(57)【要約】【課題】  時差修正の状態から通常の運針状態に移行する際に、時針、分針の指示誤差をなくす。【解決手段】  時計１０は、巻真３０と、巻真３０を操作することによって、ぜんまいを巻き上げる第１の状態と、時差修正を行う第２の状態と、時刻修正を行う第３の状態と、を備える時計であって、第１の状態において、つづみ車３５ときち車３４とが噛合してぜんまいを巻き上げ、第２の状態において、つづみ車３５ときち車３４との噛合を解除し、且つ、つづみ車３５と小鉄車３６とが噛合し、小鉄車３６と連動する時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１とが噛合して時差修正を行い、第３の状態において、つづみ車３５と小鉄車３６と日の裏車３７とが噛合して、時刻修正を行い、且つ、第１の状態において、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１と、つづみ車３５と小鉄車３６と日の裏車３７との噛合が解除されている。【選択図】      図２
2006266700.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
外部操作部材と、該外部操作部材を操作することによって、ぜんまいを巻き上げる第１の状態と、時差修正を行う第２の状態と、時刻修正を行う第３の状態と、を備える時計であって、
前記第１の状態において、つづみ車ときち車が噛合して前記ぜんまいを巻き上げ、
前記第２の状態において、前記つづみ車と前記きち車との噛合を解除し、且つ前記つづみ車と小鉄車とが噛合し、前記小鉄車と連動する時修正伝え車と第１時修正伝え車とが噛合して時差修正を行い、
前記第３の状態において、前記つづみ車と前記小鉄車と日の裏車とが噛合して時刻修正を行い、
前記第１の状態において、前記時修正伝え車と前記第１時修正伝え車と、前記つづみ車と前記小鉄車と前記日の裏車との噛合が解除されていることを特徴とする時計。
【請求項２】
請求項１に記載の時計において、
前記時修正伝え車の歯型部に係合する係合部材をさらに備え、
前記係合部材が前記時修正伝え車の歯型部に係合されている状態で、前記時修正伝え車が、前記第１時修正伝え車との噛合が解除している位置から噛合する位置まで移動することにより、前記時修正伝え車が回転することを特長とする時計。
【請求項３】
請求項２に記載の時計において、
前記係合部材が、ばね部材であって、前記ばね部材の先端部が前記時修正伝え車の歯型部に係合し、且つ、前記ばね部材の位置が調整可能であることを特徴とする時計。
【請求項４】
請求項１に記載の時計において、
前記小鉄車と前記時修正伝え車とを同軸で保持して揺動する揺動部材が、前記小鉄車と前記時修正伝え車が保持される位置と前記揺動部材の揺動中心との間に可撓性を有することを特徴とする時計。
【請求項５】
請求項１ないし請求項４のいずれか一項に記載の時計において、
少なくとも前記時修正伝え車と前記第１時修正伝え車とが噛合する部位に潤滑処理が施されていることを特徴とする時計。
【請求項６】
請求項１ないし請求項５のいずれか一項に記載の時計において、
少なくとも前記時修正伝え車と前記第１時修正伝え車とが噛合するそれぞれの部位に硬化処理が施され、且つ、両者が略同じ硬度に設定されていることを特徴とする時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計に関し、特に、時差修正機能付きの時計の構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、外部操作部材としての巻真を操作し、時差修正を行う巻真１段目の状態と、カレンダー修正を行う巻真２段目の状態と、時刻修正を行う巻真３段目の状態と、を備える時計において、巻真１段目の状態では、巻真の回転に連動して、つづみ車、時修正第１中間車、時修正第２中間車、時修正伝え車が順次噛合し、時針が装着される第１筒車を回転して時差修正を行い、巻真第２段目の状態では、つづみ車、小鉄車、小鉄中間車、曜修正中間車が順次噛合し、日車、曜板を回転してカレンダー修正を行い、また、巻真３段目の状態では、つづみ車、小鉄車、小鉄中間車、時刻修正中間車が順次噛合して二番かなを回転し時刻修正を行う３状態を有する時差修正機能付きの時計が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
