(57)【要約】【課題】  焼付き，剥離等の損傷が生じにくく長寿命な電動式リニアアクチュエータを提供する。【解決手段】  電動式リニアアクチュエータ１５は、ねじ軸３と、ねじ軸３に係合されたナット部材１４と、ねじ軸３及びナット部材１４を潤滑するグリースと、を備えており、電動モータ２の回転駆動力によりねじ軸３及びナット部材１４の少なくとも一方が回転することに伴って、ねじ軸３又はナット部材１４がねじ軸３の軸方向に移動するようになっている。そして、グリースは、モリブデン化合物及び亜鉛化合物の少なくとも一方からなる摩耗防止剤を含有している。【選択図】  図１
2006037998.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ねじ軸と、前記ねじ軸に係合されたナット部材と、を備え、電動モータの回転駆動力により前記ねじ軸及び前記ナット部材の少なくとも一方が回転することに伴って、前記ねじ軸又は前記ナット部材が前記ねじ軸の軸方向に移動する電動式リニアアクチュエータにおいて、
前記ねじ軸及び前記ナット部材を潤滑するグリースを備え、このグリースは、モリブデン化合物及び亜鉛化合物の少なくとも一方からなる摩耗防止剤を含有することを特徴とする電動式リニアアクチュエータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は電動式リニアアクチュエータに関する。
【背景技術】
【０００２】
電動モータを駆動源として伸縮し、各種物品を移動させる電動式リニアアクチュエータとしては、特許文献１〜３等に記載されたものが知られている。これらの電動式リニアアクチュエータは、ハウジングに支持された正逆両回転可能な電動モータと、ハウジングに回転のみ可能に支持されたねじ軸と、このねじ軸に係合されたナット部材と、を備えていて、電動モータにより回転駆動されたねじ軸の回転に伴って、ナット部材がねじ軸の軸方向に移動するようになっている。このナット部材には出力軸部材の筒状の基端部が連結されているため、電動式リニアアクチュエータは出力軸部材を前記軸方向に移動させることとなる。
【特許文献１】特開平８−３２２１８９号公報
【特許文献２】特開平９−３２７１４９号公報
【特許文献３】米国特許第５６６９２６４号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
前述した従来の電動式リニアアクチュエータにおいては、ねじ機構又はボールねじ機構によって電動モータの回転運動を軸方向の変位運動に変換しており、ねじ機構の場合は該機構がねじ軸とナット部材とによって構成され、ボールねじ機構の場合は該機構がねじ軸とナット部材とこれら両部材間に配されたボールとによって構成されている。
このような電動式リニアアクチュエータは、ねじ機構又はボールねじ機構に損傷が生じやすい傾向がある。例えば総ボール型のボールねじにおいては、同方向に転動するボール同士が接触した際に、その接触面で転動速度の２倍の速度の相対すべりが生じることとなる。そのため、機械装置の性能向上のためにボールねじの駆動速度を高めた場合には、ボールの表面が比較的短時間で許容限界以上に摩耗したり、ボールやその軌道面に摩擦熱によって焼付きが生じる等の不具合が生じるおそれがあった。
【０００４】
また、近年、電動式リニアアクチュエータの使用条件がより過酷になってきているため、それに伴ってボールの表面に圧痕や剥離が発生しやすくなっており、ボールねじを頻繁に交換する必要性が生じていた。
そこで、本発明は前述のような従来技術が有する問題点を解決し、焼付き，剥離等の損傷が生じにくく長寿命な電動式リニアアクチュエータを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するため、本発明は次のような構成からなる。すなわち、本発明に係る請求項１の電動式リニアアクチュエータは、ねじ軸と、前記ねじ軸に係合されたナット部材と、を備え、電動モータの回転駆動力により前記ねじ軸及び前記ナット部材の少なくとも一方が回転することに伴って、前記ねじ軸又は前記ナット部材が前記ねじ軸の軸方向に移動する電動式リニアアクチュエータにおいて、前記ねじ軸及び前記ナット部材を潤滑するグリースを備え、このグリースは、モリブデン化合物及び亜鉛化合物の少なくとも一方からなる摩耗防止剤を含有することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００６】
