(57)【要約】【課題】  極圧性用途のための流体組成物を記載する。【解決手段】  該流体組成物は、基油、および流体に対して約１，０００ｐｐｍ以上の硫黄を供与するのに十分な量の硫化脂肪油および該流体に対して約５００ｐｐｍ以上の硫黄を供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールとを含有する添加剤パッケージとを含有する。硫化脂肪油およびジアルキルチアジアゾールを上記各量含有する流体は、ＡＳＴＭ  Ｄ−３２３３のＦａｌｅｘ  ＥＰ試験により測定した１００℃および１５０℃での不合格荷重が約１，７５０ポンド以上を示す。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
（１）多量の基油と（２）少量の添加剤を含有する流体組成物において、該添加剤は少なくとも約１，０００ｐｐｍの硫黄を該流体組成物に供与するのに十分な量の硫化脂肪油（成分（Ａ））、および少なくとも約５００ｐｐｍの硫黄を該流体組成物に供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾール（成分（Ｂ））とを含有することを特徴とする流体組成物。
【請求項２】
多量の基油と少量の添加剤組成物を含有する流体において、該添加剤組成物は、硫化脂肪油（成分（Ａ））およびジアルキルチアジアゾール（成分（Ｂ））を併用してＡＳＴＭ  Ｄ−３２３３のファレックスＥＰ試験によって測定した１００℃および１５０℃での不合格荷重が約１，７５０ポンド以上である伝達液を得るのに有効な各成分量を含有することを特徴とする流体。
【請求項３】
（Ａ）流体組成物に対して少なくとも約１，０００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の硫化脂肪油、および（Ｂ）該流体組成物に対して少なくとも約５００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールとを含有する添加剤組成物。
【請求項４】
硫化脂肪油（成分（Ａ））およびジアルキルチアジアゾール（成分（Ｂ））を併用してＡＳＴＭ  Ｄ−３２３３のファレックスＥＰ試験によって測定した１００℃および１５０℃での不合格荷重が約１，７５０ポンド以上である伝達液を得るのに有効な各成分量を含有することを特徴とする添加剤組成物。
【請求項５】
（１）（ａ）基油と、（ｂ）流体に対して少なくとも約１，０００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の硫化脂肪油および該流体に対して少なくとも約５００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールとを含有する添加剤パッケージとを含有する流体を動力伝達装置に加え、（２）該流体を該動力伝達装置中で機能させることからなり、極圧性および／または摩耗性が該流体を使用しない場合に比べて改良されることを特徴とした、動力伝達装置中の極圧性および／または摩耗性を向上させる方法。
【請求項６】
（ａ）基油、および（ｂ）流体に対して少なくとも約１，０００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の硫化脂肪油および該流体に対して少なくとも約５００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールとを含有する添加剤パッケージとを含有する流体を変速機中で作動させることを特徴とし、変速機の耐用年数は該流体を使用しない場合に比べて改良される、変速機の耐用年数を延長する方法。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本出願は、２００４年７月２８日申請の米国特許仮出願第６０／５９１，７２２号に基づき優先権を主張する。
【技術分野】
【０００２】
本発明は特に極圧性や耐摩耗用途に対して向上した特性を有する流体に関し、本願明細書開示の流体は、例えば動力伝達用途の使用において適した流体を包含する。
【背景技術】
【０００３】
自動車業界では新規の改良型の変速機システムが開発されている。これらの新システムの多くは、エネルギー消費量が多く、これらの改良型システムに関して高まるエネルギー消費量を満たすように部品の保護技術が開発される必要がある。
【０００４】
有段自動変速機、連続無段変速機、および手動あるいは自動化マニュアル変速機といった比較的新しい自動および手動変速機では、金属同士で極めて高い圧力がかかる。自動車の差動装置や動力伝達装置のギア駆動部品といった様々なギア駆動部品にも高圧がかかる。このような変速機やギア駆動部品にかかる高圧の存在は、これらのシステムに使用されている潤滑剤が回転や接触している部品の摩耗や焼付きを防ぐために上記の極圧条件での使用に適していなければならないことを意味する。従って、高極圧作動条件下での摩耗を減らし焼付きを防ぐ添加剤が今なお求められている。
【０００５】
商業的にはとりわけ極圧剤、耐摩耗剤、酸化防止システム、腐食防止システム、金属不活性化剤、防錆剤、摩擦調整剤、分散剤、清浄剤、消泡剤、および粘度指数向上剤を含有する各種添加剤パッケージを自動変速機用伝達液に添加することが知られている。しかしながら、全ての添加剤が他の添加剤の存在下で、予測どおりあるいは十分に機能を発揮するわけではない。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、流体に少なくとも約１，０００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の硫化脂肪油、および該流体に少なくとも約５００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールとを含有させて、流体の極圧性や耐摩耗性を改良する事に関する。上記の各量の硫黄を流体に与える濃度レベルで硫化脂肪油とジアルキルチアジアゾール成分とを共に含有する流体の極圧性および耐摩耗性は、極めて改良される。
【０００７】
一実施形態においては、流体は約１，０００〜約２，５００ｐｐｍ、特に約１，３００〜約２，１００ｐｐｍの硫黄を流体に供与するのに十分な量の硫化脂肪油、および約５００〜約１，８００ｐｐｍ、特に約５５０〜約１，５００ｐｐｍの硫黄を流体に供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールを含有している。
【０００８】
上記の下限値濃度レベルで硫黄を導入するためには、流体組成物の全重量に対して、硫化脂肪油は約０．５〜約５．０重量％、ジアルキルチアジアゾールは約０．１５〜約３．０重量％存在しうる。より具体的な一実施形態において、上記の量で使用される硫化脂肪油は硫化エステル交換トリグリセリド（ｓｕｌｆｕｒｉｚｅｄ  ｔｒａｎｓｅｓｔｅｒｉｆｉｅｄ  ｔｒｉｇｌｙｃｅｒｉｄｅ）であり、上記の量で使用されるジアルキルチアジアゾールは２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールまたはその誘導体である。
【０００９】
別の実施形態においては、流体は多量の基油と、ＡＳＴＭ  Ｄ−３２３３のＦａｌｅｘ  ＥＰ試験に準じて測定した１００℃および１５０℃での不合格荷重（ｆａｉｌｕｒｅ  ｌｏａｄ）が約１，７５０ポンド以上である変速機用伝達液を得るのに有効な（Ａ）硫化脂肪油および（Ｂ）ジアルキルチアジアゾールの各量を含有する添加剤組成物少量を含有する。成分（Ａ）あるいは成分（Ｂ）のいずれか一方の含有量のみが上記の硫黄の最低供与量に従う変速機用伝達液は、上記の不合格荷重性能の基準を満たさない。
【００１０】
別の実施形態において、添加剤は少なくとも約１，０００ｐｐｍの硫黄を流体組成物に供与するのに十分な量の（Ａ）硫化脂肪油、および少なくとも約５００ｐｐｍの硫黄を流体組成物に供与するのに十分な量の（Ｂ）ジアルキルチアジアゾールを含有する。
【００１１】
別の実施形態において、添加剤組成物はＡＳＴＭ  Ｄ−３２３３のＦａｌｅｘ  ＥＰ試験に準じて測定した１００℃および１５０℃での不合格荷重が約１，７５０ポンド以上である変速機用伝達液を得るのに有効な（Ａ）硫化脂肪油および（Ｂ）ジアルキルチアジアゾールの各量を共に含有する。
【００１２】
別の実施形態において、動力伝達装置の極圧性および／または摩耗性を改良する方法は、１）（ａ）基油と、（ｂ）少なくとも１，０００ｐｐｍの硫黄を流体に供与するのに十分な量の硫化脂肪油および少なくとも５００ｐｐｍの硫黄を流体に供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールを含有する添加剤パッケージとを含有する流体を動力伝達装置に入れ、２）該流体を動力伝達装置中で機能させることを特徴とし、極圧性および／または摩耗性は、上記流体を使用しない場合に比べて改善される。
【００１３】
別の実施形態において、変速機の耐用年数を延長する方法は、（ａ）基油および（ｂ）少なくとも１，０００ｐｐｍの硫黄を流体に供与するのに十分な量の硫化脂肪油、および少なくとも５００ｐｐｍの硫黄を流体に供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールを含有する添加剤パッケージを含んでなる流体を変速機中で機能させることを特徴とし、変速機の耐用年数は上記流体を使用しない場合に比べて改善される。
【００１４】
本発明の実施形態の極圧性および耐摩耗性が改良された添加剤組成物は様々な用途に有利に使用でき、例えば、自動変速機用伝達液、手動変速機用伝達液、デュアルクラッチ変速機用伝達液、連続無段変速機用伝達液、およびギア潤滑剤に用いることが出来る。
【００１５】
前述の一般的な説明および以下の詳細な説明はあくまで例示で説明的なものであり、本願請求の発明をさらに説明するためのものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
車両が消費者の厳密な要求を満たすには、全ての車両システムにおいて耐久性および性能が要求される。最も重要なシステムの１つは、自動車エンジンによって生じた動力を車輪に伝達する動力伝達システム（”トランスミッション（変速機）”）である。動力伝達システムは車両中最も複雑なシステムの１つであり、故障原因を突き止めたり、修理したり、交換したりするのに費用を最も要するシステムでもある。変速機は通常特に、クラッチ板つきのクラッチ、トルクコンバータ、そしてギア比を変化させて車輪に伝達する動力を変化させる複数のギアを有する。
【００１７】
目の肥えた消費者は高性能、低メンテナンス（次回メンテナンスまでの走行距離が長い）、および長い平均寿命をまず望む。しかしながら、新しい変速機技術の出現により、以前認可されていた性能の古い基準はいまや疑問のあるものとなってきた。
【００１８】
連続無段変速機（ＣＶＴ）を装備した車両に加え、電子制御式コンバータクラッチ（ＥＣＣＣ）仕様の出現と空気力学的車体デザインにおける前進により、一般に高エネルギー密度・高運転温度で運転する比較的小型の変速機を装備した乗用車が登場した。このような変化により、潤滑剤供給業者は高トルク・摩擦耐久性といった新規で独自の性能・特性を有する自動変速機用伝達液の配合に取り組むようになった。相手先商標製品の製造会社（ＯＥＭ）にとってはＥＣＣＣ、ＣＶＴ、およびその他の設計の要求を満たし得る摩擦性能を有する一方で十分な耐摩耗性を保持する自動変速機用伝達液が望ましい。
【００１９】
動力伝達液は一層過酷な条件での使用が要求されるので、これらの変速機を潤滑にする流体は理想的には高温・高圧下で耐えうるように配合される。装置の問題を減らし変速機用潤滑油の交換寿命を長くするには、オイル添加剤パッケージを理想的に配合し、オイルの重要な性質がこれらの過酷な使用条件にも関わらずほとんど変化しないようにする。
