(57)【要約】【課題】  任意のデバイス独立色信号から、連続的且つ単調性を持たせて、一意に最低限必要な墨量を算出する。【解決手段】  ターゲットデバイスのＣＭＹＫ色信号をターゲットデバイス順変換部１１でＣＩＥＬＡＢ色信号に変換し、色域マッピング部１２で色域圧縮後のＬ’Ａ’Ｂ’色信号と墨量Ｋから、最適墨量決定部１３において最適墨量を決定する。このとき、出力デバイス色信号の墨量ごとのデバイス独立色空間における下側外郭面がお互いに交差しないような墨量ごとの必須総量制限値を算出し、この墨量ごとの必須総量制限値から該墨量に対応する下側外郭面を構成するデバイス独立な色信号を算出して、デバイス独立な色信号から必須墨量を算出するモデルを作成しておく。このモデルを用いてＬ’Ａ’Ｂ’色信号から必須墨量を求め、必須墨量と墨量Ｋとから最適墨量Ｋ’を求める。【選択図】  図１
2006325053.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
墨を含むＮ（Ｎ≧４）次元色空間の入力色信号を受け、墨を含むＭ（Ｍ≧４）以上の色材により画像を形成する出力デバイスに渡すための出力色信号を生成する色処理装置において、前記入力色信号のうち墨の値に応じて必須総量制限値を決定する必須総量制限値決定手段と、該必須総量制限値決定手段により決定された必須総量制限値を条件として前記入力色信号から最適墨量を決定して前記出力色信号の墨の値とする最適墨量決定手段を有することを特徴とする色処理装置。
【請求項２】
前記必須総量制限値決定手段は、前記入力色信号として取り得る墨の値ごとに、墨を除くいずれかの色成分の値が１００％であるか、もしくは、前記出力デバイスの色材総量制限値と等しい出力色信号に相当するデバイス独立な色空間の色信号からなる下側外郭面を構成したとき、該墨の値ごとの下側外郭面がお互いに交差しないように、前記入力色信号の墨の値に対する前記必須総量制限値を決定することを特徴とする請求項１に記載の色処理装置。
【請求項３】
前記最適墨量決定手段は、前記入力色信号に対応するデバイス独立な色信号から前記必須総量制限値を満たすために最低限必要となる墨の値である必須墨量を算出し、該必須墨量と前記入力色信号中の墨の値との間で前記最適墨量を決定することを特徴とする請求項１または請求項２に記載の色処理装置。
【請求項４】
墨を含むＮ（Ｎ≧４）次元以上の色空間のターゲットデバイスにおけるターゲットデバイス色信号から墨を含むＭ（Ｍ≧４）次元以上の色空間の出力デバイスにおける出力デバイス色信号へ変換する色処理装置であって、前記ターゲットデバイス色信号をデバイス独立な色信号に変換する第１の色変換手段と、該第１の色変換手段で変換された前記デバイス独立な色信号とターゲットデバイス色信号の墨の値から前記出力デバイスに適した前記出力デバイス色信号の墨の値を算出する最適墨量決定手段と、前記第１の色変換手段で変換された前記デバイス独立な色信号と前記出力デバイス色信号の墨の値とから墨以外の前記出力デバイス色信号を算出する第２の色変換手段を有し、前記最適墨量決定手段は、予め作成したデバイス独立な色信号から対応する必須墨量を算出するモデルを使用して前記第１の色変換手段で変換された前記デバイス独立な色信号に対する必須墨量を算出し、該必須墨量と前記ターゲットデバイス色信号の墨の値とから前記出力デバイス色信号の墨の値を算出するものであり、前記デバイス独立な色信号から対応する必須墨量を算出するモデルは、墨を除くいずれかの色材が１００％であるか、もしくは、前記出力デバイスの色材総量制限値と等しい出力デバイス色信号に相当するデバイス独立な色信号から構成される墨の値ごとの下側外郭面がお互いに交差しないように、墨の値ごとの必須総量制限値を決定し、該墨の値ごとの必須総量制限値から該墨の値に対応する下側外郭面を構成するデバイス独立な色信号を算出することによって作成されたものであることを特徴とする色処理装置。
【請求項５】
デバイス独立な色信号から対応する墨の値を算出するモデルを作成する色処理装置において、墨を除くいずれかの色成分の値が１００％であるか、もしくは、出力デバイスの色材総量制限値と等しい出力デバイス色信号に相当するデバイス独立な色信号から構成される墨の値ごとの下側外郭面がお互いに交差しないように、墨の値ごとの必須総量制限値を決定する必須総量決定手段と、該墨の値ごとの必須総量制限値をもとに墨の値ごとに対応する必須総量制限値を満たす出力デバイス色信号群を算出するデバイス色信号群作成手段と、前記デバイス色信号群作成手段で算出された前記出力デバイス色信号群に対応するデバイス独立な色信号と該出力デバイス色信号群に対応する墨の値とから任意のデバイス独立な色信号を与えると最低限必要とされる墨の値を算出するモデルを作成する必須墨量算出モデル作成手段を有することを特徴とする色処理装置。
