(57)【要約】【課題】  フィルムまたは固体撮像素子を用いる一眼レフカメラ用のズームレンズであって、４倍程度のズーム比と広角端状態で２２°以上の画角と防振機能を有する小型の望遠ズームレンズを提供すること。【解決手段】  物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負屈折力の第２レンズ群Ｇ２と、正屈折力の第３レンズ群Ｇ３を有し、広角端状態Ｗから望遠端状態Ｔへの変倍に際し、前記第１レンズ群Ｇ１と前記第２レンズ群Ｇ２の間隔は増大し、前記第２レンズ群Ｇ２と前記第３レンズ群Ｇ３の間隔が減少し、前記第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、正屈折力の第３１レンズ群Ｇ３１と、負屈折力の第３２レンズ群Ｇ３２と、第３３レンズ群Ｇ３３とからなり、前記第３２レンズ群Ｇ３２のみを光軸と直交方向に移動させることにより、手ぶれ発生時の像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう防振機能を有するズームレンズ。【選択図】  図１
2006221092.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隔は増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隔が減少し、前記第３レンズ群は、物体側から順に、正屈折力の第３１レンズ群と、負屈折力の第３２レンズ群と、第３３レンズ群とからなり、前記第３２レンズ群のみを光軸と直交方向に移動させることにより、手ぶれ発生時の像面上の像ぶれ補正をおこなうことを特徴とする防振機能を有するズームレンズ。
【請求項２】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
１．４０＜ｆ１／ｆｗ＜２．００
−０．５３＜ｆ２／ｆｗ＜−０．３２
０．３５＜ｆ３／ｆｗ＜０．６５
−２．００＜ｆ３２／ｆ３＜−０．８０
−０．２０＜ｆ３／ｆ３３＜０．５０
但し、
ｆｗは広角端状態におけるズームレンズの焦点距離、
ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２は前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ３は前記第３レンズ群の焦点距離、
ｆ３２は前記第３２レンズ群の焦点距離、
ｆ３３は前記第３３レンズ群の焦点距離
【請求項３】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第３レンズ群が物体方向に移動することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
【請求項４】
前記第３１レンズ群は少なくとも３枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有し、前記第３２レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有し、前記第３３レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
【請求項５】
前記第３１レンズ群は、物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負レンズとの第１接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、第２接合レンズを有し、以下の条件を満足する請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
０．２０＜ｎ３１Ｎ−ｎ３１Ｐ
３０．０＜ν３１Ｐ−ν３１Ｎ
但し、
ｎ３１Ｎは前記第1接合レンズ中の前記負レンズの屈折率、
ｎ３１Ｐは前記第1接合レンズ中の前記両凸形状の正レンズの屈折率、
ν３１Ｎは前記第1接合レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、
ν３１Ｐは前記第1接合レンズ中の前記両凸形状の正レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【請求項６】
前記第３２レンズ群は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正レンズと、両凹形状の負レンズを有し、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
１０．０＜ν３２Ｎ−ν３２Ｐ
但し、
ν３２Ｎは前記第３２レンズ群中の前記両凹形状の負レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、
ν３２Ｐは前記第３２レンズ群中の前記正レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【請求項７】
前記第３２レンズ群は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正レンズと両凹形状の負レンズの接合レンズからなり、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
−２．００＜（ｒ３２Ｒ＋ｒ３２Ｆ）／（ｒ３２Ｒ−ｒ３２Ｆ）＜−０．７０
但し、
ｒ３２Ｆは前記第３２レンズ群の前記正レンズの物体側面の曲率半径、
ｒ３２Ｒは前記第３２レンズ群の前記両凹形状の負レンズの像側面の曲率半径
【請求項８】
以下の条件を満足することを特徴とする請求項７に記載の防振機能を有するズームレンズ。
０．４０＜ｒ３２Ｓ／ｆ３２＜０．９０
但し、
ｒ３２Ｓは前記第３２レンズ群の前記接合レンズの接合面の曲率半径、
ｆ３２は前記第３２レンズ群の焦点距離
【請求項９】
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、および前記第３レンズ群のみからなることを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
【請求項１０】
前記第１レンズ群は、物体側から順に、正屈折力の第１１レンズ群と、正屈折力の第１２レンズ群からなり、遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、前記第１２レンズ群のみを物体方向に移動させ、以下の条件を満足することを特徴とする請求項１に記載の防振機能を有するズームレンズ。
１．７０＜ｆ１１／ｆ１２＜４．００
但し、
ｆ１１は前記第１１レンズ群の焦点距離、
ｆ１２は前記第１２レンズ群の焦点距離
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フィルムまたは固体撮像素子を用いる一眼レフカメラ用のズームレンズに関し、特に４倍程度のズーム比と広角端状態で２２°以上の画角と防振機能を有する小型の望遠ズームレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、防振機能を有し、４倍程度のズーム比を有する望遠ズームレンズが提案されている（例えば、特許文献１、特許文献２参照。）。
【特許文献１】特開平８−６２５４１号公報
【特許文献２】特開平１０−１３３１１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
特許文献１に開示された実施例は、正・負・正・正・負の５群ズームレンズあるいは、正・負・正・負・正・負の６群ズームレンズであって、負の第２レンズ群を防振のために移動させる構成である。特許文献２に開示された実施例は、正・負・負・正・負の５群ズームレンズであって、正の第４レンズ群の一部のレンズ群を防振のために移動させる構成である。
【０００４】
しかしながら、いずれの開示例においても防振のために移動させるレンズ群の有効径は２５ｍｍ以上と大きく、防振機構の大型化を招き、ズームレンズの小型化が困難であるという問題がある。また、ズームレンズ群が５群以上であってズーム機構が複雑化するという問題がある。
【０００５】
本発明は、上記問題に鑑みて行われたものであり、フィルムまたは固体撮像素子を用いる一眼レフカメラ用のズームレンズであって、４倍程度のズーム比と広角端状態で２２°以上の画角と防振機能を有する小型の望遠ズームレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明は、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群の間隔は増大し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群の間隔が減少し、前記第３レンズ群は、物体側から順に、正屈折力の第３１レンズ群と、負屈折力の第３２レンズ群と、第３３レンズ群とからなり、前記第３２レンズ群のみを光軸と直交方向に移動させることにより、手ぶれ発生時の像面上の像ぶれ補正をおこなうことを特徴とする防振機能を有するズームレンズを提供する。