【００２０】
動力伝達液の重要な性質とは極圧性である。システム中で使用する潤滑剤が十分な防極圧性を与えるように配合されていなければ、比較的新しい自動車の変速機やギアドライブで起こる金属同士の接触による高圧状態により変速機の部品やギアドライブは損傷する。このような損傷は、例えば単純な摩耗（スコーリング（ｓｃｏｒｉｎｇ）、トレンチング（ｔｒｅｎｃｈｉｎｇ）、またはグルービング（ｇｒｏｏｖｉｎｇ））やマイクロピッチング（ｍｉｃｒｏｐｉｔｔｉｎｇ）、ピッチング（ｐｉｔｔｉｎｇ）、ウェルディング（ｗｅｌｄｉｎｇ）、あるいはスポーリング（ｓｐａｌｌｉｎｇ）として起こりうる。これらいずれの現象も変速機の性能の低下および変速機の重要部品の破損を起こすこともある。
【００２１】
例えば変速機用伝達液の寿命及び耐久性の延長に対するＯＥＭの自動車設計者や供給業者の要望を満たすというような自動変速機に関わる摩耗の問題を克服する有効な方法が求められている。
【００２２】
本発明は寿命期間中良好な極圧性および耐摩耗性を示す自動変速機用伝達液を供給することで耐性や耐摩耗性（極圧）の問題を克服する。
【００２３】
本発明の実施形態によれば、極圧性や耐摩耗性が極めて改良された動力伝達液が提供される。この改良された性能を得るために一実施形態において、該動力伝達液は少なくとも約１，０００ｐｐｍの硫黄を流体に供与するのに十分な量の硫化脂肪油、および少なくとも約５００ｐｐｍの硫黄を流体に供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールを含有する。別の実施形態においては、動力伝達液は約１，０００〜約２，５００ｐｐｍ、特に約１，３００ｐｐｍ〜約２，１００ｐｐｍの硫黄を流体に供与するのに十分な量の硫化脂肪油、および約５００ｐｐｍ〜約１，８００ｐｐｍ、特に約５５０ｐｐｍ〜約１，５００ｐｐｍの硫黄を流体に供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールを含有している。また別の実施形態においては、硫化脂肪油およびジアルキルチアジアゾールの各成分を本願明細書に記載の硫黄の最低供与量加えることに加えて、硫化脂肪油およびジアルキルチアジアゾールにより伝達液に添加される硫黄の総量は少なくとも約１，５００ｐｐｍ、特に少なくとも約２，５００ｐｐｍ、さらに特には少なくとも約３，０００ｐｐｍである。
【００２４】
一実施形態において、本発明の流体はＡＳＴＭ  Ｄ−３２３３のＦａｌｅｘ  ＥＰ試験に準じて測定した１００℃および１５０℃での不合格荷重が約１，７５０ポンド以上である自動変速機用伝達液を配合するのに使用される。ここで、ＡＳＴＭ  Ｄ−３２３３に記載のＦａｌｅｘ  ＥＰ試験法は引用により本願明細書に包含される。潤滑剤・自動車業界において変速機用伝達液の極圧性・耐摩耗性の改良性能を評価する試験が幾つかある。これらの試験のうち最も厳密な試験の１つがＦａｌｅｘ  ＥＰ試験であり、この試験では回転する鋼ピンと２つのＶ（Ｖｅｅ）ブロックとの間の金属同士の接触を油が十分に潤滑にできない荷重を測定する。潤滑剤の不合格は、トルクの維持不良あるいはブロックのピンに対する焼付きで示される。この試験は高荷重を使用するのみならず高い油温（仕様によっては１５０℃の油温条件が要求される）で行われるので、過酷な試験である。油が数種の工業的摩耗試験の評価結果が良くとも、ファレックスＥＰ試験では評価結果が悪いことはよくある。
【００２５】
本発明の別の実施形態において、自動変速機中の極圧性および／または耐摩耗性を改良する方法が提供される。本方法は（１）多量の基油および（２）本願明細書に記載の使用比で硫化脂肪油およびジアルキルチアジアゾールを必須成分として含有する添加剤組成物を少量含有する自動変速機用伝達液（ＡＴＦ）を自動変速機に加えて機能させることを特徴とする。本願明細書において“機能させる（ｏｐｅｒａｔｅ）”とはこれらには限られないが、動力伝達、潤滑、およびぬらし（ｗｅｔｔｉｎｇ）など、油の機能的使用を全て包含する。
【００２６】
以下の記述で添加剤組成物成分がその一機能に関してのみ記述されている場合もあるが、その機能はその成分が供与する機能のうちの１つであることもあり、その機能が同成分の必須の限定的な機能であると解釈されるべきではない。
【００２７】
一実施形態において、動力伝達液は多量の基油と少量の添加剤組成物を含有する。該添加剤組成物は極圧性および耐摩耗性を改善する量の硫化脂肪油とジアルキルチアジアゾールを共に含有する。
添加剤パッケージ
成分（Ａ）：硫化脂肪油
成分（Ａ）は硫化脂肪油を含む。本願明細書においては、“硫化脂肪油”とは、硫化脂肪酸、硫化脂肪酸エステル、またはこれらの混合物を意味し、特に硫化脂肪酸エステルが好ましい。硫化脂肪油は動物あるいは植物由来のものが使用できる。好適な硫化脂肪油として、例えば約１０％の硫黄を含有する硫化脂肪酸エステルや約１０％の硫黄を含有する硫化マッコウクジラ油リプレイスメント（ｒｅｐｌａｃｅｍｅｎｔ）が挙げられる。
【００２８】
具体的な一実施形態において、好適な硫化脂肪油として米国特許第４，３８０，４９９号に記載のような硫化エステル交換トリグリセリド類（ｓｕｌｆｕｒｉｚｅｄ  ｔｒａｎｓｅｓｔｅｒｉｆｉｅｄ  ｔｒｉｇｌｙｃｅｒｉｄｅｓ）が挙げられる。ここで、該米国特許は本願明細書に引用により包含される。一実施形態において、硫化エステル交換トリグリセリド添加剤は、その全酸成分が約３５モル％以上の飽和脂肪族酸と約６５モル％以下の不飽和脂肪酸を含有する。ここで、全酸成分はモノ不飽和脂肪酸を約２０モル％超、ポリ不飽和脂肪酸を約１５モル％未満、炭素数６〜１４の飽和脂肪酸を約１０モル％超含む、炭素数６〜１６の飽和脂肪酸を約２０モル％超、および炭素数１８以上の飽和脂肪酸を約１５モル％未満含有することでさらに特徴づけられる。好適な硫化脂肪油として、米国特許第４，１４９，９８２号記載のものも挙げられ、同特許記載内容はここで引用により本願明細書に包含される。
【００２９】
他の好適な硫化脂肪油として、例えば硫化豚脂油、硫化脂肪酸化合物、硫化メチルエステル類、硫化炭化水素類、硫化オレイン酸、硫化脂肪酸エステル−ポリアルカノールアミド類、および硫化脂肪酸由来オレフィン類が挙げられる。
成分（Ｂ）：ジアルキルチアジアゾール
成分（Ｂ）は、ジアルキルチアジアゾールを含んでなり、これらには限定されないが無灰のジアルキルチアジアゾール等が挙げられる。
【００３０】
本発明の実施に好適なジアルキルチアジアゾールとして、下記の一般式（Ｉ）を有するものが挙げられる：
【００３１】
【化１】
2006037096.tif 000002
【００３２】
上式中、Ｒ１およびＲ２は同一または異なるヒドロカルビル基であり、ｘおよびｙは独立に０〜８の整数である。一形態において、Ｒ１およびＲ２は、同一または異なる、直鎖、分岐、芳香族系、飽和または不飽和のヒドロカルビル基であり、約６〜約１８、特に約８〜約１２の炭素原子を有する。ｘおよびｙは０または１である。
【００３３】
好適なジアルキルチアジアゾール類として、２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール類が挙げられる。好適なジアルキルチアジアゾールの他の例として、２，５−ビス（ヒドロカルビルチオ）−１，３，４−チアジアゾール類、２−（ｔｅｒｔ−ヒドロカルビルジチオ）−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾール類、およびビス−ｔｅｒｔ−ドデシルチオチアジアゾールが挙げられる。
【００３４】
好適なジアルキルチアジアゾール類として、米国特許第２，７１９，１２５号、同第２，７１９，１２６号、同第３，０８７，９３２号、同第４，１４９，９８２号、および同第４，５９１，６４５号に記載のものも挙げられる。ここで、これらの米国特許の記載内容は引用により本願明細書に包含される。構造式（Ｉ）を有するジアルキルチアジアゾール類とモノアルキルチアジアゾール類との混合物も本発明の範囲において使用できる。
【００３５】
本願明細書において“ヒドロカルビル基”あるいは“ヒドロカルビル”の語は当業者に周知の通常の意味で使用されている。すなわち、これらの語は分子の残基に直接結合した炭素原子を有し、主として炭化水素の性質を有する基を意味する。ヒドロカルビル基の例として以下のものが挙げられる：
（１）脂肪族（例：アルキルまたはアルケニル）、脂環式（例：シクロアルキル、シクロアルケニル）置換基、および芳香族置換、脂肪族置換、脂環式置換芳香族置換基、および環が分子の別の部位で閉じている環状置換基（例：２つの置換基が１つの脂環式置換基を形成）等の炭化水素置換基；
（２）置換炭化水素置換基、すなわち、本願明細書記述の意味での炭化水素置換基の性質を主として有することを変えない非炭化水素置換基（例：ハロゲン原子（特に塩素原子やフッ素原子）、ヒドロキシル基、アルコキシ基、メルカプト基、アルキルメルカプト基、ニトロ基、ニトロソ基、やスルホキシ（ｓｕｌｆｏｘｙ）基を有する置換基；
（３）ヘテロ置換基、即ち、本願明細書の意味での主として炭化水素の性質を有するが、環状構造あるいは分子鎖中に炭素原子以外の原子を有するがそれ以外は主として炭素原子からなる置換基。ヘテロ原子として、硫黄原子、酸素原子、窒素原子等が挙げられ、ピリジル基、フリル基、チエニル基、およびイミダゾリル基等の置換基が挙げられる。一般に、ヒドロカルビル基中１０個の炭素原子ごとに２個以下、さらに詳しい例としては１個以下の非炭化水素置換基を有し、通常、ヒドロカルビル基に非炭化水素基は存在しない。
成分（Ａ）および成分（Ｂ）の併用
多量の基油、および硫化脂肪油（成分（Ａ））とジアルキルチアジアゾール（成分（Ｂ））とを基油と添加剤組成物の総重量に対して、それぞれ少なくとも約０．５重量％および少なくとも約０．１５重量％含有するよう配合された動力伝達液は、向上した極圧性および耐摩耗性を示す。一実施形態においては、該伝達液組成物は該組成物の総重量に対して、硫化脂肪油を約０．７〜約５．０重量％、特に約０．７３〜約３．０重量％、より特には約０．７５〜約３．０重量％、ジアルキルチアジアゾールを約０．１５〜約３．０重量％、特に約０．３〜約１．０重量％、より特には約０．３５〜約１．０重量％含有する。
【００３６】
成分（Ａ）または（Ｂ）のいずれか一方の含有量のみが上記の最低硫黄供与量に従う動力伝達液の場合、ＡＳＴＭ  Ｄ−３２３３のＦａｌｅｘ  ＥＰ試験に従って測定した１００℃と１５０℃における不合格荷重が約１，７５０ポンド以上となる変速機用伝達液は期待されるようには得られない。
その他の添加剤成分
動力伝達液は、極圧性および耐摩耗性を向上させる上述の共添加剤（ｃｏ−ａｄｄｉｔｉｖｅｓ）に加えて、自動変速機用伝達液配合物やギア潤滑剤に従来使用される添加剤も含有してもよい。このような添加剤として、これらには限定されないが、金属系清浄剤、分散剤、摩擦調整剤、酸化防止剤、粘度指数向上剤、銅腐食防止剤、防錆添加剤、耐摩耗添加剤、消泡剤、流動点降下剤、シール膨潤剤、着色剤、金属不活性化剤、および／または除気添加剤（ａｉｒ  ｅｘｐｕｌｓｉｏｎ  ａｄｄｉｔｉｖｅｓ）が挙げられる。
成分（Ｃ）：金属系清浄剤
ある種の金属系清浄剤を適宜、本発明の添加剤パッケージや変速機用伝達液に含有させてもよい。好適な金属系清浄剤として、下記の１種以上の酸性物質（またはその混合物）のアルカリまたはアルカリ土類金属との油溶性の中性または過塩基性の塩が挙げられる。ここで酸性物質とは、（１）スルホン酸、（２）カルボン酸、（３）サリチル酸、（４）アルキルフェノール、（５）硫化アルキルフェノール、および（６）少なくとも一つの炭素−リン直接結合で特徴づけられる有機亜リン酸である。このような有機亜リン酸として、オレフィンポリマー（例：分子量約１，０００のポリイソブチレン）を三塩化リン、七硫化リン、五硫化リン、三塩化リンと硫黄、黄リンとハロゲン化硫黄、またはホスホロチオ酸クロリド等のリン酸化剤（ｐｈｏｓｐｈｏｒｉｚｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）で処理して得られるものが挙げられる。
