(57)【要約】【課題】少ない工数で製造できてコストが安価であり、また車体への組付状態で車体からの振動により樹脂チューブがコネクタとともに相手パイプに対して相対回転を起してＯリング等のシール部材の摩耗やへたりを招き、シール性を低下させる問題を解決することのできるコネクタ付き樹脂チューブの組付構造を提供する。【解決手段】燃料輸送用のコネクタ付き樹脂チューブ１４を車体に組み付けるに際し、直管状に成形された樹脂チューブ１４の長手方向の複数箇所を樹脂チューブ１４の可撓性に基づいて曲げた上、曲げ部５０の両側の部位を固定クランプ４８にて車体に留め付けて曲げ部５０を保持することにより、樹脂チューブ１４全体に予定された曲り形状を付与し、コネクタ１６において相手パイプ１０と接続状態に車体に組み付ける。【選択図】図１
2006194433.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
燃料タンクとエンジンとの間に配管されて燃料を輸送する、端部に相手パイプとの接続用のコネクタが装着されたコネクタ付き樹脂チューブの車体への組付構造であって、
直管状に成形された前記樹脂チューブの長手方向の単数若しくは複数箇所を該樹脂チューブの可撓性に基づいて曲げた上、曲げ部の両側の部位を固定クランプにて車体に留め付けて曲げ部を保持することにより、樹脂チューブ全体に予定された曲り形状を付与し、前記コネクタにおいて前記相手パイプと接続状態に車体に組み付けるように成したことを特徴とする燃料輸送用のコネクタ付き樹脂チューブの組付構造。
【請求項２】
請求項１において、前記樹脂チューブが外径６ｍｍ以下の細径チューブであることを特徴とする燃料輸送用のコネクタ付き樹脂チューブの組付構造。
【請求項３】
請求項１，２の何れかにおいて、前記相手パイプが前記車体に固定された機器に一体形成されたパイプであることを特徴とする燃料輸送用のコネクタ付き樹脂チューブの組付構造。
【請求項４】
請求項１〜３の何れかにおいて、前記エンジンが後輪と一体化されていて、該後輪と一体に変動するものであることを特徴とする燃料輸送用のコネクタ付き樹脂チューブの組付構造。
【請求項５】
請求項１〜４の何れかにおいて、前記固定クランプが、環状を成す保持部と、クランプ前において該保持部に該樹脂チューブを軸直角方向に嵌め入れるための開口を有し、前記車体への固定状態で該開口が閉鎖される形態のものであることを特徴とする燃料輸送用のコネクタ付き樹脂チューブの組付構造。
【請求項６】
請求項１〜５の何れかにおいて、前記コネクタは（ａ）全体として筒状をなし軸方向の一方の側にリテーナ保持部を、他方の側に前記樹脂チューブに接続される接続部を有するコネクタ本体と、（ｂ）前記リテーナ保持部に保持され、前記相手パイプの外周面且つ挿入側の軸方向端から離隔した位置の凸状又は凹状のパイプ側係合部に係合して、挿入された該相手パイプを軸方向に固定するリテーナと、（ｃ）該リテーナ保持部よりも前記接続部側の奥部において前記コネクタ本体内部に装着され、挿入された前記相手パイプの挿入端部の外周面に接触してシール作用をなすシール部材と、を有していることを特徴とする燃料輸送用のコネクタ付き樹脂チューブの組付構造。
【請求項７】
請求項６において、前記リテーナ保持部はソケット状に形成されていて、前記接続部は前記樹脂チューブの内部に圧入される圧入部であることを特徴とする燃料輸送用のコネクタ付き樹脂チューブの組付構造。
【請求項８】
請求項１〜７の何れかに記載の組付構造に用いられる前記の燃料輸送用のコネクタ付き樹脂チューブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は燃料輸送用のコネクタ付き樹脂チューブの組付構造及びこれに用いるコネクタ付き樹脂チューブに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、燃料輸送用として、例えば燃料タンク内の燃料をエンジン側に輸送するためのものとして樹脂チューブが用いられている。
この樹脂チューブは、車体側の相手パイプに接続されて燃料輸送用の配管系を構成する。
【０００３】
従来、この樹脂チューブと相手パイプとの接続用としてワンタッチで接続が行えるコネクタ（クイックコネクタ）が用いられている。
例えば下記特許文献１にこの種のコネクタが開示されている。図１０，図１１はこのコネクタの具体的な構成例を示している。
【０００４】
これらの図において２００は樹脂チューブであり、２０２はその樹脂チューブ２００を接続すべき相手パイプである。
相手パイプ２０２には、その外周面に環状に突出する係合凸部（パイプ側係合部）２０４が形成されている。
【０００５】
２０６はコネクタで、コネクタ本体（ここでは全体が樹脂製）２０８と、リテーナ２１０及びシール部材としてのＯリング２１２，ブッシュ２１４とを有している。
コネクタ本体２０８は、軸方向の一方の側にリテーナ保持部２１６を有しており、また他方の側に樹脂チューブ２００との接続部としての圧入部２１８を有している。
【０００６】
圧入部２１８は、樹脂チューブ２００の内部に軸方向に圧入される部分であって、その外周面に且つ軸方向の異なった複数箇所に、断面が鋸歯状の先端が鋭角をなす環状突起２２０が形成されている。
コネクタ本体２０８は、この圧入部２１８を樹脂チューブ２００内部に圧入することによって、かかる樹脂チューブ２００と接続される。
【０００７】
このとき、圧入部２１８の外周面に形成された環状突起２２０が、圧入により膨出変形した樹脂チューブ２００の端部内面に食い込んで樹脂チューブ２００を抜止めする。
尚、圧入部２１８には環状溝が形成されていて、そこにＯリング２２２が保持されており、このＯリング２２２によって圧入部２１８と樹脂チューブ２００との間が気密にシールされる。
【０００８】