【請求項６】
墨を含むＮ（Ｎ≧４）次元色空間の入力色信号を受け、墨を含むＭ（Ｍ≧４）以上の色材により画像を形成する出力デバイスに渡すための出力色信号を生成する色処理方法において、前記入力色信号のうち墨の値に応じて必須総量制限値を必須総量制限値決定手段で決定し、決定した必須総量制限値を条件として最適墨量決定手段が前記入力色信号から最適墨量を決定して前記出力色信号の墨の値とすることを特徴とする色処理方法。
【請求項７】
前記必須総量制限値の決定は、前記入力色信号として取り得る墨の値ごとに、墨を除くいずれかの色成分の値が１００％であるか、もしくは、前記出力デバイスの色材総量制限値と等しい出力色信号に相当するデバイス独立な色空間の色信号から下側外郭面を構成したとき、該墨の値ごとの下側外郭面がお互いに交差しないように、前記入力色信号の墨の値に対する前記必須総量制限値を決定することを特徴とする請求項６に記載の色処理方法。
【請求項８】
前記最適墨量の決定は、前記入力色信号に対応するデバイス独立な色信号から前記必須総量制限値を満たすために最低限必要となる墨の値である必須墨量を算出し、該必須墨量と前記入力色信号中の墨の値との間で前記最適墨量を決定することを特徴とする請求項６または請求項７に記載の色処理方法。
【請求項９】
墨を含むＮ（Ｎ≧４）次元以上の色空間のターゲットデバイスにおけるターゲットデバイス色信号から墨を含むＭ（Ｍ≧４）次元以上の色空間の出力デバイスにおける出力デバイス色信号へ変換する色処理方法であって、前記ターゲットデバイス色信号を第１の色変換手段でデバイス独立な色信号に変換し、変換された前記デバイス独立な色信号とターゲットデバイス色信号の墨の値から前記出力デバイスに適した前記出力デバイス色信号の墨の値を最適墨量決定手段で算出し、変換された前記デバイス独立な色信号と算出された前記出力デバイス色信号の墨の値とから墨以外の前記出力デバイス色信号を第２の色変換手段で算出するものであり、前記出力デバイス色信号の墨の値の算出は、予め作成したデバイス独立な色信号から対応する墨の値を算出するモデルを使用して、前記デバイス独立な色信号に対する必須墨量を算出し、該必須墨量と前記ターゲットデバイス色信号の墨の値とから算出するものであり、前記デバイス独立な色信号から対応する墨量を算出するモデルは、墨を除くいずれかの色材が１００％であるか、もしくは、前記出力デバイスの色材総量制限値と等しい出力デバイス色信号に相当するデバイス独立な色信号から構成される墨の値ごとの下側外郭面がお互いに交差しないように、墨の値ごとの必須総量制限値を決定し、該墨の値ごとの必須総量制限値から該墨の値に対応する下側外郭面を構成するデバイス独立な色信号を算出することによって作成することを特徴とする色処理方法。
【請求項１０】
デバイス独立な色信号から対応する墨の値を算出するモデルを作成する色処理方法において、墨を除くいずれかの色成分の値が１００％であるか、もしくは、出力デバイスの色材総量制限値と等しい出力デバイス色信号に相当するデバイス独立な色信号から構成される墨の値ごとの下側外郭面がお互いに交差しないように、墨の値ごとの必須総量制限値を必須総量決定手段で決定し、該墨の値ごとの必須総量制限値をもとに墨の値ごとに対応する必須総量制限値を満たす出力デバイス色信号群をデバイス色信号群作成手段で算出し、算出された前記出力デバイス色信号群に対応するデバイス独立な色信号と該出力デバイス色信号群に対応する墨の値とから任意のデバイス独立な色信号を与えると最低限必要とされる墨の値を算出するモデルを必須墨量算出モデル作成手段で作成することを特徴とする色処理方法。
【請求項１１】
コンピュータに、墨を含むＮ（Ｎ≧４）次元色空間の入力色信号から、墨を含むＭ（Ｍ≧４）以上の色材により画像を形成する出力デバイスに渡すための出力色信号を生成する色処理を実行させる色処理プログラムであって、請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の色処理装置の機能または請求項６ないし請求項８のいずれか１項に記載の色処理方法をコンピュータに実行させることを特徴とする色処理プログラム。
