(57)【要約】【課題】熱処理によって高い寸法安定性が付与されながら、表面の色調は処理前と同じである木質材を得る。【解決手段】木質材１０に電磁波を照射して内層部の少なくとも中央部の温度を２００℃〜２５０℃の範囲に維持することにより内層部のみを熱分解させて変色１２させる。この熱処理を行うと、当該木質材の寸法安定性は改善され、表面の色調は処理前の木質材の表面色調がそのまま維持される。【選択図】図２
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
木質材に電磁波を照射して内層部の少なくとも一部の温度を２００℃〜２５０℃の範囲に維持することにより内層部の少なくとも一部を熱分解させて変色させ、それにより当該木質材の寸法安定化処理を行うことを特徴とする木質材の熱処理方法。
【請求項２】
２００℃〜２５０℃の範囲に維持する領域が木質材の中央部を含むことを特徴とする請求項１に記載の木質材の熱処理方法。
【請求項３】
電磁波を照射する前の工程として、木質材の表層部を１４０℃〜１７０℃の範囲で外部加熱する処理を行うことを特徴とする請求項１または２に記載の木質材の熱処理方法。
【請求項４】
電磁波を照射する工程を、外部加熱により木質材の表層部を１４０℃〜１７０℃の範囲に維持した状態で行うことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の木質材の熱処理方法。
【請求項５】
加熱による熱分解処理が進行して内層部の少なくとも一部が変色し、表層部には熱分解処理に起因する変色が生じていないことを特徴とする木質材。
【請求項６】
加熱による熱分解処理が進行して内層部の少なくとも一部が変色し、表層部には熱分解処理に起因する変色が生じていないことを特徴とする木質材であって、切削などの後加工により、前記変色した内層部の少なくとも一部が表面に露出していることを特徴とする木質材。
【請求項７】
請求項５または６に記載の木質材であって、平衡含水率が６％以下であり、含水率１％当たりの平均収縮率が０．１７％以下であることを特徴とする木質材。
【請求項８】
木質材が無垢材であることを特徴とする請求項５〜７のいずれかに記載の木質材。
【請求項９】
木質材が広葉樹であることを特徴とする請求項８に記載の木質材。
【請求項１０】
木質材が加工木質材であることを特徴とする請求項５〜７のいずれかに記載の木質材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、木質材に寸法安定化処理を施すための熱処理方法と寸法安定化処理が施された木質材に関する。
【背景技術】
【０００２】
木質材は、自然木から製材した無垢材に限らず、集成材、ＭＤＦ、パーチクルボード、合板などの加工木質材であっても、吸放湿による膨張収縮が生じて寸法が変化する。基準値以上の寸法変化が生じると、建築用あるいは家具用材料などとして木質材を使用したときに、無視できない狂いが発生する。それを阻止するために、吸放湿による寸法変化を小さくする処理、すなわち木質材に寸法安定化処理を施すことが従来から行われている。
【０００３】
寸法安定化処理には、ＰＥＧ処理のように木質材を薬剤中に浸漬する化学的処理と、木質材を加熱してヘミセルロース、セルロース、リグニンなどに熱化学的な変化（熱分解）を与えて吸湿性を低下させる熱処理とが挙げられる。熱処理は化学的処理と比較して環境に優しい処理法であり、いくつかの具体的な熱処理方法が提案されている。
【０００４】
特許文献１には、熱盤間に木質材を密封状態で挟持し、該木質材をその状態で高周波加熱して、木質材中の水分を加圧水蒸気化させることで木質材の寸法安定化処理を行う熱処理方法が記載されている。特許文献２には、木質材を圧縮した状態で該木質材に高周波加熱処理を施すことにより寸法安定性を付与するようにした熱処理方法が記載されている。前記特許文献１，２に記載の木質材の熱処理方法において、木質材の加熱温度は２００℃程度あるいは１８０℃〜２００℃とされている。
【０００５】
【特許文献１】特開平６−２３８６１５号公報
【特許文献２】特開２００１−２５２９０９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