【特許文献１】特開昭５４−６１９６２号公報（第２，３頁、図１〜図３）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このような特許文献１では、巻真１段目及び巻真２段目の状態において、時修正伝え車と時修正第１中間車と時修正第２中間車とが噛合している。また、巻真第３段目の状態においては、時修正第１中間車と時修正第２中間車との噛合が解除されている。ここで、巻真３段目から巻真１段目（通常携帯時の状態）にする場合、巻真に連動する小鉄レバーに取り付けられる時修正第２中間車が時修正第１中間車に噛合するまで移動される。この際、時修正第１中間車と時修正第２中間車のそれぞれの歯先部が当接して、突っ張り現象が発生することが、ある確率で発生することが考えられる。
【０００５】
突っ張り現象が発生した場合、時修正第１中間車、時修正第２中間車、時修正伝え車から時針が装着される第１筒車までは連動している状態のため、第１筒車の回転にブレーキがかかり、通常の時刻運針の輪列（秒針、分針を有する）は回転を継続することができるので、分針と時針との間に指示誤差が発生するという課題がある。
【０００６】
本発明の目的は、前述の課題を解決することを要旨とし、時差修正の状態から通常の携帯状態に移行する際に、時針、分針の指示誤差が発生しない時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の時計は、外部操作部材と、該外部操作部材を操作することによって、ぜんまいを巻き上げる第１の状態と、時差修正を行う第２の状態と、時刻修正を行う第３の状態と、を備える時計であって、前記第１の状態において、つづみ車ときち車とが噛合して前記ぜんまいを巻き上げ、前記第２の状態において、前記つづみ車と前記きち車との噛合を解除し、且つ前記つづみ車と小鉄車とが噛合し、前記小鉄車と連動する時修正伝え車と第１時修正伝え車とが噛合して時差修正を行い、前記第３の状態において、前記つづみ車と前記小鉄車と日の裏車とが噛合して時刻修正を行い、前記第１の状態において、前記時修正伝え車と前記第１時修正伝え車と、前記つづみ車と前記小鉄車と前記日の裏車と、の噛合が解除されていることを特徴とする。
ここで、例えば、第１の状態は、外部操作部材としての巻真が０段目の状態（通常、携帯状態）、第２の状態は、巻真を１段引き出した状態、第３の状態は、巻真を２段引き出した状態を示す。
【０００８】
この発明によれば、外部操作部材を操作して、第３の状態から第１の状態に移行する際に、時修正伝え車と第１時修正伝え車と、つづみ車と小鉄車と日の裏車と、の噛合が解除されているため、第３の状態から第１の状態への移行の際に、時修正伝え車と第１時修正伝え車との間で突っ張り現象（歯先同士が当接して維持される）が瞬間的に発生しても、通常の携帯の状態では、輪列負荷が増加することもなく、また、時修正伝え車と第１時修正伝え車との間の突っ張り現象も解除され、時針の置き針現象も発生せず、時計使用時の通常運針には全く影響がでないという効果がある。
【０００９】
また、本発明では、前記時修正伝え車の歯型部に係合する係合部材をさらに備え、前記係合部材が前記時修正伝え車の歯型部に係合されている状態で、前記時修正伝え車が、前記第１時修正伝え車との噛合が解除している位置から噛合する位置まで移動することにより、前記時修正伝え車が回転することが好ましい。
【００１０】
このようにすれば、係合部材によって時修正伝え車を回転させながら第３の状態から第１の状態に移動させるため、時修正伝え車と第１時修正伝え車との突っ張り現象の発生を抑え、置き針現象の発生を抑えることができる。
また、このことにより、突っ張り現象の発生による輪列への負荷の増加を抑えることができるという効果がある。
【００１１】
また、前記係合部材が、ばね部材であって、前記ばね部材の先端部が前記時修正伝え車の歯型部に係合し、且つ、前記ばね部材の位置が調整可能であることが好ましい。
【００１２】
このように係合部材をばね部材とすることで、前述した係合部材を備える構造による効果と、ばね部材の位置が調整可能であることから、組み立て時には、ばね部材と時修正伝え車との係合を解除した位置にしておき、組み立て後に、ばね部材の位置を最適係合位置となるように調整することができる。
【００１３】
また、本発明の構造では、前記小鉄車と前記時修正伝え車とを同軸で保持して揺動する揺動部材が、前記小鉄車と前記時修正伝え車が保持される位置と前記揺動部材の揺動中心との間に可撓性を有することが好ましい。
