９が、前記上下枠２７．２８間内で連結されている。
【００２８】
前記副ウェイトブロック５１は、図７に示すように、所定重量のウェイト本体５５と、このウェイト本体５５の両端部のフック付グリップ５６とを備え、ここでは副ウェイトブロック５１は、一枚が取り付けられているが、重量調整の必要に応じて適宜枚数を増加することができる。
【００２９】
前記ウェイト本体５５には、図７〜図１０に示すように、長手方向に前記両摺動レール２９及び索条３３の一端部５２が挿通される三つの貫通孔が形成されている。このウェイト本体５５の重量は、重量微調整の必要に応じて任意に設定可能であるが、前記主ウェイトブロック４９の重量の約１／４に設定されることが多い。例えば、前記主ウェイトブロック４９に１０ｋｇの重量の規格品を用いる場合には、前記ウェイト本体５５は、２．５ｋｇの重量に設定されることが好ましい。
【００３０】
前記各グリップ５６は、図８に示すように、コンタルナット５８を用いて前記ウェイト本体５５の端部に取り付けられている。このコンタルナット５５は、左右の軸部５９．６０と、この両軸部５９．６０間のナット６１とを有し、一方の軸部６０が前記グリップ５６に挿入固定され、他方の軸部５９が前記ウェイト本体５５の端部に回転自在に挿入されている。
【００３１】
前記各グリップと前記ナット６１と間には、前記上枠２７に係止するフック５７が介装固定されている。このフック５７は、図１１及び図１２に示すように、Ｌ字状の基部６２と、この基部６２に一体形成された係止爪６３と、前記基部５２に形成されて回転を規制するストッパー突部６２ａとを有し、図１１及び図１２の矢印ＰＱに示すように、前記グリップ５６の回転に連動してフック５７が回転し、これにより前記係止爪部６３の位置を自在に変更することができる。
【００３２】
このとき前記係止爪６３は、図１１に示すように、ストッパー突部６２ａが、ウェイト本体５５のストッパー板５５ａに衝突して回転が規制されている。
（操作手段３１）
前記操作手段３１は、図２に示すように、前記ウェイトフレーム２６の左側枠４２の略中央に配置されている。具体的には、前記操作部３１は、前記左側枠４２の正面に基端部が固定されたＬ字状の支持部４３と、この支持部４３の先端に回転自在に支持されたアーム４４と、このアーム４４の先端部に取り付けられた円筒パッド４５と、前記アーム４４の他端部に取り付けられた駆動部４６とを有し、前記円筒パッド４５が前記連結部３７の先端付近に位置しているとともに、前記駆動部４６に前記索条３３の他端部６４が連結されている。この点で、前記索条３３の他端部６４に前記駆動部４６が、前記左側枠４２の前方側で連結されている。
（吊支手段３５）
前記吊支手段３５は、図１〜図４に示すように、前記上枠内周面３４の取付板６５に回転自在に取り付けられた左右一対の滑車６６．６７により構成されている。この取付板６５は、長方形状に形成され、図４に示すように、上端面が前記上枠内周面３４と向かい合っているとともに、前記ウェイト連結具５３と前記駆動部４６の位置に対応して、前記上枠２７に対して斜め（約１０度の傾斜角度）に固定されている。
【００３３】
したがって、前記取付板６５は、左端部６５ａが前記操作手段３１側を向いている一方、右端部６５ｂが前記操作手段３１と反対側を向いている。この取付板６５の下端部および前記上枠内周面３４は、前記係止爪６３が係止可能な係止穴６８が形成された係合部材６９を有している。
【００３４】
前記両滑車６６．６７は、図１及び図４に示すように、円盤状に形成されており、外周面に索条３３を案内するガイド溝７０を有し、回転軸７１を介して前記取付板６５の正面に軸支されている。したがって、前記両滑車６６．６７は、図４及び図５に示すように、前記索条３３の両端部５４．６４の連結位置、即ち、駆動部４６．ウェイト連結具５３の位置に対応して、前記上枠２７に対して斜め（約１０度の傾斜角度）に配置されている。
【００３５】
なお、前記両滑車６６．６７の前記上枠２７に対する傾斜角度は、前記ウェイト連結具５３と前記駆動部４６の位置に応じて任意に変更することができる。