【００３７】
好適な塩として、マグネシウム、カルシウム、または亜鉛の中性または過塩基性の塩が挙げられる。好適な塩の具体例として、スルホン酸マグネシウム、スルホン酸カルシウム、スルホン酸亜鉛、石炭酸マグネシウム（ｍａｇｎｅｓｉｕｍ  ｐｈｅｎａｔｅ）、石炭酸カルシウム（ｃａｌｃｉｕｍ  ｐｈｅｎａｔｅ）、および／または石炭酸亜鉛（ｚｉｎｃ  ｐｈｅｎａｔｅ）が挙げられる。詳しくは、米国特許第６，４８２，７７８号を参照。
【００３８】
油溶性の中性金属含有清浄剤とは清浄剤中の酸性分に対して、化学量論的に当量の金属を含有する清浄剤である。従って、一般に中性清浄剤は、過塩基性の対照物に比べて低い塩基度を有することになる。このような清浄剤を調製するのに使用される酸性材料として、カルボン酸類、サリチル酸類、アルキルフェノール類、スルホン酸類、硫化アルキルフェノール類等が挙げられる。
【００３９】
“過塩基性”という語を金属系清浄剤に関連して使用する場合、有機置換基に比べて化学量論的に多量の金属を有する金属塩を意味する。過塩基性塩を調製するのに通常用いられる方法として、酸の鉱油溶液を化学量論上過剰の金属酸化物、水酸化物、炭酸塩、炭酸水素塩、または硫化物のような金属系中和剤と共に約５０℃で加熱し、得られた生成物を濾過する。中和段階でかなりの過剰量の金属の取り込み等を促進するために“促進剤”を使用することも知られている。促進剤として有用な化合物の例として、フェノール、ナフトール、アルキルフェノール、チオフェノール、硫化アルキルフェノール等のフェノール性物質、およびホルムアルデヒドとフェノール性物質との縮合生成物、メタノール、２−プロパノール、オクタノール、エチレングリコール、ステアリルアルコール、およびシクロヘキシルアルコール等のアルコール類、アニリン、フェニレンジアミン、フェノチアジン、フェニル−β−ナフチルアミン、およびドデシルアミン等のアミン類が挙げられる。塩基性塩を調製するのに特に有効な方法として、酸を過剰の塩基性アルカリ土類金属系中和剤と少なくとも１種のアルコール系促進剤に混合し、その混合物を６０〜２００℃といった高温で炭酸化する。
【００４０】
好適な金属含有清浄剤としてこれらには限定されないが、中性スルホン酸ナトリウム、超塩基性スルホン酸ナトリウムカルボン酸ナトリウム、サリチル酸ナトリウム、石炭酸ナトリウム、硫化石炭酸ナトリウム（ｓｕｌｆｕｒｉｚｅｄ  ｓｏｄｉｕｍ  ｐｈｅｎａｔｅ）、スルホン酸リチウム、カルボン酸リチウム、サリチル酸リチウム、石炭酸リチウム、硫化石炭酸リチウム、スルホン酸マグネシウム、カルボン酸マグネシウム、サリチル酸マグネシウム、石炭酸マグネシウム、硫化石炭酸マグネシウム、スルホン酸カルシウム、カルボン酸カルシウム、サリチル酸カルシウム、石炭酸カルシウム、硫化石炭酸カルシウム、スルホン酸カリウム、カルボン酸カリウム、サリチル酸カリウム、石炭酸カリウム、硫化石炭酸カリウム、スルホン酸亜鉛、カルボン酸亜鉛、サリチル酸亜鉛、石炭酸亜鉛、および硫化石炭酸亜鉛等の中性および過塩基性の塩類が挙げられる。さらに例として、炭素数約１０〜約２，０００の加水分解ホスホ硫化オレフィン（ｈｙｄｒｏｌｙｚｅｄ  ｐｈｏｓｐｈｏｓｕｌｆｕｒｉｚｅｄ  ｏｌｅｆｉｎ）、または炭素数約１０〜約２，０００の加水分解ホスホ硫化アルコールおよび／または脂肪族置換フェノール性化合物のリチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、およびマグネシウム塩が挙げられる。さらに例として、脂肪族カルボン酸と脂肪族置換脂環式カルボン酸のリチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、およびマグネシウム塩、およびのその他多くの油溶性有機酸の前出のアルカリおよびアルカリ土類金属の塩が挙げられる。２種以上の異なるアルカリおよび／またはアルカリ土類金属の中性または過塩基性塩の混合物が使用できる。同様に、２種以上の異なる酸の混合物の中性および／または過塩基性塩も使用できる。
【００４１】
周知のように、過塩基性の金属系清浄剤は、一般にミクロ分散液あるいはコロイド懸濁液の状態で、清浄剤を過塩基性にする量の無機塩基類を含有するものと考えられる。従って、金属系清浄剤に関して“油溶性”という語が使用される場合、基油に清浄剤を混合した場合に清浄剤が十分に全体としてオイル中に溶解している場合と同様の挙動を示すので、無機塩基類が必ずしも完全あるいは真の油溶性ではない金属系清浄剤を包含する。本願明細書では、各種の金属系清浄剤をまとめて中性、塩基性、あるいは過塩基性アルカリ金属あるいはアルカリ土類金属含有の有機酸塩と称する場合もある。
【００４２】
油溶性の中性および過塩基性の金属系清浄剤およびアルカリ土類金属含有清浄剤の製法は当業者に周知であり、特許文献に広範に記載されている。例えば、米国特許第２，００１，１０８号、同第２，０８１，０７５号、同第２，０９５，５３８号、同第２，１４４，０７８号、同第２，１６３，６２２号、同第２，２７０，１８３号、同第２，２９２，２０５号、同第２，３３５，０１７号、同第２，３９９，８７７号、同第２，４１６，２８１号、同第２，４５１，３４５号、同第２，４５１，３４６号、同第２，４８５，８６１号、同第２，５０１，７３１号、同第２，５０１，７３２号、同第２，５８５，５２０号、同第２，６７１，７５８号、同第２，６１６，９０４号、同第２，６１６，９０５号、同第２，６１６，９０６号、同第２，６１６，９１１号、同第２，６１６，９２４号、同第２，６１６，９２５号、同第２，６１７，０４９号、同第２，６９５，９１０号、同第３，１７８，３６８号、同第３，３６７，８６７号、同第３，４９６，１０５号、同第３，６２９，１０９号、同第３，８６５，７３７号、同第３，９０７，６９１号、同第４，１００，０８５号、同第４，１２９，５８９号、同第４，１３７，１８４号、同第４，１８４，７４０号、同第４，２１２，７５２号、同第４，６１７，１３５号、同第４，６４７，３８７号、および同第４，８８０，５５０号を参照されたい。
【００４３】
必要に応じて本発明に使用する金属系清浄剤として、油溶性ホウ素化中性および／または過塩基性アルカリまたはアルカリ土類金属含有清浄剤を使用できる。ホウ素化金属系清浄剤の調製法については、例えば米国特許第３，４８０，５４８号、同第３，６７９，５８４号、同第３，８２９，３８１号、同第３，９０９，６９１号、同第４，９６５，００３号、および同第４，９６５，００４号に記載されている。
【００４４】
本発明の利点を高めるのに効果的な量の金属系清浄剤を使用するが、効果的な量とは、通常、最終製品の流体中で約０．０１〜約０．２重量％の範囲、より具体的な例として、最終製品の流体中約０．０５〜約０．１重量％の範囲である。
成分（Ｄ）：分散剤
成分（Ｄ）は油溶性の分散剤少なくとも１種を含んでなる。好適な分散剤として、コハク酸イミド系分散剤、マンニッヒ塩基系分散剤、および高分子系ポリアミン系分散剤等の無灰分散剤が挙げられる。ヒドロカルビル置換コハク酸系アシル化剤はヒドロカルビル置換コハク酸イミド類を生成するのに使用される。ヒドロカルビル置換コハク酸系アシル化剤としてこれらには限定されないが、ヒドロカルビル置換コハク酸類、ヒドロカルビル置換無水コハク酸類、ヒドロカルビル置換ハロゲン化コハク酸類（特に、酸フッ化物および酸塩化物）、およびヒドロカルビル置換コハク酸類と低級アルコール類（例：炭素数７以下のもの）とのエステル類、すなわちカルボン酸系アシル化剤として機能するヒドロカルビル置換化合物が挙げられる。
【００４５】
ヒドロカルビル置換アシル化剤は、適切な分子量を有するポリオレフィンまたは塩素化ポリオレフィンを無水マレイン酸と反応させて生成される。同様のカルボン酸系反応物を使用してアシル化剤を生成させることも出来る。このような反応物としてこれらには限定されないが、マレイン酸、フマル酸、リンゴ酸、酒石酸、イタコン酸、イタコン酸無水物、シトラコン酸、シトラコン酸無水物、メサコン酸、エチルマレイン酸無水物、ジメチルマレイン酸無水物、エチルマレイン酸、ジメチルマレイン酸、ヘキシルマレイン酸等、およびこれらの酸のハロゲン化物および低級脂肪族エステルが挙げられる。
【００４６】
オレフィンの分子量は置換無水コハク酸の用途に応じて異なる。通常、置換無水コハク酸は、炭素数約８〜約５００のヒドロカルビル基を有する。しかしながら、潤滑油の分散剤を製造するのに使用される置換無水コハク酸の場合、通常、炭素数が約４０〜約５００のヒドロカルビル基を有する。高分子量の置換無水コハク酸を使用する場合、置換無水コハク酸を製造するのに用いられるオレフィン類はエチレン、プロピレン、およびイソブチレン等の低分子量のオレフィンモノマーを重合させて得られる異なる分子量の成分の混合物を含有するので、数平均分子量（Ｍｎ）を用いるのがより正確である。
【００４７】
無水マレイン酸のオレフィンに対するモル比は大きく異なり得る。例えば、約５：１〜約１：５、あるいは例えば約１：１〜約３：１である。約５００〜約７，０００、より具体的な例として約８００〜約３，０００以上の数平均分子量を有するポリイソブチレンやエチレン−α−オレフィン共重合体等のオレフィン類を使用した場合、化学量論上過剰量の無水マレイン酸、例えばオレフィン１モル当たり約１．１〜約３モルの無水マレイン酸を使用する。未反応の無水マレイン酸は、得られた反応生成物の混合物から蒸発させることができる。
【００４８】
ポリアルケニル無水コハク酸は、接触水素化等の従来の還元条件を利用してポリアルキル無水コハク酸に変換できる。接触水素化反応に好適な触媒は、パラジウム・カーボン（ｐａｌｌａｄｉｕｍ  ｏｎ  ｃａｒｂｏｎ）触媒である。同様に、ポリアルケニルコハク酸イミド類は、同様の還元条件下でポリアルキルコハク酸イミド類に転換できる。
【００４９】
本発明で使用される無水コハク酸のポリアルキルまたはポリアルケニル置換基は、一般にモノオレフィン類、特にエチレン、プロピレン、およびブチレン等の１−モノオレフィン類の重合体または共重合体である、ポリオレフィン類から誘導される。使用するモノオレフィンとして、炭素数約２〜２４、より具体的な例として約３〜約１２のものが使用できる。その他の好適なモノオレフィン類として、プロピレン、ブチレン、特にイソブチレン、１−オクテン、および１−デセンが挙げられる。このようなモノオレフィン類から生成されるポリオレフィン類として、ポリプロピレン、ポリブテン、ポリイソブテン、および１−オクテンや１−デセンから生成されるポリα−オレフィン類が挙げられる。
【００５０】
実施形態によっては、無灰分散剤はイミド基を生成できる１級アミノ基を少なくとも１個有するアミンのアルケニルコハク酸イミド類１種以上を含む。アルケニルコハク酸イミド類は、アルケニルコハク酸、またはその無水物、酸−エステル、酸ハロゲン化物、あるいは低級アルキルエステルを少なくとも１個の１級アミノ基を有するアミンと加熱するなどの従来法により生成できる。アルケニル無水コハク酸は、ポリオレフィンと無水マレイン酸の混合物を約１８０〜２２０℃まで加熱することで容易に生成できる。ポリオレフィンとして、エチレン、プロピレン、イソブテン等の低級モノオレフィンを重合して得られた、ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）で決定した数平均分子量約３００〜約３，０００の重合体または共重合体が使用できる。
【００５１】