上記リテーナ保持部２１６は、リテーナ２１０を内部に収容状態で保持する部分で、コネクタ本体２０８はこのリテーナ２１０を介して相手パイプ２０２と接続される。
このリテーナ保持部２１６には、その前端にリテーナ２１０との掛止用の掛止部（本体側掛止部）２２４が設けられている。
一方リテーナ２１０は、全体として略環状をなす樹脂製の部材であって径方向に弾性変形可能となしてある。
【０００９】
このリテーナ２１０には、相手パイプ２０２の係合凸部２０４を径方向内方から係合させる係合凹部又は係合スリット部（リテーナ側係合部）２２５と、コネクタ本体２０８側の上記掛止部２２４に対し、同じく径方向内方から嵌り合って軸方向に掛止する掛止溝（リテーナ側掛止部）２２６とが設けられている。
リテーナ２１０は、この掛止溝２２６をリテーナ保持部２１６の掛止部２２４に掛止させることで、かかるリテーナ保持部２１６により軸方向に固定状態に保持される。
【００１０】
このリテーナ２１０にはまた、内周面と外周面とにテーパ形状の内周カム面２２８と外周カム面２３０とが形成されている。
内周カム面２２８は、相手パイプ２０２をリテーナ２１０内部に軸方向に挿入したとき、係合凸部２０４と当接してその移動案内をなすとともに、係合凸部２０４の移動に伴ってリテーナ２１０をカム作用で全体的に且つ弾性的に拡開運動させ、係合凸部２０４の通過を許容する。
そして係合凸部２０４が係合凹部２２５の位置に到ったところでリテーナ２１０が全体的に元の形状に復形し、これと同時に係合凸部２０４が係合凹部２２５に嵌り合って、それらが軸方向に互いに固定状態となる。
【００１１】
他方外周カム面２３０は、リテーナ２１０をコネクタ本体２０８のリテーナ保持部２１６に軸方向に挿入する際、掛止部２２４との当接によってリテーナ２１０を全体的に且つ弾性的に縮径運動させ、その縮径運動を伴って掛止溝２２６を掛止部２２４に対し掛止させる。
尚リテーナ２１０の先端部には操作つまみ２３１が設けられており、この操作つまみ２３１に力を加えることによって、リテーナ２１０を縮径運動させることもできる。
【００１２】
このコネクタ２０６では、リテーナ２１０をコネクタ本体２０８のリテーナ保持部２１６に保持させておき、その状態で相手パイプ２０２をリテーナ２１０内部に軸方向に挿入する。
このとき、リテーナ２１０は相手パイプ２０２の係合凸部２０４によって拡開方向に弾性的に押し拡げられ、そして係合凸部２０４が係合凹部２２５に到ったところで縮径運動するとともに、係合凸部２０４が係合凹部２２５に係合した状態となる。
【００１３】
尚、リテーナ２１０を予め相手パイプ２０２に装着しておいて、その状態で相手パイプ２０２をリテーナ２１０ごとコネクタ本体２０８に挿入するようにしても良い。
このとき、リテーナ２１０は一旦縮径運動した後、掛止溝２２６が掛止部２２４の位置に到ったところで拡開運動し、掛止溝２２６が掛止部２２４に掛止した状態となる。
【００１４】
上記シール部材としてのＯリング２１２及びブッシュ２１４は、リテーナ保持部２１６よりも奥側においてコネクタ本体２０８内部に装着保持されており、コネクタ本体２０８内に相手パイプ２０２が挿入された時点で、Oリング２１２又はこれらＯリング２１２及びブッシュ２１４が相手パイプ２０２の挿入端部２３２、即ち係合凸部２０４よりも先端側の挿入端部２３２の外周面に気密に接触して、かかる相手パイプ２０２とコネクタ本体２０８との間を気密にシールする。
尚、図１０（Ａ）ではＯリング２１２を２つ用いているが、（Ｂ）に示しているようにコンパクト化のためにＯリング２１２を１つだけ用いる場合もある。
以上から分るように、このようなコネクタ２０６を用いた接続では、樹脂チューブ２００をワンタッチで簡単に相手パイプ２０２に接続することができる。
【００１５】
なお、樹脂チューブ２００の端部に装着されるコネクタとして、特許文献２に記載されたようなコネクタを用いることができる。このコネクタ３００は、図１２及び図１４に示すように、比較的薄肉状のリテーナ３０２を、リテーナ保持部３０４に軸直角方向に取り付ける型のものである。
【００１６】
コネクタ３００は、全体として筒状を成すコネクタ本体（ここでは全体が樹脂製）３０６と、リテーナ３０２及びシール部材としてのＯリング３０８、ブッシュ３１０とを有している（図１２（Ａ）参照）。
【００１７】
上記コネクタ本体３０６は、軸方向の一方の側に短い筒形のリテーナ保持部３０４を有しており、また他方の側に、例えば樹脂チューブ２００との接続部３１２を有している。
【００１８】
リテーナ３０２は、一対の係合部（リテーナ側係合部、リテーナ側掛止部）３１４の両側をそれぞれ、Ｖ字状体３１６で一体的に連結して構成された環状体の形態を有し（図１２（Ｂ）参照）、細く変形させた状態で、リテーナ保持部３０４に設けられた開口部３１８から、リテーナ保持部３０４内に差し込まれ、元の形に広がった状態でリテーナ保持部３０４内に一体化して配置される。
【００１９】
リテーナ３０２内に相手パイプ２０２（図１０に示す相手パイプ２０２とは若干形状が異なる）を挿入すると、係合部３１４の傾斜案内カム面３２０に係合凸部２０４が当接し、係合凸部２０４は、傾斜案内面又は傾斜案内カム面３２０を径方向外側に押し退け、リテーナ３０２を広げながら進行する。係合凸部２０４が係合部３１４を越えるとすぐに、リテーナ３０２は細くなるように若干変形し、係合部３１４は係合凸部２０４と軸方向に係合する（図１３参照）。係合部３１４は、リテーナ保持部３０４の切欠き（本体側掛止部）３２２内に入り込んでリテーナ保持部３０４と軸方向に係合している。このようにして、相手パイプ２０２とリテーナ３０２、あるいはコネクタ本体３０６とが軸方向に固定状態となる。そして、リテーナ３０２の押圧部３２４を径方向両側から押圧し、係合部３１４を押し広げることにより、相手パイプ２０２を抜き出すことができる。なお、図１４に示すように、押圧部３２４が外側に突出しないように、開口部３１８に囲い部３２６を突出形成しておく場合もある。