【０００７】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズは、以下の条件を満足する構成が好ましい。
【０００８】
１．４０＜ｆ１／ｆｗ＜２．００
−０．５３＜ｆ２／ｆｗ＜−０．３２
０．３５＜ｆ３／ｆｗ＜０．６５
−２．００＜ｆ３２／ｆ３＜−０．８０
−０．２０＜ｆ３／ｆ３３＜０．５０
但し、ｆｗは広角端状態におけるズームレンズの焦点距離、ｆ１は前記第１レンズ群の焦点距離、ｆ２は前記第２レンズ群の焦点距離、ｆ３は前記第３レンズ群の焦点距離、ｆ３２は前記第３２レンズ群の焦点距離、ｆ３３は前記第３３レンズ群の焦点距離である。
【０００９】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、前記第１レンズ群と前記第３レンズ群が物体方向に移動する構成が好ましい。
【００１０】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズでは、前記第３１レンズ群は少なくとも３枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有し、前記第３２レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有し、前記第３３レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有する構成が好ましい。
【００１１】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズでは、前記第３１レンズ群は、物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと物体側に凹面を向けた負レンズとの第１接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、第２接合レンズを有し、以下の条件を満足する構成が好ましい。
【００１２】
０．２０＜ｎ３１Ｎ−ｎ３１Ｐ
３０．０＜ν３１Ｐ−ν３１Ｎ
但し、ｎ３１Ｎは前記第1接合レンズ中の前記負レンズの屈折率、ｎ３１Ｐは前記第1接合レンズ中の前記両凸形状の正レンズの屈折率、ν３１Ｎは前記第1接合レンズ中の前記負レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、ν３１Ｐは前記第1接合レンズ中の前記両凸形状の正レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数である。
【００１３】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズでは、前記第３２レンズ群は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正レンズと、両凹形状の負レンズを有し、以下の条件を満足する構成が好ましい。
【００１４】
１０．０＜ν３２Ｎ−ν３２Ｐ
但し、ν３２Ｎは前記第３２レンズ群中の前記両凹形状の負レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、ν３２Ｐは前記第３２レンズ群中の前記正レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数である。
【００１５】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズでは、前記第３２レンズ群は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正レンズと両凹形状の負レンズの接合レンズからなり、以下の条件を満足する構成が好ましい。
【００１６】
−２．００＜（ｒ３２Ｒ＋ｒ３２Ｆ）／（ｒ３２Ｒ−ｒ３２Ｆ）＜−０．７０
但し、ｒ３２Ｆは前記第３２レンズ群の前記正レンズの物体側面の曲率半径、ｒ３２Ｒは前記第３２レンズ群の前記両凹形状の負レンズの像側面の曲率半径である。
【００１７】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズは、以下の条件を満足する構成が好ましい。
【００１８】
０．４０＜ｒ３２Ｓ／ｆ３２＜０．９０
但し、ｒ３２Ｓは前記第３２レンズ群の前記接合レンズの接合面の曲率半径、ｆ３２は前記第３２レンズ群の焦点距離である。
【００１９】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズは、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、および前記第３レンズ群のみからなることが好ましい。
【００２０】
また、本発明にかかる防振機能を有するズームレンズでは、前記第１レンズ群は、物体側から順に、正屈折力の第１１レンズ群と、正屈折力の第１２レンズ群からなり、遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、前記第１２レンズ群のみを物体方向に移動させ、以下の条件を満足する構成が好ましい。
【００２１】
１．７０＜ｆ１１／ｆ１２＜４．００
但し、ｆ１１は前記第１１レンズ群の焦点距離、ｆ１２は前記第１２レンズ群の焦点距離である。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、フィルムまたは固体撮像素子を用いる一眼レフカメラに適した、４倍程度のズーム比と広角端で２２°以上の画角と防振機能を有する小型の望遠ズームレンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本発明の実施の形態にかかる防振機能を有するズームレンズに関し詳説する。
【００２４】
本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズは、物体側から順に、正屈折力の第１レンズ群と、負屈折力の第２レンズ群と、正屈折力の第３レンズ群を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群と第２レンズ群の間隔は増大し、第２レンズ群と第３レンズ群の間隔が減少する構成である。このような構成とすることでズーム機構の簡素化とズームレンズ全長の小型化に有利となる。
【００２５】
また、第３レンズ群は、物体側から順に、正屈折力の第３１レンズ群と、負屈折力の第３２レンズ群と、第３３レンズ群とからなり、前記第３２レンズ群のみを光軸に直交する方向に移動させることにより、手ぶれ発生時の像面上の像ぶれ補正をおこなう構成である。第３１レンズ群を正屈折力とし第３２レンズ群を負屈折力とすることで、第３２レンズ群の有効径を、第１レンズ群乃至第３１レンズ群の有効径に比べて小型にすることができ、防振機構の小型化を実現でき、ズームレンズ全体の小型化に有利となる。また、このような構成とすることで、第３２レンズ群を光軸と直交方向に移動させたときの結像性能の劣化を小さくできる。
【００２６】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズは、以下の条件式（１）〜（５）を満足する構成が望ましい。
（１）  １．４０＜ｆ１／ｆｗ＜２．００
（２）  −０．５３＜ｆ２／ｆｗ＜−０．３２
（３）  ０．３５＜ｆ３／ｆｗ＜０．６５
（４）  −２．００＜ｆ３２／ｆ３＜−０．８０
（５）  −０．２０＜ｆ３／ｆ３３＜０．５０
但し、ｆｗは広角端状態におけるズームレンズの焦点距離、ｆ１は第１レンズ群の焦点距離、ｆ２は第２レンズ群の焦点距離、ｆ３は第３レンズ群の焦点距離、ｆ３２は第３２レンズ群の焦点距離、ｆ３３は第３３レンズ群の焦点距離である。
【００２７】
条件式（１）は第１レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定する。条件式（１）の上限値を越えると第１レンズ群の屈折力が小さくなりズームレンズ全長が大型化する。条件式（１）の下限値を越えると第１レンズ群の屈折力が大きくなり、球面収差と軸上色収差の補正が困難となる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の下限値を１．５０にするのが望ましい。また、条件式（１）の上限値を１．９０にするのが望ましい。
【００２８】
条件式（２）は第２レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定する。条件式（２）の上限値を越えると第２レンズ群の負の屈折力が大きくなり、球面収差とコマ収差の補正が困難となる。条件式（２）の下限値を越えると第２レンズ群の負の屈折力が小さくなり、４倍程度のズーム比を得るのが困難となる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の下限値を−０．５０にするのが望ましい。また、条件式（２）の上限値を−０．３５にするのが望ましい。
【００２９】