本発明の電動式リニアアクチュエータは、モリブデン化合物及び亜鉛化合物の少なくとも一方からなる摩耗防止剤を含有するグリースを備えているので、焼付き，剥離等の損傷が生じにくく長寿命である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００７】
本発明に係る電動式リニアアクチュエータの実施の形態を、図面を参照しながら詳細に説明する。
〔第一実施形態〕
図１は、第一実施形態の電動式リニアアクチュエータの構造を示す縦断面図である。略円筒状のハウジング１の一端部（図１の左端部）には、正逆両回転可能な電動モータ２が固定されている（正転のみ可能な電動モータでもよい）。また、ハウジング１の中間部内側には、ねじ軸３の中間部基端寄り部分が、例えば深溝玉軸受のようなラジアル荷重及びスラスト荷重を支承する転がり軸受４によって、回転可能に支持されている。
【０００８】
なお、この転がり軸受４を構成する外輪５は、ハウジング１の中間部内周面に形成した内向フランジ状の鍔部６の内面（図１の左側面）基端部とハウジング１の内周面に係止したストップリング７との間に挟持されており、外輪５が軸方向へ変位しないようになっている。また、転がり軸受４を構成する内輪８は、ねじ軸３の中間部に形成した段部９とねじ軸３の基端部（図１の左端部）外周面に係止したストップリング１０との間に挟持されており、ねじ軸３に対し内輪８が軸方向に変位しないようになっている。このように、ねじ軸３は、回転は可能であるが軸方向の変位はできないように、ハウジング１に取り付けられている。
そして、ねじ軸３の基端部で転がり軸受４から突出した部分と電動モータ２の出力軸１１とが、カップリング部１２によって、回転力が伝達されるように連結されている。図示の例では、カップリング部１２の周囲にも別の転がり軸受１３が配置されている。
【０００９】
ねじ軸３の周囲には、ナット部材１４が螺合されている。したがって、ナット部材１４は、後述するようにしてねじ軸３の周囲を回転しないようにされているので、ねじ軸３の回転に伴ってねじ軸３の軸方向に移動する。本実施形態の電動式リニアアクチュエータ１５の場合は、電動モータ２が故障等により作動しない時にもナット部材１４を軸方向に移動できるようにすべく、ナット部材１４とねじ軸３とを、逆作動可能に係合させている。このために、ナット部材１４の内周面に形成した雌ねじ及びねじ軸３の外周面に形成した雄ねじのピッチ（リード）を大きくしている。また、ナット部材１４の片端面（図１の右端面）には円筒状の出力軸部材１６の基端部を、これらナット部材１４と出力軸部材１６とを一体に形成することにより結合している。
【００１０】
また、ねじ軸３の先端面で出力軸部材１６の内側に位置する部分には、このねじ軸３よりも大径の端板１９が、ボルト２０により固定されている。したがって、ナット部材１４は、鍔部６の外面（図１の右側面）と端板１９との間の部分でのみ、軸方向の移動が可能である。図１は、ナット部材１４が中立位置に位置した状態を示しており、この状態でナット部材１４の軸方向両端面と鍔部６の外面及び端板１９との間には、それぞれ全ストロークＳの１／２ずつ（Ｓ／２）の隙間が存在する。また、本実施形態の場合には、この全ストロークＳは、ねじ軸３の外径（ねじ山の頂部までの直径）Ｄのおおよそ６倍（Ｓ≒６Ｄ）としている。
【００１１】
また、出力軸部材１６の先端部にはボルト等を挿通するための通孔１７が形成されており、この出力軸部材１６を、自動車用変速機の入力部等、電動式リニアアクチュエータ１５により駆動する被駆動部材に結合できるようになっている。さらに、出力軸部材１６の内側先端寄り部分で通孔１７よりも中間寄り部分は、キャップ１８により塞がれていて、出力軸部材１６の先端開口側からねじ軸３とナット部材１４との螺合部へ異物が侵入しないようになっている。
【００１２】