無灰分散剤を生成するのに使用するアミン類は、反応してイミド基を形成できる１級アミノ基を少なくとも１個有し、さらに１級または２級のアミノ基を少なくとも１個および／または水酸基を少なくとも１個有する限りいかなるものでもよい。代表例として、Ｎ−メチル−プロパンジアミン、Ｎ−ドデシルプロパンジアミン、Ｎ−アミノプロピル−ピペラジン、エタノールアミン、Ｎ−エタノール−エチレンジアミン等が挙げられる。
【００５２】
好適なアミン類として、プロピレンジアミン、ジプロピレントリアミン、ジ−（１，２−ブチレン）トリアミン、およびテトラ−（１，２−プロピレン）ペンタミン等のアルキレンポリアミン類が挙げられる。さらに例として、化学式Ｈ２Ｎ（ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ）ｎＨで表されるエチレンポリアミン類が挙げられる。ここで、式中ｎは約１〜約１０の整数である。このようなエチレンポリアミン類として、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）、トリエチレンテトラミン（ＴＥＴＡ）、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、ペンタエチレンヘキサミン（ＰＥＨＡ）等があり、ｎを混合物の平均値としてこれらの混合物も包含する。このようなエチレンポリアミン類は各末端に１級アミノ基を有するので、モノアルケニルコハク酸イミド類やビス−アルケニルコハク酸イミド類を生成しうる。商業的に入手可能なエチレンポリアミン混合物は、Ｎ−アミノエチルピペラジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（アミノエチル）ピペラジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（ピペラジニル）エタン等の分岐状化学種や環状化学種を少量含有していることがある。商業的入手可能な混合物は、おおよそ全体としてジエチレントリアミンからテトラエチレンペンタミンの範囲になるような組成を有している。ポリアルケニル無水コハク酸のポリアルキレンポリアミン類に対するモル比は、約１：１〜約３．０：１である。
【００５３】
実施形態によっては、無灰分散剤は、トリエチレンテトラミンまたはテトラエチレンペンタミンのようなポリエチレンポリアミンと、ポリイソブテンのような適当な分子量を有するポリオレフィンと無水マレイン酸、マレイン酸、フマル酸等、およびこれら２種以上の混合物といった不飽和ポリカルボン酸またはその無水物とを反応させて生成した炭化水素置換カルボン酸またはその無水物との反応生成物である。
【００５４】
本願明細書記載の分散剤を調製するのに好適なポリアミン類として、Ｎ−フェニル−１，４−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−１，３−フェニレンジアミン、およびＮ−フェニル−１，２−フェニレンジアミンに例示されるＮ−フェニルフェニレンジアミン類等のＮ−アリールフェニレンジアミン類；アミノチアゾール、アミノベンゾチアゾール、アミノベンゾチアジアゾール、およびアミノアルキルチアゾール等のアミノチアゾール類；アミノカルバゾール類；アミノインドール類；アミノピロール類；アミノインダゾリノン類；アミノメルカプトトリアゾール類；アミノペリミジン類；１−（２−アミノエチル）イミダゾール、１−（３−アミノプロピル）イミダゾール等のアミノアルキルイミダゾール類；および４−（３−アミノプロピル）モルフォリン等のアミノアルキルモルフォリン類が挙げられる。これらのポリアミン類はさらに詳細に米国特許第４，８６３，６２３号および同第５，０７５，３８３号に記載されている。このようなポリアミン類は耐摩耗性や抗酸化性等の付加的な利点を最終製品に付与する。
【００５５】
上記のポリアミン類に加えて、ヒドロカルビル置換コハク酸イミドを生成するのに有用なポリアミン類として、米国特許第５，６３４，９５１号や同第５，７２５，６１２号で教示されているような、分子中に少なくとも１個の１級あるいは２級アミノ基と少なくとも１個の３級アミノ基を有するポリアミン類をさらに使用することができる。好適なポリアミン類の例として、Ｎ，Ｎ，Ｎ”，Ｎ”−テトラアルキルジアルキレントリアミン類（２個の末端３級アミノ基と１個の中心２級アミノ基を有する）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’Ｎ”−テトラアルキルトリアルキレンテトラミン類（１個の末端３級アミノ基、２個の内部３級アミノ基、および１個の末端１級アミノ基を有する）、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ”，Ｎ’”−ペンタアルキルトリアルキレンテトラミン類（１個の末端３級アミノ基、２個の分子内３級アミノ基、および１個の末端２級アミノ基を有する）、トリス（ジアルキルアミノアルキル）−アミノアルキルメタン類（３個の末端３級アミノ基および１個の末端１級アミノ基）、およびこれらの類似化合物が挙げられる。ここで、アルキル基は同一または互いに異なり、各々約１２個以下の炭素原子を通常有し、さらに詳しくは各々約１〜約４個の炭素原子を有してもよい。さらに詳しい例として、これらのアルキル基として、メチル基および／またはエチル基が挙げられる。この種のポリアミン反応物として、ジメチルアミノプロピルアミン（ＤＭＡＰＡ）やＮ−メチルピペラジンが挙げられる。
【００５６】
本発明に好適なヒドロキシアミン類として、ヒドロカルビル置換コハク酸あるいは無水物と反応できる１級あるいは２級のアミン基を少なくとも１個含有する化合物、オリゴマー、あるいは重合体が挙げられる。本発明での使用に好適なヒドロキシアミン類の例として、アミノエチルエタノールアミン（ＡＥＥＡ），アミノプロピルジエタノールアミン（ＡＰＤＥＡ）、エタノールアミン、ジエタノールアミン（ＤＥＡ）、部分プロポキシ化ヘキサメチレンジアミン（例：ＨＭＤＡ−２ＰＯあるいはＨＭＤＡ−３ＰＯ）、３−アミノ−１，２−プロパンジオール、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン、および２−アミノ−１，３−プロパンジオールが挙げられる。
【００５７】
アミンのヒドロカルビル置換コハク酸あるいは無水物に対するモル比は、約１：１〜約３．０：１の範囲としてもよい。別の例として、アミンのヒドロカルビル置換コハク酸あるいは無水物に対するモル比は、約１．５：１〜約２．０：１の範囲としてもよい。
【００５８】
上述の分散剤は、例えばＳｃａｔｔｅｒｇｏｏｄの米国特許第５，７８９，３５３号に記載されているように、例えば分散剤を無水マレイン酸とホウ酸で処理、あるいは例えばＤｅＧｏｎｉａらの米国特許第５，１３７，９８０号に記載のように、分散剤をノニルフェノール、ホルムアルデヒド、およびグリコール酸で処理する等の、後処理を施した分散剤でもよい。
【００５９】
マンニッヒ塩基系分散剤は通常環状構造に長鎖のアルキル置換基を有するアルキルフェノールに炭素数約１〜約７の脂肪族アルデヒド類（特にホルムアルデヒドとその誘導体）１種以上とポリアミン類（特に、ポリアルキレンポリアミン類）を反応させて得られる反応生成物であり得る。例えば、マンニッヒ塩基系の無灰分散剤は、１モル分の長鎖炭化水素置換フェノールを約１〜約２．５モルのホルムアルデヒドと約０．５〜約２モルのポリアルキレンポリアミンと共に縮合して生成される。
【００６０】
マンニッヒ系のポリアミン系分散剤の調製のための炭化水素源は、ほぼ飽和の石油留分、および炭素数約２〜約６のモノオレフィン類の重合体のようなオレフィンポリマーから誘導される。炭化水素源は一般に分散剤がほぼ油溶性となるように、例えば少なくとも約４０個の炭素原子、更に例としては少なくとも約５０個の炭素原子を有している。ＧＰＣにより決定された数平均分子量が約６００〜約５，０００のオレフィンポリマーは、反応のしやすさおよび低コストから好適である。しかし、高分子量のポリマーも使用できる。特に適した炭化水素源は、イソブチレンポリマー、およびイソブテンとラフィネート１（ｒａｆｆｉｎａｔｅ  Ｉ  ｓｔｒｅａｍ）の混合物から作られるポリマーである。
【００６１】
好適なマンニッヒ塩基系分散剤として、長鎖炭化水素置換フェノール約１モル分を約１〜約２．５モルのホルムアルデヒドと約０．５〜約２モルのポリアルキレンポリアミンと共に縮合させてつくったマンニッヒ塩基無灰分散剤が使用できる。
【００６２】
無灰分散剤として好適な高分子系ポリアミン分散剤は、塩基性アミン基と油溶化基（例：少なくとも８個の炭素原子を有する側鎖（ｐｅｎｄａｎｔ）アルキル基）を有するポリマーである。このような材料は、デシルメタクリレート、ビニルデシルエーテル、あるいは比較的高分子量のオレフィン類といった各種モノマーとアミノアルキルアクリレート類やアミノアルキルアクリルアミド類とから生成されるインターポリマーで例示される。高分子系のポリアミン系分散剤の例は、米国特許第３，３２９，６５８号、同第３，４４９，２５０号、同第３，４９３，５２０号、同第３，５１９，５６５号、同第３，６６６，７３０号、同第３，６８７，８４９号、および同第３，７０２，３００号に記載されている。高分子系ポリアミン類として、ヒドロカルビルポリアミン類が挙げられる。ここでヒドロカルビル基とは、上述のとおり、イソブテンとラフィネート１との重合生成物からなる。また、ＰＩＢ−アミン類およびＰＩＢ−ポリアミン類も使用することが出来る。
【００６３】
上述の無灰分散剤の製造法は、当業者に周知であり、特許文献に報告されてる。例えば、上述のタイプの各種の無灰分散剤の合成は以下の文献に記述されている。すなわち、米国特許第２，４５９，１１２号、同第２，９６２，４４２号、同第２，９８４，５５０号、同第３，０３６，００３号、同第３，１６３，６０３号、同第３，１６６，５１６号、同第３，１７２，８９２号、同第３，１８４，４７４号、同第３，２０２，６７８号、同第３，２１５，７０７号、同第３，２１６，９３６号、同第３，２１９，６６６号、同第３，２３６，７７０号、同第３，２５４，０２５号、同第３，２７１，３１０号、同第３，２７２，７４６号、同第３，２７５，５５４号、同第３，２８１，３５７号、同第３，３０６，９０８号、同第３，３１１，５５８号、同第３，３１６，１７７号、同第３，３３１，７７６号、同第３，３４０，２８１号、同第３，３４１，５４２号、同第３，３４６，４９３号、同第３，３５１，５５２号、同第３，３５５，２７０号、同第３，３６８，９７２号、同第３，３８１，０２２号、同第３，３９９，１４１号、同第３，４１３，３４７号、同第３，４１５，７５０；号、同第３，４３３，７４４号、同第３，４３８，７５７号、同第３，４４２，８０８号、同第３，４４４，１７０号、同第３，４４８，０４７号、同第３，４４８，０４８号、同第３，４４８，０４９号、同第３，４５１，９３３号、同第３，４５４，４９７号、同第３，４５４，５５５号、同第３，４５４，６０７号、同第３，４５９，６６１号、同第３，４６１，１７２号、同第３，４６７，６６８号、同第３，４９３，５２０号、同第３，５０１，４０５号、同第３，５２２，１７９号、同第３，５３９，６３３号、同第３，５４１，０１２号、同第３，５４２，６８０号、同第３，５４３，６７８号、同第３，５５８，７４３号、同第３，５６５，８０４号、同第３，５６７，６３７号、同第３，５７４，１０１号、同第３，５７６，７４３号、同第３，５８６，６２９号、同第３，５９１，５９８号、同第３，６００，３７２号、同第３，６３０，９０４号、同第３，６３２，５１０号、同第３，６３２，５１１号、同第３，６３４，５１５号、同第３，６４９，２２９；号、同第３，６９７，４２８号、同第３，６９７，５７４号、同第３，７０３，５３６号、同第３，７０４，３０８号、同第３，７２５，２７７号、同第３，７２５，４４１号、同第３，７２５，４８０；号、同第３，７２６，８８２号、同第３，７３６，３５７号、同第３，７５１，３６５号、同第３，７５６，９５３号、同第３，７９３，２０２；号、同第３，７９８，１６５号、同第３，７９８，２４７号、同第３，８０３，０３９号、同第３，８０４，７６３号、同第３，８３６，４７１号、同第３，８６２，９８１号、同第３，８７２，０１９号、同第３，９０４，５９５号、同第３，９３６，４８０号、同第３，９４８，８００号、同第３，９５０，３４１号、同第３，９５７，７４６号、同第３，９５７，８５４号、同第３，９５７，８５５号、同第３，９８０，５６９号、同第３，９８５，８０２号、同第３，９９１，０９８号、同第４，００６，０８９号、同第４，０１１，３８０号、同第４，０２５，４５１号、同第４，０５８，４６８号、同第４，０７１，５４８号、同第４，０８３，６９９号、同第４，０９０，８５４号、同第４，１７３，５４０号、同第４，２３４，４３５号、同第４，３５４，９５０号、同第４，４８５，０２３号、同第５，１３７，９８０号、および米国再発行特許第２６，４３３号等に記載されている。ここで、これらの文献は引用により本願明細書に包含される。