既に提案されている熱処理方法によって、木質材に高い寸法安定性を付与することができる。しかし、特許文献１に記載の方法は被処理材である木質材を密封状態で保持しておくことが必要であり、処理装置が全体として幾分複雑となっている。特許文献２に記載の方法も、木質材を圧縮状態に維持するための装置を必要し、やはり、処理装置が全体として複雑となっている。また、圧縮することで材容積が減少するので、仕上がり容積よりも大きな容積の被処理材を必要とし、歩留まりが悪くなるのを避けられない。
【０００７】
本発明は、上記のような事情に鑑みてなされたものであり、より簡単な装置でもって、かつ製品歩留まりを低下させることなく、木質材に寸法安定化処理を施すことのできる熱処理方法と、その方法により寸法安定化処理が施された木質材とを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記の課題を解決するために、多くの研究と実験とを行うことにより、木質材に対して電磁波を照射していわゆる内部加熱を行うのみで、従来考えられていたように、熱処理の間、木質材を密封状態に維持するあるいは圧縮状態に維持することを行わなくても、所要の寸法安定性を付与することができるという新たな事実を知見した。同時に、木質材は加熱により変色が生じるが、電磁波の強度と照射時間を制御することにより、木質材の表層部に変色を生じさせることなく、所要の寸法安定化処理を終えることができることも知見した。
【０００９】
本発明は、上記の知見に基づくものであり、本発明による木質材の熱処理方法は、木質材に電磁波を照射して内層部の少なくとも一部の温度を２００℃〜２５０℃の範囲に維持することにより内層部のみを熱分解させて変色させ、それにより当該木質材の寸法安定化処理を行うことを特徴とする。
【００１０】
木質材に上記の熱処理を施すことにより、当該木質材に対して無処理のものと比較して高い寸法安定性（例えば、含水率１％当たりの平均収縮率が０．１７％以下）を付与することができると同時に、処理後の木質材の表層部の色調は、処理前の状態（すなわち、木質材が本来持っていた色調）がほぼそのまま維持される。そのために、本発明による熱処理が施された木質材は、例えば床暖房用床材のように、温度変化の繰り返しにより吸放湿を繰り返して寸法変化が起こりやすいような場所で使用される木質系材料の素材としてきわめて有効に用いることができ、また、木質材そのものの色調を表層部に維持することができるので、そのままで高い意匠性を呈することができる。木質材が無垢材の場合には、表面に傷が付いたような場合にも、その部分を切削除去するだけで、意匠性を低下させることなく、その木質系材料をそのまま再使用することも可能となる。さらに、表層部の曲げ強度の低下がないので、木質材全体の曲げ強度をほぼ処理前と同様の値に維持することができる。
【００１１】
本発明の方法において、２００℃〜２５０℃の範囲に維持する領域が木質材の中央部を含むことは好ましく、それにより、木質材全体にわたってより均一な寸法安定化処理が進行する。
【００１２】
本発明において加熱源として電磁波を用いるのは、物質に電磁波を照射すると物質内部で熱エネルギーに変換されて、物質は内部加熱を起こし、その物質が開放空間に置かれている場合には、通常の場合、当該物質の内層部が表層部よりも高い温度に加熱されることによる。また、本発明において電磁波とは、従来から高周波加熱あるいはマイクロ波加熱などとして用いられている電磁波を総称しており、より具体的には、周波数が１〜３００ＭＨｚの高周波、特に好ましくは、１３．５６ＭＨｚ，２７．１２ＭＨｚ、４０．１４ＭＨｚの講習波、さらには、３００ＭＨｚ〜３００ＧＨｚのマイクロ波、より好ましくは２４５０ＭＨｚのマイクロ波が挙げられる。
【００１３】
前記したように、木質材は加熱により、ヘミセルロース、セルロース、リグニンなどに熱分解が起こり、それにより吸湿性が低下することで、寸法安定性が向上するといわれており、そのような熱分解は、樹種によっても異なるが、通常、１４０℃程度を超えると開始する。また、木質材は、ほぼ２００℃以上までに加熱されると変色が起こる。この変色も、多くの要因から引き起こされるが、セルロース主鎖の切断（熱分解）が起こり、その接合切断による重合度低下と共に、水、一酸化炭素、二酸化炭素などを放出し、カルボニル、カルボキシル、ヒドルペルオキシドなどが生成されるようになって、目視的にも黒色化あるいは褐色化するといわれており、さらに２６０℃のような高い温度になると、炭化物中の炭素含有量が急に大きくなり、木炭生成の方向に転じて、強度が低下する。