【００２０】
また、特許文献３に記載されているようなコネクタを用いることもできる。このコネクタ４００は、図１５及び１６に示すように、コ字状のリテーナ４０２をリテーナ保持部４０４に軸直角方向に取り付ける型のものであり、さらに相手パイプ２０２の接続を確認するチェッカー部材４０６を備えている。
【００２１】
コネクタ４００は、全体として筒状を成すコネクタ本体（ここでは全体が樹脂製）４０８と、リテーナ４０２及びシール部材としてのＯリング４１０、ブッシュ４１２とを有し、さらにチェッカー部材４０６を有している（図１５及び１６（Ｂ）参照）。
【００２２】
上記コネクタ本体４０８は、軸方向の一方の側に短い筒形のリテーナ保持部４０４を有しており、また、他方の側に、例えば樹脂チューブ２００との接続部４１４を有している。
【００２３】
チェッカー部材４０６は、一対の弾性アーム４１６の端部に掛止溝４１８を有する箱型のものであり、その掛止溝４１８が底面部４２０と係合するように、リテーナ保持部４０４の外周に、軸直角方向に取り付けられ、このリテーナ保持部４０４に配置される。
【００２４】
リテーナ４０２は、一対の検知片４２２の端部（自由端部）に、径方向内側に突出する検知突起４２４を有していて、この検知突起４２４が、相手パイプ２０２の係合凸部２０４の移動路内に突出するように、リテーナ保持部４０４の外周に、軸直角方向に取り付けられ、このリテーナ保持部４０４に配置される（図１６（Ａ）参照）。
【００２５】
相手パイプ２０２が、コネクタ本体４０８に挿入され、係合凸部２０４がブッシュ４１２に当接した状態（相手パイプ２０２の正常な接続状態）では、リテーナ４０２の検知突起４２４は、傾斜案内面又は傾斜案内カム面４２５を径方向外側に押し退けながら進行した係合凸部２０４によって押され、径方向外側に移動し、検知突起４２４と受入孔４２８の凹部４３０との係合が解除されていて、リテーナ４０２をさらに軸直角方向に押し込むことが可能となっている。リテーナ４０２が軸直角方向に押し込まれると、リテーナ４０２の係合部（リテーナ側係合部）４３１が相手パイプ２０２の係合凸部２０４と係合するとともに、リテーナ４０２のガイド片４３２にチェッカー部材４０６の弾性アーム４１６が押されて、弾性アーム４１６の掛止溝４１８が径方向外側に移動し、掛止溝４１８と底面部４２０との係合が解除される。このようにして、相手パイプ２０２とコネクタ本体４０８とが軸方向に固定状態となり、この固定状態では、チェッカー部材４０６とコネクタ本体４０８とが分離可能となっている。すなわち、相手パイプ２０２が正常に接続されている場合に限り、チェッカー部材４０６をコネクタ本体４０８から外すことができる。なお、リテーナ４０２は、規制フランジ（本体側掛止部）４３４、４３６、４３８と、前端面、中間溝部及び後端面（リテーナ側掛止部）で軸方向に係合する。
【００２６】
そして、上記のような従来の樹脂チューブ２００は、例えば内径が６ｍｍ、外径が８ｍｍ程度の太さのものが用いられて、図１７に示しているような配管系統で使用されている。
この配管系統では、燃料タンク２３４内の燃料を燃料ポンプ２３６により一定圧力の下で供給路２３８を通じて供給し、これをインジェクタ２４０からエンジンのシリンダ２４２に向けて噴射し、そして余剰の燃料を返送路２４４を通じて燃料タンク２３４へと返送する。
上記のような配管及び樹脂チューブは配管系統の設計上、或いはコストダウンの観点から軽量，細径であることが好ましいとされている。
【００２７】
一方で、近年、燃料タンク２３４から余剰の燃料を供給せずに必要な量だけ即ち消費分だけをエンジン側に供給し、図１７の配管系統（いわゆるフューエルリターンシステム）のように余剰の燃料を燃料タンク２３４に戻すといったことを行わない配管系統、いわゆるフューエルリターンレスシステムが用いられるようになって来ている。
【００２８】
このフューエルリターンレスシステムでは必要な量の燃料のみを供給するので、図１７で示す配管系統と同じ径の樹脂チューブを用いると燃料が滞留し易く、エンジンルーム内の雰囲気により滞留状態の燃料が配管内で気化し、エンジン回転数が不安定になり易くなる。
【００２９】
この場合の樹脂チューブとしては、例えば外径５ｍｍ以下の細径樹脂チューブを用い、燃料の滞留を起さないようにすることが好ましい。
また排気量の小さい軽自動車や自動二輪車，自動三輪車，ＡＴＶ（All Terrain Vehicle）等のいわゆる小型車両には、内径４ｍｍ以下の、例えば３．５ｍｍの細径樹脂チューブを用いることが滞留状態を抑制する上で好ましく、更に内径３ｍｍ以下の、例えば２．５ｍｍの細径樹脂チューブを用いることがより好ましい。
【００３０】
ところで燃料輸送用のコネクタ付き樹脂チューブを車体に配管し組み付けるに際して、その配管のレイアウトは予め定められており、そこで従来にあっては樹脂チューブ全体を成形段階で予め所要の曲り形状に成形しておき、これを組付けの現場に持ち来して車体への組付けを行っていた。
【００３１】
しかしながら成形形状が曲り形状をなすコネクタ付き樹脂チューブは、直管状の樹脂チューブを拘束型に嵌め込んで形状拘束した上、樹脂チューブ全体を加熱オーブン中に入れて、例えば１５０〜１６０℃で２０〜３０分間加熱して曲げ形状を付与し、しかる後これらをオーブンから取り出して冷却した上、樹脂チューブを拘束型から外すといった手順で製造するなど（例えば下記特許文献４に開示）、工程数が多くなってコスト高となり、また車種が異なる毎に、厳密には配管レイアウトが異なる毎に別種の専用の樹脂チューブが必要となって、これもまたコストを高める要因となっていた。
【００３２】
燃料輸送用の樹脂チューブの従来の組付構造は、上記のように予め樹脂チューブを所要の曲り形状に成形しておいて、その端部をコネクタにて相手パイプに接続するといったものであり、この場合上記の他に以下のような問題も生じていた。