さらに、ハウジング１の先端部（図１の右端部）外周面は、カバー２１の基端部（図１の左端部）を外嵌支持している。このカバー２１は、合成樹脂を射出成形又はブロー成形することにより製造されており、先端部（図１の右端部）に向かう程外径が小さくなるテーパ円筒状に形成されている。このようなカバー２１の基端部は、その内周面に形成された突条２２をハウジング１の先端部外周面に形成された係止溝２３に緩く（若干の揺動変位可能に）嵌合係止することにより、ハウジング１に結合されている。この状態でカバー２１の先端部内周面は、出力軸部材１６の外周面に摺接又は近接して対向している。
【００１３】
このようなカバー２１は、出力軸部材１６の基端面（図１の左端面）とハウジング１の先端面との間から、ねじ軸３とナット部材１４との螺合部に異物が侵入することを防止する。なお、この異物侵入防止効果を向上させるため、カバー２１の先端部内周面に、複数本の凹溝（又は突条）を全周にわたって形成して、このカバー２１の先端部内周面と出力軸部材１６の外周面との間に、ラビリンスシールを設けることもできる。
【００１４】
このような構成の本実施形態の電動式リニアアクチュエータ１５の使用時には、ハウジング１は、取付孔２４を利用する等により、図示しない固定部分に固定又は揺動可能に支持される。また、出力軸部材１６の先端部は、図示しない被駆動部材に、通孔１７を挿通したボルト等の取付部材により結合される。この状態では、ねじ軸３の回転にかかわらず、出力軸部材１６及びナット部材１４は回転しない。そこで、電動モータ２によりねじ軸３を所定方向に回転させると、ナット部材１４及び出力軸部材１６が軸方向に移動し、前記被駆動部材を変位させる。
【００１５】
また、本実施形態の電動式リニアアクチュエータ１５の場合には、ハウジング１に対して、弾性を有するカバー２１が、若干の変位が可能に支持されているため、このカバー２１の先端部が出力軸部材１６に対して円滑に追従する。したがって、このカバー２１の先端部内周面と出力軸部材１６の外周面との摺接部の面圧が部分的に高くなることがなくなる。その結果、カバー２１の存在に基づく、ナット部材１４の移動に対する抵抗を小さく抑えて、効率の高い構造を実現できる。
【００１６】
このような電動式リニアアクチュエータ１５は、モリブデン化合物及び亜鉛化合物の少なくとも一方からなる摩耗防止剤を含有するグリースを備えており、このグリースによってねじ機構の摺動部分（ねじ軸３とナット部材１４との摺動部分等）が潤滑されている。電動式リニアアクチュエータ１５は上記のようなグリースで潤滑されているので、ねじ機構の摺動部分（ねじ軸３とナット部材１４との摺動部分等）に摩耗，焼付き，剥離等の損傷が生じにくく、長寿命である。
【００１７】
〔第二実施形態〕
図２は、第二実施形態の電動式リニアアクチュエータの構造を示す縦断面図である。第二実施形態の電動式リニアアクチュエータの構成及び作用は、第一実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。なお、図２においては、図１と同一又は相当する部分には、図１と同一の符号を付してある。
【００１８】
本実施形態の場合には、ねじ軸３の外周面及びナット部材１４の内周面にそれぞれボールねじ溝を形成するとともに、これら両ボールねじ溝同士の間に、複数個のボール２５を介在させて、ボールねじ機構２６を構成している。なお、これら各ボール２５を循環させるための循環チューブは、図示を省略している。ボールねじ機構２６は、ボールねじ溝のピッチを小さくしても逆作動が可能である。そこで、本実施形態の場合には、このピッチを小さくして、電動モータ２のトルクの割合に大きな出力を得られるようにしてある。このため、必要とするストロークを確保するためには、電動モータ２の回転速度が高くなるので、回転検出器２７によりこの回転速度を計測し、得られた回転速度から前記ストロークを計測できるようになっている。
【００１９】
第二実施形態の電動式リニアアクチュエータ１５は前述のようなグリースで潤滑されているので、ボールねじ機構２６の摺動部分（ねじ軸３のねじ溝とボール２５との摺動部分、ナット部材１４のねじ溝とボール２５との摺動部分等）に摩耗，焼付き，剥離等の損傷が生じにくく、長寿命である。