【００１４】
本発明において、木質材の内層部の少なくとも一部の温度を２００℃〜２５０℃の範囲に維持することとしたのは、上記の理由によるものであり、この温度範囲に木質材を保持することにより、加熱された領域に変色が生じると共に、木質材に寸法安定性が付与される。樹種によっても異なるが、２００℃に達しない温度に維持して熱処理した場合は、十分な寸法安定性が得られず、また、２５０℃を超える温度に維持して熱処理を行う場合は、加熱された領域で炭化が進行し木質材の強度低下を引き起こすので、いずれも好ましくない。
【００１５】
内層部の少なくとも一部の温度を２００℃〜２５０℃の範囲に維持する時間は、照射する電磁波の強度、樹種や木質材の初期含水率などによって、変化する。維持時間が短いと十分な寸法安定性が得られず、長すぎると、前記のように、内層部が２５０℃を超える温度になって、炭化が進行し木質材の強度低下を引き起こす。従って、本発明においては、予備的実験を行いながら、表層部に変色が発生しない範囲で、より長い維持時間を設定することとなる。
【００１６】
本発明において、木質材に電磁波を照射して加熱処理するには、公知の電磁波加熱処理装置を適宜用いることができる。被処理木質材を外部加熱できるような熱盤を備えた電磁波加熱処理装置を用いることもできる。
【００１７】
本発明において木質材は、広葉樹や針葉樹から得られる無垢材でもよく、集成材、ＭＤＦ、パーチクルボード、合板などの加工木質材であってもよい。広葉樹は自然状態では寸法変化率が大きいことから、本発明による熱処理を施す素材として特に有効である。広葉樹の中でもビーチ無垢材は特に好適な素材である。節やヤニ部が存在すると、加熱によりその部分に焦げや変色が生じやすいので、節やヤニ部のない無垢材を用いることは特に好ましい。
【００１８】
本発明において「木質材の内層部」の言葉は、表層部を除いた当該木質材の内層部分のすべてを指すものとして用いている。また、「熱分解させて変色」の言葉は、従来木材の技術分野で用いられていると同じ意味で用いており、前記したように、加熱によりヘミセルロース、セルロース、リグニンなどに熱分解が生じ、熱分解の結果として発生する変色のすべてを指している。
【００１９】
なお、熱盤などを用いて木質材を外部加熱する場合、木質材は熱伝導率が低いために、熱が内層部に伝わりにくく、厚みのある材の場合には、表層部と内層部とで温度差が生じやすい。外部加熱により内層部の少なくとも一部を２００℃〜２５０℃の温度まで加熱して熱分解を生じさせると、表層部は通常それ以上の温度となりがちであり、表層部の炭化が進行してもろさが出てしまうと共に、変色も大きくなる。一方、外部加熱で熱分解による変色が生じない温度に表層部を加熱すると、内層部の加熱が進行しないために、十分な寸法安定性が得られない。そのような不都合を、本発明による熱処理方法では解決している。
【００２０】
本発明による木質材の熱処理方法において、電磁波を照射する前の工程として、木質材の表層部を１４０℃〜１７０℃の範囲で外部加熱する処理を行うようにしてもよい。外部加熱の方法は任意であるが、１４０℃〜１７０℃の温度に加熱した熱盤の間に被処理木質材を挟持して、熱盤からの熱により加熱することが実際的である。上下の熱盤の温度は同じであってもよく、異なっていてもよい。木質材の表層部を予め１４０℃〜１７０℃の温度に加熱しておくことにより、電磁波での加熱処理時間を短縮できると共に、表層部でのヘミセルロースの熱分解が進行して、木質材の寸法安定性はさらに向上する。しかし、その温度範囲では、表層部に変色は生じない。
【００２１】
