(57)【要約】【課題】  作業性が良好なシールド付きフィールド機器を提供する。【解決手段】  プロセス現場に設置され、表示器を備えたシールド付きフィールド機器において、前記表示器のガラス面にコーティングされた電磁波遮断材料を備えたことを特徴とするシールド付きフィールド機器。【選択図】                    図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
プロセス現場に設置され、表示器を備えたシールド付きフィールド機器において、
前記表示器のガラス面にコーティングされた電磁波遮断材料を備えたことを特徴とするシールド付きフィールド機器。
【請求項２】
前記電磁波遮断材料の表面抵抗値は、３０Ω以下に形成することを特徴とする請求項１記載のシールド付きフィールド機器。
【請求項３】
前記電磁波遮断材料は、金属酸化物から形成されたことを特徴とする請求項１記載のシールド付きフィールド機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、差圧伝送器等のシールド付きフィールド機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来のディスプレイ装置には、電磁波遮断材料をコーティングしたものもある（例えば、特許文献１、特許文献２参照。）。
【０００３】
また、従来のシールド付きフィールド機器について、図３を用いて説明する。図３は、従来のシールド付きフィールド機器を示す構成図である。
【０００４】
同図において、フィールド機器１０は、例えば、プラントに配置され、物理量を計測し伝送する。
【０００５】
フィールド機器１０は、メーターカバー１１、ガラス１２、メーター１４、電磁波遮断フィルム１９その他から成る表示器を備える。そして、メーター１４は、例えば、計測した物理量を表示する。
【０００６】
また、メーターカバー１１とガラス１２とは、メーター１４を保護する。例えば、メーターカバー１１とガラス１２とは、防爆規格を満足するように形成する。さらに、メーターカバー１１及びフィールド機器１０の筐体は、金属で形成される。また、ガラス１２は、耐圧防爆条件を満たすガラスで形成される。具体的には、例えば、規格ＪＩＳ  Ｒ  ３２０６に準拠した強化ガラスで形成される。
【０００７】
さらに、電磁波遮断フィルム１９は、ガラス１２の片面に貼り付けられる。そして、フィールド機器１０は、電磁波遮断フィルム１９をガラス１２に貼り付けた後に、電磁波遮断フィルム１９及びガラス１２をメーターカバー１１に取り付けて形成する。
【０００８】
ここで、電磁波遮断フィルム１９がフィールド機器１０の外側になるように作業工程を管理しなければならない。詳しくは、電磁波遮断フィルム１９が内側となると、ガラス１２を押さえている金属で電磁波遮断フィルム１９を噛んでしまい、電磁波遮断フィルム１９が破損する。
【０００９】
そして、このような図３の従来例は、ＧＨｚ帯のＥＭＳ試験において、主に、ガラス１２の領域から電磁波（妨害電波）が筐体の内部へ侵入し、図３の従来例の出力に影響を及ぼすことが確認されている。
【００１０】
電磁波遮断フィルム１９は、このような妨害電波を抑制する。
【００１１】
【特許文献１】特開２００１−２０２８７４号公報
【特許文献２】特開２００４−３１２０１３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら、図３の従来例は、電磁波遮断フィルム１９を実装する手間があり、作業性が悪いという課題がある。
【００１３】
本発明の目的は、以上説明した課題を解決するものであり、作業性が良好なシールド付きフィールド機器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
このような目的を達成する本発明は、次の通りである。
（１）プロセス現場に設置され、表示器を備えたシールド付きフィールド機器において、前記表示器のガラス面にコーティングされた電磁波遮断材料を備えたことを特徴とするシールド付きフィールド機器。
（２）前記電磁波遮断材料の表面抵抗値は、３０Ω以下に形成することを特徴とする（１）記載のシールド付きフィールド機器。
（３）前記電磁波遮断材料は、金属酸化物から形成されたことを特徴とする（１）記載のシールド付きフィールド機器。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば次のような効果がある。
本発明によれば、作業性が良好なシールド付きフィールド機器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下に図１に基づいて本発明を詳細に説明する。図１は、本発明の一実施例を示す構成図である。なお、図３の従来例と同一の要素には、同一符号を付し説明を省略する。
【００１７】
図１の実施例の特徴は、電磁波遮断材料１３にある。
【００１８】
同図において、電磁波遮断材料１３は、ガラス１１にコーティングされる。詳しくは、電磁波遮断材料１３の表面抵抗値は、３０Ω以下（例えば、３Ωから３０Ω）に形成すると良好なＥＭＳ特性が得られることが実験によりはじめて確認された。
【００１９】
また、電磁波遮断材料１３は、金属酸化物で形成する。具体的には、ＩＴＯ（Ｉｎｄｉｕｍ  Ｔｉｎ  Ｏｘｉｄｅ）、Ｓｉ３Ｎ４、ＴｉＮ，ＮｂＯ、ＴｉＯ２またはＳｉＯ２で形成する。
【００２０】
さらに、電磁波遮断材料１３は、吹付け処理により形成する。なお、電磁波遮断材料１３をスプレーコーティング法またはスピンコーティング法その他の塗布の方法で形成しても実質的に同等となり、同等の作用効果がある。
【００２１】
また、電磁波遮断材料１３は、ガラス１２の筐体の内側の片面に形成する。なお、これとは別に、電磁波遮断材料１３がガラス１２の筐体の外側の片面に形成れても同等の構成となる。さらに、電磁波遮断材料１３がガラス１２の両面に形成されてもよい。この場合は一層妨害電波を抑制できる。
【００２２】
このような図１の実施例において、電磁波遮断材料１３は筐体内部に侵入した妨害電波を抑制する。
【００２３】
図１の実施例の特性について図２を用いて詳しく説明する。図２は、図１の実施例のＥＭＳ試験の特性を示す図である。
【００２４】
図２（ａ）は、図１の実施例において、電磁波遮断材料１３を削除した場合の出力変動を示す。また、図２（ｂ）は、図１の実施例の場合の出力変動を示す。なお、横軸はノイズ印加周波数（ＧＨｚ）であり、縦軸は出力変動（％）である。さらに、ノイズの条件は、周波数１．４ＧＨｚから２．０ＧＨｚ、１％、Ｌｏｇ  ｓｗｅｅｐ、滞留時間１ｓｅｃ、電解強度１０Ｖ／ｍ、ＡＭ変調、１ｋＨｚ、８０％、アンテナ方向は水平である。
【００２５】
そして、図１の実施例において電磁波遮断材料１３を削除した場合の出力変動はー０．２％であり、図１の実施例の場合の出力変動はー０．０５％以下である。つまり、図１の実施例において、電磁波遮断材料１３が筐体内部に侵入した妨害電波を抑制することが実験で初めて確認できた。
【００２６】
さらに、このように形成された図１の実施例は、組立工程において、高い作業性が得られる。詳しくは、組立前に、予め、電磁波遮断材料１３をガラス１１にコーティングしておくことが可能である。
【００２７】
また、本発明は、上述の実施例に限定されることなく、その本質を逸脱しない範囲でさらに多くの変更及び変形を含むものである。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の一実施例を示す構成図である。
【図２】図１の実施例のＥＭＳ試験の特性を示す図である。
【図３】従来のシールド付きフィールド機器を示す構成図である。
【符号の説明】
【００２９】
１０  フィールド機器
１１  メーターカバー
１２  ガラス
１３  電波遮断材料
【図１】
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【図２】
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【図３】
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