（作用効果）
そこで、このトレーニングマシーン２５を用いてトレーニングする際には、シートパッド３８に着座して両脚の脛を円筒パッド４５の下側に配置するとともに、背当パッド４０に背中を当てて、両手でレバー４１を握持した姿勢で、両脚を上方向に持ち上げると、アーム４４が回転することから、駆動部４６に連結された索条３３が、両滑車６６．６７を支点に所定枚数の主ウェイトブロック４９群を引き上げて負荷が生じ、これにより大腿筋が鍛錬される。
【００３６】
このとき主ウェイトブロック４９は、所定重量の規格品であるため、その複数枚を選択しても所定重量の段階的な負荷（２０ｋｇ、３０ｋｇ、４０ｋｇ・・・）が設定できるにすぎない。
【００３７】
一方、フック５７を、図１２の矢印Ｑに示すように、回転させて係止爪６３を係止穴６８から取外すとともに、図２の破線に示すように、副ウェイトブロック５１を降下させて、図４に示すように、ウェイト連結具５３上に載置すれば、主ウェイトブロック４９の約１／４重量が加算されるため、前記段階的負荷のみならず、利用者の筋力に応じた端数的な重量調整（２０．２５ｋｇ、３０．２５ｋｇ、４０．２５ｋｇ・・・）ができる。
【００３８】
したがって、負荷重量の設定範囲が拡張し、利用者が自己に最適と所望する負荷重量が設定され、効果的なトレーニングが可能となる。この点は、複数の副ウェイトブロック５１を有する場合には、負荷重量の設定範囲が一層向上する。
【００３９】
この場合に、副ウェイトブロック５１は、図１２の矢印Ｑ方向にグリップ５６を回転させれば係爪６３が係止穴６８に係止する一方、図１１の矢印Ｐ方向にグリップを回転させれば係止爪６３が係止穴６８から取外される。
【００４０】
したがって、グリップ５６を前記矢印ＰＱの方向に回転させるだけで、簡単に副ウェイトブロック５１を上枠２７に取付・取外すことができ、この点で負荷重量の調整が容易であり、負荷調整の取扱性が向上する。
【００４１】
ここで主ウェイトブロック４９は、上下枠２７．２８間内に配置されている一方、駆動部４６は、左側枠４２の前方側に配置されているものの、両滑車６６．６７が、駆動部４６とウェイト連結具５３の位置に対応して、上枠２７の斜め（約１０度）に配置されていることから、両滑車６６．６７のガイド溝７０に、索条３３が過度のストレスを生じることなく、無理なく巻回されて、駆動部４６・ウェイト連結部５３に案内連結される。
【００４２】
したがって、両滑車６６．６７と駆動部４６との間に、従来例のように別個の滑車を横置きして索条３３の案内角度を補正する必要がなく、これにより滑車の必要個数が減少し、この点で部品点数および製造コストが抑制され、かつメインテナンス性が向上する。また、滑車の必要個数が減少するため、索条３３に必要以上の応力が生じることがなく、この点で索条の損傷が抑制される。
（２）第２実施形態
図１３及び図１４は、本発明の第２実施形態に係るトレーニングマシーンを示している。ここでは本発明が、中臀筋を鍛錬するアブダクションタイプのトレーニングマシーン７３に適用されている。
【００４３】
このトレーニングマシーン７３は、前記荷重負荷装置と向かい合って操作手段７５および着座シート８１が配置されているとともに、前記下枠２８と前記着座シート８１とを連結するＬ字状の連結部８０と、この連結部８０に回動自在に支持された操作手段７５と、前記索条３３の他端部６４を前記操作手段の方向に案内支持する一対のガイド手段（滑車）７４．７９とを有し、前記連結部８０の先端部に着座シート８１が支持されているとともに、前記操作手段７５は、前記索条３３の他端部６４に前記ガイド手段７４．７９を介して支持されている。
【００４４】
前記操作手段７５は、前記索条３３の他端部６４が連結された回転自在な駆動盤７６と、この駆動盤７６に連動する支持部８９内の回転軸と、この回転軸を介して回動自在な左右一対のＬ字状のアーム７７と、このアーム７７の先端部に取り付けられたパッド７８とを有し、主ウェイトブロック４９および副ウェイトブロック５１の負荷が両パッド７８に伝達し、この両パッド７８の開閉運動により中臀筋が鍛錬される。