【００１４】
このようにすれば、突っ張り現象が発生したときには、揺動部材が可撓性を有しているため変形し、変形することによって時修正伝え車を回転させるため、時修正伝え車と第１時修正伝え車との突っ張り現象をなくし、前述したような時針の置き針現象を防止することができる。
【００１５】
また、少なくとも前記時修正伝え車と前記第１時修正伝え車とが噛合する部位に潤滑処理が施されていることが好ましい。
ここで、潤滑処理としては、例えば、固体潤滑処理、潤滑油の注油等を採用することができる。
【００１６】
このように、時修正伝え車と第１時修正伝え車の噛合部それぞれの表面に、固体潤滑処理、あるいは噛合部に潤滑油の注油を施すことにより、時修正伝え車と第１時修正伝え車の噛合部の潤滑性を高め、突っ張り現象の低減と、耐久性を高めることができる。
【００１７】
さらに、少なくとも前記時修正伝え車と前記第１時修正伝え車とが噛合するそれぞれの部位に硬化処理が施され、且つ、両者が略同じ硬度に設定されていることが望ましい。
【００１８】
このように、時修正伝え車と第１時修正伝え車の噛合部に硬化処理を施し、両者を概ね同じ硬度に設定することにより、万一、突っ張り現象が発生する際においても、歯先がつぶれることを防止することができ、歯先がつぶれることによる突っ張り現象の発生確率を低減することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて説明する。
図１〜図４には本発明の実施形態１に係る時差修正機能付きの時計が示され、図５には実施形態２、図６には実施形態３が示されている。
（実施形態１）
【００２０】
図１〜図４は実施形態１に係る時差修正機能付きの時計が示されている。
図１は、本実施形態のぜんまいを巻き上げる第１の状態を示す平面図、図２は断面図である。ここで、第１の状態としては、外部操作部材としての巻真３０を押し込んだ通常の時計携帯時の状態を意味し、以降、この状態を０段目と呼称して説明する。また、図１、図２では、本発明に係る切換機構、ぜんまい巻き上げ、時差修正、時刻修正を構成する要部のみを表している。
【００２１】
まず、本実施形態の構成について説明する。図１、図２において、時計１０の切換機構は、地板２０と巻真押さえ８０によって軸支される巻真３０と、巻真の押引き操作に連動しておしどり軸２１を揺動中心として揺動するおしどり３１と、おしどり３１の揺動姿勢を規制するかんぬき３２と、おしどり３１とかんぬき３２の平面方向及び断面方向の位置を規制するかんぬき押さえ３３とから構成されている。
【００２２】
おしどり３１の平面方向位置は、おしどり３１に植立されるおしどり規制軸３１ｃを、かんぬき押さえ３３の先端部に形成されるおしどり規制部３３ａが押圧して規制されている。巻真３０の押引きの位置は、巻真３０のおしどり装着部３０ａにおしどり３１の半島状のおしどり作動部３１ａを装着することで規制されている。
【００２３】
かんぬき３２は、かんぬき軸２２を中心に時計回り方向にはおしどり３１の端部に形成されるかんぬき作動部３１ｄによって、また反時計回り方向にはばね部３２ｅの弾性力で揺動される。かんぬき３２の平面方向位置は、かんぬき作動部３１ｄとかんぬき作動部３２ｂとを当接することで規制されている。
【００２４】
かんぬき３２の先端部には、つづみ車作動部３２ａが設けられ、このつづみ車作動部３２ａがつづみ車３５に係合し、つづみ車３５の位置を規制している。
【００２５】
巻真３０には、その軸方向外側からきち車３４とつづみ車３５とが軸方向に移動可能に軸支されている。きち車３４には、外周部に丸穴車回転歯３４ａ、軸方向にはつづみ車３５と噛合する歯部３４ｂが形成されている。つづみ車３５には、歯部３４ｂと噛合するきち車回転歯３５ａと、軸方向反対側に形成される小鉄車回転歯３５ｂと、が形成されている。
【００２６】
つづみ車３５には、中心部に角孔が開設され、巻真３０に形成される角取部３０ｂに挿入されている。従って、巻真３０を回転するとつづみ車３５も回転する。ここで、０段目の状態では、つづみ車３５ときち車３４とは、それぞれのきち車回転歯３５ａと歯部３４ｂとが噛合している。
【００２７】
次に、巻真３０を操作してぜんまい巻き上げを行うための構成と作用にについて説明する。図２において、巻真３０を回転すると、つづみ車３５ときち車３４が回転する。きち車３４の丸穴車回転歯３４ａが丸穴車７０を回転する。
【００２８】