条件式（３）は第３レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定する。条件式（３）の上限値を越えると第３レンズ群の屈折力が小さくなりズームレンズ全長が大型化する。条件式（３）の下限値を越えると第３レンズ群の屈折力が大きくなり球面収差を始めとする諸収差の補正が困難となる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値を０．４０にするのが望ましい。また、条件式（３）の上限値を０．６０にするのが望ましい。
【００３０】
条件式（４）は第３２レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定する。条件式（４）の上限値を越えると第３２レンズ群の負の屈折力が大きくなり、ぶれ補正の際の第３２レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比が大きくなるため、ぶれ補正の際の第３２レンズ群の駆動誤差の許容量が小さくなり第３２レンズ群の駆動制御が困難となる。条件式（４）の下限値を越えると第３２レンズ群の負の屈折力が小さくなり、ぶれ補正の際の第３２レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比が小さくなるため、ぶれ補正に要する第３２レンズ群の移動量が大きくなりぶれ補正駆動機構が大型化する。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の下限値を−１．８５にするのが望ましい。また、条件式（４）の上限値を−０．９０にするのが望ましい。
【００３１】
条件式（５）は第３３レンズ群の焦点距離の適切な範囲を規定する。条件式（５）の上限値を越えると第３３レンズ群の正の屈折力が大きくなり、ズームレンズ全長が大型化する。条件式（５）の下限値を越えると第３３レンズ群の負の屈折力が大きくなり、コマ収差と歪曲収差の補正が困難となる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を−０．１５にするのが望ましい。また、条件式（５）の上限値を０．４０にするのが望ましい。
【００３２】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群と第３レンズ群が物体方向に移動する構成が望ましい。このように構成にすることで、広角端状態でのズームレンズ全長を短くできるためズームレンズが小型化できる。
【００３３】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズは、第３１レンズ群は少なくとも３枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有し、第３２レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有し、第３３レンズ群は少なくとも１枚の正レンズと少なくとも１枚の負レンズを有する構成が望ましい。これにより防振時の偏心収差が良好に補正できる。
【００３４】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズでは、第３１レンズ群は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと像側に凹面を向けた負レンズとの第１接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、第２接合レンズを有する構成が望ましい。これにより防振時の偏心収差が良好に補正できる。
【００３５】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズは、以下の条件式（６）、（７）を満足する構成が望ましい。
（６）  ０．２０＜ｎ３１Ｎ−ｎ３１Ｐ
（７）  ３０．０＜ν３１Ｐ−ν３１Ｎ
但し、ｎ３１Ｎは第1接合レンズ中の負レンズの屈折率、ｎ３１Ｐは第1接合レンズ中の両凸形状の正レンズの屈折率、ν３１Ｎは第1接合レンズ中の負レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、ν３１Ｐは第1接合レンズ中の正レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数である。
【００３６】
条件式（６）は第３１レンズ群中の第1接合レンズ中の両凸形状の正レンズと負レンズの屈折率の差の適切な範囲を示す。条件式（６）の下限値を越えると球面収差の良好な補正が困難となる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の下限値を０．２５にするのが望ましい。
【００３７】
条件式（７）は第３１レンズ群中の第1接合レンズ中の両凸形状の正レンズと負レンズのアッベ数の差の適切な範囲を示す。条件式（７）の下限値を越えると倍率色収差の良好な補正が困難となる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（７）の下限値を３５．０にするのが望ましい。
【００３８】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズでは、第３２レンズ群は物体側から順に、像側に凸面を向けた正レンズと、両凹形状の負レンズを有する構成が望ましい。これにより防振時の偏心収差が良好に補正できる。
【００３９】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズは、以下の条件式（８）を満足する構成が望ましい。
（８）  １０．０＜ν３２Ｎ−ν３２Ｐ
但し、ν３２Ｎは第３２レンズ群中の両凹形状の負レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数、ν３２Ｐは第３２レンズ群中の正レンズのｄ線（波長５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数である。
【００４０】
条件式（８）は第３２レンズ群中の正レンズと前記両凹形状の負レンズのアッベ数の差の適切な範囲を示す。条件式（８）の下限値を越えると防振時の偏心に伴う倍率色収差の補正が難しくなる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の下限値を１２．０にするのが望ましい。
【００４１】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズでは、第３２レンズ群は物体側から順に、像側に凸面を向けた正レンズと、両凹形状の負レンズの接合レンズからなる構成が望ましい。これにより防振時の偏心収差が良好に補正できる。
【００４２】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズは、以下の条件式（９）を満足する構成が望ましい。
（９）  −２．００＜（ｒ３２Ｒ＋ｒ３２Ｆ）／（ｒ３２Ｒ−ｒ３２Ｆ）＜−０．７０
但し、ｒ３２Ｆは第３２レンズ群の正レンズの物体側面の曲率半径であり、ｒ３２Ｒは第３２レンズ群の両凹形状の負レンズの像側面の曲率半径である。
【００４３】
条件式（９）は第３２レンズ群中の接合レンズの形状の適切な範囲を示す。条件式（９）の上限値、下限値のいずれを越えても防振時の偏心収差の発生が大きくなる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（９）の下限値を−１．９０にするのが望ましい。また、条件式（９）の上限値を−０．８０にするのが望ましい。
【００４４】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズは、以下の条件式（１０）を満足する構成が望ましい。
（１０）  ０．４０＜ｒ３２Ｓ／ｆ３２＜０．９０
但し、ｒ３２Ｓは第３２レンズ群の接合レンズの接合面の曲率半径であり、ｆ３２は第３２レンズ群の焦点距離である。
【００４５】
条件式（１０）は第３２レンズ群中の接合レンズの接合面の曲率半径の適切な範囲を示す。条件式（１０）の上限値、下限値のいずれを越えても防振時の偏心収差の発生大きくなる。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（１０）の下限値を０．４５にするのが望ましい。また、条件式（１０）の上限値を０．８５にするのが望ましい。
【００４６】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズは、第１レンズ群、第２レンズ群、および第３レンズ群のみからなる構成が望ましい。第３レンズ群の像側に屈折力を有するレンズ群を有しない構成とすることで、ズームレンズの構成を簡素化することができる。
【００４７】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズでは、第１レンズ群は、物体側から順に、正屈折力の第１１レンズ群と、正屈折力の第１２レンズ群からなり、遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングに際して、第１２レンズ群のみを物体方向に移動させる構成が望ましい。
