(57)【要約】【課題】  電磁波の吸収量のピーク値が高く、かつ電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれが小さい電磁波吸収体を提供する。【解決手段】  導電性パターン１２が、基本的に多角形である略多角形の外郭形状を有しており、電磁波吸収量のピーク値を、導電性パターンの外郭形状が円形の場合と比べて、電磁波吸収量のピーク値を高くすることができる。このように基本的には多角形であり、少なくとも１つの角部が曲線状に形成される。これによって電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれを小さく抑えることができる。したがって電磁波の吸収量のピーク値が高く、かつ電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれが小さい優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。【選択図】      図３
2006128664.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの角部が曲線状である略多角形の外郭形状を有する単数または複数種類の導電性パターンを含む複数個の導電性パターンが、互いに連結しない態様で、形成されるパターン層と、
複素比透磁率（μ’、μ”）を有する磁性損失材および複素比誘電率（ε’、ε”）を有する誘電損失材の少なくともいずれか一方である材料から成る部分を有する損失層とが積層されて構成されることを特徴とする電磁波吸収体。
【請求項２】
前記角部における曲線状に形成する部分の寸法は、偏波方向の違いによる吸収可能な周波数のずれを抑制可能な寸法の範囲内で小さい寸法に決定されることを特徴とする請求項１記載の電磁波吸収体。
【請求項３】
導電性パターンは、面状のパターンであることを特徴とする請求項１または２記載の電磁波吸収体。
【請求項４】
外周長が異なる導電性パターンが、組み合わされて形成されることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項５】
角部の曲率半径が異なる導電性パターンが、組み合わされて形成されることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項６】
隣接する２つの導電性パターンの間隔が、位置によって異なることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項７】
導電性パターンは、単数または複数個の空孔部を有し、その空孔部は吸収すべき周波数の電磁波に対して共振する寸法を有することを特徴とする請求項１〜６のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項８】
損失層は、
磁性損失材および誘電損失材の少なくともいずれか一方である材料から成る電磁波吸収層と、
誘電体材料から成る誘電体層とを含むことを特徴とする請求項１〜７のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項９】
電磁波吸収層は、有機重合体１００重量部に対して、磁性損失材料としてフェライト、鉄合金、鉄粒子の群から選ばれる１または複数の材料を、１重量部以上１５００重量部以下の配合量で含むことを特徴とする請求項８記載の電磁波吸収体。
【請求項１０】
誘電体層の複素比誘電率の実部μ’が１以上５０以下の範囲にあることを特徴とする請求項８または９記載の電磁波吸収体。
【請求項１１】
電磁波吸収層および誘電体層は、表面抵抗率がそれぞれ１０６Ω／□以上であることを特徴とする請求項８〜１０のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１２】
電磁波吸収層および誘電体層の少なくともいずれか一方が、複数層積層されていることを特徴とする請求項８〜１１のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１３】
２．４ＧＨｚ帯の電磁波を吸収するための電磁波吸収体であって、
総厚が４ｍｍ以下であることを特徴とする請求項１〜１２のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１４】
９００ＭＨｚ帯の電磁波を吸収するための電磁波吸収体であって、
総厚が１０ｍｍ以下であることを特徴とする請求項１〜１２のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１５】
導電性反射層が、損失層に対してパターン層と反対側に積層されることを特徴とする請求項１〜１４のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１６】
難燃性または不燃性を有することを特徴とする請求項１〜１５のいずれか１つに記載の電磁波吸収体。
【請求項１７】
請求項１〜１６のいずれか１つに記載の電磁波吸収体を用いることによる電磁波吸収方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁波を捉えて、吸収する電磁波吸収体に関する。
【背景技術】
【０００２】
コンピューターネットワークのＬＡＮ(Local Area Network)構築において、マイクロ波を用いる無線ＬＡＮが利用され、よりフレキシブルでモバイル性の高い通信システムが構築されている。また、ＦＷＡ（Fixed Wireless Access）と呼ばれる広域ネットワークまたは交換網と、利用者が操作する通信装置との間で無線通信する通信サービスが始まり、無線通信システムがより身近に活用されている。さらに、ＷＰＡＮ(Wireless Personal
Area Network)の代表とされるBluetoothと呼ばれる近距離無線技術が、有線ケーブル技術の代替技術として利用されている。今後、ＶｏＷＬＡＮ（Voice over Wireless Local
Area Network）と呼ばれる無線ＬＡＮによる音声通話のできる携帯電話装置を用いる通信システムの普及も予想される。
【０００３】
複数の無線ＬＡＮシステムを極接近して構築したり、無線ＬＡＮシステムが構築されている環境において電子レンジおよび無線通信技術を利用する盗難防止装置等を用いる場合、同じ帯域の電磁波を利用する結果、電磁波干渉（他波干渉）の問題が生じることがある。それとは別に反射波などによる伝送の誤りの問題（マルチパスの問題、自己干渉）が生じることもある。具体的には、上記の無線技術を利用する機器間の伝送速度の低下、ＢＥＲ(Bit Error Rate)の増大すなわち通信環境の劣化を生じる。電子機器への影響も懸念され、最悪の事態では、機器の誤動作が生じるおそれがある。これらの問題を解決するために、導電性パターン（以下単に「パターン」という場合がある）を有するパターン層を備える電磁波吸収体（以下「パターン電波吸収体」という場合がある）が用いられている。
【０００４】
パターン電磁波吸収体は、たとえば特許文献１〜４に開示されている。特に、特許文献４には、斜入射特性に優れるパターン層を有する電磁波吸収体が開示されている。さらに特許文献３には、複数の共振型周波数選択性電磁波遮断性面状体に関する記載があり、これが双峰特性を有するパターン層を有する電磁波吸収体に関する。これら特許文献１〜４に開示される電磁波吸収体で用いられているパターンの形状は、多角形または円形であって、線状または面状の形状である。パターンの形状について、電磁波の偏波の電磁波吸収特性への影響について考察した文献は見あたらなかった。
【０００５】
【特許文献１】特許第３０７６４７３号（特開平６−２４４５８３号公報）
【特許文献２】特許第３２０９４５６号（特開平６−１４０７８７号公報）
【特許文献３】特開平１１−２０４９８４号公報
【特許文献４】特開２００２−２４６７８６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
パターン電磁波吸収体は、パターンを吸収すべき周波数の電磁波に対応する受信アンテナとして機能させて電磁波を捉え、その捉えた電磁波をパターンおよび損失層によって、電磁波を減衰させまたは打ち消し合うよう干渉させることで、反射波を小さくする。このようにパターン電磁波吸収体は、吸収すべき周波数の電磁波に対して共振するように整合させた薄型の電磁波吸収体を実現している。
【０００７】
パターン電磁波吸収体は、パターンの寸法を適宜設定して、吸収すべき周波数の電磁波の反射量が小さくなるように設計されるが、パターンの偏波依存性が大きい場合、吸収すべき周波数の電磁波に対応させることが困難になる。つまりパターンの形状に起因して、ＴＥ波、ＴＭ波、その間の任意の角度から入る電磁波あるいは円偏波によって、電磁波吸収特性、特に吸収周波数が変動するという問題、したがって電磁波吸収特性が偏波依存性を有するという問題があった。
【０００８】
この原因は、パターン電磁波吸収体が、パターンの形状、数、配列、損失層の寸法および材料定数（ε’、ε”、μ’、μ”）を含むパラメータが関与して最適状態を創り出し、高性能薄型電磁波吸収体を実現しているので、垂直入射の電磁波に対する吸収特性に対する最適化設計はできているが、電磁波の入射角度や偏波の影響により共振状態が影響を受けやすく、共振周波数が変動しやすいためである。
【０００９】
本発明の目的は、電磁波の吸収量のピーク値が高く、または複数周波数の電磁波を吸収することができ、かつ電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれが小さい電磁波吸収体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明は、少なくとも１つの角部が曲線状である略多角形の外郭形状を有する単数または複数種類の導電性パターンを含む複数個の導電性パターンが、互いに連結しない態様で、形成されるパターン層と、
複素比透磁率（μ’、μ”）を有する磁性損失材および複素比誘電率（ε’、ε”）を有する誘電損失材の少なくともいずれか一方である材料から成る部分を有する損失層とが積層されて構成されることを特徴とする電磁波吸収体である。
【００１１】
本発明に従えば、優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。電磁波吸収体では、まずパターン層の導電性パターンによって、アンテナの共振原理に従って特定周波数の電磁波を受信する。ここで特定周波数は、導電性パターンの形状および寸法などの諸元によって決定される周波数であり、電磁波吸収体によって吸収すべき周波数である。電磁波を受信する導電性パターンを有するパターン層に積層して、損失層を設けるので、受信した電磁波のエネルギを損失層によって損失させることができる。このようにして電磁波を吸収することができる。
【００１２】
さらに電磁波を受信する導電性パターンが、基本的に多角形である略多角形の外郭形状を有し、かつ少なくとも１つの角部が曲線状に形成される。角部にＲを付与する、つまり曲線状とすることによって、電磁波の偏波方向によって電磁波吸収量（以下単に「吸収量」という場合がある）がピーク値となる周波数のずれを小さく抑えて、偏波特性を良好にすることができる。したがって電磁波の吸収量のピーク値が高く、かつ電磁波の偏波方向によって吸収量がピーク値となる周波数のずれが小さい優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。
【００１３】
パターン層は、全ての導電性パターンが曲線状の角部を有する構成であってもよいが、全ての導電性パターンが曲線状の角部を有する構成でなくてもよく、一部の導電性パターンが曲線状の角部を有する構成であればよい。一部の導電性パターンが曲線状の角部を有する場合には、その他の導電性パターンは、曲線状の角部の有無について限定されるものではない。さらに曲線状の角部を有する導電性パターンは、一部の角部だけが曲線状であってもよいし、全ての角部が曲線状であってもよい。また導電性パターンは、略多角形の面状の形状であってもよいし、略多角形状に延びる閉ループの線状の形状であってもよい。
【００１４】
また本発明は、前記角部における曲線状に形成する部分の寸法は、偏波方向の違いによる吸収可能な周波数のずれを抑制可能な寸法の範囲内で小さい寸法に決定されることを特徴とする。
【００１５】
本発明に従えば、角部における曲線状に形成する部分を可及的に小さくすることができる。これによって電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれを抑制したうえで、電磁波の吸収量のピーク値をできるだけ高くすることができる。つまり電磁波吸収量のピーク値が高く、かつ偏波特性を良くするように曲率半径Ｒの大きさを最適化したパターン形状としている。したがって極めて優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。
【００１６】
また本発明は、導電性パターンは、面状のパターンであることを特徴とする。