さらに、本実施形態の場合には、ねじ軸３とナット部材１４との間に異物が入り込むことを防止するベローズ２８を備えている。すなわち、ハウジング１の先端部（図２の右端部）外周面に、ベローズ２８の基端部（図２の左端部）が外嵌され、さらにバンド２９で抑え付けることにより、ベローズ２８がハウジング１に取り付けられている。このベローズ２８は、ゴム等により蛇腹状に形成することにより伸縮自在とされている。このようなベローズ２８の先端部は、出力軸部材１６の外周面に外嵌している。本実施形態の場合には、このようなベローズ２８により、出力軸部材１６の基端面（図２の左端面）とハウジング１の先端面との間を塞いでいる。
【００２０】
〔第三実施形態〕
図３は、第三実施形態の電動式リニアアクチュエータの構造を示す縦断面図である。第三実施形態の電動式リニアアクチュエータの構成及び作用は、第一実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。なお、図３においては、図１と同一又は相当する部分には、図１と同一の符号を付してある。
【００２１】
前述した第一実施形態の場合には、ねじ軸と電動モータとを互いに同心に配置していたのに対して、本実施形態の場合には、ねじ軸３の側方に電動モータ２を設け、電動モータ２をねじ軸３に対し平行に配している。そして、この電動モータ２の出力軸１１により回転駆動可能とした駆動歯車３０と、ねじ軸３の基端部（図３の左端部）にスプライン係合させた従動歯車３１とを、中間歯車３２を介して噛合させ、電動モータ２によりねじ軸３を回転駆動可能としている。
【００２２】
また、ナット部材１４の軸方向片端面（図３の左端面）が対向する、ハウジング１の内周面に形成した鍔部６の外側面、及び、ナット部材１４の軸方向他端面（図３の右端面）に、それぞれ緩衝リング３３ａ，３３ｂを装着している。これら緩衝リング３３ａ，３３ｂは、ナット部材１４が移動方向端部まで移動した際に、ナット部材１４を緩衝的に受け止めるものであり、内部損失が大きな材料（ゴム等）により円環状に形成されている。
【００２３】
さらに、ねじ軸３の基端部（図３の左端部）には、リードの大きなウォーム３４を形成し、このウォーム３４とウォームホイール３５とを噛合させている。そして、このウォームホイール３５により回転検出器（図３には省略）を駆動して、ねじ軸３の回転速度及びナット部材１４のストロークを計測できるようになっている。
さらに、第三実施形態の電動式リニアアクチュエータは、第二実施形態の場合と同様のベローズ２８を備えている。
このような第三実施形態の電動式リニアアクチュエータ１５は前述のようなグリースで潤滑されているので、ねじ機構の摺動部分（ねじ軸３とナット部材１４との摺動部分等）に摩耗，焼付き，剥離等の損傷が生じにくく、長寿命である。
【００２４】
〔第四実施形態〕
図４は、第四実施形態の電動式リニアアクチュエータの構造を示す縦断面図である。第四実施形態の電動式リニアアクチュエータの構成及び作用は、第二実施形態とほぼ同様であるので、異なる部分のみ説明し、同様の部分の説明は省略する。なお、図４においては、図２と同一又は相当する部分には、図２と同一の符号を付してある。
【００２５】
本実施形態の場合には、外周面にボールねじ溝が形成されたねじ軸３の先端面に、断面Ｌ字形で円輪状の端板１９が、ボルト２０で固定されている。そして、ボールねじ機構２６を介してねじ軸３にナット部材１４が取り付けられており、ナット部材１４はねじ軸３の回転に伴って軸方向に移動可能とされている。そして、ハウジング１の先半部（図４の右半部）外周面とナット部材１４の片端部（図４の左端部）外周面との間、及び、ナット部材１４の他端部（図４の右端部）外周面と端板１９の外周面との間に、それぞれベローズ２８ａ，２８ｂが掛け渡されている。
【００２６】
さらに、ナット部材１４の中間部外周面の径方向反対側の２カ所に設けた係止孔３６，３６に、被駆動部材３７の端部に設けた突部３８，３８が挿入されている。なお、本実施形態の場合には、ナット部材１４のストロークが小さいので、電動モータ２の回転速度を測定するためのポテンショメータは省略している。
このような第四実施形態の電動式リニアアクチュエータ１５は前述のようなグリースで潤滑されているので、ボールねじ機構２６の摺動部分（ねじ軸３のねじ溝とボール２５との摺動部分、ナット部材１４のねじ溝とボール２５との摺動部分等）に摩耗，焼付き，剥離等の損傷が生じにくく、長寿命である。