【請求項１２】
コンピュータに、墨を含むＮ（Ｎ≧４）次元以上の色空間のターゲットデバイスにおけるターゲットデバイス色信号から墨を含むＭ（Ｍ≧４）次元以上の色空間の出力デバイスにおける出力デバイス色信号へ変換する色処理を実行させる色処理プログラムであって、請求項４に記載の色処理装置の機能または請求項９に記載の色処理方法をコンピュータに実行させることを特徴とする色処理プログラム。
【請求項１３】
コンピュータに、デバイス独立な色信号から対応する墨の値を算出するモデルを作成する色処理を実行させる色処理プログラムであって、請求項５に記載の色処理装置の機能または請求項１０に記載の色処理方法をコンピュータに実行させることを特徴とする色処理プログラム。
【請求項１４】
墨を含むＮ（Ｎ≧４）次元色空間の入力色信号から、墨を含むＭ（Ｍ≧４）以上の色材により画像を形成する出力デバイスに渡すための出力色信号を生成する色処理をコンピュータに実行させる色処理プログラムを格納したコンピュータ読取可能な記憶媒体において、請求項１ないし請求項３のいずれか１項に記載の色処理装置の機能または請求項６ないし請求項８のいずれか１項に記載の色処理方法をコンピュータに実行させる色処理プログラムを格納したことを特徴とするコンピュータが読取可能な記憶媒体。
【請求項１５】
墨を含むＮ（Ｎ≧４）次元以上の色空間のターゲットデバイスにおけるターゲットデバイス色信号から墨を含むＭ（Ｍ≧４）次元以上の色空間の出力デバイスにおける出力デバイス色信号へ変換する色処理をコンピュータに実行させる色処理プログラムを格納したコンピュータ読取可能な記憶媒体において、請求項４に記載の色処理装置の機能または請求項９に記載の色処理方法をコンピュータに実行させる色処理プログラムを格納したことを特徴とするコンピュータが読取可能な記憶媒体。
【請求項１６】
デバイス独立な色信号から対応する墨の値を算出するモデルを作成する色処理をコンピュータに実行させる色処理プログラムを格納したコンピュータ読取可能な記憶媒体において、請求項５に記載の色処理装置の機能または請求項１０に記載の色処理方法をコンピュータに実行させる色処理プログラムを格納したことを特徴とするコンピュータが読取可能な記憶媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、墨を含むＮ（Ｎ≧４）次元以上の色空間のターゲットデバイスにおけるターゲットデバイス色信号から墨を含むＭ（Ｍ≧４）次元以上の色空間の出力デバイスにおける出力デバイス色信号へ変換し、あるいは変換の際に用いられる色処理技術に関するものである。
【０００２】
より具体的には、ターゲットデバイスにより出力される色を出力デバイスでシミュレートする際に、ターゲットデバイスの墨版をできるだけ保持しながらターゲットデバイスにより出力される色を色材総量制限が課された出力デバイスで高精度かつ階調性良く再現するための色処理技術に関するものである。
【背景技術】
【０００３】
ＣＭＹＫなどの墨を含む４以上の色材を用いるカラー出力デバイスにより、あるターゲットデバイスの色再現をシミュレートするための技術がある。この技術はインクシミュレーションと呼ばれる。例えば、ターゲットデバイスを印刷機とし、また出力デバイスをプリンタとして、印刷機の色再現をプリンタでシミュレートし、安価にプルーフを実現するなどの用途に利用されている。また、印刷用の画像におけるＫ（墨）版をプリンタ側でもできるだけ保持することにより、色再現の質感やメリハリなどを保持できるため、Ｋ版保持と呼ばれる技術もインクシミュレーションには必須の技術となっている。
【０００４】
しかしながら、一般的にターゲットデバイスと出力デバイスの色再現特性は異なっているため、ターゲットデバイスにおける墨版をそのまま出力デバイスで使用してターゲットデバイスにおける色再現をシミュレートしようとすると、出力デバイスで再現可能な色再現範囲を有効に利用することができなくなる。また、シミュレーションに使用されるゼログラフィ・プリンタやインクジェットプリンタにおいては利用可能な色材の総量に制限が設けられていることが多く、この色材総量制限がターゲットデバイスとの色再現特性の差を、より大きなものにしている。
【０００５】