本発明に従えば、電磁波吸収体を表面が導電性の材料から成る物体に装着して用いる、また導電性の反射層をさらに設けて用いるなど、パターン層が、導電性の層に積層される状態で用いることによって、パターン層の導電性パターンと、導電性の層とによって、コンデンサを構成することができる。さらに面状のパターンであるので、コンデンサの容量を大きくすることができる。面状の導電性パターンは容量の大きなコンデンサを形成しやすく、コンデンサを形成することによってリアクタンスを調整し、導電性パターンを用いる電磁波吸収体を薄型化することができる。
【００１７】
また本発明は、外周長が異なる導電性パターンが、組み合わされて形成されることを特徴とする。
【００１８】
本発明に従えば、導電性パターンは特定周波数の電磁波に対して共振アンテナとして機能する。導電性パターンは、外周長が特定周波数の波長に対応するように設計されている。したがって外周長の異なる導電性パターンを形成することによって、外周長にそれぞれ対応する２つ以上の電磁波の周波数に対して共振する。これによって２つ以上の周波数の電磁波を吸収する多峰特性の電磁波吸収体を実現することができる。この場合も、高吸収特性だけでなく、パターン形状の角部に曲線状を設けることで偏波特性を改善することができる。
【００１９】
また本発明は、角部の曲率半径が異なる導電性パターンが、組み合わされて形成されることを特徴とする。
【００２０】
本発明に従えば、角部の曲率半径が異なる導電性パターンを形成することによって、角部の曲率半径が同一の導電性パターンだけを形成する場合に対して、電磁波吸収量のピーク値を低下させずに吸収する電磁波の周波数帯域（以下「吸収帯域」という場合がある）を変更することができる。吸収帯域の変更は、吸収帯域を広くすることおよび吸収周波数の変更を含む。たとえば隣接する導電性パターンの角部の曲率半径に若干の差を与えることによって、電磁波吸収体の吸収量のピーク値を低下させずに吸収帯域を広げることができ、またたとえば隣接する導電性パターンの角部の曲率半径に少し大きい差を与えることによって、電磁波吸収体の吸収量のピーク値を低下させずに吸収する電磁波の周波数（以下「吸収周波数」という場合がある）を低くすることができる。
【００２１】
また本発明は、隣接する２つの導電性パターンの間隔が、位置によって異なることを特徴とする。
【００２２】
本発明に従えば、隣接する２つの導電性パターンの間隔を一定にする場合に比べて、電磁波吸収量を大きくすることができる。
【００２３】
また本発明は、導電性パターンは、単数または複数個の空孔部を有し、その空孔部は吸収すべき周波数の電磁波に対して共振することを特徴とする。
【００２４】
本発明に従えば、導電性パターンに空孔部が設けられ、この空孔部自体をまた受信アンテナとして機能させることができる。つまり外周長に対応する周波数に共振する導電性パターンに、内周長に対応する周波数に共振するスロットパターン（スロットアンテナ）を設けることができ、異なる複数（２以上）の周波数に対して共振することができる。これにより２つ以上の周波数の電磁波を吸収する多峰特性の電磁波吸収体を得ることができる。さらに繰り返してスロットパターンの内方に他の導電性パターンを設けることが可能であり、それを共振アンテナとして別の周波数の電磁波に対応させることができ、理論上３つ以上の周波数の電磁波を吸収する多峰特性の電磁波吸収体を得ることができる。この場合も、高吸収特性だけでなく、パターン形状の角部に曲線状を設けることで偏波特性を改善することができる。この操作の繰り返しによりさらに多数（４つ以上）の周波数の電磁波を吸収することが可能となる。
【００２５】
また本発明は、損失層は、
磁性損失材および誘電損失材の少なくともいずれか一方である材料から成る電磁波吸収層と、
誘電体材料から成る誘電体層とを含むことを特徴とする。
【００２６】
本発明に従えば、損失層における電磁波の吸収を良好にすることができる。したがって電磁波吸収体における電磁波吸収効率を高くすることができ、電磁波吸収体の薄型化が可能になる。
【００２７】
また本発明は、電磁波吸収層は、有機重合体１００重量部に対して、磁性損失材料としてフェライト、鉄合金、鉄粒子の群から選ばれる１または複数の材料を、１重量部以上１５００重量部以下の配合量で含むことを特徴とする。
【００２８】
本発明に従えば、損失層に複素比透磁率（μ’、μ”）を付与することができ、導体パターンの周囲に発生する磁界を効率よく、エネルギ的に減衰することが可能となる。
【００２９】
また本発明は、誘電体層の複素比誘電率の実部μ’が１以上５０以下の範囲にあることを特徴とする。
【００３０】
本発明に従えば、誘電体層および電磁波吸収体の誘電率を任意に制御することができ、導電性パターンの小型化および電磁波吸収体の薄型化に寄与することができる。
【００３１】
また本発明は、電磁波吸収層および誘電体層は、表面抵抗率がそれぞれ１０６Ω／□以上であることを特徴とする。
【００３２】
本発明に従えば、電磁波吸収層および誘電体層の表面抵抗率（ＪＩＳ  Ｋ６９１１準拠）が導電性といわれるレベル（１０−４〜１０１Ω／□）に比べて十分高く、これらの層がいわゆる電磁波シールド性を有さないものである。この結果、特定周波数の電磁波を高い効率で内部に取り込み、熱エネルギーに変換することができることになる。
【００３３】
また本発明は、電磁波吸収層および誘電体層の少なくともいずれか一方が、複数層積層されていることを特徴とする。
【００３４】
本発明に従えば、電磁波吸収層と誘電体層が積層体として構成される場合も、さらに電磁波吸収層および誘電体層が交互に積層される場合も想定している。たとえば誘電体層として不燃ボード、熱硬化性樹脂、難燃紙や合板の薄板を用い、電磁波吸収層として接着性樹脂の中に磁性損失材を配合した接着剤層を用いる場合に、接着剤層の必要厚さを得るために厚塗りをすることになると、専用設備を要することになり、コストアップにつながる。薄塗りを多層化しても電磁波吸収層としての効果は得られるため、既存設備で薄塗りをして積層数を増やした交互積層を採用すれば、新規専用設備は不要となる。各層の薄型複層化により、既存設備を使用して、低価格で製造することができる。
【００３５】
また本発明は、２．４ＧＨｚ帯の電磁波を吸収するための電磁波吸収体であって、
総厚が４ｍｍ以下であることを特徴とする。
【００３６】
本発明に従えば、導電性パターンが２．４ＧＨｚ帯の電磁波に対して共振アンテナとして機能することができる。したがって電磁波吸収体における電磁波吸収効率を高くすることができ、電磁波吸収体の薄型化が可能になる。
【００３７】
また本発明は、９００ＭＨｚ帯の電磁波を吸収するための電磁波吸収体であって、
総厚が１０ｍｍ以下であることを特徴とする。
【００３８】
本発明に従えば、導電性パターンが９００ＭＨｚ帯の電波に対して共振アンテナとして機能することができる。したがって電磁波吸収体における電磁波吸収効率を高くすることができ、電磁波吸収体の薄型化が可能になる。
【００３９】
また本発明は、導電性反射層が、損失層に対してパターン層と反対側に積層されることを特徴とする。
【００４０】
本発明に従えば、電磁波吸収体の装着場所の制限が少なくなり、たとえば表面が非導電性材料から成る物体に装着して用い、電磁波を吸収することができる。したがって利便性が向上する。
【００４１】
また本発明は、難燃性または不燃性を有する電磁波吸収体である。
本発明に従えば、積層体である電磁波吸収体に難燃性または不燃性が与えられる。積層体としての電磁波吸収体に難燃性または不燃性を与えるにあたっては、たとえば電磁波吸収層および吸収体層の少なくとも一層に難燃性または不燃性を付与するなどして実現することができる。このように電磁波吸収体に難燃性または不燃性を付与することによって、電磁波吸収体を、内装材または内装材を構成する材料として好適に用いることができる。
【００４２】
また本発明は、前述の電磁波吸収体を用いることによる電磁波吸収方法である。
本発明に従えば、前述のように優れた電磁波吸収体を用いることによって、好適に電磁波を吸収することができる。
【００４３】
前述の各本発明の電磁波吸収体の具体的な用途としては、あくまで一例として述べると、オフィスなどの電磁波環境空間を形成する床材、壁材および天井材として、あるいは家具および事務機器の金属面の被覆材として、あるいは衝立等として用いることができる。これらの用途に、本発明に従う電磁波吸収体を配置することにより、電磁波環境を改善することができる。さらに具体的には、自波干渉および他波干渉による電子機器（医療用機器）の誤動作防止、電磁波からの人体保護を目的として用いることができる。さらに無線ＬＡＮ（２．４ＧＨｚ帯、４．９ＧＨｚ帯、５．２ＧＨｚ帯等）、ＩＣタグ（９５０ＭＨｚ帯、２．４ＧＨｚ帯）、ＤＳＲＣ、ＥＴＣ（５．８ＧＨｚ帯）および船舶のレーザ（９．４ＧＨｚ帯、３ＧＨｚ帯）などにおける伝送遅延対策および電磁波通信環境の保全対策に用いることができるし、さらにレーザ偽像防止対策に用いることができる。またミリ波帯の電磁波を使用するＩＴＳ関係の移動物体間の無線通信の電磁波通信環境の改善にも用いることができる。そして電磁波環境については、オフィスだけではなく、一般家屋、病院、コンサートホール、工場、研究施設、駅舎、展示場、道路側壁、船舶、航空機、コンテナ、トラック、倉庫、物流センター、百貨店、駐車場、ガソリンスタンド、コンビニエンスストア、店舗などの屋内外施設等でも利用できる。それぞれ想定できる環境での壁、床、天井、柱、パネル、広告板、スチール製品、机、パーティション、棚、支柱、設備、金属製部材などにおいて、必要とされる箇所毎に利用できる。前記の具体的な用途は、あくまで例示であり、本発明がこの用途に限定されるものではなく、電磁波の吸収を目的とするありとあらゆる用途で広く用いることができる。
【発明の効果】
【００４４】
本発明によれば、基本的に多角形であり、少なくとも一部の角部を曲線状とする導電性パターン含む複数の導電性パターンを用いることによって、電磁波の吸収量のピーク値が高く、かつ電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれが小さい優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。
【００４５】
また本発明によれば、電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれを抑制したうえで、電磁波の吸収量のピーク値をできるだけ高くすることができる。
【００４６】
また本発明によれば、電磁波吸収体を薄型化することができる。
また本発明によれば、外周長の異なる導電性パターンを組み合わせることによって複数周波数の電磁波の受信を可能とし、複数（２つ以上）の電磁波の吸収をすることができる。
【００４７】
また本発明によれば、角部の曲率半径が異なる導電性パターンを組み合わせることによって、電磁波の吸収帯域を変更することができる。吸収体域の変更は、吸収帯域を広くすることおよび吸収周波数の変更を含む。
【００４８】
また隣接する２つの導電性パターンの間隔が、位置によって異なるので、隣接する２つの導電性パターンの間隔が一定である場合に比べて、電磁波吸収量を大きくすることができる。
【００４９】
また本発明によれば、導電性パターンに空孔部を形成することによって、複数周波数の電磁波の受信を可能とし、複数（２つ以上）の電磁波の吸収をすることができる。
【００５０】
また本発明によれば、損失層における電磁波の吸収を良好にし、電磁波吸収量を高くすることができる。
【００５１】
また本発明によれば、損失層に複素比透磁率（μ’、μ”）を付与することができ、導体パターンの周囲に発生する磁界を効率よく、エネルギ的に減衰することが可能となる。
【００５２】
また本発明によれば、誘電体層おおび電磁波吸収体の誘電率を任意に制御することができ、導電性パターンの小型化および電磁波吸収体の薄型化に寄与することができる。
【００５３】
また本発明によれば、電磁波を反射することなく、好適に吸収することができる。
また本発明によれば、各層の薄型複層化により、既存設備を使用して、低価格で製造することができる。
【００５４】
また本発明によれば、導電性パターンが２．４ＧＨｚ帯の電磁波に対して共振アンテナとして機能することができる。したがって電磁波吸収体における電磁波吸収効率を高くすることができ、電磁波吸収体の薄型化が可能になる。
【００５５】
また本発明によれば、導電性パターンが９００ＭＨｚ帯の電波に対して共振アンテナとして機能することができる。したがって電磁波吸収体における電磁波吸収効率を高くすることができ、電磁波吸収体の薄型化が可能になる。
【００５６】
また本発明によれば、利便性の高い電磁波吸収体を得ることができる。
また本発明によれば、内装材または内装材を構成する材料として好適に用いることができる。
【００５７】
また本発明によれば、前述のように優れた電磁波吸収体を用いて、好適に電磁波を吸収することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５８】