【００６４】
好適な無灰分散剤の例は、ホウ素化分散剤である。ホウ素化分散剤は、コハク酸イミド系分散剤、コハク酸アミド系分散剤、コハク酸エステル系分散剤、コハク酸エステル−アミド系分散剤、マンニッヒ塩基系分散剤、またはヒドロカルビルアミン系またはポリアミン系分散剤のような、塩基性の窒素原子および／または少なくとも１個の水酸基を分子内に有する無灰分散剤をホウ素化して得られる。上記各種の無灰分散剤をホウ素化する方法は、米国特許第３，０８７，９３６号、同第３，２５４，０２５号、同第３，２８１，４２８号、同第３，２８２，９５５号、同第２，２８４，４０９号、同第２，２８４，４１０号、同第３，３３８，８３２号、同第３，３４４，０６９号、同第３，５３３，９４５号、同第３，６５８，８３６号、同第３，７０３，５３６号、同第３，７１８，６６３号、同第４，４５５，２４３号、および同第４，６５２，３８７号に記載されている。
【００６５】
ホウ素化分散剤として、ホウ素化分散剤がホウ素を約２重量％以下含有するようにホウ素で処理した、高分子量の分散剤も使用できる。別の例においては、ホウ素化分散剤は、約０．８重量％以下のホウ素を含有する。さらに例として、ホウ素化分散剤は、約０．１〜約０．７重量％のホウ素を含有する。更にまた別の例として、ホウ素化分散剤は、約０．２５〜約０．７重量％のホウ素を含有する。さらに例として、ホウ素化分散剤は、約０．３５〜約０．７重量％のホウ素を含有する。分散剤は取扱いを容易にするため適当な粘度を有する油に溶解してもよい。いうまでもなく、ここで記載されている重量％は、希釈用油を一切加えていない正味の分散剤に対するものである。
【００６６】
分散剤はさらに有機酸、無水物、および／またはアルデヒド／フェノール混合物とさらに反応させても良い。このような工程は例えばエラストマーシールとの適合性を向上させる。ホウ素化分散剤として、ホウ素化分散剤の混合物がさらに挙げられる。更なる例として、ホウ素化分散剤として含窒素分散剤で、及び／またはリンを含有しないものも挙げられる。
【００６７】
分散剤は、動力伝達液中約０．１〜約１０重量％の範囲で使用できる。さらには、動力伝達液は約２〜約７重量％のホウ素化分散剤を含有できる。さらに、動力伝達液は約３〜約５重量％のホウ素化分散剤を含有できる。さらに、動力伝達液に、最終製品の流体中にホウ素を１，９００重量ｐｐｍ以下、例えば最終製品の流体中約５０〜約５００重量ｐｐｍ供与するのに十分なホウ素化分散剤を含有させることができる。
成分（Ｅ）：耐摩耗剤
本願明細書記載のような成分（Ａ）および（Ｂ）を変速機用伝達液中に比較的高比率での使用による極圧性や耐摩耗性の向上に加えて、最終製品の流体の耐摩耗性は、補助的耐摩耗剤を適宜添加することでさらに改良できる。補助的耐摩耗剤として、リン酸、亜リン酸の有機エステル、またはこれらのアミン塩を含む化合物等の、リン含有耐摩耗剤が挙げられる。例えば、リン含有耐摩耗剤として、１種以上の亜リン酸ジヒドロカルビル、亜リン酸トリヒドロカルビル、リン酸ジヒドロカルビル、リン酸トリヒドロカルビル、これらの硫黄類似体、およびこれらのアミン塩が用いられる。さらに例として、リン含有耐摩耗剤は亜リン酸水素ジブチルおよび硫化亜リン酸水素ジブチルのアミン塩の少なくとも１種を含有する。
【００６８】
リン含有耐摩耗剤は動力伝達液中に約５０〜約５００重量ｐｐｍのリンを供与するのに十分な量が存在していてもよい。さらに例としては、リン含有耐摩耗剤は動力伝達液中に約１５０〜約３００重量ｐｐｍのリンを供与するのに十分な量が存在していてもよい。
【００６９】
動力伝達液は約０．０１〜約１．０重量％のリン含有耐摩耗剤を含有していてもよい。さらに例として、動力伝達液は、約０．２〜約０．３重量％のリン含有耐摩耗剤を含有してもよい。例として、動力伝達用流体は、亜リン酸水素ジブチルを約０．１〜約０．２重量％または硫化リン酸水素ジブチル（ｓｕｌｆｕｒｉｚｅｄ  ｄｉｂｕｔｙｌ  ｈｙｄｒｏｇｅｎ  ｐｈｏｓｐｈａｔｅ）のアミン塩を０．３〜約０．４重量％含有してもよい。
成分（Ｆ）：摩擦調整剤
摩擦調整剤は、低すべり速度での表面同士（例：トルク変換装置のクラッチまたは移動（ｓｈｉｆｔｉｎｇ）クラッチの部材）の摩擦を低減するために自動変速機用伝達液中に使用される。その結果、摩擦−速度（μ−ｖ）曲線は正の傾きを有し、すなわちクラッチのかみ合いが円滑になり、“スティック・スリップ”現象（例：シャダー（ｓｈｕｄｄｅｒ）音および荒いシフト）を最小限にする。
【００７０】
摩擦調整剤として、脂肪族アミン類、エトキシ化脂肪族アミン類、エーテルアミン類、アルコキシ化エーテルアミン類、脂肪族脂肪酸アミド類、アシル化アミン類、脂肪族カルボン酸類、脂肪族カルボン酸エステル類、ポリオールエステル類、脂肪族カルボン酸エステル−アミド類、イミダゾリン類、３級アミン類、脂肪族ホスホネート類、脂肪族ホスフェート類、脂肪族チオホスホネート類、脂肪族チオホスフェート類等の化合物が挙げられる。ここで、脂肪族基は通常化合物を好適に油溶性にするように１個以上の炭素原子を有する。更に例として、脂肪族基は、約８個以上の炭素原子を有していてもよい。同様に１以上のコハク酸またはその無水物とアンモニアまたは１級アミンとの反応により得られる脂肪族置換コハク酸イミドが好適である。
【００７１】
該コハク酸イミドはコハク酸無水物とアンモニアまたは１級アミンの反応生成物を含み得る。アルケニルコハク酸のアルケニル基は短鎖アルケニル基でもよく、例えばアルケニル基は約１２〜約３６の炭素原子を有していてもよい。さらに、コハク酸イミドとして約Ｃ１２〜約Ｃ３６の脂肪族ヒドロカルビルコハク酸イミドも挙げられる。更に例として、コハク酸イミドは約Ｃ１６〜約Ｃ２８の脂肪族ヒドロカルビルコハク酸イミドでもよい。さらに別の例として、コハク酸イミドは約Ｃ１８〜約Ｃ２４の脂肪族ヒドロカルビルコハク酸イミドでもよい。
【００７２】
コハク酸イミドは欧州特許出願第０  ０２０  ０３７号に記載のように、コハク酸無水物とアンモニアとから生成してもよい。ここで、該特許文献は引用により本願明細書に包含される。実施形態によっては、本願明細書開示のコハク酸イミド以外の非金属系摩擦調整剤は含まれない。
【００７３】
コハク酸イミドは下記の構造式を有する化合物を１種以上含有してもよい。
【００７４】
【化２】
2006037096.tif 000003
【００７５】
上式中、Ｚとして下記の構造が挙げられる。
【００７６】
【化３】
2006037096.tif 000004
【００７７】
上式中、Ｒ１またはＲ２のいずれか一方は水素原子でもよく、Ｒ１およびＲ２は独立にＲ１とＲ２の炭素原子数の合計が約１１〜約３５となるように約１〜約３４の炭素原子を有する直鎖または分岐状の炭化水素基である。Ｘは、アンモニアまたは１級アミンから誘導されるアミノ基である。
【００７８】
上式中母核のコハク酸無水物は、上記方法に加えてあるいは他の方法として、マレイン酸、無水マレイン酸、またはマレイン酸エステルを炭素数約１２〜約３６の内部オレフィンと反応させて生成してもよい。ここで、内部オレフィンとは直鎖α−オレフィンまたはその混合物のオレフィン性二重結合を内部オレフィン類の混合物を得るように異性化して得られる。上記反応は等モル量のアンモニアを使用してもよく、また高温下で水分を除去しながら行ってもよい。
【００７９】
摩擦調整剤の１種として、Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換基がアセチレン性不飽和を有せず約１４〜約２０個の炭素原子を有する、少なくとも１つの直鎖脂肪族ヒドロカルビル基である、Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換ジエタノールアミン類が挙げられる。
【００８０】
例として、好適な摩擦調整剤システムは、Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換ジエタノールアミンの少なくとも１種とＮ−脂肪族ヒドロカルビル置換トリメチレンジアミンの少なくとも１種の組合わせを含有し、Ｎ−脂肪族ヒドロカルビル置換基はアセチレン性不飽和を有せず炭素原子を約１４〜約２０個有する少なくとも１個の直鎖脂肪族ヒドロカルビル基である。この摩擦調整剤システムに関するさらに詳しい説明は米国特許第５，３７２，７３５号および同第５，４４１，６５６号に記載されている。
【００８１】
別の摩擦調整剤システムは、（ｉ）ヒドロキシアルキル基が同一または異なり、それぞれ約２〜約４個の炭素原子を有し、脂肪族基が炭素数約１０〜約２５の非環式ヒドロカルビル基である、ジ（ヒドロキシアルキル）脂肪族３級アミンを少なくとも１種と、（ｉｉ）ヒドロキシアルキル基が約２〜約４個の炭素原子を有し、脂肪族基が炭素数約１０〜約２５の非環式ヒドロカルビル基である、ヒドロキシアルキル脂肪族イミダゾリン少なくとも１種との併用を基本にしている。この摩擦調整剤システムのさらに詳細は、米国特許第５，３４４，５７９号を参照すべきである。
【００８２】
摩擦調整剤の別の好適な種類として、例えばグリセリンモノオレエート（ＧＭＯ）、グリセリンモノラウレート（ＧＭＬ）等のポリオールエステル類が含まれる。
【００８３】
一般に組成物は１種以上の摩擦調整剤を約１．２５重量％以下、さらに例としては約０．０５〜約１重量％含有してもよい。
成分（Ｇ）：酸化防止剤
実施形態によっては、酸化防止剤組成物を組成物中に含有させてもよい。酸化防止剤として、特にフェノール系酸化防止剤、芳香族アミン系酸化防止剤、硫化フェノール系酸化防止剤、および有機ホスファイト類が挙げられる。フェノール性酸化防止剤の例として、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、３級ブチル化フェノール類の液体混合物、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、混合メチレン−架橋ポリアルキルフェノール類、および４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−フェニレンジアミン、４−イソプロピルアミノジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、および環−アルキル化ジフェニルアミン類が挙げられる。例として、立体障害のある３級ブチル化フェノール類、ビスフェノール類、およびケイ皮酸誘導体、およびこれらの組合わせによる混合物が挙げられる。本願明細書記載の変速機用伝達液組成物中の酸化防止剤の量は、変速機用伝達液配合物の全重量に対して約０．０１〜約３．０重量％としてもよい。更に例としては、酸化防止剤は約０．１〜約１．０重量％で存在してもよい。
成分（Ｈ）：防錆剤