このように、ターゲットデバイスの墨版をできるだけ保持して高精度なインクシミュレーションを実現するためには、出力デバイスにおける適切な墨量を決定する必要があり、そのための技術が必要不可欠となる。
【０００６】
このような技術の一つとして、特許文献１に記載されている方法がある。この特許文献１に記載されている方法は、対象となるターゲットデバイスのデバイス依存色空間の色信号（以下、デバイス色信号）を、デバイスに独立な色空間の色信号（以下、デバイス独立色信号）に変換してから、このデバイス独立色信号を出力デバイスで再現可能な色材総量制限を満たす最低限必要な墨量を算出する。そして、この最低限必要な墨量と対象のデバイス色信号の墨量とから彩度に応じて適切な墨量を決定する。そして、対象となるデバイス独立色信号と算出した適切な墨量とから出力デバイス色信号を算出している。
【０００７】
この特許文献１に記載されている方法では、デバイス独立色空間上での探索によって最低限必要な墨量を算出しているため、処理時間がかかるという課題がある。このような課題への対策として、例えば特許文献２に記載されている方法がある。この方法は、特許文献１において対象となるデバイス独立色信号を出力デバイスで再現可能な色材総量制限を満たす最低限必要な墨量を探索的に算出する代わりに、デバイス独立色信号と最低限必要な墨量の対を算出することにより、任意のデバイス独立色信号から最低限必要な墨量を算出するモデルを構築し、このモデルを使用することにより高速に最低限必要な墨量を算出する方法である。
【０００８】
ここで、デバイス独立色信号と最低限必要な墨量の対は、墨を除くいずれかの色材が１００％であるか、もしくは、色材総量制限値と等しい出力デバイス色信号に相当するデバイス独立色信号と対応する墨量とにより作成することができる。
【０００９】
図９は、デバイス独立色空間において墨量を変化させたときの色再現範囲の下側外郭面の変化の説明図である。図９（Ａ）では、墨を除くいずれかの色材が１００％であるか、もしくは、色材総量制限値と等しい出力デバイス色信号について、相当するデバイス独立色信号を黒丸で示している。また、それぞれの墨量ごとに、その墨量に対応する黒丸（デバイス独立色信号）が存在する下側外郭面を実線により示している。それぞれの黒丸が存在する下側外郭面に対応づけられた墨量が、デバイス独立色信号に対応する最低限必要な墨量となる。
【００１０】
上述したような従来の技術によれば、出力デバイスの色域を有効に利用しながら、ターゲットデバイスの墨版をできるだけ保持したまま高精度にターゲットデバイスの色再現をシミュレートすることができる。
【００１１】
しかしながら、対象とする出力デバイスに色材総量制限が課されており、ある墨量に対応する下側外郭面には色材総量制限が掛かり、異なる墨量に対応する下側外郭面には色材総量制限が掛からないような状況が発生する場合には、墨量の増加に伴って色の逆転が発生する場合があった。例えば図９（Ｂ）においては、Ｋ＝０〜２５％は色材総量制限が課されておらず、Ｋ＝５０〜１００％では色材総量制限が課されている場合を示している。この場合、Ｋ＝２５％の下側外郭面とＫ＝５０％の下側外郭面は交差していることがわかる。また、すべての墨量ごとに対応する下側外郭面に色材総量制限が課せられている場合でも、出力デバイスで使用している各色材の特性によっては下側外郭面が交差する場合がある。
【００１２】
このように下側外郭面が交差するということは、交差する点に相当するデバイス独立色信号は２つ以上の対応づけられた墨量が存在するということである。このようなデバイス独立色信号と最低限必要な墨量との対からモデルを構築した場合、このモデルにより予測した最低限必要な墨量は期待する墨量とは異なるものになってしまう。このように期待する墨量と異なる墨量に基づいて出力デバイス色信号への変換を行った場合には、色再現精度が低下したり、階調性が悪化したりしてしまう場合がある。
【００１３】
このデバイス独立色空間において最低限必要な墨量が単調に変化しないという現象は、特許文献２に記載されているような、下側外郭面を使用してデバイス独立色信号から最低限必要な墨量を予測するモデルを利用する方法だけの問題ではない。例えば特許文献１に記載されている方法においても、最低限必要な墨量を探索する際に二分探索が利用できなかったり、連続するデバイス独立色信号に対して探索された最低限必要な墨量がギャップを生じたりしてしまう。
【００１４】