コネクタを介して相手パイプに接続された樹脂チューブに対して、車体からの振動が相手パイプを通じて加わると、樹脂チューブがコネクタとともに相手パイプに対して相対回転してしまい、これによりコネクタの内部に保持されているＯリング等のシール部材が、摩耗したりへたりを生じてシール性が低下してしまう問題を生ずるのである。
【００３３】
その解決手段が下記特許文献５に提案されている。但しこの場合、特殊な専用のコネクタ及び固定クランプを必要とする問題がある。
上記のような問題は、特にエンジンが後輪と一体化されていて、エンジンが後輪と一体変動する車両において顕著に生じる。
自動２輪において、エンジンと燃料タンクとが同じフレーム上に配置固定されている場合には、エンジンに対して燃料を輸送するコネクタ付きの樹脂チューブはそれほど大きく揺動することはなく、従って上記の問題はそれほど顕著ではないが、エンジンが後輪と一体に変動するタイプの自動２輪車（例えば下記特許文献６，特許文献７に開示）においては、コネクタ付き樹脂チューブに加わる振動も大きくなって同チューブの揺動が大きく、上記の問題を特に生じ易い。
【００３４】
【特許文献１】特開平１１−２０１３５５号公報
【特許文献２】特許第２６４１６８３号公報
【特許文献３】特開２００４−２５１３１９号公報
【特許文献４】特開平６−１９０９１３号公報
【特許文献５】特開平９−２６９０８８号公報
【特許文献６】実公平７−５５１９２号公報
【特許文献７】実公平７−４６６１７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００３５】
本発明は以上のような事情を背景とし、少ない工数で製造できてコストが安価であり、また車体への組付状態において車体から加わる振動により樹脂チューブがコネクタとともに相手パイプに対して相対回転を起してＯリング等のシール部材の摩耗やへたりを招き、これによりシール性を低下させてしまうといった問題を生ずることのないコネクタ付き樹脂チューブの組付構造及びこれに用いるコネクタ付き樹脂チューブを提供することを目的としてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【００３６】
而して請求項１のものは、燃料タンクとエンジンとの間に配管されて燃料を輸送する、端部に相手パイプとの接続用のコネクタが装着されたコネクタ付き樹脂チューブの車体への組付構造であって、直管状に成形された前記樹脂チューブの長手方向の単数若しくは複数箇所を該樹脂チューブの可撓性に基づいて曲げた上、曲げ部の両側の部位を固定クランプにて車体に留め付けて曲げ部を保持することにより、樹脂チューブ全体に予定された曲り形状を付与し、前記コネクタにおいて前記相手パイプと接続状態に車体に組み付けるように成したことを特徴とする。
【００３７】
請求項２のものは、請求項１において、前記樹脂チューブが外径６ｍｍ以下の細径チューブであることを特徴とする。
【００３８】
請求項３のものは、請求項１，２の何れかにおいて、前記相手パイプが前記車体に固定された機器に一体形成されたパイプであることを特徴とする。
【００３９】
請求項４のものは、請求項１〜３の何れかにおいて、前記エンジンが後輪と一体化されていて、該後輪と一体に変動するものであることを特徴とする。
【００４０】
請求項５のものは、請求項１〜４の何れかにおいて、前記固定クランプが、環状を成す保持部と、クランプ前において該保持部に該樹脂チューブを軸直角方向に嵌め入れるための開口を有し、前記車体への固定状態で該開口が閉鎖される形態のものであることを特徴とする。
【００４１】
請求項６のものは、請求項１〜５の何れかにおいて、前記コネクタは（ａ）全体として筒状をなし軸方向の一方の側にリテーナ保持部を、他方の側に前記樹脂チューブに接続される接続部を有するコネクタ本体と、（ｂ）前記リテーナ保持部に保持され、前記相手パイプの外周面且つ挿入側の軸方向端から離隔した位置の凸状又は凹状のパイプ側係合部に係合して、挿入された該相手パイプを軸方向に固定するリテーナと、（ｃ）該リテーナ保持部よりも前記接続部側の奥部において前記コネクタ本体内部に装着され、挿入された前記相手パイプの挿入端部の外周面に接触してシール作用をなすシール部材と、を有していることを特徴とする。
【００４２】
リテーナ保持部はソケット状に形成でき、接続部は樹脂チューブの内部に圧入される圧入部とすることができる。
【００４３】
請求項８のコネクタ付き樹脂チューブは、請求項１〜７の何れかに記載の組付構造に用いられることを特徴とする。
【発明の効果】
【００４４】
以上のように本発明は、直管状に成形された樹脂チューブの長手方向の単数若しくは複数箇所を、樹脂チューブの可撓性に基づいて曲げた上、その曲げ部の両側の部位を固定クランプにて車体に留め付けて曲げ部を保持し、これにより樹脂チューブ全体に予定された曲り形状を付与し、コネクタにおいて相手パイプと接続状態に車体に組み付けるようになしたもので、本発明によれば、樹脂チューブの製造段階でこれを定められた一定形状の曲り形状に成形しておかなくても良いため、樹脂チューブのための所要コストを安価となすことができる。
【００４５】
また樹脂チューブは組付け前の状態において直管状をなしており、車体への組付けの段階で、そこで始めて所要の曲り形状とされて車体に組み付けられるため、車種毎に或いは配管レイアウトの異なる毎に専用の樹脂チューブを用意しておかなくても良く、同種の樹脂チューブを用いて様々な車種ないし配管レイアウトに対して対応できる利点も得られる。
【００４６】