錆・腐食防止剤は、本発明開示の実施形態に使用される別のタイプの防止添加剤である。このような材料として、モノカルボン酸類やポリカルボン酸類が挙げられる。好適なモノカルボン酸の例として、オクタン酸、デカン酸、およびドデカン酸が挙げられる。好適なポリカルボン酸の例として、トール油脂肪酸、オレイン酸、リノール酸等の酸から生成される二量体、および三量体の酸が挙げられる。また別の有用なタイプの防錆剤として、例えばテトラプロペニルコハク酸、テトラプロペニルコハク酸無水物、テトラデセニルコハク酸、テトラデセニルコハク酸無水物、ヘキサデセニルコハク酸、ヘキサデセニルコハク酸無水物等のアルケニルコハク酸やアルケニルコハク酸無水物系の腐食防止剤が挙げられる。アルケニル基中に約８個〜約２４個の炭素原子を有するアルケニルコハク酸とポリグリコール類等のアルコール類とのハーフエステル類も有用である。他の好適な錆・腐食防止剤として、エーテルアミン類；酸ホスフェート類；アミン類；エトキシ化アミン類、エトキシ化フェノール類、エトキシ化アルコール類等のポリエトキシ化化合物；イミダゾリン類；アミノコハク酸類またはその誘導体等が挙げられる。これらのタイプの材料は商業的に入手可能である。このような錆・腐食防止剤の混合物も使用できる。本願明細書記載の変速機用伝達液配合物中の腐食防止剤の量は、配合物の全重量に対して約０．０１〜約２．０重量％の範囲としてもよい。
成分（Ｉ）：銅腐食防止剤
実施形態によっては、銅腐食防止剤は該組成物に含有させるのに適した別の分類の添加剤である。このような化合物として、チアゾール類、トリアゾール類、およびチアジアゾール類が挙げられる。このような化合物の例として、ベンゾトリアゾール、トリルトリアゾール、オクチルトリアゾール、デシルトリアゾール、ドデシルトリアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルチオ−１，３，４−チアジアゾール類、２−メルカプト−５−ヒドロカルビルジチオ−１，３，４−チアジアゾール類、２，５−ビス（ヒドロカルビルチオ）−１，３，４−チアジアゾール類、および２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール類が挙げられる。好適な化合物として、商品として入手可能なものもある１，３，４−チアジアゾール類、およびトリルトリアゾール等のトリアゾール類と２，５−ビス（アルキルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール等の１，３，５−チアジアゾールといったトリアゾール類との混合物も挙げられる。以前は腐食防止性を与えるジアルキルチアジアゾール類に関しては、本発明中で極圧性や耐摩耗性を向上させるのに適用した使用濃度レベル（本願明細書中記載のように比較的高い濃度レベルで硫化脂肪油と併用した場合）よりもかなり低い処理濃度レベルで使用されてきた。１，３，４−チアジアゾール類は一般にヒドラジンと二硫化炭素とから既知の方法により合成される。例えば、米国特許第２，７６５，２８９号、同第２，７４９，３１１号、同第２，７６０，９３３号、同第２，８５０，４５３号、同第２，９１０，４３９号、同第３，６６３，５６１号、同第３，８６２，７９８号、同第３，８４０，５４９号を参照されたい。
成分（Ｊ）：粘度指数向上剤
上記の変速機用伝達液やギア潤滑剤組成物中に使用する粘度指数向上剤は、ポリイソアルキレン系化合物、ポリメタクリレート系化合物、および従来使用される各種の粘度指数向上剤から選べる。粘度指数向上剤としての使用に好適なポリイソアルキレン系化合物の例として、重量平均分子量が約７００〜約２，５００のポリイソブチレンが挙げられる。実施形態においては、同一または異なる分子量を有する粘度指数向上剤１種以上からなる混合物を使用してもよい。
【００８４】
好適な粘度指数向上剤としては、スチレン−マレイン酸エステル類、ポリアルキルメタクリレート類、およびオレフィン共重合体系の粘度指数向上剤が挙げられる。また、上述した製品の混合物も分散粘度指数向上剤や分散−酸化防止粘度指数向上剤と同様に使用できる。
成分（Ｋ）：消泡剤
実施例によっては、消泡剤を組成物への使用に適した他の成分としてもよい。消泡剤はシリコーン類、ポリアクリレート類、界面活性剤等から選べる。本願明細書記載の変速機用伝達液配合物中の消泡剤の量は、該配合物の総重量に対して約０．０１〜約０．５重量％とできる。更に例として、消泡剤は約０．０１〜約０．１重量％で含有されていてもよい。
成分（Ｌ）：シール膨潤剤
本発明の変速機用伝達液組成物に使用されるシール膨潤剤は、油溶性ジエステル類、油溶性スルホン類、およびこれらの混合物から選ばれる。一般に、最も好適なジエステル類として、Ｃ８〜Ｃ１３のアルカノール類のアジペート類、アゼレート類、及びセバケート類（またはこれらの混合物）、およびＣ４〜Ｃ１３のアルカノール類のフタレート類（またはこれらの混合物）が挙げられる。２種以上の異なるジエステル類（例：ジアルキルアジペート類とジアルキルアゼレート類等）からなる混合物を使用してもよい。このような材料の例として、アジピン酸、アゼライン酸、およびセバシン酸のｎ−オクチル、２−エチルヘキシル、イソデシル、およびトリデシルジエステル、およびフタル酸のｎ−ブチル、イソブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、およびトリデシルジエステル類が挙げられる。
【００８５】
ほぼ同等の性能を与えるその他のエステル類として、ポリオールエステル類が挙げられる。好適なスルホン系シール膨潤剤は、米国特許第３，９７４，０８１号および同第４，０２９，５８７号に記載されている。これらの製品は通常、最終製品の変速機用伝達液中約０．２５〜約５重量％の量で使用でき、さらに例として約０．２５〜約１重量％で使用できる。
【００８６】
好適なシール膨潤剤は、（ｉ）アジピン酸、（ｉｉ）セバシン酸、または（ｉｉｉ）フタル酸の油溶性ジアルキルエステル類である。アジペート類とセバケート類は、最終製品の変速機用伝達液中約１〜約１５重量％で使用されるべきである。フタレートの場合、変速機用伝達液中の量は、約１．５〜約１０重量％まで減らすべきである。一般に、アジペート、セバケート、またはフタレートの分子量が大きいほど、上述の範囲内で使用比を高くするべきである。
成分（Ｍ）：染料
変速機用伝達液を検知可能にするため着色料を加えてもよい。一般に、アメリカ繊維化学者・色彩技術者協会（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ａｓｓ℃ｉａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｔｅｘｔｉｌｅ  Ｃｈｅｍｉｓｔｓ  ａｎｄ  Ｃｏｌｏｒｉｓｔ）および英国染色・色彩学会（ｔｈｅ  Ｓ℃ｉｅｔｙ  ｏｆ  Ｄｙｅｒｓ  ａｎｄ  Ｃｏｌｏｕｒｉｓｔｓ，Ｕ．Ｋ．）の“色指数（Ｃｏｌｏｒ  Ｉｎｄｅｘ）”に示されているＣ．Ｉ．Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｒｅｄ  ２４  またはＣ．Ｉ．Ｓｏｌｖｅｎｔ  Ｒｅｄ  １６４のようなアゾ系染料が使用される。自動変速機用伝達液については、Ａｕｔｏｍａｔｉｃ  Ｒｅｄ  Ｄｙｅが好ましい。染料は最終製品の変速機用伝達液中で約２００〜約３００ｐｐｍ等の極めて微量が含まれる。
成分（Ｎ）：希釈剤
添加剤を添加剤パッケージ濃縮物に加える場合、適切なキャリヤー希釈剤が、添加剤パッケージのブレンド、可溶化、輸送を簡便にするのに用いられる。希釈油は基油や添加剤パッケージと混和する必要がある。希釈剤の濃縮物中の量は用途によって大きく異なるが、一実施形態においては約５〜約２０％である。一般には、輸送コストや使用比を低減するため少量の希釈剤を使用するのが好ましい。
【００８７】
本願明細書に記載の組成物を配合するのに使用される添加剤は、単独あるいは他成分と種々組合わせて混合後ブレンドできる。しかしながら、添加剤濃縮物を用いて全成分を同時にブレンドする（すなわち、濃縮物と炭化水素系溶媒等の希釈剤とのブレンド）のが好適である。添加剤濃縮物の使用は、添加剤濃縮物の状態で含有成分を混合した場合に得られる相互混和性を利用している。また濃縮物の使用はブレンド時間を低減し、ブレンドミスの可能性を減らす。
基油
本発明の変速機用伝達液には通常（必ずしも常時ではないが）、多量の基油、および極圧性／耐摩耗性を向上させる上述の添加量の硫化脂肪油とジアルキルチアジアゾールを共に含有する、少量の添加剤パッケージが配合されている。一実施形態においては、動力伝達液組成物は、多量の基油と、硫化脂肪油とジアルキルチアジアゾールを上述の各量含有する添加剤組成物約１０〜約２０重量％とを含有するように配合される。
【００８８】
本発明による変速機用伝達液組成物の配合に適した基油は、各種の合成または天然油、あるいはこれらの混合物から選べる。天然油として、パラフィン系、ナフテン系、あるいはパラフィン−ナフテン混合系の液体石油や溶媒処理または酸処理した無機潤滑油等の無機潤滑油に加え、動物油や植物油（例：ヒマシ油、豚脂油）が挙げられる。石炭または頁岩から誘導される油も好適である。基油は通常、例えば１００℃で約２〜約１５ｃＳｔ、さらに例として約２〜約１０ｃＳｔの粘度を有する。さらに、天然ガスの液体燃料化プロセス（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ  ｐｒ℃ｅｓｓ）から誘導される油も適している。
【００８９】
合成油として、重合化あるいはインターポリマー化したオレフィン類（例：ポリブチレン類、ポリプロピレン類、プロピレン−イソブチレン共重合体等）；ポリ（１−ヘキセン）類、ポリ（１−オクテン）類、ポリ（１−デセン）類、等のポリα−オレフィン類、およびこれらの混合物；アルキルベンゼン類（例：ドデシルベンゼン類、テトラデシルベンゼン類、ジノニルベンゼン類、ジ−（２−エチルヘキシル）ベンゼン類等；ポリフェニル類（例：ビフェニル類、ターフェニル類、アルキル化ポリフェニル類等）；アルキル化ジフェニルエーテル類、アルキル化ジフェニルスルフィド類、およびこれらの誘導体、類似体、同族体等の炭化水素系油が挙げられる。
【００９０】
アルキレンオキシドポリマーおよびインターポリマー、および末端水酸基がエステル化、エーテル化等により修飾されたこれらの誘導体は、本発明で使用可能な他の種類の既知の合成油である。このような油として、エチレンオキシドあるいはプロピレンオキシドの重合により生成された油、これらのポリアルキレンポリマーのアルキルおよびアリールエーテル類（例：平均分子量が約１，０００のメチル−ポリイソプロピレングリコールエーテル、分子量が約５００〜１，０００のポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、分子量が約１，０００〜１，５００のポリプロピレングリコールのジエチルエーテル等）または酢酸エステル類、Ｃ３−８の混合脂肪酸エステル類、またはテトラエチレングリコールのＣ１３オキソ酸ジエステルといったモノ−およびポリカルボン酸エステルが挙げられる。
【００９１】
本発明で使用可能な別の種の合成油として、ジカルボン酸（例：フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸等）と各種アルコール（例：ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、プロピレングリコール等）とのエステル類が挙げられる。これらのエステルの具体例として、アジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、フマル酸ジ−ｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシル、セバシン酸ジエイコシル、リノール酸二量体の２−エチルヘキシルジエステル、１モルのセバシン酸を２モルのテトラエチレングリコールと２モルの２−エチルヘキサン酸に反応させて得られる複合エステルが挙げられる。