図１は、パターンＰにおいて、ＴＥ波である電磁波を受けた場合のパターンＰの方向が、パターンＰ内に生じる電界に与える影響を示すパターンＰの正面図である。図１（１）に、電磁波における電界の方向（以下「偏波方向」という場合がある）に方形のパターンＰを正対する位置関係に置いた場合の電界の生じ方を示し、図１（２）に、図１の位置関係からパターンＰを４５度（°）角変位させた場合の電界の生じ方を示し、図１（３）に円形のパターンＰの場合の電界の生じ方を示している。図１（１）の位置関係とは、電磁波における電界の方向に対して、平行または垂直な辺が存在する方形のパターンＰの位置関係である。図１（２）における位置関係は、図１（１）の位置から方形の導電性パターンＰを４５度（°）角変位させた位置関係である。方形とは、４つの内角が直角である四角形である。図１における各パターンＰは、導電性パターンである。
【００５９】
図１に示すように、パターンＰによって電磁波を受信したときに、パターンＰに生じる電界の方向Ｅは、パターンＰの形状によって異なるとともに、方形のパターンＰの場合は、電磁波の偏波方向に対するパターンＰの位置関係によって異なる。図１（１）の場合、パターンＰ内に生じる電界の方向Ｅは、１つの辺に平行な方向な直線状の方向である。図１（２）および図１（３）の場合、パターンＰ内に生じる電界の方向Ｅは、大略的に双曲線状となる。
【００６０】
このように生じる電界の方向Ｅが変わると、電磁波に対する共振周波数が変わることになる。方形のパターンＰにおいて電磁波、特にＴＥ波およびＴＭ波を受ける場合、図１（１）の配置にすると、辺付近に辺に沿って共振電流が流れやすい。これに対して方形のパターンＰを図１（１）から４５度（°）角変位させた図１（２）の場合および円形のパターンＰを用いる図１（３）の場合は、方形のパターンＰを図１（１）のように用いる場合ほど、辺付近に共振電流が集中し得ないことを示している。したがって電磁波を受信するために用いるパターンには、電磁波の偏波方向に関わらず、受信状態が一定である円形のパターンのようなパターンと、電磁波の偏波方向によって、受信状態が変化してしまう方形のパターンのような導電性パターンとが存在する。実際の電磁波吸収体の使用環境では、ＴＥ波およびＴＭ波のような直線偏波の電磁波だけでなく、円偏波の電磁波が存在するとともに、直線偏波の電磁波であっても偏波方向が必ず同一の方向とは限らず、偏波方向の異なる電磁波が入り乱れた電磁波を吸収しなければならいので、このような偏波方向によって受信状態が異なる偏波依存性を抑えること、つまり偏波特性を良くすることは重要な課題となる。本発明では、この課題を解決することができる。
【００６１】
さらに導電性パターンによって電磁波を受信し、損失層でエネルギを損失させる電磁波吸収体において、導電性パターンの形状に起因する電磁波吸収特性の傾向を分析すると、電磁波吸収量の向上と、偏波依存性を少なくすることである偏波特性の向上とは、両立するものではなく、むしろ二律相反するものである。導電性パターンの形状が、多角形である場合、線状であるか面状であるかを問わず、導電性パターンの外郭形状に、エッジとも呼ばれる鋭角な角部を有する場合、電磁波の吸収量のピーク値は高くなるが、電磁波の電界の方向によって吸収量がピーク値となる周波数のずれが大きくなってしまう。また導電性パターンの形状が、円形である場合、線状であるか面状であるかを問わず、電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数がずれないが、電磁波の吸収量のピーク値が低くなってしまう。
【００６２】
多角形などの鋭角な角部を有する導電性パターンは、円形の導電性パターンよりも、Ｑ値が高くなる。Ｑ値は、共振周波数と帯域幅で表すことができ、Ｑ＝共振周波数／帯域幅となる。帯域幅は、予め定める受信強度、たとえば共振周波数ω０における受信強度の２分の１以上の受信強度を有する帯域の幅である。したがって共振周波数をω０とし、受信強度が共振周波数ω０における受信強度の２分の１となる共振周波数を挟む両側の周波数をそれぞれω１，ω２（＞ω２）とすると、Ｑ＝ω０／（ω２−ω１）で表すことができる。
【００６３】
このＱ値は、パターン電磁波吸収体の電磁波吸収特性を示すために、電磁波吸収量のピーク値に当てはめて表現される。Ｑ値が高いとは、吸収する電磁波の周波数帯域（以下「吸収帯域」という場合がある）の幅は小さいが、高い電磁波吸収量（以下単に「吸収量」という場合がある）のピーク値を有することを表す。またＱ値が低いとは、吸収量のピーク値は小さいが、大きい吸収帯域の幅を有することを表す。吸収帯域は、予め定める吸収量以上の吸収量で吸収される電磁波の周波数である。
【００６４】
鋭角な角部を有する導電性パターンは、Ｑ値が高いので、吸収量のピーク値は高くなるが、吸収帯域の幅が狭くなり、偏波方向が異なることによって共振周波数のズレが発生してしまうことになる。これは図１（１）の場合、そのパターンＰの辺に沿って強い電流が生じ、その部分で共振が起こるのに対し、図１（２）および図１（３）の場合は、強い電流が流れる経路が、図１（１）の場合ほど、辺に沿って集中しなくなる現象が起きることから明らかである。言い換えれば、電流の経路が広がることで、共振に関わる半波長の波の分布する領域が広がり、共振する条件が多くなると言える。この結果として吸収帯域の幅が大きくなる。方形の導電性パターンの場合、図１（１）のように配置すると、辺に平行にまっすぐな方向の電界ができるが、図１（２）のように４５度（°）角変位させると、円弧を描くような方向の電界が生じるため、明らかに分布が異なっている。つまり方形の導電性パターンを用いる構成は、共振が集中して起きる結果、電磁波吸収特性が高くなるけれども、偏波依存性を有している。このような特性は、方形に限らず、多角形の導電性パターンを用いる構成も同様に有している。
【００６５】
本実施の形態では、導電性パターンの形状の最適化を図り、偏波依存性が小さく、かつ電磁波吸収量を高くすることができる優れたパターン電磁波吸収体を供給することである。パターン電波吸収体とは、導電性パターンを有するパターン層を備える電磁波吸収体である。多角形の導電性パターンを用いる場合の前記欠点を改善するために、導電性パターンの形状は、基本的には多角形であるが、少なくとも１つの角部が曲線状に形成される形状にする。角部にＲを付与する、つまり曲面状とする効果は、共振電流が角部で滞ることなく流れやすくなることであり、さらに共振する領域が広くなることであり、結果Ｑ値は若干落ちるけれども広帯域性能を示すことにより、偏波特性が改善されることになる。
【００６６】
これによって電磁波の偏波方向によって吸収量がピーク値となる周波数のずれを小さく抑えることができる。したがって電磁波の吸収量のピーク値が高く、かつ電磁波の偏波方向によって吸収量がピーク値となる周波数のずれが小さい優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。
【００６７】
図２は、本発明の実施の一形態の電磁波吸収体１の断面図である。たとえばオフィスなどの空間の電磁波環境を改善するこの電磁波吸収体１は、図２の上方である電磁波入射側から、パターン層５と、電磁波吸収層４と、誘電体層３と、導電性反射層２とが、電磁波入射側からこの順序で積層される構成である。パターン層５は、複数の導電性パターン１２を有する。導電性パターン１２は、この導電性パターン１２に含まれる各パターン３０，３１の形状に依存して、整合周波数を調整することができる。電磁波吸収体１は、たとえば２．４ＧＨｚまたは５．２ＧＨｚの電磁波を吸収するために用いられる。
【００６８】
図３は、図２に示される本発明の実施の一形態の電磁波吸収体１を構成するパターン層５を示す正面図である。図４は、図２および図３に示される実施の形態におけるパターン層５の一部の拡大した正面図である。
【００６９】
このパターン層５は、板状基材１１の電磁波入射側の表面上に、導電性パターン１２が形成される。板状基材１１は、たとえば合成樹脂である誘電体から成っており、この板状基材１１もまた誘電性の損失材である。導電性パターン１２は、放射形パターン３０と、略方形パターン３１とを有する。
【００７０】
放射形パターン３０は、放射形状に形成され、複数の放射形パターン３０が、相互に間隔（以下「放射形パターン間隔」という）ｃ２ｘ，ｃ２ｙをあけて設けられる。さらに具体的に述べると、たとえばこの実施の形態では、放射形パターン３０は、相互に垂直なｘ方向およびｙ方向に沿う放射状である十文字状に形成され、ｘ方向に放射形パターン間隔ｃ２ｘをあけ、ｙ方向に放射形パターン間隔ｃ２ｙをあけて、行列状に規則正しく配置されてもよい。
【００７１】
放射形パターン３０は、図４に仮想線で示す十文字２０を基礎として、交差部分１６における４つの角部２１を曲線状、具体的には円弧状にした形状である。基礎となる十文字２０は、ｘ方向に細長く延びる長方形の形状部分１４と、ｙ方向に細長く延びる長方形の形状部分１５とが、それらの各形状部分１４，１５の図心を重ねて、交差部分１６で直角に交差する形状である。各形状部分１４，１５は、交差部分１６において垂直な軸線まわりに９０度ずれており、同一形状を有する。このような十文字２０に、直角二等辺三角形であり、直角の角部に対向する斜辺が直角の角部に向けて凹となる円弧状である４つの略三角形２２を、直角の角部が十文字２０の各交差部分１６の角部２１に収まるように設けた形状である。
【００７２】
吸収すべき電磁波の周波数が２．４ＧＨｚである場合、放射形パターン３０の寸法の一例を挙げると、各形状部分１４，１５の幅ａ１ｘ，ａ１ｙは、等しく、たとえば１．０ｍｍであり、各形状部分１４，１５の長さａ２ｘ，ａ２ｙは、等しく、たとえば２５．０ｍｍである。円弧状に形成される角部の円弧状となる寸法、したがって略三角形２２の斜辺を除く辺の長さ、具体的にはｘ方向の辺の長さａ３ｘおよびｙ方向の辺の長さａ３ｙは、等しく、たとえば１１．５ｍｍであり、斜辺の曲率半径Ｒ１は、１１．５ｍｍである。放射形パターン間隔は、ｘ方向の間隔ｃ２ｘとｙ方向の間隔ｃ２ｙが、等しく、たとえば４．０ｍｍである。
【００７３】
略方形パターン３１は、放射形パターン３０に囲まれる領域に、放射形パターン３０から間隔（以下「放射−方形間隔」という）ｃ１をあけて配置され、放射形パターン３０に囲まれる領域を塗潰すように設けられる。さらに詳細には、放射形パターン部に囲まれる領域に対応する形状に形成される。さらに具体的に述べると、たとえばこの実施の形態では、放射形パターン部３０が前述のような十字状であり、放射形パターン３０に囲まれる領域は長方形を基礎としる略長方形であり、これに対応する形状、つまり放射−方形間隔ｃ１が全周にわたって同一となる形状に形成される。各形状部分１４，１５が前述のように同一形状である場合、放射形パターン３０に囲まれる領域は、正方形を基礎とする略正方形となり、略方形パターン３１は、正方形２５を基礎とする略正方形となる。略方形パターン３１は、基礎と成る正方形２５の辺部が、ｘ方向およびｙ方向のいずれかに延びるように配置されている。
【００７４】
略方形パターン３１は、正方形２５を基礎として、４つの角部２６を曲線状、具体的には円弧状にした形状である。具体的には、正方形２５から、直角二等辺三角形であり、直角の角部に対向する斜辺が直角の角部に向けて凹となる円弧状である４つの略三角形２７を、直角の角部が正方形の各角部２６に収まるよう位置関係で取り除いた形状である。
【００７５】
吸収すべき電磁波の周波数が２．４ＧＨｚである場合、略方形パターン３１の寸法の一例を挙げると、正方形２５のｘ方向の寸法ｂ１ｘとｙ方向の寸法ｂ１ｙとが、等しく、たとえば２５．０ｍｍである。弧状に形成される角部の円弧状となる寸法、したがって略三角形２７の斜辺を除く辺の長さ、具体的にはｘ方向の辺の長さｂ２ｘおよびｙ方向の辺の長さｂ２ｙは、等しく、たとえば１０．０ｍｍであり、斜辺の曲率半径Ｒ２は１０．０ｍｍである。放射−方形間隔は、ｘ方向の間隔ｃ１ｘとｙ方向の間隔ｃ１ｙとが、等しく、たとえば４．０ｍｍである。
【００７６】
このように放射形パターン３０および略方形パターン３１は、略多角形を基礎とし、少なくとも１つの角部が曲線状である略多角形の外郭形状を有する導電性パターンである。このようなパターンでは、電磁波を受信したときの共振電流が、曲線状に形成される角部でスムーズに流れるようになる。
【００７７】
また放射形パターン３０および略方形パターン３１は、前述の形状の外周縁に沿って延びる閉ループの線状（帯状）ではなく、内周部も塗潰される面状のパターンである。したがって導電性反射層２との間にコンデンサを形成することができる。
【００７８】
このような電磁波吸収体１では、パターン層５によって、各導電性パターン１２の共振周波数の電磁波を、効率よく受信することができる。ただし、最終的な共振周波数はパターン寸法だけでなく、導電性パターン１２同士の結合特性、電磁波吸収層４、誘電体層３から決定されるインピーダンスの影響を受けて決まる。このパターン層５に近接して、電磁波吸収層４、誘電体層３が設けられており、パターン層５によって受信される電磁波のエネルギが損失される。言い換えるならば電磁波のエネルギを熱エネルギに変換して吸収することができる。このようにパターン層５を用いることによって電磁波を効率よく受信して吸収することができる。