【特許文献１】特開２００４−１１２２６９号公報
【特許文献２】特開２００５−０６４７７４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたもので、任意のデバイス独立色信号から一意に最低限必要な墨量を算出することができ、この最低限必要な墨量から適切な出力デバイス色信号へ変換することにより、例えばターゲットデバイスの墨版をできるだけ保持しながらターゲットデバイスにより出力される色を色材総量制限が課された出力デバイスで高精度かつ階調性良く再現する色変換装置および色変換方法を提供することを目的とするものである。また、そのような色変換方法をコンピュータによって実現するための色変換プログラムと、そのような色変換プログラムを格納した記憶媒体を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明は、出力デバイスで画像を形成するための出力色信号の墨の値を決定する際に、従来のように出力デバイスの色材総量制限値のみを条件として求めるのではなく、入力色信号の墨の値に応じて、色材の総量を規制する必須総量制限値を制御することを特徴としている。例えば、図９（Ｂ）に示すような下側外郭面の交差が発生しないように、色材総量制限値の範囲内であっても、墨の値に応じた、より厳しい必須総量制限値を設け、この必須総量制限値を条件として出力色信号の墨の値及び他の色の値を決定することを特徴としている。
【００１７】
より具体的な構成としては、墨を含むＮ（Ｎ≧４）次元以上の色空間のターゲットデバイスにおけるターゲットデバイス色信号から墨を含むＭ（Ｍ≧４）次元以上の色空間の出力デバイスにおける出力デバイス色信号へ変換する場合、まず、墨を除くいずれかの色材が１００％であるか、もしくは、前記出力デバイスの色材総量制限値と等しい出力デバイス色信号に相当するデバイス独立な色信号から構成される墨の値ごとの下側外郭面がお互いに交差しないように、墨の値ごとの必須総量制限値を決定し、該墨の値ごとの必須総量制限値から該墨の値に対応する下側外郭面を構成するデバイス独立な色信号を算出することによって、デバイス独立な色信号から対応する必須墨量を算出するモデルを作成しておく。そして、ターゲットデバイス色信号をデバイス独立な色信号に変換し、変換されたデバイス独立な色信号とターゲットデバイス色信号の墨の値から、先に作成しておいたモデルを用いてデバイス独立な色信号に対する必須墨量を算出し、その必須墨量とターゲットデバイス色信号の墨の値とから、出力デバイスに適した出力デバイス色信号の墨の値を算出する。あとは、変換されたデバイス独立な色信号と算出された出力デバイス色信号の墨の値とから、墨以外の出力デバイス色信号を算出することにより出力デバイス色信号を得ることができる。
【発明の効果】
【００１８】
本発明によれば、入力色信号の墨の値に応じて必須総量制限値を制御し、例えば、デバイス独立色空間において、色材総量制限が課せられた墨を含む４次元以上の色空間の出力デバイスの墨の値ごとの下側外郭面が交差しないように、墨の値ごとに必須総量制限値を制御するように構成できる。これによって、任意のデバイス独立色信号を出力デバイスで再現するために最低限必要な墨量を連続的且つ単調性を持たせて、一意に決定することができる。例えば、ターゲットデバイスから出力デバイスへの色変換を、階調ジャンプなどの発生を抑えて高精度に実施できるという効果がある。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
図１は、本発明の実施の一形態を示すブロック図である。図中、１１はターゲットデバイス順変換部、１２は色域マッピング部、１３は最適墨量決定部、１４は出力デバイス逆変換部である。以下の説明では、ターゲットデバイスをＣＭＹＫ印刷機とし、出力デバイスをＣＭＹＫプリンタとした上で、ターゲットデバイス色信号（ＣＭＹＫ）を出力デバイス色信号（Ｃ’Ｍ’Ｙ’Ｋ’）に変換するものとして説明する。また、ターゲットデバイス色信号の墨の値（以下、墨量）をできるだけ保持したまま、ターゲットデバイス色信号を出力デバイス色信号に変換するものとする。なお、処理の途中で使用するデバイス独立色空間として、ここではＣＩＥＬＡＢ色空間を使用している。
【００２０】