【００２７】
なお、第一〜第四実施形態の電動式リニアアクチュエータ１５は、ねじ軸３の回転に伴って、ナット部材１４が回転することなくねじ軸３の軸方向に移動するようになっているが、本発明の電動式リニアアクチュエータはこのようなタイプのものに限定されるものではない。例えば、ねじ軸３は回転も移動もせず、ナット部材１４の回転に伴ってナット部材１４がねじ軸３の軸方向に移動するタイプのものや、ねじ軸３及びナット部材１４の両方の回転に伴ってナット部材１４が移動するタイプのものでもよい。また、ナット部材１４の回転に伴ってねじ軸３が回転することなく移動するタイプのもの、ナット部材１４は回転も移動もせず、ねじ軸３の回転に伴ってねじ軸３が移動するタイプのもの、ねじ軸３及びナット部材１４の両方の回転に伴ってねじ軸３が移動するタイプのものでもよい。
【００２８】
次に、第一〜第四実施形態の電動式リニアアクチュエータ１５において使用されたグリースについて説明する。
グリースの基油の種類は特に限定されるものではなく、グリースや潤滑油の基油として一般的に使用される基油であれば、問題なく使用することができ、例えば鉱油や合成油を使用することができる。
鉱油としては、パラフィン系鉱物油，ナフテン系鉱物油，及びそれらの混合油等があげられる。また、合成油としては、合成炭化水素油，エーテル油，エステル油，シリコン油，フッ素油等があげられる。
【００２９】
合成炭化水素油の具体例としては、ノルマルパラフィン，イソパラフィン，ポリブテン，ポリイソブチレン，１−デセンオリゴマー，１−デセンとエチレンとのコオリゴマー等のポリα−オレフィン又はその水素化物などの脂肪族系の合成炭化水素油があげられる。また、アルキルベンゼン（モノアルキルベンゼン，ジアルキルベンゼン等）やアルキルナフタレン（モノアルキルナフタレン，ジアルキルナフタレン，ポリアルキルナフタレン等）などの芳香族系の合成炭化水素油があげられる。
【００３０】
エーテル油としては、ポリグリコール（ポリエチレングリコール，ポリプロピレングリコール，ポリエチレングリコールモノエーテル，ポリプロピレングリコールモノエーテル等）やフェニルエーテル油（モノアルキルトリフェニルエーテル，アルキルジフェニルエーテル，ジアルキルジフェニルエーテル，テトラフェニルエーテル，ペンタフェニルエーテル，モノアルキルテトラフェニルエーテル，ジアルキルテトラフェニルエーテル等）などがあげられる。
【００３１】
エステル油としては、ジエステル油（ジブチルセバケート，ジ（２−エチルヘキシル）セバケート，ジオクチルアジペート，ジイソデシルアジペート，ジトリデシルアジペート，ジトリデシルグルタレート，メチルアセチルシノレート等）、ポリオールエステル油（トリメチロールプロパンカプリレート，トリメチロールプロパンペラルゴネート，ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート，ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、芳香族エステル油（トリオクチルトリメリテート，トリデシルトリメリテート，テトラオクチルピロメリテート等）などがあげられる。なお、ジエステル油とポリオールエステル油とのコンプレックスエステル油も使用可能である。
【００３２】
フッ素油としてはパーフルオロエーテル油，フルオロシリコーン油，クロロトリフルオロエチレン油，フルオロフォスファゼン油等を使用することができる。
これらの基油は単独で用いてもよいし、２種以上を適宜組み合わせて用いてもよい。
これらの基油の中では、高温，高速条件下での潤滑性能及び寿命を考慮すると合成油が好ましく、特に、エステル油，エーテル油が好ましい。また、コストを考えると鉱油が好ましい。さらに、電動式リニアアクチュエータがベローズを備えている場合には、ベローズを構成するゴム又は樹脂との相性から、ポリα−オレフィン又は鉱油が好ましい。さらにまた、低温性、特に自動車におけるエンジンの低温始動性を考慮すると、低温流動性に優れるポリα−オレフィンが好ましい。
【００３３】