【００７９】
電磁波吸収層４は、複素比透磁率（μ’、μ”）を有する磁性損失材および複素比誘電率（ε’、ε”）を有する誘電損失材の少なくともいずれか一方である材料から成る。誘電体層３は、複素比誘電率（ε’、ε”）を有する誘電損失材から成る。導電性反射層２は、板状基材の電磁波入射側の表面上に、全面にわたって導電性膜が形成されて構成される。電磁波吸収体１は、パターン層５の各導電性パターン１２によって、その形状および寸法によって決定される共振周波数の電磁波を受信し、その電磁波エネルギを、電磁波吸収層４および誘電体層３を含む損失層で損失させ、具体的には熱エネルギに変化させて、吸収することができる。誘電体層３を含まない構成も可能である。
【００８０】
電磁波吸収体１は、前述のような積層構成とすることによって、電磁波の吸収効率を高くすることができるので、電磁波吸収量が大きい電磁波吸収特性を得ることができ、薄型化および軽量化を図ることができる。たとえば２．４５ＧＨｚの電磁波を吸収するための構成で比較して、電磁波吸収体１は、λ／４型の電磁波吸収体に比べて約１／３〜約１／４程度の厚さに抑える薄型化、ゴムフェライトなどを用いる単層型電磁波吸収体に比べて約１／２程度の厚さに抑える薄型化および約１／４程度の重量に抑える軽量化を実現することができる。また導電性パターン１２を面状のパターンとして、導電性反射層２との間でコンデンサを形成し、その容量を大きくして受信効率を高く、電磁波吸収効率を高くすることができる。
【００８１】
また電磁波吸収体１は、電磁波遮蔽板としての導電性反射板２を設ける構成とする。この導電性反射板２を設けない場合には、電磁波遮蔽性能を有する物体の面上に設置するよう構成とする。これによって、パターン層５の形状および寸法などの決定、つまり設計が容易になる。この場合導電性反射板２を用いる構成では、電磁波吸収体１の設置場所の影響を受けて、導電性パターン１２，３０，３１の共振周波数が変化することが防がれる。たとえば電磁波吸収体１（導電性反射板２を積層しない構成）を、導電性を有さない建物内装材の上に設けても、その内装材の固有の複素比誘電率などの影響を受けて、パターン（受信アンテナ）の共振周波数が変化してしまうことがあるが、それを防ぐことができる。
【００８２】
また導電性パターン１２において、放射形パターン３０は、前述のように放射状に延びる部分を相互に突合せるように配置され、略方形パターン３１は、放射形パターン３０に囲まれる領域に対応する形状に形成される。このような配置は、受信原理の異なる（放射形パターンがダイポールアンテナ、方形パターンがパッチアンテナとなる。）、放射形パターン３０と方形パターン３１を組み合わせることで、受信効率が最適（高くなる）となる組み合わせである。したがって吸収効率の高い、電磁波吸収体を実現することができる。また放射形パターン３０がｘ方向およびｙ方向に沿って放射する配置であるとともに略方形パターン３１の基礎となる正方形の辺部がｘ方向およびｙ方向に延びるように配置されており、ｘ方向およびｙ方向に電界の方向が存在するように偏波する電磁波の受信効率が高くすることができる。
【００８３】
電磁波吸収体１では、電磁波を受信する導電性パターン１２が、基本的に多角形である略多角形の外郭形状を有しており、電磁波吸収量のピーク値を、導電性パターンの外郭形状が円形の場合と比べて、電磁波吸収量のピーク値を高くすることができる。このように基本的には多角形であり、少なくとも１つの角部が曲線状に形成される。これによって電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれを小さく抑えることができる。したがって電磁波の吸収量のピーク値が高く、かつ電磁波の偏波方向によって吸収量がピーク値となる周波数のずれが小さい優れた電磁波吸収特性を得ることができる。
【００８４】
このように本実施の形態の電磁波吸収体１は、パターン層５の導電性パターン１２によって、アンテナの共振原理に従って特定周波数の電磁波を受信する。言い換えれば、本発明の電磁波吸収体は、電磁波を吸収する以外に、近くに金属（導電性反射層２）の存在する状態で、導体パターン１２が受信アンテナとしても有効に動作する機能を有している。ここで特定周波数は、導電性パターン１２の形状および寸法などの諸元によって決定される周波数であり、電磁波吸収体１によって吸収すべき周波数である。電磁波を導電性パターン１２で受信すると、導電性パターン１２の端部に共振電流が流れることになる。この電流が流れることで、電流のまわりに磁界が発生する。磁束密度は、電流に近いほど大きい状態で分布する。このパターン層５の近くに磁性損失材を有する損失層を設けると、磁界をエネルギ的に損失させることができる。このように電磁波のエネルギを熱エネルギに変化させて吸収することができる。本実施の形態では、損失層は、電磁波吸収層４および誘電体３を含む。
【００８５】
さらに電磁波吸収体１を表面部が導電性材料から成る物体に装着して用いる、または損失層に対してパターン層５と反対側に導電性反射層をさらに設けるなど、パターン層と導電性の層の間に損失層を介した積層状態で用いることによって、パターン層５の導電性パターン１２と、導電性の層（導電性材料から成る物体の表面層または導電性反射層）の間にコンデンサを構成することができる。この導電性パターン１２と導電性の層との距離を短くすると、コンデンサの容量を大きくすることができる。またパターン相互間にもコンデンサを形成することができる。このようにパターン電磁波吸収体では、コンデンサを利用することによりリアクタンス調整機能が付与されることで薄型化を達成することができる。
【００８６】
図５は、本発明の実施の他の形態の電磁波吸収体１の断面図である。この実施の形態は、前述の図２〜図４の実施の各形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付す。特にこの実施の形態では、電磁波入射側から、電磁波吸収層４、パターン層５、誘電体層３と、導電性反射層２とが、この順序で積層して構成される。そのほかの構成は、前述の実施の形態と同様である。
【００８７】
本発明の電磁波吸収量（反射損失量）の計算は、コンピュータシミュレーションで行っている。シミュレーションは、ＴＬＭ法を用い、ＫＣＣ社製「Micro−Stripes」を使用している。その計算に当たり、電磁波吸収層４のたとえば２．４ＧＨｚの材料定数は、複素比誘電率の実部ε’＝１２．２、複素比誘電率の虚部ε”＝１．１３、複素比透磁率の実部μ’＝１．０２、複素比透磁率の虚部μ”＝０．４８であり、厚みは０．５ｍｍとした。誘電体層３のたとえば２．４ＧＨｚの材料定数はε’＝３．７９、ε”＝０．０３であり、厚みは２．０ｍｍとした。つまり、２．４ＧＨｚ帯の電磁波吸収体として厚さ２．５ｍｍ厚（透磁率を有する層としては、０．５ｍｍ厚）の薄型を実現している。しかし材料定数および厚みは、これらの数値に限定されることはなく、任意の組合せを選択できる。たとえば、さらなる薄型化のためにはε’やμ’を向上させることによる波長短縮効果にて、総厚を０．５ｍｍや１．０ｍｍのものも製造することが可能である。
【００８８】
図６は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１の断面図である。この実施の形態は、前述の図２〜図４の実施の形態に類似し、対応する部分には同一の参照符を付す。特にこの実施の形態では、パターン層５の電磁波入射側（図６の上方）には、前述のようにさらに表面層６が形成されてもよい。構成は、図５および図６に示す構成に限定されるものではない。たとえば、電磁波入射側から、電磁波吸収層４、パターン層５、電磁波吸収層４、誘電体層３、導電性反射層２の順に構成したものなども可能である。
【００８９】
本発明の実施の形態としては、電波の入射する方向からパターン層５、電磁波吸収層４、誘電体層３、導電性反射層２の順である積層体、電磁波吸収層４、パターン層５、誘電体層３、導電性反射層２の順の積層体、電磁波吸収層４、パターン層５、電磁波吸収層４、誘電体層３、導電性反射層２の順である積層体、パターン層５、誘電体層３、導電性反射層２の順である積層体、パターン層５、誘電体層３、導電性反射層２の順である積層体等がある。これらに限定されるものではなく、様々な態様の積層体が含まれる。またこれらの積層体は主要な層を抽出したものであり、必ずしもこの通りに並ぶ必要もなく、例えば各層の間に接着層や支持体あるいは保護層などが入っても同様の効果が得られる。また接着剤に配合することで、接着層と誘電体層３や電磁波吸収層４を兼ねることも可能である。
【００９０】
本発明の実施のさらに他の形態では、電磁波吸収体は、図２〜図６の実施の各形態における導電性反射層２を含まず、このような導電性反射層２を含まない電磁波吸収体が、誘電体層３の電磁波入射側（図５および図６の上方）とは反対側（図５および図６の下方）で、電磁波遮蔽性能を有する面上に設置されるように構成されてもよい。電磁波遮蔽性能を有する面は、たとえば導電性反射層２と同様な構成を有してもよく、たとえば金属板などによって実現されてもよい。このような構成は、導電性反射層２を有する電磁波吸収体と同様の電磁波吸収特性を達成することができる。
【００９１】
図７は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１を構成するパターン層５を示す正面図である。本実施の形態では、図３および図４に示すパターン層５に代えて、図７に示すパターン層５を用いる。その他の構成は、図２〜図６の構成と同様である。図３および図４に示すパターン層５の導電性パターン１２は、放射形パターン３０と、略方形パターン３１とを有していたが、図７のパターン層５の導電性パターン１２は、略方形パターン３１だけを有する。このような構成であっても同様の効果を達成することができる。
【００９２】
図８は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１を構成するパターン層５を示す正面図である。本実施の形態では、図３および図４に示すパターン層５に代えて、図８に示すパターン層５を用いる。その他の構成は、図２〜図６の構成と同様である。図３および図４に示すパターン層５の導電性パターン１２は、放射形パターン３０と、略方形パターン３１とを有していたが、図８のパターン層５の導電性パターン１２は、放射形パターン３０だけを有する。このような構成であっても同様の効果を達成することができる。
【００９３】
図９は、本発明の実施のさらに他の形態の略方形パターン４１を示す正面図である。本実施の形態では、図３、図４および図７に示す略方形パターン３１に代えて、図９に示す略方形パターン４１を用いる。その他の構成は、図２〜図７の構成と同様である。図３、図４および図７に示す略方形パターン３１は、面状パターンであったけれども、図９の略方形パターン４１は、外周縁に沿うって延びる閉ループの線状（帯状）のパターンである。このような構成であっても、導電性反射層２との間に形成されるコンデンサの容量は小さくなるが、同様の効果を達成することができる。
【００９４】
図１０は、本発明の実施のさらに他の形態の放射形パターン４０を示す正面図である。本実施の形態では、図３、図４および図８に示す放射形パターン３０に代えて、図１０に示す放射形パターン４０を用いる。その他の構成は、図２〜図６および図８の構成と同様である。図３、図４および図８に示す放射形パターン３０は、面状パターンであったけれども、図１０の略放射形パターン４０は、外周縁に沿って延びる閉ループの線状（帯状）のパターンである。このような構成であっても、導電性反射層２との間に形成されるコンデンサの容量は小さくなるが、同様の効果を達成することができる。
【００９５】
図１１は、電磁波の吸収特性のシミュレーション結果を示すグラフである。電磁波吸収体１の構成としては、図２の構成としている。図１１において、横軸は、周波数を示し、縦軸は反射損失を示す。反射損失は、値が小さくなるほど、電磁波の吸収量が大きいことを示す。正方形、角部を円弧状にした略正方形、円形のパターンを、図７のように並べた電磁波吸収体について、反射特性を求めた。角部の曲率半径以外の条件は、全て一致している。
【００９６】
添え字「ａ」「ｂ」に拘わらず、符号５０を付すライン５０ａ，５０ｂは、正方形パターンの電磁波吸収特性を示す。添え字「ａ」「ｂ」に拘わらず、符号５１を付すライン５１ａ，５１ｂは、円形パターンの電磁波吸収特性を示す。添え字「ａ」「ｂ」に拘わらず、符号５２を付すライン５２ａ，５２ｂは、正方形を基礎として角部を小さい曲率半径の円弧状としたパターンの電磁波吸収特性を示す。添え字「ａ」「ｂ」に拘わらず、符号５３を付すライン５３ａ，５３ｂは、正方形を基礎として角部を中間的な曲率半径の円弧状としたパターンの電磁波吸収特性を示す。添え字「ａ」「ｂ」に拘わらず、符号５４を付すライン５４ａ，５４ｂは、正方形を基礎として角部を小さい曲率半径の円弧状としたパターンの電磁波吸収特性を示す。各パターンについて、偏波方向が４５度（°）異なる電磁波に対する電磁波吸収特性を、添え字「ａ」、「ｂ」で区別して示す。
【００９７】