【００４８】
また、本実施の形態にかかる防振機構を有するズームレンズは、以下の条件式（１１）を満足する構成が望ましい。
（１１）  １．７０＜ｆ１１／ｆ１２＜４．００
但し、ｆ１１は第１１レンズ群の焦点距離であり、ｆ１２は第１２レンズ群の焦点距離である。
【００４９】
条件式（１１）は第１１レンズ群と第１２レンズ群の焦点距離の比の適切な範囲を示す。条件式（１１）の上限値を越えると第１２レンズ群の屈折力が小さくなり、フォーカシングに伴う諸収差の変動が大きくなる。条件式（１１）の下限値を越えると第１１レンズ群の屈折力が小さくなり、フォーカシングに伴う第１１レンズ群の移動量が大きくなりズームレンズが大型化する。なお、本発明の効果をさらに確実にするために、条件式（１１）の下限値を１．９０にするのが望ましい。また、条件式（１１）の上限値を３．５０にするのが望ましい。
【００５０】
以下に、本発明の実施の形態にかかる防振機能を有するズームレンズの各実施例に関し図面を参照しつつ説明する。
【００５１】
（第１実施例）
図１は本発明の第1実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【００５２】
図１において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面Ｉ方向に移動した後に物体方向に移動する構成である。
【００５３】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１１レンズ群Ｇ１１と、正の屈折力を有する第１２レンズ群Ｇ１２からなり、第１１レンズ群Ｇ１１は両凸形状の正レンズからなり、第１２レンズ群Ｇ１２は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの接合レンズからなる。
【００５４】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズと、両凹形状の負レンズからなる。
【００５５】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、正の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２と、正の屈折力を有する第３３レンズ群Ｇ３３からなり、第３１レンズ群Ｇ３１は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズの第1接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの第２接合レンズからなり、第３２レンズ群Ｇ３２は物体側から順に、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズの接合レンズからなり、第３３レンズ群Ｇ３３は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる。
【００５６】
開口絞りＳは第３１レンズ群Ｇ３１内の正メニスカスレンズと第２接合レンズの間に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００５７】
手ぶれ発生時には、第３２レンズ群Ｇ３２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【００５８】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第１２レンズ群Ｇ１２を物体方向に移動させておこなう。
【００５９】
なお、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、ぶれ補正用の移動レンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させればよい。本関係は以降の他の実施例についても同様であり説明を省略する。
【００６０】
本第１実施例の広角端状態（Ｗ）においては、防振係数は１．４７であり、焦点距離は７１．４０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．２５４（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）においては、防振係数は２．６８であり、焦点距離は２９４．００（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．２８７（ｍｍ）である。
【００６１】
以下の表１に、本第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。［全体諸元］中のｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角を表す。［レンズ諸元］中、第１カラムNは物体側からのレンズ面の番号、第２カラムｒはレンズ面の曲率半径、第３カラムｄはレンズ面間隔、第４カラムνｄはｄ線（波長λ＝587.6nm）に対するアッベ数、第５カラムｎｄはｄ線（波長λ＝587.6nm）に対する屈折率をそれぞれ表す。なお、第２カラムｒにおいて「∞」は平面を表し、第５カラムｎｄにおいて空気の屈折率１．００００００は記載を省略している。［可変間隔データー］には、焦点距離ｆと、可変間隔の値と、バックフォーカスB.f.をそれぞれ示す。［フォーカシング移動量］中、δ12は、撮影距離1500(mm)のときの第１２レンズ群Ｇ１２の物体方向へのフォーカシング移動量の値を示す。［条件式対応値］は各条件式の値をそれぞれ表す。
【００６２】
なお、以下の全ての諸元の値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、レンズ面間隔ｄ、その他の長さ等は、特記の無い場合一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系では比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、単位は「ｍｍ」に限定されることなく他の適当な単位を用いることもできる。さらにこれらの符号は、以降の他の実施例においても同様であり説明を省略する。
【００６３】
（表１）
［全体諸元］
f=71.40〜134.90〜294.00
FNO=4.10〜4.28〜5.79
2ω=22.50〜11.75〜5.44°
［レンズ諸元］
N     r         d       νd      nd
1   485.2517   3.3856   64.14  1.516330 
2  -485.2517   (d 2)
3    74.6948   2.5000   26.52  1.761821 
4    50.2473   8.5338   70.23  1.487490 
5  -397.6433   (d 5)
6  -445.5319   1.4000   49.60  1.772499 
7   121.5057   1.7612         
8  -139.8007   1.4000   49.60  1.772499 
9    31.4033   4.4544   23.78  1.846660 
10   195.1690   2.3037         
11   -63.0020   1.4000   49.60  1.772499 
12   863.7974   (d12)         
13   209.2396   3.4957   51.47  1.733997 
14   -78.5539   0.2000         
15    53.3010   6.1013   81.54  1.496999 
16   -47.6905   1.4000   34.97  1.800999 
17   743.9564   0.2000         
18    31.2964   4.0974   60.64  1.603112 
19    86.8951  12.4001         
20    ∞        1.0000                   開口絞りＳ
21    67.3937   1.3000   23.78  1.846660 
22    26.7354   5.4922   70.23  1.487490 
23   -88.9999   5.5185         
24  1974.4906   3.7052   26.52  1.761821
25   -26.6771   1.2000   49.60  1.772499
26    26.6771   3.2607         
27    29.4872   3.9533   34.47  1.639799 
28   -93.8522   2.2384         
29   -21.9460   1.2000   49.60  1.772499 
30   -59.2566   (B.f.)