丸穴車７０は、図示しない巻き上げ輪列を回転し、香箱車内に格納されているぜんまいを巻き上げる。ぜんまいの展開力によって時刻表示輪列が回転し指針によって時刻が表示される。
【００２９】
０段目においては、つづみ車３５は、きち車３４以外の歯車とは噛合していないため、時刻表示輪列の回転への影響は全くなく、ぜんまい巻き上げのみが行える状態である。
【００３０】
続いて、切換機構以外の構成について説明を加える。図１、図２において、前述したおしどり３１、かんぬき３２、かんぬき押さえ３３の上部には揺動部材としての小鉄レバー５０が装着されている。小鉄レバー５０は、一方の端部に小鉄レバー作動孔５０ａが開設されている。また、他方には、表面に時修正伝え車６０と裏面に小鉄車３６とが同軸で回転可能に軸支されている。
【００３１】
小鉄レバー５０は、小鉄レバー軸２３を中心に揺動するが、小鉄レバー作動孔５０ａとおしどり３１に植立された小鉄レバー作動軸３１ｂとが係合して、揺動の位置が規制されている。
【００３２】
時修正伝え車６０には、２段の段部が形成され、一方が時修正伝え車回転軸６０ｂ、他方が小鉄車固定軸６０ａであり、小鉄レバー５０に時修正伝え車回転軸６０ｂが遊嵌され、小鉄車固定軸６０ａに小鉄車３６が圧入され軸止されている。従って、小鉄車３６と時修正伝え車６０とは、時修正伝え車回転軸６０ｂを回転中心として回転可能である。
【００３３】
この小鉄車３６とつづみ車３５とが噛合して時修正伝え車６０が回転されるが、０段目においては、この小鉄車３６とつづみ車３５とは噛合が解除されている。
【００３４】
続いて、時差修正を行う第２の状態と作用について図面を参照して説明する。
図３は、実施形態１に係る時差修正を行う第２の状態を示す平面図である。ここで、第２の状態としては、巻真３０を１段引き出した状態をさし、以降、この状態を１段目と呼称して説明する。図２も参照する。図３において、巻真３０を１段引き出すと、おしどり３１がおしどり軸２１を中心に反時計回りに揺動する。
【００３５】
おしどり３１の位置は、おしどり規制軸３１ｃが、かんぬき押さえ３３のおしどり規制部３３ａから３３ｂまで移動して規制される。この際、かんぬき３２は、おしどり３１のかんぬき作動部３１ｄによって作動部３２ｃが押されて、かんぬき軸２２を中心に時計回りに揺動される。ここで、つづみ車３５は、かんぬき３２のつづみ車作動部３２ａによって、きち車３４とは噛合が解除される方向に移動される。
【００３６】
また、小鉄レバー５０は、おしどり３１の小鉄レバー作動軸３１ｂによって小鉄レバー作動孔５０ａの内面の壁が押圧され、反時計回りに揺動される。小鉄レバー作動孔５０ａは、小鉄レバー作動軸３１ｂが作動できる範囲の幅に設定されており、小鉄レバー５０は正確に位置決めされている。
【００３７】
小鉄レバー５０に軸支されている時修正伝え車６０と小鉄車３６とは、小鉄レバー５０の揺動に従いつづみ車３５の方向に移動する。そして、つづみ車３５の小鉄車回転歯３５ｂが小鉄車３６に噛合し、時修正伝え車６０が第１時修正伝え車５１と噛合する。この際、きち車３４とつづみ車３５との噛合は解除されており、また、小鉄車３６は、日の裏車３７とも噛合しない位置にある。
【００３８】
つづみ車３５の上面側にはカレンダー裏板８１が載置され、時修正伝え車６０に隣接する側から第１時修正伝え車５１、第２時修正伝え車５２、第３時修正伝え車５３が、それぞれ時修正伝え車軸８２で回転可能に軸支されている。第１時修正伝え車５１と第２時修正伝え車５２と第３時修正伝え車５３とが順次噛合し、第４時修正伝え車５４、第５時修正伝え車５５に回転を伝達し、第５時修正伝え車５５が筒車３９を構成する筒車体４０外周部に形成される時歯車４０ａに噛合している。
【００３９】
筒車３９は、図２に示すように、筒車体４０と、筒車体４０の中心孔に圧入される時ジャンパーかな４２と、時ジャンパーかな４２によって所定の固定トルクを有し回転可能な状態で軸支され、日の裏かな３７ａと噛合する筒歯車４１と、筒歯車４１と一体で回転する時ジャンパー体４３と、筒車体４０に軸止される日回し中間車４４と、から構成されている。時ジャンパーかな４２には１２枚の歯型が形成されており、時ジャンパー体４３に設けられるインデックス部（図示せず）がこの歯型に係合して、１回転が１／１２毎の節度ある回転が可能となっている。
【００４０】
筒車３９は、筒かな３８に軸支されている。筒かな３８には分針、筒車体４０には時針が取り付けられ、筒かな３８の中心には、図示しない四番かなが挿着されており秒針が取り付けられている。日回し中間車４４は、図示しない日回し車と噛合して日車を間歇的に回転する。