ターゲットデバイス順変換部１１は、対象となるターゲットデバイス色信号（ＣＭＹＫ）をターゲットデバイスの色再現特性にしたがってデバイス独立色信号であるＣＩＥＬＡＢ色信号に変換する。この変換方法としては、マトリクス変換やニューラルネットワークなどによるモデルを利用して実施することができる。また、例えば特開平１０−２６２１５７号公報に記載されている回帰モデルを利用することもできる。
【００２１】
色域マッピング部１２は、ターゲットデバイス順変換部１１で変換されたＣＩＥＬＡＢ色信号（ＬＡＢ）を出力デバイスが再現できる色範囲（Ｃｏｌｏｒ  Ｇａｍｕｔ）のＣＩＥＬＡＢ色信号（Ｌ’Ａ’Ｂ’）にマッピングする。マッピング方法としては、周知の種々の方法を用いることができる。
【００２２】
最適墨量決定部１３は、色域マッピング部１２から出力されたＣＩＥＬＡＢ色信号（Ｌ’Ａ’Ｂ’）とターゲットデバイス色信号の墨量とから、適切な出力デバイス色信号の墨量（Ｋ’）を算出する。この最適墨量決定部１３の詳細については後述する。
【００２３】
出力デバイス逆変換部１４は、出力デバイスにおいて最適な墨量（Ｋ’）とＣＩＥＬＡＢ色信号（Ｌ’Ａ’Ｂ’）とから、出力デバイスの色再現特性に従って出力デバイス色信号（Ｃ’Ｍ’Ｙ’Ｋ’）を算出する。
【００２４】
このような構成により、ターゲットデバイス色信号の墨量をできるだけ保持したまま、ターゲットデバイス色信号（ＣＭＹＫ）を出力デバイス色信号（ＣＭＹＫ）に変換することができる。例えば、上述の構成を用いて、直接、ＣＭＹＫ画像の画素に相当するＣＭＹＫ色信号を色変換してもよいし、多次元ルックアップテーブルの格子点に相当するＣＭＹＫ色信号を色変換して、色変換を実現する多次元ルックアップテーブルを作成し、その多次元ルックアップテーブルを用いてＣＭＹＫ画像の色変換を行うように構成してもよい。
【００２５】
図２は、最適墨量決定部の一例を示すブロック図である。図中、２１は必須総量制限値テーブル作成部、２２は下側外郭面デバイス色信号群作成部、２３は必須墨量算出モデル作成部、２４は必須墨量算出部、２５は最適墨量算出部である。なお、図１に示した構成によって、最適墨量決定部１３にはターゲットデバイス色信号（ＣＭＹＫ）をＣＩＥＬＡＢ色信号（ＬＡＢ）に変換して色域マッピング処理を施した、デバイス独立なＣＩＥＬＡＢ色信号（Ｌ’Ａ’Ｂ’）（以下デバイス独立色信号と呼ぶ）と、ターゲットデバイス色信号のうちの墨量が与えられているものとする。
【００２６】
必須総量制限値テーブル生成部２１は、出力デバイス色信号の墨量ごとのデバイス独立色空間における下側外郭面がお互いに交差しないような墨量ごとの必須総量制限値を算出し、任意の墨量から必須総量制限値を算出することができる１次元テーブルを作成する。この例では、墨量ごとの下側外郭面がお互いに交差しないという条件を、出力デバイス色信号の墨を除く色成分が等量となる下側外郭面上の点の明度が、墨量の減少に伴い単調増加することとした。
【００２７】
図３は、墨を除く色材が等量となる下側外郭面上の点に相当するＣＭＹＫ色信号の一例の説明図、図４は、図３に示したＣＭＹＫ色信号を出力デバイスで出力した場合の明度の変化を示すグラフである。ここでは、出力デバイスであるＣＭＹＫプリンタの色材総量制限値が３２０％である場合について示している。色材総量制限値は、出力デバイスにおいて各色成分の値の合計の上限値であり、ＣＭＹＫプリンタではＣ＋Ｍ＋Ｙ＋Ｋ≦３２０％であることを示す。図３に示すように、墨量が０〜２０％まででは、ＣＭＹをそれぞれ１００％としても色材総量制限値３２０％を超えることはないが、２０％を超える墨量ではＣＭＹをそれぞれ１００％とすると色材総量制限値３２０％を超えてしまうため、ＣＭＹを等量ずつ減少させ、合計が３２０％となるようにしている。
【００２８】
図３に示す各ＣＭＹＫ色信号を出力デバイスであるＣＭＹＫプリンタで出力し、その明度を測定すると、例えば図４に示すようになる。すなわち、墨量が２０％までは墨量の増加とともに明度は低下するが、色材総量制限値を超える２０％を上回る墨量においては、一旦明度は上昇し、その後下降するという明度の変化をたどることになる。このように出力デバイスに色材総量制限値が設けられている場合、墨量が減少するに従って明度は単調に増加しない。このことは、図９（Ｂ）で説明した下側外郭面の交差が発生していることを示すものであり、この現象を図４から見て取ることができる。このような現象が発生すると、同じ明度を再現するための墨量が複数存在することになり、一意に決まらなくなってしまう。