［可変間隔データー］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40000      134.90024      294.00000 
d2    16.01875       16.01875       16.01875   
d5     2.00000       31.41839       42.84564  
d12   32.45495       19.43707        2.00000  
B.f.  40.62478       47.41150       80.62502  
［フォーカシング移動量］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40000      134.90024      294.00000 
δ12  13.70747       13.96627       14.28274
［条件式対応値］
（１）   １．７７３
（２） −０．４６３
（３）   ０．５００
（４） −０．９６８
（５）   ０．３０６
（６）   ０．３０４
（７） ４６．５７
（８） ２３．０８
（９） −１．０２７
（１０） ０．７７２
（１１） ２．８１９
【００６４】
図２は、本第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図３は本第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図４は本第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【００６５】
また、各収差図においてＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高、ｄはｄ線（波長λ＝587.6nm）、及びｇはｇ線（波長λ＝435.8nm）をそれぞれ示す。なお、これらの符号は、以降の他の実施例においても同様であり説明を省略する。
【００６６】
各収差図から、本第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００６７】
（第２実施例）
図５は本発明の第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【００６８】
図５において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群とＧ２第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面Ｉ方向に移動した後に物体方向に移動する構成である。
【００６９】
第１レンズ群Ｇ１は物体側から順に、正の屈折力を有する第１１レンズ群Ｇ１１と、正の屈折力を有する第１２レンズ群Ｇ１２からなり、第１１レンズ群Ｇ１１は両凸形状の正レンズからなり、第１２レンズ群Ｇ１２は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの接合レンズからなる。
【００７０】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズと、両凹形状の負レンズからなる。
【００７１】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、正の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２と、正の屈折力を有する第３３レンズ群Ｇ３３からなり、第３１レンズ群Ｇ３１は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズの第１接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの第２接合レンズからなり、第３２レンズ群Ｇ３２は物体側から順に、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズの接合レンズからなり、第３３レンズ群Ｇ３３は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる。
【００７２】
開口絞りＳは第３１レンズ群Ｇ３１内の正メニスカスレンズと第２接合レンズの間に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００７３】
手ぶれ発生時には、第３２レンズ群Ｇ３２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【００７４】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第１２レンズ群Ｇ１２を物体方向に移動させておこなう。
【００７５】
本第２実施例の広角端状態（Ｗ）においては、防振係数は１．０２であり、焦点距離は７１．４０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．３６７（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）においては、防振係数は１．７０であり、焦点距離は２９４．００（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．４５３（ｍｍ）である。
【００７６】
以下の表２に、本第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００７７】
（表２）
［全体諸元］
f=71.40〜134.90〜294.00
FNO=4.10〜4.28〜5.79
2ω=22.51〜11.74〜5.43°
［レンズ諸元］
N     r         d       νd      nd
1   494.1160   3.3593   64.14  1.516330 
2  -494.1160   (d 2)
3    74.6142   2.5000   26.52  1.761821
4    50.2492   8.5170   70.23  1.487490
5  -409.6962   (d 5)
6  -572.2854   1.4000   49.60  1.772499 
7   118.2999   1.5934         
8  -150.1597   1.4000   49.60  1.772499 
9    28.9590   4.2332   23.78  1.846660 
10   159.4762   2.3641         
11   -56.2166   1.4000   49.60  1.772499 
12   737.8222   (d12)
13   255.4424   3.4925   51.47  1.733997 
14   -65.2491   0.2000       
15    55.4617   5.8677   81.54  1.496999 
16   -42.2335   1.4000   34.97  1.800999 
17   391.1593   0.2000        
18    29.8308   4.2307   60.64  1.603112 
19   109.3078   9.9568       
20    ∞        1.0000                   開口絞りＳ
21   111.2314   1.3000   23.78  1.846660 
22    34.2913   3.8688   70.23  1.487490 
23  -116.1639   3.0066      
24   131.0022   2.6204   25.42  1.805181 
25   -42.8081   1.2000   39.58  1.804398 
26    35.6448   6.4837          
27    44.2831   3.9886   31.07  1.688931 
28   -53.8284   2.7522          
29   -23.7792   1.2000   49.60  1.772499 
30  -254.9277   (B.f.)
［可変間隔データー］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40000      134.90024      294.00000 
d2    16.22141       16.22141       16.22141   
d5     2.00000       33.62022       46.49954  
d12   29.66797       18.37991        2.00000
B.f.  47.57563       53.66382       85.74428
［フォーカシング移動量］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40000      134.90024      294.00000 
δ12  13.90148       14.20164       13.03481
［条件式対応値］
（１）   １．７８７
（２） −０．４３６
（３）   ０．５００
（４） −１．７３８
（５）   ０．０６３
（６）   ０．３０４
（７） ４６．５７
（８） １４．１６
（９） −１．７４８
（１０） ０．６９０
（１１） ２．８６０
【００７８】
図６は本第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図７は本第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図８は本第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【００７９】
各収差図から、本第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００８０】
（第３実施例）
図９は本発明の第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【００８１】
図９において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面Ｉ方向に移動した後に物体方向に移動する構成である。
【００８２】
第１レンズ群Ｇ１は物体側から順に、正の屈折力を有する第１１レンズ群Ｇ１１と、正の屈折力を有する第１２レンズ群Ｇ１２からなり、第１１レンズ群Ｇ１１は両凸形状の正レンズからなり、第１２レンズ群Ｇ１２は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの接合レンズからなる。
【００８３】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズと、両凹形状の負レンズからなる。
【００８４】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、正の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２と、負の屈折力を有する第３３レンズ群Ｇ３３からなり、第３１レンズ群Ｇ３１は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズの第１接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの第２接合レンズからなり、第３２レンズ群Ｇ３２は物体側から順に、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズの接合レンズからなり、第３３レンズ群Ｇ３３は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる。
【００８５】
開口絞りＳは第３１レンズ群Ｇ３１の物体側に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００８６】
手ぶれ発生時には、第３２レンズ群Ｇ３２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【００８７】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第１２レンズ群Ｇ１２を物体方向に移動させておこなう。
【００８８】
本第３実施例の広角端状態（Ｗ）においては、防振係数は１．２０であり、焦点距離は７１．４０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．３１２（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）においては、防振係数は１．８０であり、焦点距離は２９４．００（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．４２８（ｍｍ）である。
【００８９】
以下の表３に、本第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。
【００９０】
（表３）
［全体諸元］
f=71.40〜134.90〜294.00
FNO=4.11〜4.34〜5.80
2ω=22.59〜11.77〜5.43°
［レンズ諸元］
N     r         d       νd      nd
1   470.2040   3.4304   64.14  1.516330 
2  -470.2040   (d 2)
3    66.8958   2.5000   26.52  1.761821 
4    45.5528   9.0276   70.23  1.487490 
5  -449.7939   (d 5)
6  -402.2639   1.4000   49.60  1.772499 
7    87.3056   1.8292         
8  -109.2528   1.4000   49.60  1.772499 
9    27.2177   4.2493   23.78  1.846660 
10   238.8473   2.0018        
11   -54.2941   1.4000   49.60 1.772499 
12   405.9871   (d12)         
13    ∞        1.0000                   開口絞りＳ
14   202.2803   3.3407   51.47  1.733997 
15   -69.7514   0.2000        
16    49.4756   6.2066   81.54  1.496999 
17   -36.3641   1.4000   34.97  1.800999 
18   417.1479   0.2000        
19    30.2273   4.0221   60.64  1.603112 
20   106.7084   4.7396         
21    66.4249   1.3000   23.78  1.846660 
22    38.1999   4.3369   70.23  1.487490 
23   -91.4989   3.0000        
24   195.2029   2.8722   25.42  1.805181 
25   -40.8879   1.2000   39.58  1.804398 
26    39.1832  12.6471  
27    71.7192   2.3982   31.07  1.688931 
28   -76.4137   1.3004          
29   -21.7636   1.2000   49.60  1.772499 
30   -61.3686   (B.f.)