本発明ではまた、樹脂チューブにおける曲がり部の両側の部位が固定クランプにて保持されて車体に固定されるものであるため、車体からの振動が樹脂チューブに加わっても、樹脂チューブの揺動が小さく抑えられるとともに、固定クランプによる拘束作用によって樹脂チューブ自体が回転してしまうといったことが無く、即ちコネクタが相手パイプに対して相対回転してしまうといったことがなく、これにより樹脂チューブの相対回転に基づいてコネクタ内のシール部材が、摩耗したりへたりを生じてシール性が低下する問題を同時に解決することができ、コネクタと相手パイプとの間のシール性を長期に亘り良好に保持することができる。
ここで本発明は特に金属製クランプを用いた組付構造に適用して特に有効なものである。
【００４７】
本発明はまた、特に外径６ｍｍ以下の細径の樹脂チューブを用いた組付構造に適用して効果が大きい（請求項２）。
この細径の樹脂チューブは可撓性に特に優れており、従って組付段階でこれを曲げたときに折れ（キンク）を生じにくく、従って所望の曲り形状に容易に曲げ変形させて、車体への組付けを行うことができる。
【００４８】
本発明は、車体に固定された機器に一体形成されたパイプに対して樹脂チューブをコネクタを介して接続する場合に好適に適用することができる（請求項３）。
このように相手パイプが車体に固定のものである場合、車体の振動によって樹脂チューブがコネクタとともに相手パイプに対して相対回転し易い問題を有するが、本発明によればこうした場合においてその相対回転を有効に防止して、シール性を良好に保つことができる。
同様の理由に基づき、本発明はエンジンが後輪と一体化されて、その後輪と一体に変動する車両への樹脂チューブの組付構造に適用して効果の大なるものである（請求項４）。
【００４９】
本発明において上記固定クランプは、環状を成す保持部とクランプ前において保持部に樹脂チューブを軸直角方向に嵌め入れるための開口を有し、車体への固定状態でその開口が閉鎖される形態のものとなしておくことができる（請求項５）。
このような固定クランプを用いることによって、組付けの現場において容易に樹脂チューブを曲げながら固定クランプにて車体に留め付けることができ、且つ、留めつけた後は、開口が閉鎖された状態となるため、樹脂チューブの揺動が大きい場合であっても樹脂チューブと固定クランプの相対的な動きが規制され、樹脂チューブが擦れたりするような不具合を防ぐことができる。
【００５０】
本発明において、上記コネクタは、軸方向の一方の側にリテーナ保持部を、他方の側に樹脂チユーブに接続される接続部を有するコネクタ本体と、リテーナ保持部に保持されるリテーナと、挿入された相手パイプの外周面に接触してシール作用をなすシール部材とを有するものとなしておくことができる（請求項６）。
この場合、リテーナ保持部をソケット状に、接続部を圧入部に形成することができる。
更にこの場合において、リテーナは、径方向に弾性変形可能な部材であって、（イ）コネクタ本体のリテーナ保持部の側に形成された本体側係止部に対して径方向内方から嵌り合って軸方向に係止し固定されるリテーナ側係止部と、リテーナへの相手パイプの挿入時にリテーナを弾性的に拡開させるための内周カム面、又はリテーナのリテーナ保持部への挿入時にリテーナを弾性的に縮径させるための外周カム面の少なくとも何れかを有しているものとなすことができる。
【００５１】
請求項８は、請求項１〜７の何れかの組付構造に用いられるコネクタ付き樹脂チューブで、この樹脂チューブは成形段階で直管状を成し、車体への組付状態で所定の曲り形状となるもので、製造コストを安価に抑えることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５２】
次に本発明を小型車両のエンジンと燃料タンクとの間に配管されて燃料輸送するコネクタ付き樹脂チューブの組付構造に適用した場合の実施形態を図面に基づいて詳しく説明する。
ここで小型車両とは軽自動車、特に自動二輪車，自動三輪車，ＡＴＶ（All Terrain Vehicle）等を意味する。
【００５３】
図２及び図３において、１０は車体に固定されたエンジンや燃料タンク等の機器に一体に形成された相手パイプで、外周面に環状に突出する係合凸部（パイプ側係合部）１２が形成されている。
図４は、エンジンと燃料タンクとの間に配管されて燃料輸送用に用いられるコネクタ付き樹脂チューブを車体への組付け前の状態で表したもので、図中１４は樹脂チューブを、１６はその両端部に装着されたコネクタ（クイックコネクタ）を示している。
ここで樹脂チューブ１４は組付け前の状態で直管形状を成している。即ち樹脂チューブ１４は直管形状に成形されている。なお、相手パイプ１０等の相手部材に一方端部を直接圧入等で接続する場合には、コネクタ１６は樹脂チューブ１４の他方端部（片方端部）のみに装着される。
【００５４】
このコネクタ１６付き樹脂チューブ１４は、フューエルリターンレスシステムであっても、余剰のガソリンを燃料タンクに戻すシステム（フューエルリターンシステム）であっても好適に用いられる。
樹脂チューブ１４は、図４（Ｂ）に示しているようにＥＴＦＥから成る内層１４Ａと、ＰＡ１２から成る外層１４Ｂとの積層構造を成しており、その外周面上に、後述の固定クランプ４８（図１，図５）によるクランプ個所において樹脂チューブ１４を保護し、傷付き防止するゴム（ここではＥＰＤＭ）から成る保護層１４Ｃが全長に亘り被覆状態に積層されている。
【００５５】
本実施形態において、この樹脂チューブ１４は内径又は内層１４Ａの内径ｄ１がφ２．５ｍｍ，外層１４Ｂの外径ｄ２がφ４ｍｍの細径のものである。
ここで内層１４Ａは肉厚が０．２ｍｍであり、また外層１４Ｂは肉厚が０．５５ｍｍ、更に保護層１４Ｃは肉厚が１．０ｍｍである。すなわち、内層１４Ａ及び外層１４Ｂの肉厚ｔは０．７５ｍｍである。
また樹脂チューブ１４は、その全長Ｌが２００〜１５００ｍｍとされている。
但しこれらの積層構造，材質，肉厚や長さ等の寸法はあくまで一例であって、それらを様々に変更することができることは言うまでもない。
【００５６】