本発明による木質材の熱処理方法において、電磁波を照射する工程を、外部加熱により木質材の表層部を１４０℃〜１７０℃の範囲に維持した状態で行うようにしてもよい。この場合も、上下の熱盤の温度は同じであってもよく、異なっていてもよい。この処理は、被処理木質材を外部加熱できるような熱盤を備えた電磁波加熱処理装置を用いることにより、容易に行うことができる。この方法によっても、木質材の表層部を１４０℃〜１７０℃の温度に加熱されるので、ヘミセルロースの熱分解が進行して、木質材の寸法安定性はさらに向上する。しかし、その温度範囲では、表層部に変色は生じないので、処理後の木質材の意匠性が低下することはない。さらに、電磁波で発生する熱の放熱が抑えられるので、内層部をより均一に熱分解させることが可能となり、寸法安定性は一層向上する。
【００２２】
本発明は、また、上記の熱処理方法で製造される木質材も開示する。すなわち、本発明による木質材は、基本的に、加熱による熱分解処理が進行して内層部の少なくとも一部が変色し、表層部には熱分解処理に起因する変色が生じていないことを特徴とする。
【００２３】
上記方法の発明において説明したよう、本発明による木質材は、寸法安定性に優れると同時に、表層面は処理前の木質材の表層面と同じ色調を保持しており、高い意匠性が確保される。そのために、本発明による木質材は、特に床暖房用床材の基材として用いるのに好適となる。
【００２４】
本発明による木質材の他の態様は、加熱による熱分解処理が進行して内層部の少なくとも一部が変色し、表層部には熱分解処理に起因する変色が生じていなことを特徴とする木質材であって、切削などの後加工により、前記変色した内層部の一部が表面に露出していることを特徴とする。このような木質材は、熱処理後に処理装置から取り出した木質材に対して、実加工や端面のカット作業を行うことによって得られるが、通常の場合、そのような加工面は、人の目に触れることのない部分なので、変色した内層部の一部が表面に露出していても、意匠性が低下するというような問題は起こらない。
【００２５】
本発明による木質材は、加熱処理が施されるので、熱処理後に所要期間養生した後での平衡含水率（気乾含水率）は低下する。樹種の違いなどによって異なるが、本発明者らの実験では、無垢材を用いた場合、平衡含水率を６％以下とすることができ、かつ、含水率１％当たりの平均収縮率を０．１７％以下とすることができた。この値は、業界間で、床暖房用床材に求めている寸法変化量、例えば、９０ｍｍ幅の床板の場合であっても熱耐久試験後に床板間にできる隙間が０．５ｍｍ以下であること、の条件を十分に満足するものである。
【００２６】
前記したように、本発明による木質材は、その素材に限定はなく、無垢材であっても、加工木質材であってもよい。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、熱処理によって寸法安定性が改善されながら、基材表面の色調をそのまま保持している木質材が得られる。本発明による木質材は床暖房用床材の基材として特に好適に用いられる。無垢基材に対して本発明を実施することは好適であり、高級感と安定感を備えた木質材、特に床暖房用床材を、安価に得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２８】
以下、図面を参照しながら、本発明を実施の形態に基づき説明する。図１は熱処理前の木質材の一例を示しており、図２は熱処理工程を説明するための図である。また、図３は熱処理終了後の木質材を模式的に示している。図４は図３に示した木質材に後加工を施した状態の２つの例を示している。
【００２９】
最初に、図１に示すように適宜の大きさの例えばビーチ無垢材である木質材１０を用意する。図示の例では矩形状の木質材１０となっているが、所要に電磁波を照射できる形状であれば、その形状は任意である。
【００３０】
次の工程で、木質材１０に加熱処理を施す。図示の例では、上下の熱盤２１，２２を備えた電磁波加熱処理装置２０を用いており、熱盤２１，２２には外部加熱源としてヒーター２３，２３が備えられると共に、熱盤２１，２２は図示しない高周波発生回路に接続していて、所要周波数の電磁波（高周波）を発生する一対の電極板としての機能も果たすようになっている。
【００３１】