基油の動粘度は、４０℃において１０ｍｍ2 ／ｓ以上２００ｍｍ2 ／ｓ以下であることが好ましい。１０ｍｍ2 ／ｓ未満では、油膜の厚さが小さくなるので、電動式リニアアクチュエータの耐久性が不十分となったり、フレッチング摩耗が生じる等の問題が発生するおそれがある。一方、２００ｍｍ2 ／ｓ超過では、電動式リニアアクチュエータのトルクが上昇し作動性に問題が生じるおそれがある。なお、このような問題点がより生じにくくするためには、基油の動粘度は４０℃において２０ｍｍ2 ／ｓ以上１５０ｍｍ2 ／ｓ以下であることがより好ましい。
【００３４】
また、本発明において使用される増ちょう剤の種類は特に限定されるものではないが、例えば、金属石けん系増ちょう剤（リチウム石けん，カルシウム石けん，ナトリウム石けん，アルミニウム石けん，リチウムコンプレックス石けん，カルシウムコンプレックス石けん，ナトリウムコンプレックス石けん，バリウムコンプレックス石けん，アルミニウムコンプレックス石けん等），無機化合物系増ちょう剤（ベントナイト，クレイ等），有機化合物系増ちょう剤（ウレア，ウレタン，ナトリウムテレフタラメート等）があげられる。これらの増ちょう剤の中では、グリースのダンパー効果を考えると、金属石けん系増ちょう剤よりもモノウレア，ジウレア，トリウレア，テトラウレア等のウレア系増ちょう剤がより好ましく、ジウレアが最も好ましい。これらの増ちょう剤は単独で用いてもよいし、２種以上を適宜組み合わせて用いてもよい。
【００３５】
グリース中の増ちょう剤の含有量は、３質量％以上４０質量％以下であることが好ましい。３質量％未満であると、グリース状態（半固体状）を維持することが困難となり、４０質量％超過であると、グリースが硬くなりすぎて十分な潤滑効果が期待できない。このような問題点がより生じにくくするためには、増ちょう剤の含有量は５質量％以上２５質量％以下であることがより好ましい。
【００３６】
このグリースの混和ちょう度（日本工業規格のＫ２２２０に規定された混和ちょう度）は、２２０以上３９５以下であることが好ましい。２２０未満であると、グリースが硬すぎて十分な潤滑効果が期待できない。一方、３９５超過であると、電動式リニアアクチュエータから漏洩するおそれがある。このような問題点がより生じにくくするためには、グリースの混和ちょう度は２６５以上３５０以下であることがより好ましい。
【００３７】
このグリースには、焼付き，剥離等の損傷が生じにくくして電動式リニアアクチュエータを長寿命とするために、モリブデン化合物及び亜鉛化合物の少なくとも一方からなる摩耗防止剤が添加されている。
本発明に好適なモリブデン化合物としては、モリブデンジチオカーバメイトやモリブデンジチオフォスフェート等があげられる。前者は下記の化学式（Ｉ）で示される化合物であり、硫化ジアルキルジチオカルバミン酸モリブデンとも呼ばれる。なお、化学式（Ｉ）中のＲ1 ，Ｒ2 は、炭素数１〜２４（より好ましくは３〜１８）のアルキル基である。また、ｍは０〜３の整数で、ｎは１〜４の整数であり、且つ、ｍ及びｎはｍ＋ｎ＝４を満足する。
【００３８】
【化１】
2006037998.tif 000003
（Ｉ）
【００３９】
後者は下記の化学式（II）で示される化合物である。なお、化学式（II）中のＲ3 〜Ｒ6 は、炭素数１〜２４（より好ましくは３〜２０）の１級若しくは２級のアルキル基、又は、炭素数６〜３０（より好ましくは８〜１８）のアリール基である。
【００４０】
【化２】
2006037998.tif 000004
（II）
【００４１】
このようなモリブデン化合物は、１種のみを用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
次に、本発明に好適な亜鉛化合物としては、下記の化学式（III ）で示されるようなジチオリン酸亜鉛等があげられる。なお、化学式（III ）中のＲ7 は、炭素数１〜２４のアルキル基、又は、炭素数６〜３０のアリール基である。
【００４２】
【化３】
2006037998.tif 000005
（III ）
【００４３】
また、このグリースには、各種性能をさらに向上させるため、所望により種々の添加剤を混合してもよい。例えば、酸化防止剤，防錆剤，油性向上剤，金属不活性化剤など、グリース組成物に一般的に使用される添加剤を、単独又は２種以上混合して用いることができる。