コネクタ１６は、全体として筒状を成すコネクタ本体（ここでは全体が樹脂製）１８と、リテーナ２０及びシール部材としてのＯリング２２，ブッシュ２４とを有している（例えば、Ｏリング２２はシール部材として機能し、ブッシュ２４はシール部材ではなく軸振れ防止部材として機能する）。
本実施形態において、コネクタ１６（シール部材を除く）はポリアミドにて構成されている。但しその材質は耐熱性，耐燃料透過性，耐ガソリン性（ガソリンに接しても膨潤し難い）やコストの点から適宜選択可能である。
【００５７】
具体的にはポリアミド系（ＰＡ１１，ＰＡ１２，Ｐ６，ＰＡ６６，ＰＰＡ等）やＰＰＳ等は耐熱性が優れ、ポリエステル系（ＰＢＴ，ＰＥＴ，ＰＥＮ等）は耐燃料透過性，耐ガソリン性に優れる。
またＰＯＭは耐熱性と耐燃料透過性，耐ガソリン性を確保しながら、比較的安価である。
【００５８】
また上記材料に強度向上のためガラス繊維を配合したり、耐燃料透過性向上のためクレー等のナノコンポジット材を配合して用いることもできる。
これらの材料は樹脂チューブ１４の材料としても好適なものであり、また樹脂チューブ１４の材料としてはそれらの樹脂材料にエラストマーをアロイ化したものを用いることもでき、この場合樹脂そのものが有する耐熱性，耐燃料透過性に加え、樹脂チューブ１４に可撓性を付加することができる。
【００５９】
上記コネクタ本体１８は、図２に示しているように軸方向の一方の側にソケット状のリテーナ保持部２６を有しており、また他方の側に樹脂チューブ１４との接続部としての圧入部（ニップル部）２８を有している。
リテーナ保持部２６は、リテーナ２０を内部に収容状態で保持する部分で、コネクタ本体１８はこのリテーナ２０を介して相手パイプ１０と接続される。
このリテーナ保持部２６には、開口窓３０とリテーナ２０との掛止用の前端の掛止部（本体側掛止部）３２とが設けられている。開口窓３０は、径方向対称位置に一対設けられている。
一方リテーナ２０は、全体として略環状（ここでは断面Ｃ字状）をなす樹脂製の部材であって、径方向に弾性変形可能となしてある。
【００６０】
このリテーナ２０には、相手パイプ１０の係合凸部１２を径方向内方から係合させてこれを軸方向に固定する係合凹部又は係合スリット部（リテーナ側係合部）３４と、コネクタ本体１８側の上記掛止部３２に対し、同じく径方向内方から嵌り合って軸方向に掛止する掛止溝（リテーナ側掛止部）３６とが設けられている。
リテーナ２０は、この掛止溝３６をリテーナ保持部２６の掛止部３２に掛止させることで、かかるリテーナ保持部２６により軸方向に固定状態に保持される。
【００６１】
このリテーナ２０にはまた、内周面と外周面とにテーパ形状の内周カム面（内周ガイド面又は内周当接面）３８と外周カム面（外周ガイド面又は外周当接面）４０とが形成されている。
内周カム面３８は、相手パイプ１０をリテーナ２０内部に軸方向に挿入したとき、係合凸部１２と当接してその移動案内をなすとともに、係合凸部１２の移動に伴ってリテーナ２０をカム作用で全体的に且つ弾性的に拡開運動させ、係合凸部１２の通過を許容する。
そして係合凸部１２が係合凹部３４の位置に到ったところでリテーナ２０が全体的に元の形状に復形し、これと同時に係合凸部１２が係合凹部３４に嵌り合って、それらが軸方向に互いに固定状態となる。
【００６２】
他方外周カム面４０は、リテーナ２０をコネクタ本体１８のリテーナ保持部２６に軸方向に挿入する際、掛止部３２との当接によってリテーナ２０を全体的に且つ弾性的に縮径運動させ、その縮径運動を伴って掛止溝３６を掛止部３２に対し掛止させる。
尚リテーナ２０の先端部には操作つまみ４２が設けられており、この操作つまみ４２に力を加えることによってリテーナ２０を縮径運動させることもできる。
【００６３】
このコネクタ１６では、リテーナ２０をコネクタ本体１８のリテーナ保持部２６に保持させておき、その状態で相手パイプ１０をリテーナ２０内部に軸方向に挿入する。
このとき、リテーナ２０は相手パイプ１０の係合凸部１２によって拡開方向に弾性的に押し拡げられ、そして係合凸部１２が係合凹部３４に到ったところで縮径運動するとともに、係合凸部１２が係合凹部３４に係合した状態となる。
【００６４】
尚、リテーナ２０を予め相手パイプ１０に装着しておいて、その状態で相手パイプ１０をリテーナ２０ごとコネクタ本体１８に挿入するようにしても良い。
このとき、リテーナ２０は一旦縮径運動した後、掛止溝３６が掛止部３２の位置に到ったところで拡開運動し、掛止溝３６が掛止部３２に掛止した状態となる。
【００６５】
上記シール部材としてのＯリング２２及びブッシュ２４は、リテーナ保持部２６よりも奥側においてコネクタ本体１８内部に装着保持されており、コネクタ本体１８内に相手パイプ１０が挿入された時点で、Ｏリング２２又はこれらＯリング２２及びブッシュ２４が、相手パイプ１０の挿入端部４４、即ち係合凸部１２よりも先端側の挿入端部４４の外周面に気密に接触して、かかる相手パイプ１０とコネクタ本体１８との間を気密にシールする。
【００６６】
上記圧入部２８は、樹脂チューブ１４の内部に軸方向に圧入される部分であって、その外周面に且つ軸方向の異なった複数箇所に、断面が鋸歯状の先端が鋭角をなす環状突起４６が形成されている。
コネクタ本体１８は、この圧入部２８を樹脂チューブ１４の一端からその内部に圧入することによって、かかる樹脂チューブ１４から抜止めされる。尚、コネクタ本体１８と樹脂チューブ１４は圧入以外の、例えば溶着，オーバーモールド等によっても抜止状態にすることができる。
【００６７】
図１は上記コネクタ１６付き樹脂チューブ１４の車体への組付状態を示している。
図示のようにここでは樹脂チューブ１４が、その可撓性に基づいて長手方向の複数箇所（ここでは３箇所）で円弧形状に曲げられており、そしてそれら複数箇所の曲げ部５０−１，５０−２，５０−３のそれぞれの両側の部位が、固定クランプ４８にて保持され、車体に留め付けられている。
【００６８】