【００９２】
合成油として有用なエステルとして、Ｃ５〜Ｃ１２のモノカルボン酸と、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトール、トリペンタエリスリトール等のポリオール類やポリオールエーテル類から合成されるエステル類も挙げられる。
【００９３】
従って、本願明細書記載の変速機用伝達液組成物を生成するのに使用できる基油として、米国石油協会（ＡＰＩ）の基油互換性に関する指針に規定されているグループＩ〜Ｖの全ての基油が選択できる。
【００９４】
ここで上述の基油の分類を以下に示す。
【００９５】
【表１】
2006037096.tif 000005
【００９６】
上記のように、基油としてポリα−オレフィン（ＰＡＯ）が使用できる。典型的には、ポリα−オレフィン類は炭素数約４〜約３０、または約４〜約２０、または約６〜約１６のモノマーから誘導される。有用なＰＡＯ類の例として、オクテン、デセン、およびこれらの混合物等から誘導されるものがある。ＰＡＯ類の１００℃での粘度は約２〜約１５、または約３〜約１２、または約４〜約８ｃＳｔである。ＰＡＯ類の例としては、１００℃での粘度が４ｃＳｔのポリα−オレフィン類、１００℃での粘度が６ｃＳｔのポリα−オレフィン類、およびこれらの混合物が挙げられる。また、鉱油と上述のポリα−オレフィン類との混合物を使用してもよい。
【００９７】
基油は、フィッシャー・トロプシュ法により合成された炭化水素類から誘導された油でもよい。フィッシャー・トロプシュ法により合成された炭化水素類とは、フィッシャー・トロプシュ触媒を用いてＨ２およびＣＯを含有する合成ガスから生成される。このような炭化水素類が基油として有用になるには、通常さらに加工を要する。例えば、このような炭化水素類は、米国特許第６，１０３，０９９号または同第６，１８０，５７５号に開示されているような工程により水素添加異性化してもよいし、米国特許第４，９４３，６７２号あるいは同第６，０９６，９４０号に開示されている工程により水素添加分解および水素添加異性化してもよく、また米国特許第５，８８２，５０５号に開示されている工程により脱ろうしてもよく、あるいは米国特許第６，０１３，１７１号、同第６，０８０，３０１号、あるいは同第６，１６５，９４９号に開示されるような工程により水素添加異性化および脱ろうしてもよい。
【００９８】
上記のタイプの未精製、精製、再精製の天然または合成油（これらの２種以上からなる混合物も含む）のいずれもが基油に使用できる。未精製油は、精製処理を行うことなく天然または合成油原料から直接得られるものである。例えば、レトルト法により直接得た頁岩油、一次蒸留から直接得られた石油、あるいはエステル化工程から直接得られその後処理をすることなく使用されるエステル油は、未精製油となる。精製油は、１つ以上の性質を向上させるのに１つ以上の精製工程によりさらに処理されることを除き、未精製油と同様である。溶媒抽出法、２次蒸留、酸または塩基抽出、ろ過、パーコレート法等の多くの精製技術は、当業者に既知である。再精製油は、すでに使用されている精製油を精製油を得るために用いられる工程と同様の工程により処理して得られる。このような再精製油は、再生油または再加工油としても知られており、廃添加剤、不純物、および油の分解生成物を除去する方法によりさらに加工されることがほとんどである。
【００９９】
任意に使用される上述の添加剤を選択する場合、選択する成分が添加剤パッケージおよび最終製品の自動変速機用伝達液（ＡＴＦ）に可溶または安定に分散し、組成物の他の成分と混和し、極圧性、耐摩耗性、摩擦性、粘度、および／または剪断安定性等の全体の組成物に必要あるいは所望の性能を顕著に阻害しないことが重要である。
【０１００】
一般に、補助添加剤成分は、ベース流体の性能や特性を改善するに十分な少量を油中に使用する。従って使用量は、使用されるベース流体の粘度特性、最終製品の流体に望まれる粘度特性、最終流体の目的とする使用条件、および最終製品の流体の所望の性能等、様々な因子によって異なる。
【０１０１】
しかしながら、一般には、ベース流体中での付加的成分の下記の一般的な濃度（特に記載のない限り重量％とする）が例示できる。
【０１０２】
【表２】
2006037096.tif 000006
【０１０３】
ここで、個々の成分は、単独にベース流体にブレンドしても、適宜他の成分と各種組合わせた上でブレンドしてもよい。通常、そのようなブレンド工程の具体的な順序は重要ではない。さらに、そのような成分は、別途希釈剤溶液としてブレンドしてもよい。しかしながら、ブレンド作業を簡便化し、ブレンドミスの可能性を減らし、濃縮物全体として得られる混和性および溶解性を得るため、添加剤成分を濃縮物として使用するのが好ましい。
【０１０４】
従って、添加剤濃縮物は全ての添加剤成分を含有するように配合でき、そして必要に応じて基油成分のいくつかを、最終流体ブレンド物が上述の濃度に一致するような量を含有するように配合できる。多くの場合、添加剤濃縮物は、濃縮物の取り扱いやブレンドを簡便にするため、軽質鉱油等の希釈剤を１種以上含有する。従って、最終製品の動力伝達液組成物の低温・高温特性、引火点特性、および性能を阻害しない量の溶剤が含有されているとして、１種以上の希釈剤又は溶剤を約５０重量％以下含有する濃縮物が使用できる。この点において、本発明を実施するのに使用される添加剤成分は、このような成分から配合された添加剤濃縮物又は添加剤パッケージのＡＳＴＭ  Ｄ−９２試験法で測定した引火点が約１７０℃以上になるように、選択・調節できる。
【０１０５】
本発明の実施形態の動力伝達液は、金属同士の接触が高圧状態（例：２ＧＰａを超える場合）で起こる用途で向上した極圧性を付与するのに配合される。このような流体は、有段自動変速機、連続無段変速機、自動化マニュアル変速機、およびデュアルクラッチ変速機等の自動および手動変速機に好適である。十分な防極圧性を有していない潤滑剤を使用した場合、自動車の変速機にみられるような金属同士の高い接触圧は、例えば変速機部品を損傷する恐れがある。しかしながら、本願明細書記載の動力伝達液組成物は、極めて向上した極圧性能を有する。さらに、本発明の動力伝達液は電子制御式コンバータ・クラッチ、スリッピングトルク・コンバータ、ロックアップトルク・コンバータ、スターティング・クラッチ、および／または１つ以上の移動（Ｓｈｉｆｔｉｎｇ）クラッチを備えた変速機への使用に適している。このような変速機として、４速、５速、６速、および７速変速機、および連続無段変速機（チェーン、ベルト、ディスク式）が挙げられる。本発明の動力伝達液は、工業用ギアや自動車のギア用途といった、ギアへの応用にも使用できる。ギアの種類として、これらには限定されないが、平歯、曲がり歯かさ（Ｓｐｉｒａｌ  ｂｅｖｅｌ）、はす歯（ｈｅｌｉｃａｌ）、遊星、およびハイポイドが挙げられる。これらのギアは、車軸、動力分配歯車箱（トランスファケース）等に使用できる。さらに、本発明の流体は、金属加工用途にも有用である。
【実施例】
【０１０６】
本発明の実施に適した組成物の実例を以下の実施例で示す。以下の記述において、「部」および「％」は特に記載のない限り、各々「重量部」および「重量％」を意味する。
【０１０７】
以下に示す表は、ＡＳＴＭ  Ｄ  ３２３３のファレックス極圧試験（Ｆａｌｅｘ  ＥＰ  Ｔｅｓｔ）により評価した、本願明細書記載の変速機用伝達液の鋼同士の極圧性を示す。Ｆａｌｅｘ  ＥＰ試験は、油の耐荷重能を測定する。この試験によれば、直径１／４インチ（６．３５ｍｍ）の試験ジャーナルまたは試験ピンを、５１．７℃まで予熱しておいた油中に入れた２個のＶブロック間で２９０ｒｐｍで回転させる。手順Ａでは、過剰な摩耗による試験クーポンの焼付きまたは急激な耐荷重性の損失により不合格となるまで、自動ラチェットにより加える荷重を一定増加させる。手順Ｂにおいては、不合格となるまで、運転時間１分経過毎に２５０ｌｂ荷重を増やす。標準の試験ピンはＡＩＳＩ  ３１３５鋼、ＨＲＢ  ８７であり、標準ＶブロックはＡＩＳＩ    １１３７鋼、ＨＲＣ  ２０−２４である。以下の例での試験では、手順Ｂが試験流体不合格荷重を決定するのに用いられ、以下に記述されている。以下に報告する不合格荷重は、試験流体を連続して２回試験した結果の平均値である。各種の変速機用伝達液組成物は、１００℃および１５０℃で試験した。試験流体は、各試験温度で別の試料を用いた。高い不合格荷重は極圧（ＥＰ）性能が優れていることを意味する。上述の試験に用いた基準流体（ｂａｓｅｌｉｎｅ  ｆｌｕｉｄ）は、下記の成分を含有する。
【０１０８】
（ａ）金属系清浄剤−約０．０１〜約０．１重量％
（ｂ）摩擦調整剤−約０．０１〜約０．５重量％
（ｃ）酸化防止剤−約０．０１〜約２．０重量％
（ｄ）防錆剤−約０．０１〜約０．３重量％
（ｅ）分散剤−約０．５〜約１０．０重量％
（ｆ）消泡剤−約０．０００１〜約０．５重量％
（ｇ）基油（鉱油または合成油）−ベースライン用流体の残余分
一連の試験流体はジアルキルチアジアゾールおよび数種の異なる硫化脂肪油のうちの１種を異なる量で基準流体に溶解して調製した。添加剤パッケージは、全濃度が１４−１７％となるように基準流体に溶解した。
【０１０９】
使用したジアルキルチアジアゾールは２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールである。使用した硫化脂肪油は、ＳＦＯ１、ＳＦＯ２、ＳＦＯ３、およびＳＦＯ４である。各試験流体は、完全配合自動変速機用伝達液（ＡＴＦ）である。これらは、表１中、実施例１〜７（Ｅｘ．１−７）および比較例１〜６（ＣＥｘ．１−６）として示してある。試験流体への硫化脂肪油とジアルキルチアジアゾールの添加割合は、Ｆａｌｅｘ  ＥＰ試験によるこれらの試験流体の性能と共に表１に示している。
【０１１０】
【表３】
2006037096.tif 000007
【０１１１】
実験結果から、硫化脂肪油とジアルキルチアジアゾールとを共に高濃度で含有する試験流体がファレックスＥＰ試験で優れた試験結果を得たことがわかる。特に、６００ｐｐｍ以上の硫黄を供与するのに十分な量の２，５−ジヒドロカルビルメルカプト−１，３，４−チアジアゾールを含有し、かつ１，０００ｐｐｍ以上の硫黄を供与するのに十分な量の硫化脂肪油を含有する変速機用伝達液が、１００℃および１５０℃の両温度で１，７５０ポンド以上の不合格荷重を示した（実施例１、２、４、６、および７を参照）。実施例３および５の不合格荷重は、共に１，７５０ポンドをやや下回ったが、数値としては一貫して高かった。試験した変速機用伝達液中の２，５−ジヒドロカルビルメルカプト−１，３，４−チアジアゾールの量が６００ｐｐｍ以上の硫黄を供与するには不十分、あるいは硫化脂肪油の量が１，０００ｐｐｍ以上の硫黄を供与するには不十分な比較例１〜５においては、１００℃および／または１５０℃における不合格荷重が１，７５０ポンドを下回った。
【０１１２】
本願明細書のいたる箇所で多くの米国特許を引用したが、これらの引用文献は全内容を本開示内容に明示的に包含される。
【０１１３】
本願明細書のいたる箇所で物質名等が単数形で示されているが、１つ（１種）またはそれ以上を意味してもよい。またいうまでもなく特に記載のない限り、明細書および請求項中に記載の含有成分の量、分子量等の性質、％、比、反応条件等を示す数値は各例において“約”という表現で示してある。従って、特に記載のない限り、明細書および請求項中で示される数値パラメータは、本発明により得られる所望の性能に応じて異なり得るおおよその値で示されている。少なくとも、均等論の適用を請求項の範囲に限らなくとも、各数値パラメータは報告している有意の数字と通常の概数表示の仕方から少なくとも解釈されるべきである。本発明の広い範囲を定める数値範囲とパラメータは、おおよそのものであるが、具体例に示した数値は出来る限り正確に報告している。しかしながら、いずれの数値も各々の試験法で見られる標準偏差から必然的に生じる誤差を含んでいる。