なお、筒車体４０には、２４時間に１回転する２４時筒車７５が軸支されており、２４時針が取り付けられている。
【００４１】
次に、時差修正操作について説明する。
まず、巻真３０を１段目に引き出し回転する。それに伴い、つづみ車３５が回転し、小鉄車３６が回転する。時修正伝え車６０は小鉄車３６に連動して回転し、順次、第１時修正伝え車５１から第５時修正伝え車５５まで回転し、筒車体４０を回転する。筒車体４０には、時ジャンパーかな４２が軸止されているため、時ジャンパーかな４２が回転する。
【００４２】
時ジャンパー体４３は、筒歯車４１に固定され、筒歯車４１が日の裏かな３７ａと噛合しているため、時ジャンパーかな４２（筒車体４０）が回転しても、筒歯車４１と時ジャンパーかな４２とがスリップして、筒歯車４１（時ジャンパー体４３）は回転しない。
【００４３】
時ジャンパーかな４２には時ジャンパー体４３のインデックス部が係合しているので、筒車体４０は１／１２分割毎、つまり１時間毎に時針を単独で修正（時差修正）することができる。
なお、時ジャンパーかな４２を２４分割の歯型にすれば、３０分単位の時針単独修正（時差修正）が可能である。
【００４４】
続いて、時刻修正を行う第３の状態について図面を参照して説明する。
図４は、実施形態１に係る時刻修正を行う第３の状態を示す平面図である。ここで、第３の状態としては、巻真３０を２段引き出した状態をさし、以降、この状態を２段目と呼称して説明する。図２も参照する。図４において、巻真３０を１段目の状態（図３、参照）からさらに１段（２段目まで）引き出すと、おしどり３１がおしどり軸２１を中心に反時計回りに揺動する。
【００４５】
おしどり３１の位置は、おしどり規制軸３１ｃが、かんぬき押さえ３３のおしどり規制部３３ｂから３３ｃまで移動して規制される。この際、かんぬき３２は、おしどり３１のかんぬき作動部３１ｄによって作動部３２ｄまで押されて、かんぬき軸２２を中心に時計回りに揺動される。ここで、つづみ車３５は、かんぬき３２のつづみ車作動部３２ａによって、日の裏車３７の方向にさらに移動する。
【００４６】
また、小鉄レバー５０は、おしどり３１の小鉄レバー作動軸３１ｂによって小鉄レバー作動孔５０ａ内を移動し、時計回りに揺動される。
【００４７】
小鉄レバー５０に軸支されている時修正伝え車６０と小鉄車３６とは、小鉄レバー５０の揺動に従い日の裏車３７の方向に移動する。つづみ車３５の移動量は、小鉄車３６の移動量よりも大きいため、つづみ車３５は小鉄車３６と噛合する。また、小鉄車３６は、日の裏車３７と噛合する位置まで移動し、つづみ車３５の回転が日の裏車３７まで伝達可能な状態となる。
【００４８】
従って、時修正伝え車６０も小鉄車３６と連動して日の裏車３７の方向に移動し、第１時修正伝え車５１との噛合が解除される。
【００４９】
次に、時刻修正操作について説明する。
まず、巻真３０を２段目に引き出し回転する。それに伴い、つづみ車３５が回転し、小鉄車３６が回転する。小鉄車３６は、日の裏車３７と噛合して日の裏車３７に回転力を伝達し、日の裏車３７は筒かな３８を回転し分針を修正する。
【００５０】
日の裏かな３７ａは、筒歯車４１と噛合して筒車３９を回転する。この際、時歯車４０ａも回転するが、前述したように、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１との噛合が解除されているため、筒車３９の回転には何ら影響がなく、分針と連動して時針も修正される。
【００５１】
続いて、巻真３０を２段目の状態から０段目の状態に押し込む時の、各部材の挙動について説明する。図１〜図４を参照する。
まず、巻真３０を２段目から押し込むと、おしどり３１のおしどり規制軸３１ｃが、かんぬき押さえ３３のおしどり規制部３３ｃからおしどり規制部３３ｂを飛ぶように乗り越え、おしどり規制部３３ａまで移動し、おしどり３１が０段目の状態となる。
【００５２】
しかし、２段目から０段目に移行するとき、１段目の状態を通過する。この際、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１の歯先が１段目となる直前に、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１の歯先部同士が当接する現象（突っ張り現象と呼ぶ）が、非常に少ない確立ではあるが発生することが考えられる。このように突っ張り現象が発生したまま放置すると、その状態が維持されることがあり、運針時において、輪列負荷が増加することが考えられる。