これによりコネクタ１６付き樹脂チューブ１４全体に予定された曲り形状が付与され、その状態で樹脂チューブ１４がコネクタ１６において相手パイプ１０と接続状態に車体に組み付けられている。
即ち直管状に成形された樹脂チューブ１４が、固定クランプ４８による保持拘束作用によって、所望の曲り形状で車体に配管され、組み付けられている。
【００６９】
図５及び図６に固定クランプ４８の好適な一例が示してある。ここで図５は固定前の状態を、図６は固定後の状態をそれぞれ表している。
図５において固定クランプ４８は金属製のもので、全体として環状を成す保持部５４と、保持部５４の周方向両端から延び出した板状の一対の固定部５６とを有している(図５（Ａ）)。
各固定部５６は固定孔５８を有しており、それら固定孔５８において車体に留め付けられる。ここで固定クランプ４８は図５に示すクランプ前の状態において樹脂チューブ１４を保持部５４に軸直角方向に嵌め入れるための開口５２を有している。
【００７０】
５９は金属製の固定クランプ４８と樹脂チューブ１４との間に介在させられる、弾性材（ここではゴム製）から成る緩衝部材で、円筒部６０と両端のフランジ部６２とを有しており、周方向所定個所に開口６４を有している(図５（Ｂ）)。
即ちこの緩衝部材５９は全体としてＣ字状を成している。
【００７１】
この固定クランプ装置（固定クランプ４８と緩衝部材５９）では、図６に示しているように緩衝部材５９の円筒部６０を保持部５４に内嵌させておき、その状態で樹脂チューブ１４を開口５２，６４を通じて緩衝部材５９内に挿通状態とし、その後固定クランプ４８を固定孔５８において車体に留め付ける。このとき固定クランプ４８は開口５２を閉鎖した状態で樹脂チューブ１４を車体に固定状態とする。すなわち、固定部５６が、接近又は接触して、合わさるようにしておく。
尚樹脂チューブ１４に予め緩衝部材５９を嵌めておいて、その状態で樹脂チューブ１４を緩衝部材５９ごと固定クランプ４８の保持部５４に軸直角方向に挿入して内嵌状態とすることもできる。
またここでは緩衝部材５９を用いているが、樹脂チューブ１４を直接固定クランプ４８に嵌め入れて固定するようになすこともできる。
【００７２】
図７に固定クランプの他の好適な一例を示している。
この固定クランプ６６は、保持部５４の開口と固定部５６との間に、立上り部（湾曲部）６８を有している点で図５及び図６に示す固定クランプ４８と異なっているが、他の点については基本的に同様である。すなわち、固定クランプ６６では、保持部５４の開口と固定部５６との間に、比較的長く、かつ、曲がっている開口６９が形成されていて、固定部５６が合わさるように固定クランプ６６を変形させると、両方の立ち上り部６８が接近又は接続して、合わさり、保持部５４の開口及び開口６９が閉鎖され、留め付け時に、樹脂チューブ１４のより安定した保持機能が確保される。
【００７３】
以上のように本実施形態によれば、樹脂チューブ１４の製造段階でこれを定められた一定形状の曲り形状に成形しておく必要がないため、樹脂チューブ１４のための所要コストを安価となすことができる。
またこの樹脂チューブ１４は組付け前の状態で直管状をなしており、車体への組付けの段階でそこで始めて所要の曲り形状とされて車体に組み付けられるため、車種毎に或いは配管レイアウトの異なる毎に専用の樹脂チューブ１４を用意しておかなくても良く、同種の樹脂チューブを用いて様々な車種ないし配管レイアウトに対して対応することができる。
【００７４】
また本実施形態では樹脂チューブ１４の曲り部５０（５０−１、５０−２、５０−３）の両側部位が固定クランプ４８、６６にて保持されて車体に固定されるため、車体からの振動が樹脂チューブ１４に加わっても樹脂チューブ１４の揺動が小さく抑えられるとともに、固定クランプ４８、６６による拘束作用によって、樹脂チューブ１４自体が回転してしまうといったことが無く、即ちコネクタ１６が相手パイプ１０に対して相対回転してしまうといったことがなく、これにより樹脂チューブ１４の相対回転に基づいてコネクタ１６内のＯリング２２が摩耗したりへたりを生じてシール性が低下する問題を同時に解決することができ、コネクタ１６と相手パイプ１０とのシール性を長期に亘り良好に保持することができる。
【００７５】
またこの実施形態の細径の樹脂チューブ１４は細径チューブであって可撓性に富んでおり、従って組付段階でこれを曲げたときに折れ（キンク）を生じにくく、所望の曲り形状に容易に曲げ変形させて車体への組付けを行うことができる。
【００７６】
また本実施形態における固定クランプ４８、６６は、Ｃ字状の保持部５４を弾性拡開させて樹脂チューブ１４を嵌め入れることのできるものであり、組付けの現場において容易に樹脂チューブ１４を曲げながら固定クランプにて車体に留め付けることができる。
【００７７】
本発明において上記の固定クランプ４８、６６はクランプ前において、開口５２、６９を有し車体への留付け状態で開口５２、６９を閉鎖するもので、樹脂チューブ１４との間の遊びを可及的に少なくし又は無くすことのできるもので、樹脂チューブ１４の揺動を良好に抑制できて望ましいものであるが、本発明においては上例に示すもの以外に他の様々な形態のクランプを用いることが可能である。
【００７８】
図８，図９はその一例を示している。
ここで図８は固定前の状態を、図９は固定後の状態をそれぞれ表している。