正方形パターン（Ｒ無）では、Ｑ値が高く、電磁波の吸収量のピーク値（ピーク吸収量）は大きいが、吸収量の大きい周波数帯域が小さく、この帯域を、目的とする吸収すべき周波数に合うように調整するために手間をようする。しかも電磁波の偏波方向によって、電磁波の吸収量がピークとなる周波数（ピーク周波数）が、大きくずれ、偏波特性が悪い。円形のパターンでは、偏波特性は、極めて良好であるが、Ｑ値が低く、ピーク吸収量が小さい。これに対して、正方形を基礎として、角部を曲線状にしたパターン（Ｒ付正方形）では、ピーク吸収量が大きくかつ偏波特性の良好である。
【００９８】
図１１から明らかなように、正方形を基礎として、角部を曲線状にしたパターンにおいて、角部における曲線状に形成する部分の寸法には、偏波方向の違いによる吸収可能な周波数のずれを抑制可能、つまり円形と同程度の偏波特性を得られる範囲が存在している。図１１の場合、３つの角部の曲率半径のうち、大きい側の２つの半径のパターンでは、良好な偏波特性が得られている。ピーク吸収量は、角部の曲率半径が小さくなればなるほど、大きくなっているので、円形と同程度の偏波特性を得られる範囲内で、可及的に小さい寸法の曲率半径で曲線状にすることが好ましい。図１１の場合の略方形パターン３１の対応する正方形２５の辺長は８ｍｍであり、偏波方向に平行な辺を有する配置である試料が０度（°）位置の場合（図中の実線、以下「０度（°）偏波」という場合がある）、Ｒ＝２の場合の反射損失が−１７ｄＢ、Ｒ＝３の場合の反射損失が−１４ｄＢであり、前記０度（°）の位置から資料を４５度（°）角変位させた場合（図中の破線、以下「４５度（°）偏波」という場合がある）でもほとんど吸収周波数のずれはなく、偏波特性が良好であることがわかる。
【００９９】
反射損失は、電磁波吸収体に入射した電磁波が電磁波吸収体で反射するという視点で見た場合の損失であって、電磁波が電磁波吸収体によって吸収されることによる損失を表しており、電磁波吸収体における電磁波の吸収量に対応する値である。反射損失は、負の値で表わされており、反射損失の絶対値が電磁波の吸収量となる。
【０１００】
図１２は、正方形を基礎として、角部を曲線状にした導電性パターンにおいて、角部における曲線状に形成する部分の寸法による電磁波吸収特性の変化を示すグラフである。図１２は、導電性パターンの角部に曲線状の部分を設けることによって、Ｑ値も増し、反射損失が大きくなり、電磁波吸収特性が改善される例を示している。図１２の例では、導電性パターンの一辺長は２０ｍｍである。
【０１０１】
曲率半径Ｒ＝０ｍｍである場合、０度（°）偏波の電磁波の反射損失は、線６０で示され、ピーク値が−２３ｄＢ（２．６ＧＨｚ）であるが、曲率半径Ｒ＝２ｍｍの場合、０度（°）偏波の電磁波の反射損失は、線６１で示され、ピーク値が−３２ｄＢ（２．６５ＧＨｚ）となる。このようにＲ付与（曲線部形成）により、共振電流の流れもスムーズとなり、Ｑ値が増したものと考えられる。このことは方形パターンが常にＱ値の最も高い状態にあることではないことを示している。曲率半径Ｒをさらに大きくすると今度は反射損失の値が小さくなり、高周波数側にシフトする傾向も見られる。曲率半径Ｒ＝１０ｍｍの場合では、０度（°）偏波の電磁波の反射損失は、線６３で示され、ピーク値が曲率半径Ｒ＝０ｍｍの場合を下回っている。したがって反射損失を改善するためには曲率半径Ｒの範囲は、１ｍｍ＜Ｒ＜２０ｍｍが良好であるといえる。
【０１０２】
曲率半径Ｒ＝０ｍｍである場合の４５度（°）偏波の電磁波の反射損失を、線６３で示し、曲率半径Ｒ＝２ｍｍである場合の４５度（°）偏波の電磁波の反射損失を、線６４で示し、曲率半径Ｒ＝１０ｍｍである場合の４５度（°）偏波の電磁波の反射損失を、線６５で示す。そして曲率半径Ｒ＝４ｍｍである場合の０度（°）偏波の電磁波の反射損失を、線６６で示し、曲率半径Ｒ＝４ｍｍである場合の４５度（°）偏波の電磁波の反射損失を、線６７で示す。偏波特性も含めた、反射損失改善効果は曲率半径Ｒ＝４ｍｍが最も優れている。（反射損失は−２９ｄＢ）これらの結果から、パターン形状にＲを付与することで吸収周波数の高周波数側へのシフト制御と、さらにはＱ値の最適化も達成でき得る場合があることを示しており、電磁波吸収特性の調整手段として有効な手段であることがわかる。さらに４５°傾けた場合（４５°偏波）の吸収特性のずれを計算すると、Ｒ付与の改善効果は確かに確認される。
【０１０３】
本実施の形態では、前記角部における曲線状に形成する部分の寸法は、偏波方向の違いによる吸収可能な周波数のずれを抑制可能な寸法の範囲内で小さい寸法に決定される。このような構成によって、角部における曲線状に形成する部分を可及的に小さくすることができる。これによって図１１および図１２から明らかなように、電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれを抑制したうえで、電磁波の吸収量のピーク値をできるだけ高くすることができる。つまり角部の曲線の曲率半径が大きくなるとパターン形状は円に近づき、最終的に円になる。それに応じてＱ値は下がり、電磁波吸収特性は低下していく傾向にあるが、偏波特性は良くなっていく。したがって前記角部における曲線状に形成する部分の寸法を、偏波方向の違いによる吸収可能な周波数のずれを抑制可能な寸法の範囲内で小さい寸法に決定することによって、電磁波吸収特性を高く、しかし偏波特性を良くするように曲率半径Ｒの大きさを最適化したパターン形状としている。したがって極めて優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。
【０１０４】
図１３は、Ｒ付与した略方形パターン３１を用いた図７のパターン配列による電磁波吸収体１の電磁波吸収特性の計算値と実測値とを比較して示すグラフである。線７０は、０度（°）偏波の電磁波の電磁波吸収特性の計算値を示し、線７１は、４５度（°）偏波の電磁波の電磁波吸収特性の計算値を示す。線７２は、０度（°）偏波ＴＥ波の電磁波の電磁波吸収特性の実測値を示し、線７３は、０度（°）偏波ＴＭ波の電磁波の電磁波吸収特性の実測値を示す。線７４は、４５度（°）偏波ＴＥ波の電磁波の電磁波吸収特性の実測値を示し、線７５は、４５度（°）偏波ＴＭ波の電磁波の電磁波吸収特性の実測値を示す。
【０１０５】
この略方形パターン３１を用いた電磁波吸収体１は、２．４５ＧＨｚに電磁波吸収ピークを合わせるように設計している。計算値では、約−１７ｄＢの反射損失がみられ、４５度（°）傾けた場合の吸収特性のずれもほとんど見あたらなかった。実測値は、ＴＥ波およびＴＭ波に対して、０度（°）と４５度（°）回転した状態での、自由空間法による電磁波吸収特性である。実測値の反射損失（電磁波吸収量に相当）は、−１５〜−１９ｄＢ（ＴＥ波およびＴＭ波、０°および４５°偏波を含めて）で計算値との差は少なく、帯域幅は実測値の方が若干大きくなっている。Ｒ付与効果により、偏波特性に優れた吸収特性が観察された。
【０１０６】
図１４は、Ｒ付与した略方形パターン３１のサイズが異なるものを配列し、２つの周波数の電磁波吸収を狙った電磁波吸収体１の電磁波吸収特性を示すグラフである。図１５は、図１４の電磁波吸収特性を示す導電性パターン、具体的には略方形パターン３１の配列の一部を示す正面図である。本発明の実施の他の形態として、外周長が異なる導電性パターンが、組み合わされて形成される。本実施の形態では、略方形パターン３１として、対応する正方形２５の辺長が１０ｍｍの第１の略方形パターン３１ａと、対応する正方形２５の辺長が２４ｍｍの第２の略方形パターン３１ｂとを、図１５に示す辺長が２７ｍｍの正方形パターン単位を、ｘ方向およびｙ方向に鏡面を当てるように繰り返して配置し、パターン層５を形成している。換言すれば、第１の略方形パターン３１ｂを市松模様状に配置し、第１の略方形パターン３１ｂ間に、第２の略方形パターン３１ａを行列状にして４つずつ配置している。
【０１０７】
図１４において、実線７０は、０度（°）偏波の電磁波吸収特性を示し、破線７１は、４５度（°）偏波の電磁波吸収特性を示す。この電磁波吸収体１では、反射損失（電磁波吸収特性）は、２．４５ＧＨｚと５．２ＧＨｚとにおいて共に約−１０ｄＢの２つの吸収ピークを示している。さらに４５度（°）傾けた場合の吸収特性のずれを計算すると、ほとんどずれのないことがわかり、Ｒ付与の改善効果は確かに確認される。
【０１０８】
表１は、曲率半径Ｒの異なる略方形パターン３１を組み合わせた場合の電磁波吸収特性を比較して示す。
【０１０９】
【表１】
2006128664.tif 000003
【０１１０】
図１６は、曲率半径Ｒの異なる略方形パターン３１を組み合わせた場合の電磁波吸収特性を比較して示すグラフである。本発明の実施の他の形態として、角部の曲率半径が異なる導電性パターンが、組み合わされて形成される。本実施の形態では、図７に示す略方形パターン３１を並べる構成において、ｘ方向およびｙ方向に隣接する略方形パターン３１同士で、曲率半径Ｒが異なる構成であり、各角部の曲率半径Ｒが第１の値である略方形パターン３１と、各角部の曲率半径Ｒが第２の値である略方形パターン３１とが、市松模様状に並べて配置される。第１の値と第２の値とは異なる。曲率半径Ｒは、図７の説明に用いている図３および図４における略方形パターン３１の角部における曲率半径Ｒ１に相当するが、便宜上「Ｒ」を用いる。
【０１１１】
図１６には、図７のように略方形パターン３１を並べた構成において、ｘ方向およびｙ方向に隣接する略方形パターン３１の曲率半径Ｒの差異による電磁波吸収特性を示す。図１６において、各線１００〜１０３は、一辺の長さが２３ｍｍである正方形の各角部を、曲線状に形成した構成の電磁波吸収特性を示す。なお正方形の間隔は６ｍｍである。破線１００は、ｘ方向およびｙ方向に隣接する略方形パターン３１の曲率半径Ｒは、同一の７ｍｍである場合の電磁波吸収特性を示す。実線１０１は、ｘ方向およびｙ方向に隣接する略方形パターン３１のうち、一方の略方形パターン３１の各角部の曲率半径Ｒが６ｍｍであり、かつ他方の略方形パターン３１の各角部の曲率半径Ｒが８ｍｍである場合の電磁波吸収特性を示す。点線１０２は、ｘ方向およびｙ方向に隣接する略方形パターン３１のうち、一方の略方形パターン３１の各角部の曲率半径Ｒが５ｍｍであり、かつ他方の略方形パターン３１の各角部の曲率半径Ｒが９ｍｍである場合の電磁波吸収特性を示す。一点鎖線１０３は、ｘ方向およびｙ方向に隣接する略方形パターン３１のうち、一方の略方形パターン３１の各角部の曲率半径Ｒが４ｍｍであり、かつ他方の略方形パターン３１の各角部の曲率半径Ｒが１０ｍｍである場合の電磁波吸収特性を示す。
【０１１２】
破線１００は、表１の「１種類」と記す構成の電磁波吸収特性を示す。実線１０１は、表１の「２種類１」と記す構成の電磁波吸収特性を示す。点線１０２は、表１の「２種類２」と記す構成の電磁波吸収特性を示す。一点鎖線１０３は、表１の「２種類３」と記す構成の電磁波吸収特性を示す。表１において、吸収帯域の広さは、反射損失が、−２０ｄＢ、−１５ｄＢ、−１０ｄＢ、−６ｄＢ以上である周波数帯域の幅を示す。
【０１１３】
隣接する略方形パターン３１の角部の曲率半径Ｒを異ならせることで、略方形パターン３１の外周長が異なり、それに応じて共振周波数が異なる。隣接する略方形パターン３１の角部の曲率半径Ｒが、同一の場合と異なる場合との電磁波吸収特性の差異は、たとえば曲率半径Ｒを大きくすれば、その割合に応じて略方形パターン３１の外周長が短くなり、共振周波数が高周波数にシフトするというような単純な差異ではない。図１６から明らかなように、隣接する２つの略方形パターン３１の曲率半径Ｒを、合計値が一定となるように保持して、差を大きくすると、電磁波の吸収周波数は、低周波数側にシフトする。吸収周波数は、吸収量がピーク値となる周波数である。
【０１１４】
しかも隣接する２つの略方形パターン３１の曲率半径Ｒの差が小さい場合、図１６に示す例では差が２ｍｍの場合は、電磁波吸収量のピーク値は、隣接する２つの略方形パターン３１の曲率半径Ｒが同一である場合の吸収量のピーク値を維持したまま吸収帯域が広くなる。この吸収帯域が広くなる現象は、隣接する導電性パターンの間隔が比較的に近い場合に、言い換えれば導電性パターン同士の干渉効果が見られる距離にある場合に、生じることが本件発明者によって確認されている。隣接する２つの略方形パターン３１の曲率半径Ｒの差をさらに大きくすると、電磁波吸収量のピーク値はあまり低下せずに低周波数に吸収周波数がシフトする。図１６に示す例では、特に曲率半径の差が４ｍｍ以下の場合は、電磁波吸収量のピーク値は、隣接する２つの略方形パターン３１の曲率半径Ｒが同一である場合の吸収量のピーク値を維持している。
【０１１５】
このように隣接する２つの略方形パターン３１の曲率半径Ｒは、電磁波吸収体の設計パラメータとして有効に寄与することが明らかである。隣り合う導電性パターン同士の干渉および影響によって、特異な現象が生じている。角部の曲率半径Ｒの差に起因する共振周波数が近い複数の導電性パターンを組み合わせることにより、吸収帯域および吸収周波数が変化する。隣接する導電性パターンの角部の曲率半径Ｒを異ならせることによって、隣接する導電性パターンの互いに及ぼし合う効果によって、隣接する導電性パターンの角部の曲率半径Ｒを同一にする場合と比べて、吸収量のピーク値を維持したまま、吸収周波数を変更することができる。