【００５３】
また、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１とが噛合していることから、筒車体４０まで連結された状態となり、筒車体４０にブレーキが係る。このブレーキが、筒歯車４１のスリップトルクよりも大きいと、通常の運針で筒歯車４１がスリップして、筒車体４０と連動しない場合がある。つまり、時針と他の指針との指示ずれ（置き針現象と呼ぶ）が発生することがある。
【００５４】
しかし、０段目に移行した状態では、前述したように、時差修正に係る時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１、または時刻修正に係る小鉄車３６と日の裏車３７とは噛合していないため、時差修正機能付きであっても、輪列負荷が増加することもなく、時針の置き針現象も発生せず、時計使用時の通常運針には全く影響がない。
【００５５】
なお、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１には、潤滑処理が施されている。潤滑処理としては、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１それぞれに固体潤滑処理を施す方法、または潤滑油を注油する方法とがある。
【００５６】
固体潤滑処理としては、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１の噛合部表面にテフロンコーティング（テフロンは、デュポン社の登録商標）、カーボン等を含む潤滑性めっき等を採用することができる。また、潤滑油としては一般の時計用潤滑油を採用することができるが、粘性が高いグリス系の潤滑油等を採用することが保油性を高め、耐久性を高めることができることからより好ましい。
また、前述した固体潤滑処理と潤滑油を注油する方法とを併用することもできる。
【００５７】
なお、前述した潤滑処理は、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１に限らず、０段目、１段目、２段目それぞれに移行する段階で、噛合解除の状態から噛合の状態に移行する歯車類に施すことが好ましい。
【００５８】
また、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１の噛合部には、熱処理によって硬化処理を施している。本実施形態では、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１の硬度は、Ｈｖ：５５０〜Ｈｖ：７５０程度の範囲の硬度に調整されるが、両者の硬度は概ね同じに設定されることが好ましい。
【００５９】
従って、前述した実施形態１によれば、巻真３０を２段目（第３の状態）から０段目（第１の状態）に押し込んだ際に、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１と、小鉄車３６と日の裏車３７と、の噛合が解除されているため、２段目から１段目（第２の状態）への移行の際に、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１との間で突っ張り現象が瞬間的に発生しても、通常の携帯の状態では、輪列負荷が増加することもなく、また、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１との間の突っ張り現象も解除され、時針の置き針現象も発生せず、時計使用時の通常運針には全く影響がでないという効果がある。
【００６０】
また、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１の噛合部表面に、固体潤滑処理、あるいは潤滑油の注油を施すことにより、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１の噛合部の潤滑性を高め、突っ張り現象の低減と、耐久性を高めることができる。
【００６１】
さらに、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１の噛合部に硬化処理を施し、両者を概ね同じ硬度に設定することにより、寸法等のばらつきによって、万一、突っ張り現象が発生したとしても、歯先がつぶれることを防止することができ、歯先がつぶれることによる突っ張り現象の発生を低減することができる。