［可変間隔データー］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40008      134.89998      294.00000
d2    14.05307       14.05307       14.05307   
d5     2.00000       33.03379       46.59044
d12   25.89044       16.74440        2.00000
B.f.  54.45490       59.34588       88.75509
［フォーカシング移動量］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40008      134.89998      294.00000
δ12  11.82193       12.07969       12.36388
［条件式対応値］
（１）   １．６５３
（２） −０．３７９
（３）   ０．４９１
（４） −１．７６２
（５） −０．１２０
（６）   ０．３０４
（７） ４６．５７
（８） １３．９３
（９） −１．５０２
（１０） ０．６６２
（１１） ２．９６０
【００９１】
図１０は本第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図１１は本第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図１２は本第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【００９２】
各収差図から、本第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【００９３】
（第４実施例）
図１３は本発明の第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【００９４】
図１３において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面Ｉ方向に移動した後に物体方向に移動する構成である。
【００９５】
第１レンズ群Ｇ１は物体側から順に、正の屈折力を有する第１１レンズ群Ｇ１１と、正の屈折力を有する第１２レンズ群Ｇ１２からなり、第１１レンズ群Ｇ１１は両凸形状の正レンズからなり、第１２レンズ群Ｇ１２は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの接合レンズからなる。
【００９６】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズと、両凹形状の負レンズからなる。
【００９７】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、正の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２と、負の屈折力を有する第３３レンズ群Ｇ３３からなり、第３１レンズ群Ｇ３１は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズの第１接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの第２接合レンズからなり、第３２レンズ群Ｇ３２は物体側から順に、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズの接合レンズからなり、第３３レンズ群Ｇ３３は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる。
【００９８】
開口絞りＳは第３２レンズ群Ｇ３２と第３３レンズ群Ｇ３３の間に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００９９】
手ぶれ発生時には、第３２レンズ群Ｇ３２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【０１００】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第１２レンズ群Ｇ１２を物体方向に移動させておこなう。
【０１０１】
本第４実施例の広角端状態（Ｗ）においては、防振係数は１．２２であり、焦点距離は７１．４０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．３０６（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）においては、防振係数は１．７７であり、焦点距離は２９４．００（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．４３５（ｍｍ）である。
【０１０２】
以下の表４に、本第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。
【０１０３】
（表４）
［全体諸元］
f=71.40〜134.90〜294.00
FNO=3.99〜4.07〜5.80
2ω=22.60〜11.74〜5.43°
［レンズ諸元］
N     r         d       νd      nd
1   435.2356   3.5738   64.14  1.516330 
2  -435.2356   (d 2)
3    65.0718   2.5000   26.52  1.761821 
4    44.2697   9.2741   70.23  1.487490 
5  -463.1280   (d 5)
6  -312.4330   1.4000   49.60  1.772499 
7    89.0862   1.9706         
8   -89.6775   1.4000   49.60  1.772499 
9    27.3391   4.2567   23.78  1.846660 
10   234.4984   1.8028         
11   -63.7183   1.4000   49.60  1.772499 
12   421.2241   (d12)         
13   128.9757   3.6394   49.34  1.743198 
14   -65.2871   0.2000        
15    45.1211   6.2141   81.54  1.496999 
16   -34.9173   1.4000   33.89  1.803840 
17   179.4381   0.2000         
18    28.1967   3.1441   61.13  1.589130 
19    51.4191   3.2906         
20    61.2265   1.3000   23.78  1.846660 
21    41.2033   4.3881   70.23  1.487490 
22   -71.4444   3.0000         
23  2400.8873   2.8952   25.42  1.805181
24   -34.5253   1.2000   40.10  1.762001
25    43.6975   3.0000         
26    ∞       10.7331                   開口絞りＳ
27   109.9589   2.6855   33.79  1.647689
28   -56.7968   1.6430         
29   -21.1003   1.2000   50.23  1.719995
30   -54.1165   (B.f.)
［可変間隔データー］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40000      134.90000      294.00000
d2    13.51363       13.51363       13.51363   
d5     2.06047       33.56902       45.03690
d12   27.97643       18.33799        2.00000
B.f.  55.73858       57.28561       87.73867
［フォーカシング移動量］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40000      134.90000      294.00000
δ12  11.13016       11.34131       11.58141
［条件式対応値］
（１）   １．６００
（２） −０．３８２
（３）   ０．５１２
（４） −１．７３０
（５） −０．０９９
（６）   ０．３０７
（７） ４７．６５
（８） １４．６８
（９） −１．０３７
（１０） ０．５４６
（１１） ２．７９１
【０１０４】
図１４は本第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図１５は本第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図１６は本第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【０１０５】
各収差図から、本第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１０６】
（第５実施例）
図１７は本発明の第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【０１０７】
図１７において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面Ｉ方向に移動した後に物体方向に移動する構成である。
【０１０８】
第１レンズ群Ｇ１は物体側から順に、正の屈折力を有する第１１レンズ群Ｇ１１と、正の屈折力を有する第１２レンズ群Ｇ１２からなり、第１１レンズ群Ｇ１１は両凸形状の正レンズからなり、第１２レンズ群Ｇ１２は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの接合レンズからなる。
【０１０９】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズと、両凹形状の負レンズからなる。
【０１１０】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、正の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２と、負の屈折力を有する第３３レンズ群Ｇ３３からなり、第３１レンズ群Ｇ３１は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと負メニスカスレンズの第１接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの第２接合レンズからなり、第３２レンズ群Ｇ３２は物体側から順に、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズの接合レンズからなり、第３３レンズ群Ｇ３３は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる。
【０１１１】
開口絞りＳは第３１レンズ群Ｇ３１と第３２レンズ群Ｇ３２の間に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１１２】
手ぶれ発生時には、第３２レンズ群Ｇ３２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【０１１３】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第１２レンズ群Ｇ１２を物体方向に移動させておこなう。
【０１１４】
本第５実施例の広角端状態（Ｗ）においては、防振係数は１．２０であり、焦点距離は７１．４０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．３１２（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）においては、防振係数は１．７５であり、焦点距離は２９４．００（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．４４０（ｍｍ）である。
【０１１５】
以下の表５に、本第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。
【０１１６】
（表５）
［全体諸元］
f=71.40〜134.91〜294.00
FNO=4.07〜4.21〜5.80
2ω=22.52〜11.72〜5.42°
［レンズ諸元］
N     r         d       νd      nd
1   469.3093   3.4317   64.14  1.516330 
2  -469.3093   (d 2)
3    70.6717   2.5000   26.52  1.761821 
4    47.9817   8.6474   70.23  1.487490 
5  -513.7728   (d 5)
6  -449.1622   1.4000   49.60  1.772499 
7   121.4673   1.3256         
8  -170.8246   1.4000   49.60  1.772499 
9    25.7253   4.1467   23.78  1.846660 
10   114.2679   2.1893         
11   -58.0505   1.4000   49.60  1.772499 
12   427.6062   (d12)         
13   184.6338   3.0978   52.64  1.740999 
14   -77.4294   0.2000         
15    60.5320   6.2886   81.54  1.496999 
16   -38.0057   1.4000   34.97  1.800999 
17 -2769.6388   0.2000         
18    29.4015   3.3326   60.64  1.603112 
19    65.7395   7.2941        
20    48.4532   1.3000   23.78  1.846660 
21    28.7258   4.3311   70.23  1.487490 
22  -116.3213   1.4000         
23    ∞        3.6000                   開口絞りＳ
24   192.1240   2.6534   25.42  1.805181 
25   -39.8609   1.2000   39.58  1.804398 
26    36.5000   8.1971        
27    74.0134   3.9109   31.07  1.688931 
28   -49.3643   1.8413         
29   -22.3167   1.2000   49.60  1.772499 
30   -89.5841   (B.f.)