【０１１６】
このように隣接する導電性パターンの角部の曲率半径Ｒを異ならせる構成によれば、角部の曲率半径が同一の導電性パターンだけを形成する場合に対して、電磁波吸収量のピーク値を低下させずに吸収帯域を変更することができる。たとえば隣接する導電性パターンの角部の曲率半径に若干の差を与えることによって、電磁波吸収体の吸収量のピーク値を低下させずに吸収帯域を広げることができ、またたとえば隣接する導電性パターンの角部の曲率半径に少し大きい差を与えることによって、電磁波吸収体の吸収量のピーク値を低下させずに吸収する電磁波の周波数（以下「吸収周波数」という場合がある）を低くすることができる。
【０１１７】
図１７は、Ｒ付与した略方形パターン３１の中に空孔部（スロットアンテナ部）７５を設け、その空孔部７５の中にさらに小サイズの略方形パターン３１を配置したパターン層５を有する電磁波吸収体１の電磁波吸収特性を示すグラフである。図１８は、図１７の電磁波吸収特性を示す導電性パターンの配列の一部を示す正面図である。この例では、略方形パターン３１として、対応する正方形２５の辺長が２４ｍｍであり、外郭に対して４５度（°）傾斜した方向の略方形（４つの角部が曲線状）の空孔部７５が形成される第１の略方形パターン３１ｃと、この第１の略方形パターン３１ｃと同一の方向に配置されて空孔部７５の内側に形成される第２の略方形パターン３１ｄとが設けられる。空孔部７５の辺長は、１６ｍｍであり、第２の略方形パターン３１ｄは、１０ｍｍである。
【０１１８】
図１７には、図１８に示すパターン単位を、ｘ方向およびｙ方向に繰り返して複数配列させたパターン層５を用いた電磁波吸収体１の反射損失の計算結果を示す。図１７において、実線８０は、０度（°）偏波の電磁波吸収特性を示し、破線８１は、４５度（°）偏波の電磁波吸収特性を示す。この場合の電磁波吸収体１では、１．８ＧＨｚで−３．５ｄＢ、５．４ＧＨｚにて−９ｄＢ、７．５ｄＢで−１８ｄＢと各アンテナに応じて３つの帯域での電磁波吸収が見られる。４５°傾けた場合の吸収特性のずれを計算すると、ほとんどずれのないことがわかり、Ｒ付与の改善効果は確かに確認される。
【０１１９】
図１７および図１８に示す構成によれば、導電性パターンである第１の略方形パターン３１ｃに空孔部７５が設けられ、この空孔部自体をまた受信アンテナとして機能させることができる。つまり外周長に対応する周波数に共振する略方形パターン３１ｃに、内周長に対応する周波数に対して共振するスロットパターン（スロットアンテナ部）７５を設けることができ、１つの導電性パターンである略方形パターン３１ｃによって、異なる複数（２以上）の周波数に対して共振することができる。これにより１つの導電性パターンの外周長と、それに形成される１つのスロットパターンの内周長とにそれぞれ対応する２つの周波数の電磁波を吸収する双峰特性の電磁波吸収体を得ることができる。
【０１２０】
また１つの導電性パターンに複数のスロットパターンを形成し、各スロットパターンの内周長が異なる場合は、１つの導電性パターンによって、スロットパターンの数＋１の数の周波数の電磁波を吸収する多峰特性の電磁波吸収体を得ることができる。さらに繰り返してスロットパターンの内方に他の導電性パターンを設けることが可能であり、それを共振アンテナとして別の周波数の電磁波に対応させることができ、さらに吸収周波数を増加させて、１つの導電性パターンに１つのスロットパターンを形成し、その理論上３つ以上の周波数の電磁波を吸収する多峰特性の電磁波吸収体を得ることができる。この場合も、高吸収特性だけでなく、導電性パターンの角部に曲線状を設けることで偏波特性を改善することができる。この操作の繰り返しによりさらに多数（４つ以上）の周波数の電磁波を吸収することが可能となる。
【０１２１】
本発明での電磁波吸収体１の製造方法は、たとえば次のような方法である。パターン層５は、アルミ蒸着ＰＥＴフィルム（フィルム厚＝２５μｍ、アルミ厚≒６００〜８００オングストローム）でエッチング法により所定形状の導電性パターンを形成して製造している。電磁波吸収層４は、ＳＢＳ（スチレン・ブタジエン・スチレン共重合体）樹脂１００部にフェライトを３４０部、カーボンブラックを５０配合して他の充填剤と共に混練し、０．５ｍｍ厚にシーティングして形成している。誘電体層３は、ＳＢＳ（スチレン・ブタジエン・スチレン共重合体）樹脂に無機系および他の充填剤（磁性損失材は使用しない）を充填して混練後、２．０ｍｍ厚にシーティングして形成される。各層の材料定数は、φ７×φ３のリング状に加工し、同軸管法によりネットワークアナライザーにより測定し、所望の材料定数になるように配合を調整している。他の充填剤としては、難燃剤、老化防止剤、加工助剤、無機充填剤などを適宜使用している。
【０１２２】
これらの各層を、接着剤を介して積層し、接着反応が完了後、５０ｃｍ×５０ｃｍの寸法に裁断した。
【０１２３】
フェライトとしては、たとえばＭｎ−Ｚｎフェライト、Ｎｉ−Ｚｎフェライト、Ｍｎ−Ｍｇフェライトなどのソフトフェライト、あるいは永久磁石材料であるハードフェライトが挙げられる。鉄合金としては、たとえば磁性ステンレス（Ｆｅ−Ｃｒ−Ａｌ−Ｓｉ合金）、センダスト（Ｆｅ−Ｓｉ−Ａｌ合金）、パーマアロイ（Ｆｅ−Ｎｉ合金）、ケイ素銅（Ｆｅ−Ｃｕ−Ｓｉ合金）、Ｆｅ−Ｓｉ−Ｂ（−Ｃｕ−Ｎｂ）合金、Ｆｅ−Ｓｉ−Ｃｒ合金、Ｆｅ−Ｎｉ−Ｃｒ−Ｓｉ合金等が挙げられる。なお、これら合金においては扁平状のものを用いてもよい。鉄粒子としては、たとえばカルボニル鉄粉が挙げられる。カルボニル鉄の場合はできるだけ真球に近いものがよい。磁性材料であれば、その形状に制限はなく、塊状、扁平状、繊維状等を適宜用いることができる。好ましくは低コストで複素比透磁率の高いソフトフェライト粉末を使用するのがよい。フェライトの様な磁性損失材が存在しないと、複素比透磁率を利用した薄層化を達成することができない。また、電磁波吸収層４が磁性体そのもので形成されてもよい。この場合は、フェライトなどの軟磁性焼結体やそれらのメッキ物、金属化合物や金属酸化物の層を形成する方法が採用される。
【０１２４】
また、電磁波吸収層４、もしくは必要ならば誘電体層３にも含まれる誘電損失材料は、グラファイト、カーボンブラック、炭素繊維、グラファイト繊維、金属粉、金属繊維の群から選ばれる材料である電磁波吸収体である。電磁波吸収層４は磁性損失材料を必須の成分として含むが、インピーダンス整合のためには適宜な複素比誘電率を付与することも好ましい。この目的で、電磁波吸収層４もしくは必要なら誘電体層３に充填される誘電損失材料としては、たとえばファーネスブラックやチャンネルブラックなどのカーボンブラック、ステンレス鋼や銅やアルミニウム等の導電粒子や繊維、グラファイト、カーボン繊維、グラファイト繊維、酸化チタン等が挙げられる。本発明で好ましく使用する誘電性材料は、カーボンブラックであり、特に窒素吸着比表面積（ＡＳＴＭ（American Society for Testing and Materials）Ｄ３０３７‐９３）が１００〜１０００ｍ２／ｇ、ＤＢＰ吸油量（ＡＳＴＭ  Ｄ２４１４−９６）が１００〜４００ｍｌ／１００ｇであるカーボンブラック、たとえば昭和キャボット社製の商品名ＩＰ１０００およびライオン・アクゾ社製商品名ケッチェンブラックＥＣなどを使用するのが好ましい。ＤＢＰ吸油量というのは、可塑剤の一種であるＤＢＰ（dibutyl phthalateの略）の吸収量（単位ｃｍ３／１００ｇ）である。
【０１２５】
電磁波吸収層４および誘電体層３に使用される有機重合体の材料（ビヒクル）としては、合成樹脂、ゴム、および熱可塑性エラストマーを使用している。たとえばポリエチレン、ポリプロピレン、およびこれらの共重合体、ポリブタジエンおよびこれらの共重合体等のポリオレフィン、ポリウレタン、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、メラミン樹脂などの熱可塑性樹脂または熱硬化性樹脂やビチュメン等が挙げられる。ポリ尿酸などの生分解性を有する樹脂も使用可能である。またガラス繊維などの材料が充填されたＦＲＰとなっていても良い。
【０１２６】
電磁波吸収層４は、前記有機重合体以外の、石膏材、セメント材、または不織布や発泡体、紙、段ボール等に磁性を有する塗料等を含浸させたものであってもよく、充填材を配合することが可能な材料を適宜選択することもできる。
【０１２７】
誘電体層３は、有機重合体の材料を使用したものに限定されることなく、複素比誘電率を有し、導電性を示さないものであればどのような材料でも使用可能である。たとえば、木材、合板、紙、石膏、セメント、粘土、砂、土、不織布、リサイクル樹脂、不燃ボード、ビチュメン、アスファルト、発泡体等が用いることができる。
【０１２８】
電磁波吸収層４が接着剤層を兼ねることも可能である。たとえばエポキシ樹脂にフェライトや誘電損失材を配合させて、パターン層５、誘電体層３、導電性反射層２の各界面や積層で用いる場合の各層の間に位置させることができる。この場合、電磁波吸収層４および誘電体層３を交互に複数、積層した構成をとることができることも前述したとおりである。
【０１２９】
このとき、電磁波吸収層４や誘電体層３に難燃性を付与するためには、所定量の難燃剤および難燃助剤を配合することになる。難燃性の尺度としては、ＵＬ９４Ｖ０を満たすことが要求される。難燃剤としては特に限定されることはなく、リン化合物、ホウ素化合物、臭素系難燃剤、亜鉛系難燃剤、窒素系難燃剤、水酸化物系難燃剤等が適宜量使用できる。リン化合物としては、リン酸エステル、リン酸チタンなどが挙げられる。ほう素化合物としては、ホウ酸亜鉛などが挙げられる。臭素系難燃剤としては、ヘキサブロモベンゼン、デカブロモベンジルフェニルエーテル、デカブロモベンジルフェニルオキサイド、テトラブロモビスフェノール、臭化アンモニウムなどが挙げられる。亜鉛系難燃剤としては、炭酸亜鉛、酸化亜鉛若しくはホウ酸亜鉛等が挙げられる。窒素系難燃剤としては、たとえばトリアジン化合物、ヒンダードアミン化合物、若しくはメラミンシアヌレート、メラミングアニジン化合物といったようなメラミン系化合物などが挙げられる。水酸化物系難燃剤としては、水酸化マグネシウム、水酸化アルミニウムなどが挙げられる。難燃性や不燃性を付与する場合に、パターン層５や導電性反射層２に用いるＰＥＴフィルムが問題となる。基本的にＰＥＴフィルムの難燃化は難しく、チャー（炭化層）の様な不燃材料で覆うことが考えられる。それ以外の方法としては、パターン層５に対して導電性パターンのみを電磁波吸収層４に転写して、ＰＥＴフィルムを剥離してしまう構成や、導電性反射層２に対してはＰＥＴフィルムの代わりにガラス繊維やガラスクロスに金属箔を加えた層を使うことで対応する。
【０１３０】
本発明で実施した難燃配合は、電磁波吸収層４が結合材としてのＰＶＣが１００（ｐｈｒ）に対して、炭酸カルシウム７０（ｐｈｒ）、難燃剤（丸菱油化工業株式会社製ノンネサンＳＡＮ―１）２０（ｐｈｒ）をベースに分散剤、可塑剤、フェライト、黒鉛などを配合している。さらに誘電体層３は結合材として再生ＰＶＣ１００（ｐｈｒ）、炭酸カルシウム１４０（ｐｈｒ）、難燃剤（丸菱油化工業株式会社製ノンネサンＳＡＮ―１）１０（ｐｈｒ）等を配合している。いずれの層もＵＬ９４のＶ−０相当の難燃性を示した。なおこの配合で作成したパターン電波吸収体は、製品として防炎規格を合格している。
【０１３１】
パターン層５および導電性反射層２は、金、白金、銀、ニッケル、クロム、アルミニウム、銅、亜鉛、鉛、タングステン、鉄などの金属であってもよく、樹脂に上記金属の粉末、導電性カーボンブラックの混入された樹脂混合物、あるいは導電性樹脂のフィルム等であってもよい。上記金属等を、板、シート、フィルム、不織布等に加工されたものであってもよい。あるいはまた合成樹脂性フィルム上に、膜厚たとえば６００Åの金属層が形成された構成を有してもよい。金属箔をフィルムもしくはクロスなどの基材に転写したものでもよい。また、導電インク（たとえば抵抗率１０Ω／□以下０．５Ω／□以上）を基材もしくは電磁波吸収体４もしくは誘電体層３上に塗布してもよい。
【０１３２】
電磁波吸収特性はフリースペース法による。フリースペース法は、自由空間に置かれた測定試料である電磁波吸収体１に平面波を照射し、そのときの反射係数、透過係数を、周波数、入射角度、偏波を変化させて測定し、材料の複素比誘電率および複素比透磁率を得る測定方法であり、こうして得られた複素比誘電率および複素比透磁率とから、電磁波吸収体１の電磁波吸収量（反射損失）を計算して求める。このときＴＥ波、ＴＭ波、さらに試料を４５°回転させた状態での測定を行っている。使用した測定機器は、ネットワークアナライザー（アジレントテクノロジー社製商品名ＨＰ８７２０ＥＳ）であり、アンテナはダブルリジッドアンテナである。電磁波吸収体１である測定試料の矩形の各辺のサイズは５００×５００（ｍｍ）および１０００×１０００（ｍｍ）である。
【０１３３】