酸化防止剤としては、フェニル−１−ナフチルアミン等のアミン系酸化防止剤や、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール等のフェノール系酸化防止剤を使用することができる。また、硫黄系酸化防止剤等も使用可能である。
【００４４】
また、防錆剤としては、アルカリ金属，アルカリ土類金属等のスルホン酸塩、アルキルコハク酸エステル，アルケニルコハク酸エステル等のコハク酸誘導体、ソルビタンモノオレエート等の多価アルコールの部分エステルなどがあげられる。
さらに、油性剤としては、脂肪酸，動植物油等の油性向上剤があげられる。さらに、金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾール，亜硝酸ソーダ等があげられる。
このような添加剤の含有量は、本発明の目的を損なわない程度の量であれば、特に限定されるものではない。
〔実施例〕
以下に、実施例を示して、本発明をさらに具体的に説明する。基油，増ちょう剤，及び摩耗防止剤の種類及び量を種々変更した６種のグリースを作製した（表１を参照）。
【００４５】
【表１】
2006037998.tif 000006
【００４６】
増ちょう剤として使用したジウレア化合物は、シクロヘキサン基を有するジウレア化合物と炭素数１８の鎖状の脂肪族炭化水素基を有するジウレア化合物とを同量混合したものである。なお、シクロヘキサン基等の脂環式炭化水素基を有するジウレア化合物や、炭素数８〜１８の鎖状の脂肪族炭化水素基を有するジウレア化合物を用いると、グリースの経時硬化が抑制されるため好ましい。
【００４７】
また、使用した摩耗防止剤は、ジチオリン酸亜鉛（ＺｎＤＴＰ），亜鉛ジチオカーバメイト（ＺｎＤＴＣ），モリブデンジチオカーバメイト（ＭｏＤＴＣ），又はモリブデンジチオフォスフェート（ＭｏＤＴＰ）である。
さらに、使用した酸化防止剤はフェニル−１−ナフチルアミンであり、防錆剤はジンクカルボキシレートである。
【００４８】
このようなグリースを前述した第一〜第四実施形態の電動式リニアアクチュエータに封入し駆動させて、耐久試験を行った。そして、剥離や焼付きが発生するまでナット部材をねじ軸に沿って往復運動させ、剥離や焼付きが発生した時点のサイクル数（ナット部材の往復運動回数）によって、剥離や焼付きに対する耐久性を評価した。評価結果を表２にまとめて示す。なお、この耐久試験におけるナット部材の移動速度は、２０ｍ／ｍｉｎである。
【００４９】
【表２】
2006037998.tif 000007
【００５０】
表２から分かるように、Ａ１〜Ａ４のグリースを備える実施例１〜４の電動式リニアアクチュエータは、グリースに摩耗防止剤が添加されているので、比較例１，２の電動式リニアアクチュエータと比べて、剥離や焼付きに対する耐久性が優れていた。なお、比較例２は、グリースの漏洩により焼付きが発生した。
【産業上の利用可能性】
【００５１】
本発明の電動式リニアアクチュエータは、例えば、自動車用変速機の変速比を自動的に切り替えるための駆動装置、又は、クラッチを自動的に断接させるための駆動装置として好適である。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】第一実施形態の電動式リニアアクチュエータの構造を示す縦断面図である。
【図２】第二実施形態の電動式リニアアクチュエータの構造を示す縦断面図である。
【図３】第三実施形態の電動式リニアアクチュエータの構造を示す縦断面図である。
【図４】第四実施形態の電動式リニアアクチュエータの構造を示す縦断面図である。
【符号の説明】
【００５３】
１      ハウジング
２      電動モータ
３      ねじ軸
１４      ナット部材
１５      電動式リニアアクチュエータ
２５      ボール
２６      ボールねじ機構
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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