［可変間隔データー］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40015      134.90898      294.00094
d2    15.55650       15.55650       15.55650
d5     2.00494       36.17786       49.70524
d12   29.70030       19.40726        2.00000
B.f.  51.85087       54.13440       80.85104
［フォーカシング移動量］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40015      134.90898      294.00094
δ12  13.28566       13.56940       13.82723
［条件式対応値］
（１）   １．７４３
（２） −０．４１４
（３）   ０．５０６
（４） −１．５６９
（５） −０．０４８
（６）   ０．３０４
（７） ４６．５７
（８） １４．１６
（９） −１．４６９
（１０） ０．７０３
（１１） ２．７５６
【０１１７】
図１８は本第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図１９は本第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図２０は本第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【０１１８】
各収差図から、本第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１１９】
（第６実施例）
図２１は本発明の第６実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【０１２０】
図２１において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面Ｉ方向に移動した後に物体方向に移動する構成である。
【０１２１】
第１レンズ群Ｇ１は物体側から順に、正の屈折力を有する第１１レンズ群Ｇ１１と、正の屈折力を有する第１２レンズ群Ｇ１２からなり、第１１レンズ群Ｇ１１は両凸形状の正レンズからなり、第１２レンズ群Ｇ１２は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの接合レンズからなる。
【０１２２】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズと、両凹形状の負レンズからなる。
【０１２３】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、正の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２と、正の屈折力を有する第３３レンズ群Ｇ３３からなり、第３１レンズ群Ｇ３１は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと負メニスカスレンズの第１接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの第２接合レンズからなり、第３２レンズ群Ｇ３２は物体側から順に、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズの接合レンズからなり、第３３レンズ群Ｇ３３は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる。
【０１２４】
開口絞りＳは第３１レンズ群Ｇ３１の物体側に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１２５】
手ぶれ発生時には、第３２レンズ群Ｇ３２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【０１２６】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第１２レンズ群Ｇ１２を物体方向に移動させておこなう。
【０１２７】
本第６実施例の広角端状態（Ｗ）においては、防振係数は１．１６であり、焦点距離は７１．４０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．３２２（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）においては、防振係数は１．７５であり、焦点距離は２９４．００（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群Ｇ３２の移動量は０．４４０（ｍｍ）である。
【０１２８】
以下の表６に、本第６実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。
【０１２９】
（表６）
［全体諸元］
f=71.40〜134.90〜294.00
FNO=4.05〜4.29〜5.70
2ω=22.57〜11.76〜5.44°
［レンズ諸元］
N     r         d       νd      nd
1   381.8649   3.2698   64.14  1.516330
2  -381.8649   (d 2)
3    71.5714   2.5000   26.52  1.761821 
4    49.9993   8.2004   81.54  1.496999 
5 -1251.0960   (d 5)         
6  -459.6483   1.4000   49.60  1.772499
7    73.4579   2.3256         
8  -148.2025   1.4000   49.60  1.772499
9    30.9506   4.0346   23.78  1.846660
10   507.9596   2.1322         
11   -53.4502   1.4000   49.60  1.772499
12   745.1895   (d12)         
13    ∞        1.0000                   開口絞りＳ
14   299.4180   2.5704   52.64  1.740999
15   -74.3861   0.2000         
16    58.6516   5.0344   81.54  1.496999
17   -40.9400   1.4000   34.97  1.800999
18  -586.8839   0.2000         
19    32.9311   3.0580   60.64  1.603112
20    86.6358   8.7020    
21    66.7204   1.3000   23.78  1.846660
22    34.9761   4.3431   70.23  1.487490
23  -113.9382   5.0000         
24   249.3959   3.6484   25.42  1.805181 
25   -36.8058   1.2000   39.58  1.804398 
26    39.1458  10.9499  
27    57.2414   2.6768   31.07  1.688931 
28  -326.2393   3.9442         
29   -22.0804   1.2000   49.60  1.772499 
30   -37.9653   (B.f.)
［可変間隔データー］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40016      134.90320      294.00205
d2    14.63133       14.63133       14.63133
d5     2.00000       33.48260       46.17223
d12   28.49089       17.74860        0.31866
B.f.  48.78816       52.49212       81.78883
［フォーカシング移動量］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.40016      134.90320      294.00205
δ12  12.86620       13.12031       13.38598
［条件式対応値］
（１）   １．６９３
（２） −０．４１０
（３）   ０．５２２
（４） −１．５６６
（５）   ０．０３０
（６）   ０．３０４
（７） ４６．５７
（８） １４．１６
（９） −１．３７２
（１０） ０．６１９
（１１） ２．１５１
【０１３０】
図２２は本第６実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図２３は本第６実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図２４は本第６実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【０１３１】
各収差図から、本第６実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１３２】
（第７実施例）
図２５は本発明の第７実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【０１３３】
図２５において、防振機能を有するズームレンズは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３から構成され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３の空気間隔が減少するように、第１レンズ群Ｇ１と第３レンズ群Ｇ３が物体方向に移動し、第２レンズ群Ｇ２は一旦像面Ｉ方向に移動した後に物体方向に移動する構成である。
【０１３４】
第１レンズ群Ｇ１は物体側から順に、正の屈折力を有する第１１レンズ群Ｇ１１と、正の屈折力を有する第１２レンズ群Ｇ１２からなり、第１１レンズ群Ｇ１１は両凸形状の正レンズからなり、第１２レンズ群Ｇ１２は物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの接合レンズからなる。
【０１３５】
第２レンズ群Ｇ２は物体側から順に、両凹形状の負レンズと、両凹形状の負レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズの接合レンズと、両凹形状の負レンズからなる。
【０１３６】
第３レンズ群Ｇ３は物体側から順に、正の屈折力を有する第３１レンズ群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第３２レンズ群Ｇ３２と、正の屈折力を有する第３３レンズ群Ｇ３３からなり、第３１レンズ群Ｇ３１は物体側から順に、両凸形状の正レンズと、両凸形状の正レンズと負メニスカスレンズの第１接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズの第２接合レンズからなり、第３２レンズ群Ｇ３２は物体側から順に、両凸形状の正レンズと両凹形状の負レンズの接合レンズからなり、第３３レンズ群Ｇ３３は物体側から順に、固定絞りＳ２と、両凸形状の正レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズからなる。
【０１３７】
開口絞りＳは第３１レンズ群Ｇ３１の物体側に配置され、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）への変倍に際し、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１３８】
手ぶれ発生時には、第３２レンズ群Ｇ３２のみを光軸と直交方向に移動させることにより像面Ｉ上の像ぶれ補正をおこなう。
【０１３９】
遠距離状態から近距離状態へのフォーカシングは、第１２レンズ群Ｇ１２を物体方向に移動させておこなう。
【０１４０】