（実施形態２）
【００６２】
次に、本発明に係る実施形態２について図面を参照して説明する。実施形態２は、前述した実施形態１による技術思想を基本とし、時修正伝え車６０が移動する際に、時修正伝え車６０を所定の方向に回転させるための係合部材を備えるところに特徴を有する。従って、共通部分の説明を省略し、同じ符号を附して説明する。
【００６３】
図５は、実施形態２に係る時計の構造を示す部分平面図である。図５において、時修正伝え車６０の回転中心からの延長線上に係合部材としての時修正伝え車ばね９０が備えられている。時修正伝え車ばね９０は、基端部がばね固定軸９１に固定され、先端部が時修正伝え車６０の歯型に係合している。
【００６４】
時修正伝え車６０は、前述した実施形態１（図１〜図４、参照）で示すように、巻真３０の押引き操作によって小鉄レバー５０が揺動し、２段目位置（実線で示す）から０段目位置（破線で示す）の間を巻真３０の軸方向に移動する。時修正伝え車６０が、２段目位置から０段目位置に移動（図中、矢印Ａ方向）する際、時修正伝え車ばね９０が時修正伝え車６０の歯型と係合しているため、時修正伝え車６０は矢印Ｂ方向に回転される。
【００６５】
時修正伝え車ばね９０は、２段目の状態では初期状態９０ａ（実線で示す）にあり、時修正伝え車６０が移動を始めると、変形状態９０ｂ（破線で示す）まで撓む。この際、時修正伝え車ばね９０が係合しているので、時修正伝え車６０が回転されるのである。
【００６６】
時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１とは、２段目では噛合していない。この状態から巻真３０を０段目に押し込むと瞬間的に１段目の状態、すなわち、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１とが噛合し、０段目で再び噛合が解除される状態となる。
【００６７】
ここで、２段目から１段目に移行するとき、実施形態１でも説明したが、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１との間で突っ張り現象が発生することがある。
【００６８】
しかしながら、時修正伝え車ばね９０によって、時修正伝え車６０が回転されながら第１時修正伝え車５１の方向に移動するため、突っ張り現象は発生せず、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１とは噛合しあい、すぐに０段目に移行し、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１との噛合が解除され、置き針現象は発生しない。
【００６９】
逆に、０段目から１段目に移行する操作においても、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１の突っ張り現象の発生、あるいは、つづみ車３５の小鉄車回転歯３５ｂと小鉄車３６との間に突っ張り現象が発生することが考えられるが、小鉄車３６と時修正伝え車６０とが同軸で連動しているため、時修正伝え車ばね９０で回転され（２段目から０段目への移行の時とは逆回転）、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１の突っ張り現象、つづみ車３５の小鉄車回転歯３５ｂとの間の突っ張り現象も発生しにくい。
【００７０】
さらに、１段目から２段目に移行する際には、小鉄車３６と日の裏車３７とが噛合解除の状態から噛合する状態となり、両者の歯先に突っ張り現象が発生することが考えられるが、時修正伝え車６０（小鉄車３６）が、回転しながら噛合するため、突っ張り現象はほとんど発生しないと考えられる。
【００７１】
なお、ばね固定軸９１は、回動可能となっており、小鉄レバー５０を組み込む時には、時修正伝え車ばね９０と時修正伝え車６０との係合を解除した位置にしておき、小鉄レバー５０を組み込んだ後に、ばね固定軸９１を回転して、最適係合位置となるように調整することができる構造である。
【００７２】
従って、前述した実施形態２によれば、時修正伝え車ばね９０によって時修正伝え車６０を回転させながら２段目から０段目に移動させるため、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１との突っ張り現象の発生を抑え、置き針現象の発生を抑えることができる。