【０１１４】
本発明の他の実施形態は、明細書、図面、および本願明細書に開示されている発明の実施により、当業者には明らかであろう。明細書および実施例は、本発明の請求項が示す本発明の真の範囲と精神によって示した例にすぎないとみなされるものである。
【０１１５】
本発明の特徴及び態様を示せば以下のとおりである。
１．（１）多量の基油と（２）少量の添加剤を含有する流体組成物において、該添加剤は少なくとも約１，０００ｐｐｍの硫黄を該流体組成物に供与するのに十分な量の硫化脂肪油（成分（Ａ））、および少なくとも約５００ｐｐｍの硫黄を該流体組成物に供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾール（成分（Ｂ））とを含有することを特徴とする流体組成物。
２．成分（Ａ）は約１，０００〜約２，５００ｐｐｍの硫黄を該流体組成物中に供与するのに十分な量が含有されており、成分（Ｂ）は約５００〜約１，８００ｐｐｍの硫黄を該流体組成物に供与するのに十分な量が含有されていることを特徴とする、上記１記載の流体組成物。
３．成分（Ａ）は約１，３００〜約２，１００ｐｐｍの硫黄を該流体組成物中に供与するのに十分な量が含有されており、成分（Ｂ）は約５５０〜約１，５００ｐｐｍの硫黄を該流体組成物に供与するのに十分な量が含有されていることを特徴とする、上記１記載の流体組成物。
４．硫化脂肪油とジアルキルチアジアゾールにより供与される硫黄の総量は約１，５００ｐｐｍ以上であることを特徴とする、上記１記載の流体組成物。
５．硫化脂肪油とジアルキルチアジアゾールにより供与される硫黄の総量は約２，５００ｐｐｍ以上であることを特徴とする、上記１記載の流体組成物。
６．硫化脂肪油とジアルキルチアジアゾールにより供与される硫黄の総量は約３，０００ｐｐｍ以上であることを特徴とする、上記１記載の流体組成物。
７．変速機用伝達液に対して成分（Ａ）は約０．５重量％以上、成分（Ｂ）は約０．１５重量％以上含まれることを特徴とする、上記１記載の流体組成物。
８．変速機用伝達液に対して成分（Ａ）は約０．５〜約５．０重量％、成分（Ｂ）は約０．１５〜約３．０重量％含まれることを特徴とする、上記１記載の流体組成物。
９．変速機用伝達液に対して成分（Ａ）は約０．７〜約３．０重量％、成分（Ｂ）は約０．１５〜約１．０重量％含まれることを特徴とする、上記１記載の流体組成物。
１０．変速機用伝達液に対して成分（Ａ）は約０．７３〜約３．０重量％、成分（Ｂ）は約０．３〜約１．０重量％含まれることを特徴とする、請求項１記載の流体組成物。
１１．変速機用伝達液に対して成分（Ａ）は約０．７５〜約３．０重量％、成分（Ｂ）は約０．３５〜約１．０重量％含まれることを特徴とする、上記１記載の流体組成物。
１２．成分（Ａ）は硫化エステル交換トリグリセリドである、上記１記載の流体組成物。
１３．成分（Ａ）は、硫化脂肪、硫化脂肪酸、硫化脂肪酸エステル、および硫化脂肪酸由来オレフィンからなる群より選ばれる、上記１記載の流体組成物。
１４．成分（Ｂ）は下記の構造式を有する化合物である、上記１記載の流体組成物。
【０１１６】
【化４】
2006037096.tif 000008
【０１１７】
式中、Ｒ１およびＲ２は、同一または互いに異なるヒドロカルビル基であり、ｘおよびｙは独立に０〜８の整数で、ｘとｙの和は１以上とする。
１５．Ｒ１およびＲ２は同一または互いに異なる炭素数約６〜約１８のヒドロカルビル基である、上記１４記載の流体組成物。
１６．Ｒ１およびＲ２は同一または互いに異なる炭素数約８〜約１２のヒドロカルビル基であり、ｘおよびｙは各々１である、上記１４記載の流体組成物。
１７．成分（Ａ）は、２，５−ビス（ヒドロカルビルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールまたはその誘導体である、上記１記載の流体組成物。
１８．基油は天然油、天然油混合物、合成油、合成油混合物、天然油と合成油の混合物、およびフィッシャー−トロプシュ法または天然ガスの液体燃料化工程（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ  ｐｒ℃ｅｓｓ）により誘導された基油の１種以上を含む、上記１記載の流体組成物。
１９．基油の１００℃での動粘度は約２〜約１０センチストークスである、上記１記載の流体組成物。
２０．添加剤組成物はさらに、清浄剤、分散剤、摩擦調整剤、抗酸化剤、耐摩耗剤、消泡剤、粘度指数向上剤、銅腐食防止剤、防錆剤、シール膨潤剤、金属不活性化剤、および除気添加剤（ａｉｒ  ｅｘｐｕｌｓｉｏｎ  ａｄｄｉｔｉｖｅ）の１種以上を含有する、上記１記載の流体組成物。
２１．添加剤組成物は該流体組成物に対して約１０〜約２０重量％含まれる、上記１記載の流体組成物。
２２．上記１の流体組成物を含む変速機。
２３．変速機は連続無段変速機を含むことを特徴とする、上記２２記載の変速機。
２４．変速機はデュアルクラッチ変速機を含むことを特徴とする、上記２２記載の変速機。
２５．変速機は自動変速機を含むことを特徴とする、上記２２記載の変速機。
２６．変速機は手動変速機を含むことを特徴とする、上記２２記載の変速機。
２７．該流体は、電子制御式コンバータクラッチ、スリッピングトルク・コンバータ、ロックアップトルク・コンバータ、スターティング・クラッチ、および１つ以上の移動（ｓｈｉｆｔｉｎｇ）クラッチの１種以上を使用する変速機への使用に適している、上記１記載の流体組成物。
２８．該流体はベルト式、チェーン式、ディスク式連続無段変速機、４速、５速、６速、または７速自動変速機、手動変速機、自動化マニュアル変速機、またはデュアルクラッチ変速機への使用に適した、上記１記載の流体組成物。
２９．該流体は工業用ギアまたは自動車のギアの使用に適した、上記１記載の流体組成物。
３０．エンジンと変速機を有する車両において、該変速機は上記２２記載の流体を含むことを特徴とする車両。
３１．差動装置を有する車両において、該差動装置は上記１記載の流体組成物を含有する潤滑剤を含むことを特徴とする車両。
３２．多量の基油と少量の添加剤組成物を含有する流体において、該添加剤組成物は、硫化脂肪油（成分（Ａ））およびジアルキルチアジアゾール（成分（Ｂ））を併用してＡＳＴＭ  Ｄ−３２３３のファレックスＥＰ試験によって測定した１００℃および１５０℃での不合格荷重が約１，７５０ポンド以上である伝達液を得るのに有効な各成分量を含有することを特徴とする流体。
３３．該流体組成物に対して少なくとも約１，０００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の成分（Ａ）を含有し、該流体組成物に対して少なくとも約５００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の成分（Ｂ）を含有する、上記３２記載の流体組成物。
３４．該流体組成物に対して約１，０００〜約２，５００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の成分（Ａ）を含有し、該流体組成物に対して約５００〜約１，８００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の成分（Ｂ）を含有する、上記３２記載の流体組成物。
３５．該流体組成物に対して約１，３００〜約２，１００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の成分（Ａ）を含有し、該流体組成物に対して約５５０〜約１，５００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の成分（Ｂ）を含有する、上記３２記載の流体組成物。
３６．電子制御式コンバータクラッチ、スリッピングトルク・コンバータ、ロックアップ・コンバータ、スターティング・クラッチ、および１つ以上の移動（ｓｈｉｆｔｉｎｇ）クラッチの１種以上を使用する変速機への使用に適した、上記３２記載の流体組成物。
３７．該流体はベルト式、チェーン式、ディスク式連続無段変速機、４速、５速、６速、または７速自動変速機、手動変速機、自動化マニュアル変速機、またはデュアルクラッチ変速機への使用に適した、上記３２記載の流体組成物。
３８．該流体は工業用ギアまたは自動車のギアの使用に適した、上記３２記載の流体組成物。
３９．上記３２の流体組成物を含む変速機。
４０．変速機は連続無段変速機を含むことを特徴とする、上記３９記載の変速機。
４１．変速機はデュアルクラッチ変速機を含むことを特徴とする、上記３９記載の変速機。
４２．変速機は自動変速機を含むことを特徴とする、上記３９記載の変速機。
４３．変速機は手動変速機を含むことを特徴とする、上記３９記載の変速機。
４４．エンジンと変速機を有する車両において、該変速機は上記３２記載の流体を含むことを特徴とする車両。
４５．差動装置を有する車両において、該差動装置は上記３２記載の流体組成物を含有する潤滑剤を含むことを特徴とする車両。
４６．（Ａ）流体組成物に対して約１，０００ｐｐｍ以上の硫黄を供与するのに十分な量の硫化脂肪油、および（Ｂ）該流体組成物に対して約５００ｐｐｍ以上の硫黄を供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールとを含有する添加剤組成物。
４７．硫化脂肪油（成分（Ａ））およびジアルキルチアジアゾール（成分（Ｂ））を併用してＡＳＴＭ  Ｄ−３２３３のファレックスＥＰ試験によって測定した１００℃および１５０℃での不合格荷重が約１，７５０ポンド以上である伝達液を得るのに有効な各成分量を含有することを特徴とする添加剤組成物。
４８．（１）（ａ）基油と、（ｂ）流体に対して少なくとも約１，０００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の硫化脂肪油および該流体に対して少なくとも約５００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールとを含有する添加剤パッケージとを含有する流体を動力伝達装置に加え、（２）該流体を該動力伝達装置中で機能させることからなり、極圧性および／または摩耗性が該流体を使用しない場合に比べて改良されることを特徴とした、動力伝達装置中の極圧性および／または摩耗性を向上させる方法。
４９．該基油の１００℃における動粘度は約２〜約１０センチストークスである、上記４８記載の方法。
５０．該添加剤組成物はさらに、清浄剤、分散剤、摩擦調整剤、抗酸化剤、耐摩耗剤、消泡剤、粘度指数向上剤、銅腐食防止剤、防錆剤、シール膨潤剤、金属不活性化剤、および除気添加剤（ａｉｒ  ｅｘｐｕｌｓｉｏｎ  ａｄｄｉｔｉｖｅ）の１種以上を含有することを特徴とする、上記４８記載の方法。
５１．動力伝達装置は変速機を含むことを特徴とする上記４８記載の方法。
５２．動力伝達装置は工業用ギアまたは自動車用ギアを含むことを特徴とする上記４８記載の方法。
５３．（ａ）基油、および（ｂ）流体に対して少なくとも約１，０００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量の硫化脂肪油および該流体に対して少なくとも約５００ｐｐｍの硫黄を供与するのに十分な量のジアルキルチアジアゾールとを含有する添加剤パッケージとを含有する流体を変速機中で作動させることを特徴とし、変速機の耐用年数は該流体を使用しない場合に比べて改良される、変速機の耐用年数を延長する方法。