本第７実施例の広角端状態（Ｗ）においては、防振係数は１．２５であり、焦点距離は７１．４０（ｍｍ）であるので、０．３０°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群の移動量は０．２９９（ｍｍ）である。また望遠端状態（Ｔ）においては、防振係数は１．９０であり、焦点距離は２９４．００（ｍｍ）であるので、０．１５°の回転ぶれを補正するための第３２レンズ群の移動量は０．４０５（ｍｍ）である。
【０１４１】
以下の表７に、本第７実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの諸元の値を掲げる。
【０１４２】
（表７）
［全体諸元］
f=71.40〜135.00〜294.00
FNO=4.64〜4.85〜5.88
2ω=34.46〜17.55〜8.20°
[レンズ諸元]
N        R        d      νd      nd
1     340.6588   4.2    64.14    1.51633
2    -340.659   (d2)
3     65.1639    1.8    26.3     1.784696
4     45.8381    8.8    81.61    1.496999
5  -1308.92     (d5)    
6   -271.25      1.4    49.61    1.772499
7     71.7854    1.3
8   -566.934     1.4    49.61    1.772499
9     24.4437    4.7    23.78    1.84666 
10    133.0962    3.75
11    -46.0918    1.4    49.61    1.772499
12   1927.614    (d12)
13      ∞        2                           開口絞りS
14    188.6747    3.4    60.09    1.639999
15    -72.245     0.2
16     73.7218    6      81.61    1.496999
17    -38.1983    1.4    34.96    1.800999
18   -154.661     0.2
19     32.255     4.2    52.42    1.517417
20    143.854     7.9      
21    333.5741    1.3    23.78    1.84666
22     54.3293    4.1    70.24    1.48749
23    -89.5707   10.2      
24    256.9205    3.6    25.43    1.805181
25    -35.5686    1.2    39.59    1.804398
26     35.5686    3.4      
27      ∞        3.1                      固定絞りＳ２
28     47.0802    4      34.47    1.639799
29    -96.8946    2.4      
30    -23.3234    1.2    49.61    1.772499
31    -42.5579         (B.f.)
[可変間隔データー]
広角端状態    中間焦点距離状態    望遠端状態
f       71.39993        134.99982        294.00047
d2       13.43865         13.43865         13.43865
d5        2.49989         31.01849         43.01129
d12      28.21141         18.59271          2.50011
B.f.     53.40008         57.30852         87.10064
［フォーカシング移動量］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     71.39991      134.99979      294.00046
δ12  11.08175       11.28593       11.5251
［条件式対応値］
（１）   １．５６３
（２） −０．３６８
（３）   ０．５２５
（４） −１．３８４
（５）   ０．２３８
（６）   ０．３０４
（７） ４６．５７
（８） １４．１６
（９） −１．３２１
（１０） ０．６８５
（１１） ２．０５１
【０１４３】
図２６は本第７実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。図２７は本第７実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。図２８は本第７実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【０１４４】
各収差図から、本第７実施例にかかる防振機能を有するズームレンズは諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることが明らかである。
【０１４５】
なお、本発明の実施例として、３群構成のレンズ系を示したが、該３群に付加レンズ群を加えただけのレンズ系も本発明の効果を内在した同等のレンズ系であることは言うまでもない。また、各レンズ群内の構成においても、実施例の構成に付加レンズを加えただけのレンズ群も本発明の効果を内在した同等のレンズ群であることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【０１４６】
【図１】本発明の第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図２】本発明の第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図３】本発明の第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図４】本発明の第１実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図５】本発明の第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図６】本発明の第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図７】本発明の第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図８】本発明の第２実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図９】本発明の第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図１０】本発明の第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図１１】本発明の第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図１２】本発明の第３実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図１３】本発明の第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図１４】本発明の第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図１５】本発明の第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図１６】本発明の第４実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図１７】本発明の第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図１８】本発明の第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図１９】本発明の第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図２０】本発明の第５実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図２１】本発明の第６実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図２２】本発明の第６実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図２３】本発明の第６実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図２４】本発明の第６実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図２５】本発明の第７実施例にかかる防振機能を有するズームレンズのレンズ構成図である。
【図２６】本発明の第７実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの広角端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．３０°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【図２７】本発明の第７実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの中間焦点距離状態での諸収差図を示す。
【図２８】本発明の第７実施例にかかる防振機能を有するズームレンズの望遠端状態での諸収差図を示し、（ａ）は無限遠状態の収差図を、（ｂ）は無限遠状態において０．１５°の回転ぶれに対するぶれ補正をおこなった時のメリディオナル横収差図をそれぞれ示す。
【符号の説明】
【０１４７】
Ｇ１      第１レンズ群
Ｇ２      第２レンズ群
Ｇ３      第３レンズ群
Ｇ１１    第１１レンズ群
Ｇ１２    第１２レンズ群
Ｇ３１    第３１レンズ群
Ｇ３２    第３２レンズ群
Ｇ３３    第３３レンズ群
Ｓ        開口絞り
Ｓ２      固定絞り
Ｉ        像面
【図１】
2006221092.tif 000003
【図２】
2006221092.tif 000004
【図３】
2006221092.tif 000005
【図４】
2006221092.tif 000006
【図５】
2006221092.tif 000007
【図６】
2006221092.tif 000008
【図７】
2006221092.tif 000009
【図８】
2006221092.tif 000010
【図９】
2006221092.tif 000011
【図１０】
2006221092.tif 000012
【図１１】
2006221092.tif 000013
【図１２】
2006221092.tif 000014
【図１３】
2006221092.tif 000015
【図１４】
2006221092.tif 000016
【図１５】
2006221092.tif 000017
【図１６】
2006221092.tif 000018
【図１７】
2006221092.tif 000019
【図１８】
2006221092.tif 000020
【図１９】
2006221092.tif 000021
【図２０】
2006221092.tif 000022
【図２１】
2006221092.tif 000023
【図２２】
2006221092.tif 000024
【図２３】
2006221092.tif 000025
【図２４】
2006221092.tif 000026
【図２５】
2006221092.tif 000027
【図２６】
2006221092.tif 000028
【図２７】
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【図２８】
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