図６にある表面層６は、図６の順に積層したものだけでなく、他の積層順で構成される電磁波吸収体１の場合でも上に載せられることがある。表面層６の具体例は、壁紙、タイルカーペット、タイル、不燃ボード、合板、化粧板、塗装面、樹脂板、布製品、紙類等がある。基本的に電磁波シールド性を有する導電性の材料以外の材料なら、全て上（パターン層の外側）に積層することが可能である。これらの厚みがたとえば１ｍｍ以下のように薄いと電磁波吸収特性にほとんど影響しないものの、厚い場合や複素比誘電率が高い場合は、電磁波吸収特性の最適化のための再設計が必要になる。しかし、この再設計で調整すれば、所望の電磁波吸収特性を発揮することができる。
【０１３４】
本発明にて対象とする電磁波は、用途によって決定されるものであるが、たとえば９００ＭＨｚ帯における少なくとも一部の周波数の電磁波であって、さらに具体的には、９５０ＭＨｚ以上９５６ＭＨｚ以下の範囲を含む周波数の電磁波である。前記遮断の対象とする電磁波の周波数は例示であり、例示の周波数以外の周波数の電磁波を遮断する構成でも本発明に含まれる。９００ＭＨｚ帯とは、８８０ＭＨｚ以上１０００ＭＨｚ未満の周波数範囲である。各構成層の材料特性はこれらの周波数範囲ではほとんど差がなく推移し、本発明での数値をそのまま使うことができる。
【０１３５】
また２．４ＧＨｚ帯の周波数の電磁波を吸収の対象とすることがある。２．４ＧＨｚ帯は、２４００ＭＨｚ以上２５００ＭＨｚ未満の電磁波である。具体的にはＲＦＩＤ用の２４００ＭＨｚ以上２４８３．５ＭＨｚ以下の範囲を含む周波数の電磁波である。
【０１３６】
これらの周波数は、ＵＨＦ帯（３００ＭＨｚ〜３ＧＨｚ）、ＳＨＦ帯（３ＧＨｚ〜３０ＧＨｚ）及びＥＨＦ帯（３０ＧＨｚ〜３００ＧＨｚ）の中であれば任意の単数あるいは複数の周波数を選択することができる。つまり吸収の対象となる電磁波は、３００ＭＨｚ以上３００ＧＨｚ以下の周波数の電磁波を含む。
【０１３７】
最後に、９５０ＭＨｚ帯に吸収特性を有するパターン電波吸収体のパターン形状と積層構成、配合を示す。パターン形状は図３に示す構成で、ａ１ｘ＝ａ１ｙ＝１．０ｍｍ、ａ２ｘ＝ａ２ｙ＝１７．５ｍｍ、ｂ１ｘ＝ｂ１ｙ＝２０．５ｍｍ、ｃ２ｘ＝ｃ２ｙ＝９．０ｍｍ、ｃ１＝１．５ｍｍ、放射形パターン３０における略三角形部分２２の曲率半径Ｒ１＝７．５ｍｍ、略方形パターン３１における角部の曲率半径Ｒ２＝７．０ｍｍとした。電磁波吸収体層４の配合は、ＰＶＣ（株式会社カネカ、ＫＳ１７００）１００（ｐｈｒ）、フェライト（ＪＦＥフェライト株式会社製ＬＤ−Ｍ）４３０（ｐｈｒ）、黒鉛（日本黒鉛株式会社製青Ｐ  ３５（ｐｈｒ）をベースに可塑剤、分散剤、炭酸カルシウム等を添加している。構成は、パターン層（アルミ蒸着ＰＥＴフィルム）、電磁波吸収体層４（２．５ｍｍ）、誘電体層３として合板（６．５ｍｍ）、導電性反射層（アルミ蒸着ＰＥＴフィルム）の積層とした。
表２は、自由空間法で測定したＴＥ波およびＴＭ波の電磁波吸収特性を示す。
【０１３８】
【表２】
2006128664.tif 000004
【０１３９】
図１９は、自由空間法で測定したＴＥ波の電磁波吸収特性を示すグラフである。図２０は、自由空間法で測定したＴＭ波の電磁波吸収特性を示すグラフである。図１９において、実線１１０は、入射角が１０度（°）の場合の電磁波吸収特性を示し、破線１１１は、入射角が３０度（°）の場合の電磁波吸収特性を示し、一点鎖線１１２は、入射角が４５度（°）の場合の電磁波吸収特性を示す。図２０において、実線１２０は、入射角が１０度（°）の場合の電磁波吸収特性を示し、破線１２１は、入射角が３０度（°）の場合の電磁波吸収特性を示し、一点鎖線１２２は、入射角が４５度（°）の場合の電磁波吸収特性を示す。前述の構成の電磁波吸収体は、たとえば入射角が１０度（°）で入射するＴＥ波に対して２０ｄＢの電磁波吸収量を示し、入射角が１０度（°）で入射するＴＭ波に対して２５ｄＢの電磁波吸収量を示した。異方性も少なく、高吸収性能を示すことがわかった。図１９および図２０ならびに表２から明らかなように、放射形パターン３０および略方形パターン３１の寸法、電磁波吸収層４の材質を適宜選択することによって、９５０ＭＨｚの電磁波を吸収する電磁波吸収体１を得られることが明らかである。
【０１４０】
図２１は、本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１を構成するパターン層５を示す正面図である。図２２は、図２１に示すパターン層５を備える電磁波吸収体１の電磁波吸収特性を示すグラフである。さらに薄型化を示す９５０ＭＨｚ帯に吸収特性を有するパターン電波吸収体のパターン形状と積層構成、配合を示す。パターン形状は、図２１に示すように、ほぼ図３に示す構成であって、異なる点は、寸法が異なる点であり、対応する部分に同一の符号を付す。本実施の形態では、放射形パターン３０と略方形パターン３１との各曲率に差を付け、２つのパターン３０，３１の間隔ｃ１を連続的に差を変化させている。導体パターン寸法は、ａ１ｘ＝ａ１ｙ＝１．０ｍｍ、ａ２ｘ＝ａ２ｙ＝２０．０ｍｍ、ｂ１ｘ＝ｂ１ｙ＝２５ｍｍ、ｃ２ｘ＝ｃ２ｙ＝７．０ｍｍ、ｃ１＝０．５ｍｍ以上２．５ｍｍ以下、放射形パターン３０における略三角形部分２２の曲率半径Ｒ１＝６．５ｍｍ、略方形パターン３１における角部の曲率半径Ｒ２＝１０．５ｍｍとした。放射形パターン３０と略方形パターン３１との間隔ｃ１は、これらパターン３０，３１間の隙間が延びる方向の両端部に比べて、中間部が大きくなるように、連続的に変化している。
電磁波吸収体層４の配合は、塩素化ポリエチレン（昭和電工株式会社、エラスレン３０１ＮＡ）１００（ｐｈｒ）、カルボニル鉄（ＢＡＳＦ製ＥＷ−１）６５０（ｐｈｒ）をベースに可塑剤、分散剤、炭酸カルシウム等を添加している。構成は、パターン層（アルミ蒸着ＰＥＴフィルム）、電磁波吸収体層４（１．２ｍｍ）、誘電体層３（３．２ｍｍ）、導電性反射層（アルミ蒸着ＰＥＴフィルム）の積層とした。電磁波吸収層４及び誘電体層３の９５０ＭＨｚの材料定数は、後に示す表３の通りである。つまり、９５０ＭＨｚ帯の電磁波吸収体として厚さ４．４ｍｍ厚（透磁率を有する層としては、１．２ｍｍ厚）の薄型を実現している。そのシミュレーションによる電磁波吸収量は図２２の通りである。図２２には、線２００によって電磁波吸収量を示す。９２５ＭＨｚ帯にて１９．５ｄＢの吸収量の結果を得ることができた。
【０１４１】
図２１に示すように、隣接する２つの導電性パターンである放射形パターン３０と略方形パターン３１との間隔ｃ１が、位置によって異なる構成とすることができる。これによって放射形パターン３０と略方形パターン３１との間隔ｃ１を一定にする場合に比べて、電磁波吸収量を大きくすることができる。したがって隣接する導電性パターンの角部の曲率半径を変え、導電性パターン間の間隔を連続的に変化する態様とすれば、吸収周波数を低周波数にシフトさせ、吸収量も増加させることも可能となる。
【０１４２】
表３は、前述の実施例に用いた電磁波吸収層４および誘電体層３の材料定数ならびに厚みを示す。表３において電磁波吸収層４を、単に「吸収層」と記している。
【０１４３】
【表３】
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【０１４４】
前述の実施の形態は、本発明の例示に過ぎず、本発明の範囲内で構成を変更することができる。本発明は、導電性パターンの角部を曲線状にすることが大きな特徴であるが、全ての導電性パターンの角部を曲線状に形成しなくてもよく、一部の導電性パターンについてだけ、曲線状の角部を有する形状であってもよい。また導電性パターンの角度を曲線状に形成する場合、全ての角部を曲線状にしてもよいし、一部の角部だけを曲線状にしてもよい。
【０１４５】
また導電性パターンは、略多角形の面状の形状であってもよいし、略多角形の外周縁に沿って延びる閉ループの線状の形状であってもよい。
【０１４６】
また電磁波吸収層は、有機重合体１００重量部に対して、磁性損失材料としてフェライト、鉄合金、鉄粒子の群から選ばれる１または複数の材料を、１重量部以上１５００重量部以下の配合量で含む構成とすることができる。このような構成にすれば、損失層に複素比透磁率（μ’、μ”）を付与することができ、導体パターンの周囲に発生する磁界を効率よく、エネルギ的に減衰することが可能となる。
【０１４７】
また誘電体層の複素比誘電率の実部μ’が１以上５０以下の範囲にある構成とすることができる。このような構成にすれば、誘電体層及び電磁波吸収体の誘電率を任意に制御することができ、導電性パターンの小型化や、電磁波吸収体の薄型化に寄与することができる。
【０１４８】
また２．４ＧＨｚ帯の電磁波を吸収するための電磁波吸収体として、総厚が４ｍｍ以下である構成とすることができる。このような構成にすれば、導電性パターンが２．４ＧＨｚ帯の電磁波に対して共振アンテナとして機能することができる。したがって電磁波吸収体における電磁波吸収効率を高くすることができ、電磁波吸収体の薄型化が可能になる。
【０１４９】
また９００ＭＨｚ帯の電磁波を吸収するための電磁波吸収体として、総厚が１０ｍｍ以下である構成とすることができる。このような構成にすれば、導電性パターンが９００ＭＨｚ帯の電波に対して共振アンテナとして機能することができる。したがって電磁波吸収体における電磁波吸収効率を高くすることができ、電磁波吸収体の薄型化が可能になる。
【０１５０】
本発明は、次の実施の形態が可能である。
（１）少なくとも１つの角部が曲線状である略多角形の外郭形状を有する単数または複数種類の導電性パターンが、互いに連結しない態様で、複数個配列して形成されるパターン層と、
複素比透磁率（μ’、μ”）を有する磁性損失材および複素比誘電率（ε’、ε”）を有する誘電損失材の少なくともいずれか一方である材料から成る損失層とが積層されて構成されることを特徴とする電磁波吸収体。
【０１５１】
優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。その理由について、以下に詳細に述べる。
【０１５２】
導電性パターンを用いる電磁波吸収体における薄型化のメカニズムを以下に説明する。まずパターン層の導電性パターンによって、アンテナの共振原理に従って特定周波数の電磁波を受信する。ここで特定周波数は、導電性パターンの形状および寸法などの諸元によって決定される周波数であり、電磁波吸収体によって吸収すべき周波数である。電磁波を導電性パターンで受信すると、導電性パターンの端部に共振電流が流れることになる。この電流が流れることで、電流のまわりに磁束が発生する。磁束は、電流源に近いほど多くなり、磁束密度の大きい状態で分布する。このパターン層に近接して磁性損失材を有する損失層を設けると、磁界エネルギを損失させることができる。このように電磁波のエネルギを熱エネルギに変化させて吸収することができる。
【０１５３】
さらに電磁波吸収体を表面部が導電性材料から成る物体に装着して用いる、または損失層に対してパターン層と反対側に導電性反射層をさらに設けるなど、パターン層と導電性の層の間に損失層を介した積層状態で用いることによって、パターン層の導電性パターンと、導電性の層（導電性材料から成る物体の表面層または導電性反射層）の間にコンデンサを構成することができる。この導電性パターンと導電性の層との距離を短くすると、コンデンサの容量を大きくすることができる。またパターン相互間にもコンデンサを形成することができる。このようにパターン電磁波吸収体ではコンデンサを利用することによりリアクタンス調整機能が付与されることで薄型化を達成することができる。
【０１５４】
さらに電磁波を受信する導電性パターンが、基本的に多角形である略多角形の外郭形状を有しており、電磁波吸収量のピーク値を、導電性パターンの外郭形状が円形の場合と比べて、電磁波吸収量のピーク値を高くすることができる。
【０１５５】
この理由は、多角形パターンの場合、Ｑ値が円形パターンよりも高くなるためである。まずＱ値について説明すると、共振のＱ値は帯域幅で表すことができる。両者の関係は、Ｑ＝共振周波数／帯域幅となる。したがって、Ｑ値が高いということは、帯域幅が狭いことになる。
【０１５６】
この関係は、パターンを用いる電磁波吸収体の電磁波吸収量のピーク値に当てはめて表現される。つまり多角形パターンのＱ値が高いとは、狭い帯域ながら高い電磁波反射減衰量（電磁波吸収量のピーク値）を持つことであり、Ｑ値が低いとは、広い吸収帯域を示すものの電磁波反射減衰量（電磁波吸収量のピーク値）は低いことを表している。
【０１５７】
多角形パターンのＱ値が高い裏返しとして吸収帯域が狭くなり、偏波の影響により共振周波数のズレが発生してしまうことになる。これは方形（四角形）パターンに０°の電界（偏波がない状態）がかかると、方形パターンの辺に沿って強い電流が流れ、その部分で共振が起こるのに対し、方形パターンで電界を４５°傾けた場合や、円形パターンの場合は、強い電流が流れる経路が、方形パターンの０°のときほど細く縁に集中しなくなる現象が起きることにより説明できる。いいかえれば、電流の経路が広がることで、共振に関わる半波長の波の分布する領域が広がり、共振する条件が多くなるといえる。この結果として帯域幅が稼げると考えている。たとえば方形パターンの場合、電磁波（ＴＥ波）を受けると辺に平行にまっすぐに電界ができるが、方形を４５°回転させた場合は、電磁波（ＴＥ波）を受けた場合のパターン内の電界は円弧を描く様に生じるため、明らかに分布が異なっている。つまり方形（多角形）パターンは共振が集中して起きる結果、電磁波吸収特性が高くなるものの、偏波依存性を発現しやすい欠点があった。