ヒーター２３により、熱盤２１，２２を例えば１４０℃〜１７０℃の温度に予熱しておき、下熱盤２２の上に木質材１０を置く。上熱盤２１を下降して、図２ｂに示すように、木質材１０に密着させ、一定時間、その状態に保持する。それにより、少なくとも木質材１０の表層部分はほぼ１４０℃〜１７０℃の温度に予備加熱される。しかし、木材の熱伝導性は低く、中心部まで同じ温度には加熱されがたい。なお、この予備加熱工程は省略することができる。１４０℃〜１７０℃の温度に予備加熱された領域では、熱分解が進行するが、加熱温度が低いために、変色することはない。
【００３２】
所要に木質材１０を予備加熱した後、木質材１０に例えば１３．５６ＭＨｚの高周波（電磁波）を照射する。照射している間、ヒーター２３による外部加熱を継続して行ってもよく、外部加熱を停止してもよい。高周波の照射により、木質材１０の内層部は次第に昇温していき、２００℃〜２５０℃の範囲となったときに、高周波の照射量を低減するか出力を低下させて、それ以上に昇温しないようにし、２００℃〜２５０℃の温度範囲に一定時間保持する。それにより、熱分解が進行すると共に、昇温した領域の変色も進行する。２００℃〜２５０℃の温度範囲での熱分解によって、木質材１０の寸法安定化処理が進行する。その間も、木質材１０の表層部は１４０℃〜１７０℃の温度に維持されるので、変色することはない。木質材１０の表層部に変色が生じる前に、電磁波の照射を停止する。高周波の照射を停止する時点は、予め実験的に求めておく。
【００３３】
上熱盤２１を上昇させて、熱処理後の木質板１０を取り出す。図３に示すように、熱処理後の木質材１０の内層部は、図で斜線で示すように熱分解に起因して変色した領域１２となっており、表層部は当初の木質材の色調がそのまま残っている。後の実施例で示すように、このようにして熱処理された木質材は寸法安定性が大きく向上している。
【００３４】
図４ａは、上記のようにして作られた木質材１０を用いて製造した床材１１ｂの一例を示している。最初に、木質材１０の４つの木口面を切り落とすことにより、周囲に熱分解により変色した部分（領域）１２が現れた長方形材料１１ａとなる。長方形材料１１ａの長手方向の両側に実加工を行い、雄実１３と雌実１４を形成することにより、床材１１ｂとなる。床材１１ｂの４周には、黒く変色した部分１２が現れているが、床材１１ｂを床下地に敷き詰めるときには、人の目に触れることはないので、不都合はない。
【００３５】
図４ｂは、長方形材料１１ａの表面にＶ溝あるいは丸みをおびたＲ溝１５を形成した場合を示している。このような溝１５は床材表面に疑似溝としてしばしば形成される。この場合に、溝１５の底部近傍には熱分解により変色した部分が現れるようになり、溝１５の深さを実態以上に見る者に感じさせるという、付加的な効果ももたらされる。
【００３６】
いずれにしても、高い寸法安定性を備え、かつ表面は基材として用いて木質材（例えばビーチ無垢材）の表面の色調がそのまま残っているので高意匠性を備えた、特に床暖房用床材に適した床材を得ることができる。
【実施例】
【００３７】
以下、実施例と比較例により本発明を説明する。
【００３８】
［実施例１］
試験体の木質材として、厚さ１２ｍｍ×幅７３ｍｍ×長さ３００ｍｍのビーチ柾目材を多数用意し、５つの試験体に区分した。各試験体について、気乾含水率（％）を測定した。その値を「気乾含水率：熱処理前」として表２に示す。
【００３９】
［試験１−１］
熱処理試験：その後、各試験体について、図２に示した形態のヒーターを持つ熱盤を備えた電磁波加熱処理装置を用いて、各試験体に周波数１３．５６ＭＨｚの高周波を照射して熱処理する実験を行った。試験は、木質材の中心部（厚さ方向と幅方向と長さ方向の中心部）での加熱目標温度を２２０℃に設定し、光ファイバーセンサーにより木質材の前記中心部の温度を実際に測定しながら、高周波の照射を行った。
【００４０】
［１−１］試験体１では、上下の熱盤温度を１００℃にセットした。上下の熱盤間に試験体１を挟持した後、出力３．９２ｋｗで高周波を照射した。中心部の温度が２２０℃に達するまでは、高周波１５秒間照射、１５秒間照射なし、１５秒間照射、１５秒間照射なしを繰り返した。ほぼ５分で２２０℃に達した。その後は、１０秒間照射、１５秒間照射なしの繰り返しを２分間行い、中心部温度を２２０℃に維持するようにした。その間、最大温度は２２５℃に達することがあった。その内容を表１に示す。熱処理後の気乾含水率（％）も測定した。その値を熱処理前の気乾含水率と共に、表２に示した。