【００４５】
前記両ガイド手段７４．７５は、一方のガイド手段７４が前記連結ビーム４８の背面（前記操作手段７５と反対側）に回転自在に軸支されているとともに、他方の前記ガイド手段７５が前記下枠２８の内面に回転自在に軸支されている。
【００４６】
この両ガイド手段６６．６７を経由して、前記索条３３の他端部６４が前記駆動盤７６に連結されている。すなわち、索条３３の一端部５２は、前記ウェイト連結部５３に連結されている一方、他端部６４は前記ガイド手段７４に支持案内されつつ、前記ガイド手段７５により前記駆動盤７６の方向に案内されている。
【００４７】
このとき主ウェイトブロック４９は、上下枠２７．２８間内に配置されている一方、ガイド手段７４は、左側枠４２の背面側に配置されているものの、前記両滑車６６．６７は、図１４に示すように、ウェイト連結具５３とガイド手段７４の位置に対応して、上枠２７に対して斜め（第１実施形態とは反対方向に約１０度の角度で傾斜している。）に配置されている。
【００４８】
したがって、両滑車６６．６７のガイド溝７０に、索条３３が過度のストレスを生じることなく、無理なく巻回されて、索条３３の両端部５２．６４がウェイと連結部５３・ガイド手段７４に連結あるいは案内支持される。
【００４９】
この結果、両滑車６６．６７とガイド手段７４との間で、別個の滑車を用いて索条３３の案内角度を補正する必要がなく、この意味で、滑車の必要個数が減少する。
【００５０】
なお、前記両滑車６６．６７の前記上枠２７に対する傾斜角度は、ウェイト連結具５３とガイド手段７４の位置に対応して任意に変更することができる。
（３）その他
本発明は、上記実施形態に限定されるものではなく、例えば前記吊支手段３５に一対の滑車６６．６７ではなく、一個の滑車を用いることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の第１実施形態に係るトレーニングマシーンの斜視図。
【図２】同  正面図。
【図３】同  側面図。
【図４】同  ウェイトフレームの部分拡大図。
【図５】図４の側面図。
【図６】同  吊支手段（滑車）の拡大図。
【図７】同  荷重負荷装置の拡大図。
【図８】同  副ウェイトブロックの横断面図。
【図９】同  ウェイト本体の平面図。
【図１０】同  ウェイト本体の縦断面図。
【図１１】同  フックを掛けた状態を示す側面図。
【図１２】同  フックを外した状態を示す側面図。
【図１３】本発明の第２実施形態に係るトレーニングマシーンの正面図。
【図１４】同  側面図。
【図１５】従来例の正面図。
【符号の説明】
【００５２】
２５．７３…トレーニングマシーン
２６…ウェイトフレーム
２７…上枠
２９…摺動レール
３１．８１…操作手段
３２…荷重負荷装置
３３…索条
３５…吊支手段
２７…上枠
２８…下枠
４２．４７…側枠
４９…主ウェイトブロック
５１…副ウェイトブロック
５２…索条の一端部
５５…ウェイト本体
５７…フック
６４…索条の他端部
６５…取付板
６６．６７…滑車
７４…ガイド手段
【図１】
2006122501.tif 000003
【図２】
2006122501.tif 000004
【図３】
2006122501.tif 000005
【図４】
2006122501.tif 000006
【図５】
2006122501.tif 000007
【図６】
2006122501.tif 000008
【図７】
2006122501.tif 000009
【図８】
2006122501.tif 000010
【図９】
2006122501.tif 000011
【図１０】
2006122501.tif 000012
【図１１】
2006122501.tif 000013
【図１２】
2006122501.tif 000014
【図１３】
2006122501.tif 000015
【図１４】
2006122501.tif 000016
【図１５】
2006122501.tif 000017