【０１５８】
この欠点を改善するために、パターン形状は基本的には多角形であるが、少なくとも１つの角部が曲線状に形成されるものとする。ここで角部にＲを付与する、つまり曲面状とする効果は、共振電流が角部で滞ることなく流れやすくなることであり、さらに共振する領域が広くなることであり、結果Ｑ値は若干落ちるものの広帯域性能を示すことにより、偏波特性が改善されることになる。これによって電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれを小さく抑えることができる。したがって電磁波の吸収量のピーク値が高く、かつ電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれが小さい優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。
【０１５９】
導電性パターンは、略多角形の面状の形状であってもよいし、略多角形の外周縁に沿って延びる閉ループの線状の形状であってもよい。
【０１６０】
基本的に多角形であり、少なくとも一部の角部を曲線状とすることによって、電磁波の吸収量のピーク値が高く、かつ電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれが小さい優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。
【０１６１】
（２）前記角部における曲線状に形成する部分の寸法は、偏波方向の違いによる吸収可能な周波数のずれを抑制可能な寸法の範囲内で小さい寸法に決定されることを特徴とする電磁波吸収体。
【０１６２】
角部における曲線状に形成する部分を可及的に小さくすることができる。これによって電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれを抑制したうえで、電磁波の吸収量のピーク値をできるだけ高くすることができる。つまり角部の曲線の曲率半径Ｒが大きくなるとパターン形状は円に近づき、最終的に円になる。それに応じてＱ値は下がり、電磁波吸収特性は低下していく傾向にあるが、偏波特性は良くなっていく。本発明では、電磁波吸収特性を高く、しかし偏波特性を良くするように曲率半径Ｒの大きさを最適化したパターン形状としている。したがって極めて優れた電磁波吸収特性の電磁波吸収体を実現することができる。
【０１６３】
電磁波の偏波方向によって吸収量がピークとなる周波数のずれを抑制したうえで、電磁波の吸収量のピーク値をできるだけ高くすることができる。
【０１６４】
（３）導電性パターンは、面状のパターンであることを特徴とする電磁波吸収体。
電磁波吸収体を表面が導電性の材料から成る物体に装着して用いる、また導電性の反射層をさらに設けて用いるなど、パターン層が、導電性の層に積層される状態で用いることによって、パターン層の導電性パターンと、導電性の層とによって、コンデンサを構成することができる。さらに面状のパターンであるので、コンデンサの容量を大きくすることができる。面状の導電性パターンは容量の大きなコンデンサを形成し易く、導電性パターンを用いる電磁波吸収体の薄型化に効果を有すリアクタンス調整機能を有効に活用することができる。
【０１６５】
導電線パターンによる電磁波の受信効率を高くし、電磁波吸収体における電磁波吸収量を高くすることができる。
【０１６６】
（４）導電性パターンの組み合わせによって、２つ以上の周波数の電磁波を吸収できることを特徴とする電磁波吸収体。
【０１６７】
導電性パターンは特定周波数の電磁波に対して共振アンテナとして機能する。そして面状パターンの場合は、外周長が特定周波数の波長に対応するように設計されている。すると、パターンのサイズを２つ以上の電磁波の周波数に対応させた複数種類を配列した場合、２つ以上の周波数の電磁波を吸収する双峰特性の電磁波吸収体を実現することができる。この場合も、高吸収特性だけでなく、パターン形状の角部に曲線状を設けることで偏波特性を改善することができる。
【０１６８】
パターン形状の組合せにより複数周波数の電磁波の受信を可能とし、２つまたは２つ以上の電磁波の吸収をすることができる。
【０１６９】
（５）導電性パターンは、単数または複数個の空孔部を有し、その空孔部は吸収すべき周波数の電磁波に対して共振することを特徴とする電磁波吸収体。
【０１７０】
たとえば面状パターンの内部に空孔部を設け、この空孔部自体をまた受信アンテナとして機能させることができる。つまり共振パッチアンテナである面状パターンの内部にスロットパターン（スロットアンテナ）を設けることができる。これにより２つの周波数の電磁波を吸収する双峰特性の電磁波吸収体を得ることができる。さらに繰り返してスロットパターンの内部に面状パターンを設けることで、それを共振アンテナとして別の周波数の電磁波に対応させることができ、理論上３つの周波数の電磁波を吸収する多峰特性の電磁波吸収体を得ることができる。この場合も、高吸収特性だけでなく、パターン形状の角部に曲線状を設けることで偏波特性を改善することができる。この操作の繰り返しによりさらに多数（４つ以上）の周波数の電磁波を吸収することが可能となる。
【０１７１】
導電性パターンに空孔部を形成することによって、複数周波数の電磁波の受信を可能とし、２つまたは２つ以上の電磁波の吸収をすることができる。
【０１７２】
（６）損失層は、
磁性損失材および誘電損失材の少なくともいずれか一方である材料から成る電磁波吸収層と、
誘電体材料から成る誘電体層とを含むことを特徴とする電磁波吸収体。
【０１７３】
損失層における電磁波の吸収を良好にすることができる。したがって電磁波吸収体における電磁波吸収効率を高くすることができ、電磁波吸収体の薄型化が可能になる。
損失層における電磁波の吸収を良好にし、電磁波吸収量を高くすることができる。
【０１７４】
（７）電磁波吸収層および誘電体層は、表面固有抵抗率がそれぞれ１０６Ω／□以上であることを特徴とする電磁波吸収体。
【０１７５】
電磁波吸収層および誘電体層の表面抵抗率（ＪＩＳ  Ｋ６９１１準拠）が導電性といわれるレベル（１０−４〜１０１Ω／□）に比べて十分高く、これらの層がいわゆる電磁波シールド性を有さないものである。この結果、特定周波数の電磁波を高い効率で内部に取り込み、熱エネルギーに変換することができることになる。
電磁波を反射することなく、好適に吸収することができる。
【０１７６】
（８）電磁波吸収層および誘電体層の少なくともいずれか一方が、複数層積層されていることを特徴とする電磁波吸収体。
【０１７７】
電磁波吸収層と誘電体層が積層体として構成される場合も、さらに電磁波吸収層および誘電体層が交互に積層される場合も想定している。たとえば誘電体層として不燃ボード、熱硬化性樹脂、難燃紙や合板の薄板を用い、電磁波吸収層として接着性樹脂の中に磁性損失材を配合した接着剤層を用いる場合に、接着剤層の必要厚さを得るために厚塗りをすることになると、専用設備を要することになり、コストアップにつながる。薄塗りを多層化しても電磁波吸収層としての効果は得られるため、既存設備で薄塗りをして積層数を増やした交互積層を採用すれば、新規専用設備は不要となる。
各層の薄型複層化により、既存設備を使用して、低価格で製造することができる。
【０１７８】
（９）導電性反射層が、損失層に対してパターン層と反対側に積層されることを特徴とする電磁波吸収体。
【０１７９】
電磁波吸収体の装着場所の制限が少なくなり、たとえば表面が非導電性材料から成る物体に装着して用い、電磁波を吸収することができる。したがって利便性が向上する。
利便性の高い電磁波吸収体を得ることができる。
【０１８０】
（１０）前述の電磁波吸収体を用いることによる電磁波吸収方法。
前述のように優れた電磁波吸収体を用いることによって、好適に電磁波を吸収することができる。
【０１８１】
前述の電磁波吸収体の具体的な用途としては、オフィスなどの電磁波環境空間の形成する床材、壁材、天井材として、あるいは家具や事務機器の金属面の被覆材として、あるいは衝立等として、本発明に従う電磁波吸収体を配置することにより、電磁波環境の改善を行う。具体的には、自波干渉や他波干渉による電子機器（医療用機器）の誤動作防止、人体保護、無線ＬＡＮ（２．４ＧＨｚ帯、４．９ＧＨｚ帯、５．２ＧＨｚ帯等）およびＤＳＲＣ、ＥＴＣ（５．８ＧＨｚ）等の伝送遅延対策や電磁波通信環境の保全対策である。またミリ波帯の電磁波を使用するＩＴＳ関係の移動物体間の無線通信の電磁波通信環境の改善にも使用できる。そして電磁波環境については、オフィスだけではなく、家庭内、病院、コンサートホール、工場、研究施設、駅舎、展示場、道路側壁等の屋外施設等でも利用できる。それぞれ想定できる環境での壁、床、天井、柱、パネル、広告板、スチール製品等において、必要とされる箇所ごとに利用できる。
前述のように優れた電磁波吸収体を用いて、好適に電磁波を吸収することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１８２】
【図１】方形パターンの角度による電磁波照射時の電界の発生する方向を説明するためにパターンＰを示す正面図である。
【図２】本発明の実施の一形態の電磁波吸収体１の断面図である。
【図３】図２に示される本発明の実施の一形態の電磁波吸収体１を構成するパターン層５を示す正面図である。
【図４】図２および図３に示される実施の形態におけるパターン層５の一部の拡大した正面図である。
【図５】本発明の実施の他の形態の電磁波吸収体１の断面図である。
【図６】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１の断面図である。
【図７】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１を構成するパターン層５を示す正面図である。
【図８】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１を構成するパターン層５を示す正面図である。
【図９】本発明の実施のさらに他の形態の略方形パターン４１を示す正面図である。
【図１０】本発明の実施のさらに他の形態の放射形パターン４０を示す正面図である。
【図１１】電磁波の吸収特性のシミュレーション結果を示すグラフである。
【図１２】Ｒ付与により吸収特性が改善した結果と、吸収周波数が高周波にシフトすることを示すグラフ（シミュレーション結果）である。
【図１３】２．４５ＧＨｚ帯の吸収特性のシミュレーション結果と実測値を比較したグラフである。
【図１４】吸収周波数が２つであるシミュレーション結果を示すグラフである。
【図１５】図１４の電磁波吸収特性を示す導電性パターン、具体的には略方形パターン３１の配列の一部を示す正面図である。
【図１６】曲率半径Ｒの異なる略方形パターン３１の組み合せにより電磁波吸収特性が変化するシミュレーション結果を示すグラフである。
【図１７】吸収周波数が３つであるシミュレーション結果を示すグラフである。
【図１８】図１７の電磁波吸収特性を示す導電性パターン、具体的には略方形パターン３１の配列の一部を示す正面図である。
【図１９】本発明の実施例として９００ＭＨｚ帯に吸収ピークを有する電磁波吸収体のＴＥ波の電磁波吸収特性のグラフである。
【図２０】本発明の実施例として９００ＭＨｚ帯に吸収ピークを有する電磁波吸収体のＴＭ波の電磁波吸収特性のグラフである。
【０１８３】
【図２１】本発明の実施のさらに他の形態の電磁波吸収体１を構成するパターン層５を示す正面図である。
【図２２】本発明の実施例として９００ＭＨｚ帯に吸収ピークを有する電磁波吸収体のシミュレーション結果を示すグラフである。
【符号の説明】
【０１８４】
１  電磁波吸収体
２  導電性反射層
３  誘電体層
４  電磁波吸収層
５  パターン層
１１  基材
１２  導電性パターン
３０，４０  放射形パターン
３１，４１  略方形パターン
【図１】
2006128664.tif 000006
【図２】
2006128664.tif 000007
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
2006128664.tif 000012
【図８】
2006128664.tif 000013
【図９】
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【図１０】
2006128664.tif 000015
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
2006128664.tif 000022
【図１８】
2006128664.tif 000023
【図１９】
2006128664.tif 000024
【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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