【００２９】
本発明では、図９（Ｂ）で説明した下側外郭面の交差が発生しないように、墨量に応じた必須総量制限値を制御する。例えば図４に示すグラフが、墨量の減少に伴い単調増加（明度が上昇）するように、必須総量制限値を制御する。この必須総量制限値の制御について、その一例を以下に説明する。
【００３０】
図５は、本発明の実施の一形態における必須総量制限値の算出処理の一例を示すフローチャートである。Ｓ６１では、図３に示したような墨量毎に墨を除く色材が等量となる下側外郭面上のＣＭＹＫ色信号リストを作成する。図３に示した例では、墨量を５％刻みで下側外郭面上のＣＭＹＫ色信号を作成しているが、これに限らず、任意の刻みでリストを作成することができる。また、下側外郭面上であるということは、Ｃ，Ｍ，Ｙのいずれかが１００％であるかもしくは色材総量規制値と一致することとしている。従って、作成すべきＣＭＹＫ色信号は、色材総量制限値以内である場合にはＣ＝Ｍ＝Ｙ＝１００％となり、Ｃ＝Ｍ＝Ｙ＝１００％では色材総量制限値（Ｒとする）を超えてしまう墨量（Ｋとする）に対してはＣ＝Ｍ＝Ｙ＝（Ｒ−Ｋ）／３となる。
【００３１】
Ｓ６２では、Ｓ６１で作成したリストのＣＭＹＫ色信号を出力デバイスの色再現特性に従ってデバイス独立な色信号であるＣＩＥＬＡＢ色信号に変換する。この変換には、例えば特開平１０−２６２１５７号公報に記載されている回帰モデルを利用するなど、既存の方法を使用することができる。この変換によって、Ｓ６１で作成したＣＭＹＫ色信号のリストはＣＩＥＬＡＢ色信号（及びＫ信号）のリストとなる。
【００３２】
Ｓ６３では、Ｓ６２で算出したＣＩＥＬＡＢ色信号について、Ｓ６１で作成したリストにおいて隣り合うＣＭＹＫ色信号に対応するＣＩＥＬＡＢ色信号の間の明度差ΔＬ* を算出する。
【００３３】
Ｓ６４では、墨量の減少に応じてその墨量に対応するＣＩＥＬＡＢ色信号の明度が単調に増加するように修正する際に、Ｓ６１で作成したＣＩＥＬＡＢ色信号のリスト上で隣り合うＣＩＥＬＡＢ色信号が最低限維持すべき明度差ＭｉｎΔＬ* を決定する。この決定方法としてはいろいろな方法が考えられるが、例えば、Ｓ６３で算出した明度差ΔＬ* のうち正の値のΔＬ* の平均値を最低限維持すべき明度差ＭｉｎΔＬ* として算出することができる。他の決定方法として、墨量のステップ数に応じて予め定められたＭｉｎΔＬ* を使用するようにしてもよいし、墨量が１００％を基準として元のＬ* が単調増加している部分のみの明度差ΔＬ* で平均をとるようにしてもよい。ただし、最低限維持すべき明度差ＭｉｎΔＬ* の値を大きくしすぎると、結果的に墨量が小さくなればなるほど元々の色材総量制限値よりも非常に厳しい必須総量制限値が適用されることになるため、適度な値に設定する必要がある。
【００３４】
Ｓ６５では、Ｓ６４で決定した最低限維持すべき明度差ＭｉｎΔＬ* よりも小さな明度差ΔＬ* について、最低限維持すべき明度差ＭｉｎΔＬ* で置き換えて、ＣＩＥＬＡＢ色信号のリスト中のＣＩＥＬＡＢ色信号を墨量１００％に対応するＣＩＥＬＡＢ色信号を基準にして順に必要に応じて明度（Ｌ* ）を更新する。
【００３５】
図６は、必須総量制限値の算出過程における墨量と明度との関係の一例の説明図である。図５のＳ６５までの処理によって、図６に実線で示すように、墨量１００％に対応するＣＩＥＬＡＢ色信号を基準にして墨量が減少するにしたがって、その墨量に対応する明度が単調に増加するＣＩＥＬＡＢ色信号のリストを作成することができる。図６に示すグラフにおいて、点線は図４で示した色材総量制限値が３２０％という条件のみの場合における墨量と明度との関係を示しており、上述の処理によって、同じ明度となる複数の墨量が存在することはなくなり、墨量１００％に対応する明度は同じままで墨量が減少するにしたがってその墨量に対応する明度が単調に増加するように更新されていることが分かる。
【００３６】
図５に戻り、Ｓ６６では、Ｓ６５で明度（Ｌ* ）が更新されたＣＩＥＬＡＢ色信号を、出力デバイスの色再現特性を使用してＣＭＹＫ色信号に変換する。より詳細には、ＣＩＥＬＡＢ色信号と、このＣＩＥＬＡＢ色信号に対応する墨量とから、ＣＭＹ色信号を算出する。この変換方法としては、特開平１０−２６２１５７号公報に記載されている回帰モデルを利用するなど、既存の方法を使用することができる。
【００３７】