【００４１】
なお、高周波の照射を連続発振ではなく間欠発振としたのは、連続発振では、試験体に節部やヤニ部が存在する場合、その部分のみが先に加熱されて温度上昇が先行してしまい温度上昇が不均一となるが、間欠発振では高周波を発振していない間に均熱化が進行して、全体がほぼ等しく加熱されるようになるからである。
【００４２】
［１−２］試験体２では、試験体１と同様にして熱処理を行ったが、２２０℃に達した後、その温度を維持すべく、１０秒間照射、１５秒間照射なし、の間欠照射を４分間継続した。その間、最大温度は２３３．４℃に達することがあった。その内容を表１に示す。熱処理後の気乾含水率（％）も測定した。その値を熱処理前の気乾含水率と共に、表２に示した。
【００４３】
［１−３、４］試験体３、４では、上下の熱盤温度を１７０℃にセットした。上下の熱盤間に試験体３，４を挟持した後、その状態を３分間保持した。その後、出力１．２６〜１．６８ｋｗの範囲の出力の高周波を上昇温度をみながら、試験体１と同じ間隔で間欠発振した。中心部の温度は次第に上昇していき、７分後にほぼ２２０℃に達した。２２０℃に達し後、その温度を維持すべく、１０秒間照射、１５秒間照射なし、の間欠照射を４分間継続した。その間、最大温度は２３０．７℃（試験体３）、２２９．６℃（試験体４）に達することがあった。その内容を表１に示す。熱処理後の気乾含水率（％）も測定した。その値を熱処理前の気乾含水率と共に、表２に示した。
【００４４】
［１−５］試験体５では、試験体３，４と同様に、上下の熱盤温度を１７０℃にセットして、上下の熱盤間に試験体５を挟持した。ただし、その後、その状態を６分間保持した。出力１．５４ｋｗで高周波を同じ間隔で間欠照射した。中心部の温度は次第に上昇していき、６分後にほぼ２２０℃に達した。２２０℃に達し後、その温度を維持すべく、１０秒間照射、１５秒間照射なし、の間欠照射を２分間継続した。その間、最大温度は２２７．７℃に達することがあった。その内容を表１に示す。熱処理後の気乾含水率（％）も測定した。熱処理後の気乾含水率（％）も測定した。その値を熱処理前の気乾含水率と共に、表２に示した。
【００４５】
【表１】
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【００４６】
［試験１−２］
寸法変化試験：熱処理を終えた試験体１〜５を下記のスケジュールでゆっくりと乾燥させて、各時点での、両端部での幅と中央部での幅を測定した。
【００４７】
スケジュール：気乾→４０℃３０％恒温恒湿機３日→４０℃乾燥機１日→６０℃乾燥機１日→８０℃乾燥機１日→１０５℃乾燥機１日（全乾）
その値に基づき、気乾状態から全乾状態に至るまでの収縮率Ｓｔ（％）を演算し、収縮率Ｓｔ（％）を熱処理完了後の気乾含水率（％）で除することにより、含水率１％当たりの平均収縮率Ｓｅ（％）と含水率１％当たりの中央部分の収縮率Ｓｃ（％）を求めた。その結果を表２に示す。また、表２に示した各試験体における気乾含水率％と含水率１％当たりの平均収縮率Ｓｅ（％）をグラフ化したものを図５（気乾含水率）と図６（平均収縮率Ｓｅ）に示した。
【００４８】
【表２】
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【００４９】
［変色確認］
各試験体について、表面の色調と、裁断して内層部の色調とを目視により観察した。すべての試験体において、表面の色調は、熱処理前の色調をほぼそのまま維持されていたが、内層部は黒褐色に変色していた。
【００５０】
［比較例１］
実施例１で用いた試験体を用い、熱処理を行うことなく、同じスケジュールで気乾乾燥から全乾まで乾燥させた。そして、実施例１と同様にして気乾状態から全乾状態に至るまでの収縮率Ｓｔ（％）を求め、それを当初の気乾含水率（％）で除することにより、含水率１％当たりの平均収縮率Ｓｅ（％）と含水率１％当たりの中央部分の収縮率Ｓｃ（％）を求めた。その結果を表２に示す。また、含水率１％当たりの平均収縮率Ｓｅ（％）と含水率１％当たりの中央部分の収縮率Ｓｃ（％）を図６に示した。
【００５１】
［考察］