また、突っ張り現象の発生による輪列への負荷の増加を抑えることができる。
【００７３】
さらに、０段目から１段目に移行する際のつづみ車３５の小鉄車回転歯３５ｂとの間の突っ張り現象、１段目から２段目に移行する際の小鉄車３６と日の裏車３７との突っ張り現象を抑えることができる。
（実施形態３）
【００７４】
続いて、本発明に係る実施形態３について図面を参照して説明する。実施形態３は、前述した実施形態２の技術思想を基本とし、小鉄レバー５０の一部に可撓性を有する部位を設けていることに特徴を有している。相違個所のみを説明する。なお、実施形態１，２と同じ符号を附している。
【００７５】
図６は、実施形態３に係る時計の構造を示す部分平面図である。図６において、小鉄レバー５０には、時修正伝え車６０が軸支される位置を含んで、小鉄レバー軸２３との間の棹部５０ｂの幅が減縮され可撓性を有している。
【００７６】
ここで、２段目の状態から巻真３０を押し込み０段目の状態に移行させるとき、実施形態２で説明したように、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１との間に突っ張り現象が発生することが考えられる。この突っ張り現象が発生した際、棹部５０ｂが矢印Ｄ方向に変形する。棹部５０ｂが変形すると、時修正伝え車６０の歯型部の位相が矢印Ｅ方向に僅かにずれる。従って、位相のずれは、第１時修正伝え車５１に対して回転したことになり、突っ張り現象が解除され、０段目位置に移行する。
【００７７】
棹部５０ｂは、突っ張り現象が発生しないときには、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１とが噛合し、時差修正を行うことができ、突っ張り現象が発生したときには、時修正伝え車６０を回転させる方向、量だけ変形するように設計されている。
【００７８】
従って、前述した実施形態３によれば、突っ張り現象が発生したときには、小鉄レバー５０の棹部５０ｂが変形し、時修正伝え車６０を回転させるため、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１との突っ張り現象をなくし、前述したような時針の置き針現象を防止することができる。
【００７９】
なお、本発明は前述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の目的を達成できる範囲での変形、改良等は本発明に含まれるものである。
例えば、前述の実施形態２では、時修正伝え車６０に係合する係合部材としては、時修正伝え車ばね９０を採用しているが、時修正伝え車ばね９０に限定されず、時修正伝え車６０と噛合する歯車を備えてもよい。
【００８０】
このようにすれば、時修正伝え車６０が移動する際、この歯車と噛合しているので、歯車の僅かな負荷によって時修正伝え車６０が回転し、時修正伝え車６０と第１時修正伝え車５１との間の突っ張り現象をなくすことが可能である。
【００８１】
さらに、前述した実施形態２と実施形態３の構造を組み合わせることもでき、このようにすれば、なお一層、突っ張り現象を確実に低減することができる。
【００８２】
従って、前述の実施形態１〜実施形態３では、時差修正の状態から通常の携帯状態に移行する際に、時針、分針の指示誤差が発生しない時計を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００８３】
【図１】本発明の実施形態１に係る第１の状態（０段目）を示す平面図。
【図２】本発明の実施形態１に時計の構造を示す部分断面図。
【図３】本発明の実施形態１に係る第２の状態（１段目）を示す平面図。
【図４】本発明の実施形態１に係る第３の状態（２段目）を示す平面図。
【図５】本発明の実施形態２に係る時計を示す部分平面図。
【図６】本発明の実施形態３に係る時計を示す部分平面図。
【符号の説明】
【００８４】
１０…時計、３０…外部操作部材としての巻真、３４…きち車、３５…つづみ車、３６…小鉄車、３７…日の裏車、５１…第１時修正伝え車、６０…時修正伝え車。
【図１】
2006266700.tif 000003
【図２】
2006266700.tif 000004
【図３】
2006266700.tif 000005
【図４】
2006266700.tif 000006
【図５】
2006266700.tif 000007
【図６】
2006266700.tif 000008