図８において固定クランプ７０は弾性を有する樹脂製のもので、全体として環状を成し、周方向所定個所に開口７２を有する略Ｃ字状を成す保持部７４と、固定部７６とを有している。保持部７４は、開口７２の両側に、外側に突出する一対のガイド用くちばし部７３を有している。また固定部７６は、車体側のパネルの固定孔５７への挿入部７８と、パネルを内外両側から挟持する一対の挟持部６１Ａ，６１Ｂを有している。挟持部６１Ａは、固定部７６あるいは挿入部７８の外端部（保持部７４側の端部）から横方向両側（図８中左右両側）に延びるように一体的に形成され、挟持部６１Ｂは、固定部７６あるいは挿入部７８の内端部（保持部７４と反対側の端部）から横方向両側に延びるように一体的に形成されている。挟持部６１Ｂは、横方向それぞれの側で、保持部７４側に傾斜しながら横方向外側に延びる基部６１Ｂ−１と、基部６１Ｂ−１の横方向外端から保持部７４側に傾斜しながら横方向内側に延びる折り返し部６１Ｂ−２と、を一体的に有している。挟持部６１Ａの横方向外端間の距離は、固定孔５７の幅よりも十分大きく、挟持部６１Ｂの横方向外端間の距離（基部６１Ｂ−１の横方向外端間の距離）は、固定孔５７の幅よりも若干大きい。
【００７９】
この固定クランプ７０では、図９に示しているように保持部７４を弾性拡開させながら樹脂チューブ１４を開口７２を通じて保持部７４内に軸直角方向に挿入して保持部７４により保持させる。また固定クランプ７０を固定孔５７において車体に留め付けることで、樹脂チューブ１４を車体に固定状態とする。固定クランプ７０の留め付けは、例えば、挟持部６１Ｂが横方向内側に変形しながらパネルの固定孔５７内に押し込まれ、そして、固定孔５７からパネルの裏側に通り抜けた状態となるまで、挿入部７８を固定孔５７に挿入することにより、行われる。取り付けられた状態では、挟持部６１Ａの横方向外端部がパネル表面と係合し、挟持部６１Ｂの折り返し部６１Ｂ−２が、固定孔５７の縁又は内端縁と係合している。したがって、例えば、固定クランプ７０は、パネルに安定して取り付けられているが、固定クランプ７０の固定孔５７への挿入はスムーズに行われ、また、固定クランプ７０を固定孔５７から引き抜くことも可能である。
【００８０】
また、径方向に弾性変形可能なリテーナを有するものであれば、リテーナがコネクタ本体と別体であっても一体的に形成されていても、樹脂チューブ１４の両端部又は片方端部に装着されるコネクタとして用いることができる。本発明の実施の形態で用いられるコネクタのリテーナは、相手パイプ１０がコネクタ本体内に挿入されると、相手パイプ１０の係合凸部１２  に押されて、一旦径方向に変形（例えば径方向に広がる変形）してから弾性復帰し、相手パイプ１０の係合凸部１２と係合してコネクタ本体を軸方向に固定するものである。例えば、図１２に示されるコネクタ３００のように、リテーナ保持部３０４内にリテーナ３０２が組み込まれて一体化したものを適用することができる。あるいは図１５に示されるコネクタ４００のように、相手パイプ２０２を完全に挿入したときに、リテーナ４０２がリテーナ保持部４０４に対して押し込むことができるようになるといったものも適用することができる。なお、コネクタ３００やコネクタ４００を用いる場合には、接続部３１２や接続部４１４を、樹脂チューブ１４と適切に接続できる樹脂チューブ接続部（例えば、圧入部）として構成する。
【００８１】
以上本発明の実施形態を詳述したがこれはあくまで一例示であり、本発明はその趣旨を逸脱しない範囲において種々変更を加えた形態で構成可能である。
【図面の簡単な説明】
【００８２】
【図１】本発明の一実施形態である樹脂チューブ付コネクタを車体への組付状態で表した図である。
【図２】（Ａ）同実施形態におけるコネクタを一部分解して示す断面図である。（Ｂ）同コネクタを用いて樹脂チューブを相手パイプに接続した状態を示す断面図である。
【図３】同コネクタを一部分解して相手パイプ等とともに示す斜視図である。
【図４】同実施形態におけるコネクタ付き樹脂チューブを組付け前の状態で示す図である。
【図５】同実施形態における固定クランプ及び緩衝部材の図である。
【図６】同実施形態の固定クランプで樹脂チューブを留めた状態を表す斜視図及び断面図である。
【図７】固定クランプの他の形態例を示す図である。
【図８】固定クランプの異なる形態例を固定前の状態で示す図である。
【図９】図８の固定クランプを固定状態で示す図である。
【図１０】コネクタを用いた樹脂チューブの従来の接続例を示す図である。
【図１１】図１０におけるコネクタの要部を樹脂チューブとともに示す図である。
【図１２】別のコネクタを示す図である。
【図１３】別のコネクタと相手パイプとの接続状態を示す図である。
【図１４】別のコネクタの変形例を示す図である。
【図１５】さらに別のコネクタを示す分解斜視図である。
【図１６】さらに別のコネクタを示す断面図である。
【図１７】フューエルリターンシステムの概念図である。
【符号の説明】
【００８３】
１０  相手パイプ
１４  樹脂チューブ
１６  コネクタ
１８  コネクタ本体
２０  リテーナ
２２  Ｏリング
２６  リテーナ保持部
２８  圧入部
３２  掛止部
３４  係合凹部
３８  内周カム面
４０  外周カム面
４８  固定クランプ
５０，５０−１，５０−２，５０−３  曲り部
５２  開口
５４  保持部
【図１】
2006194433.tif 000003
【図２】
2006194433.tif 000004
【図３】
2006194433.tif 000005
【図４】
2006194433.tif 000006
【図５】
2006194433.tif 000007
【図６】
2006194433.tif 000008
【図７】
2006194433.tif 000009
【図８】
2006194433.tif 000010
【図９】
2006194433.tif 000011
【図１０】
2006194433.tif 000012
【図１１】
2006194433.tif 000013
【図１２】
2006194433.tif 000014
【図１３】
2006194433.tif 000015
【図１４】
2006194433.tif 000016
【図１５】
2006194433.tif 000017
【図１６】
2006194433.tif 000018
【図１７】
2006194433.tif 000019