比較例品１と比較して試験体１〜５のいずれもが、気乾状態から全乾状態に至るまでの収縮率Ｓｔ（％）、含水率１％当たりの平均収縮率Ｓｅ（％）、含水率１％当たりの中央部分の収縮率Ｓｃ（％）のすべてにおいて改善されており、本発明による熱処理を施すことにより、寸法安定性が改善されることがわかる。また、試験体３，４，５では、試験体１、２と比較して低出力の高周波照射でもって、ほぼ同等の含水率１％当たりの収縮率が達成されているが、これは、高周波を照射する前に、試験体を熱盤により外部加熱したことによると推測される。
【００５２】
表２および図６に示すように、試験体１〜５の含水率１％当たりの平均収縮率Ｓｅ（％）は０．１７％以下となっている。現在、床暖房業界では、耐熱試験後の床材の隙間が０．５ｍｍであることを一つの目標値としているが、本発明による熱処理で得られる木質材の気乾含水率はほぼ６％以下となっていること、床暖房使用中に床材の含水率は低下するが、全乾（含水率０．０％）になることはなく、経験的に含水率３％程度には維持されること、すなわち、本発明による木質材を床暖房用床材として使用する場合の含水率の変化は３％（＝６％−３％）程度となることを考慮すると、試験体１〜５の木質材を用いて幅９０ｍｍの床暖房用床材を製造したとしても、隙間が０．５ｍｍ以下という目標値は十分クリアーできることがわかる。
【００５３】
［比較例３］
熱盤からの加熱（外部加熱）のみで所望の寸法安定性が得られるかどうかを試験した。実施例１で用いたのと同じ試験体を６グループに分け、実施例１で使用したのと同じヒーターを持つ熱盤を備えた電磁波加熱処理装置を用いて、表３に示すように、加熱時間（５分、７分、１０分）とプレス圧（６ｋｇｆ、１０ｋｇｆ）を変えながら実験をした。試験では、高周波による加熱は行わず、熱盤に備えたヒーターで上熱盤を１７０℃、下熱盤を２５０℃に加熱し、その熱のみで熱処理を行った。
【００５４】
上熱盤を１７０℃としたのは材表面に変色が生じるのを回避するためであり、下熱盤を２５０℃としたのは材下面に変色が生じても商品として特に不都合の無いことが多いこと、できるだけ高い寸法安定性を付与したいこと、による。また、圧力をかけた状態で熱処理したのも、できるだけ高い寸法安定性を付与したいことによる。
【００５５】
熱処理後の試験片を、実施例１の場合と同じスケジュールで乾燥させた後、実施例１と同様にして気乾状態から全乾状態に至るまでの収縮率Ｓｔ（％）を求め、それを当初の気乾含水率（％）で除することにより、含水率１％当たりの平均収縮率Ｓｅ（％）を求めた。その結果を表３に示す。
【００５６】
【表３】
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【００５７】
［考察］
表３に示すように、熱盤による外部加熱でのみ熱処理を行ったものは、気乾状態から全乾状態に至るまでの収縮率Ｓｔ（％）が、ほとんどの場合、本発明の方法により熱処理したものよりも劣っている。また、含水率１％当たりの平均収縮率Ｓｅ（％）もほとんどのものが、本発明の方法により熱処理したものよりも劣っている。プレスしながら加熱し、かつ裏面側は熱分解による変色が生じる温度で加熱したにもかかわらず、このような結果となったことは、本発明による熱処理方法がきわめて有効であることを裏付けている。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】熱処理前の木質材の一例を示す図。
【図２】熱処理工程を説明するための図。
【図３】熱処理終了後の木質材を模式的に示す図。
【図４】図３に示した木質材に後加工を施した状態の２つの例を示す図。
【図５】表２に示した各試験体における気乾含水率（熱処理前と熱処理後）を示すグラフ。
【図６】表２に示した各試験体における含水率１％当たりの平均収縮率を示すグラフ。
【符号の説明】
【００５９】
１０…木質材、１２…熱分解に起因して変色した領域、１１ｂ…床材、１３…雄実、１４…雌実、１５…溝、２０…電磁波加熱処理装置、２１…上熱盤、２２…下熱盤、２３…ヒーター
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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