Ｓ６７では、Ｓ６６で算出したＣＭＹＫ色信号（ＣＭＹ色信号と墨量）のカバレッジの総和（Ｃ＋Ｍ＋Ｙ＋Ｋ）を算出する。算出された総和を、墨量に応じた必須総量制限値とする。
【００３８】
このような一連の処理により、ＣＭＹＫ色信号の墨量と、当該墨量における必須総量制限値とのテーブルを作成することができ、このテーブルを用いて任意の墨量から必須総量制限値を算出することができる。図７は、本発明の実施の一形態における墨量と必須総量制限値との関係の一例を表すグラフである。墨量が１００％に近い側では、もともとの出力デバイスにおける色材総量制限値（この例では３２０％）が必須総量制限値となり、Ｓ６５において明度を補正した部分においては、色材総量制限値よりも厳しい必須総量制限値が設定されることになる。
【００３９】
なお、もともとの出力デバイスにおける色材総量制限値の部分とより厳しい必須総量制限値が設定された部分との接続部分での連続性をより滑らかにするために、図７に示した墨量と必須総量制限値との関係を表す曲線にスムージングをかける処理を施してもよい。このとき用いるスムージングの方法としては既存の手法を使用することができる。例えば、両端となる０％及び１００％を除く各墨量に対する必須総量制限値を隣接する墨量の必須総量制限値で平均化することでスムージングを実現できる。
【００４０】
以上の説明したように、必須総量制限値テーブル生成部２１では、墨量ごとの下側外郭面がお互いに交差しないという条件を満たすために必要な必須総量制限値を、墨量と対応づけた１次元テーブルを作成することができる。この１次元テーブルを必須総量制限値テーブルとする。
【００４１】
ここで、上述の説明では、墨量ごとの下側外郭面が交差しないという条件を、墨を除く色信号が等量となる下側外郭面上の点の明度が単調であることで判定している。しかし、本発明はこれに限定されるものではなく、墨量ごとの下側外郭面上の他の点を利用して判定してもよいし、それら複数の点列を見て判定するようにしてもよい。
【００４２】
図２に戻り、下側外郭面デバイス色信号群作成部２２は、必須総量制限値テーブル生成部２１で作成した必須総量制限値テーブルを利用して墨量ごとに必須総量制限値を算出し、この必須総量制限値を満たすＣＭＹＫ色信号群を算出する。例えば、算出するＣＭＹＫ色信号群を下側外郭面と同等とみなし、図９に黒丸で示されている点群とする。すなわち、Ｃ，Ｍ，Ｙのいずれかが１００％であるかもしくは必須総量制限値と等しいＣＭＹＫ色信号を算出するようにすればよい。したがって、例えば１０％刻みなど、所定の刻み幅で設定された墨量に対し、必須総量制限値を必須総量制限値テーブルを使用して算出し、この必須総量制限値から対応する墨量を差し引いたＣＭＹ総量値以内で作成可能なＣ，Ｍ，Ｙを作成すればよい。
【００４３】
必須墨量算出モデル作成部２３は、下側外郭面デバイス色信号群作成部２２で作成したＣＭＹＫ色信号群をＣＩＥＬＡＢ色信号へ変換し、この変換されたＣＩＥＬＡＢ色信号と対応するＣＭＹＫ色信号の墨量（Ｋ）との対を作成することで必須墨量算出モデルを作成する。例えば、下側外郭面デバイス色信号群作成部２２で作成したＣＭＹＫ色信号群を対象として、特許文献２に記載されている方法を適用することができる。または、特開平１０−２６２１５７号公報に記載されている回帰モデルを使用するなど、離散的に分布するＣＩＥＬＡＢ色信号と対応する墨量とから、任意のＣＩＥＬＡＢ色信号を与えると最低限必要な墨量を算出できる任意の方法を用いることができる。
【００４４】
必須墨量算出部２４は、出力デバイスであるＣＭＹＫプリンタのＣＭＹＫ色信号へ変換する対象となるＣＩＥＬＡＢ色信号から、必須墨量算出モデル作成部２３により作成した必須墨量算出モデルを使用して必須墨量を算出する。
【００４５】
最適墨量算出部２５は、必須墨量算出部２４で算出した最低限必要な必須墨量とターゲットデバイス色信号の墨量とから、彩度に応じて墨版保持の度合いを制御して、最適墨量を算出する。例えば特許文献１に記載されている方法を適用することができる。なお、この最適墨量算出部２５を省略した構成も可能であり、その場合は必須墨量算出部２４で算出した必須墨量を最適墨量とすればよい。
【００４６】
このようにして算出された最適墨量及び必須墨量算出部２４に与えられたＣＩＥＬＡＢ色信号は、図１に示した出力デバイス逆変換部１４に渡され、ＣＭＹ色信号（Ｃ’Ｍ’Ｙ’）に変換されて、最適墨量とともに出力デバイスへ出力されることになる。
【００４７】
上述の図２に示した最適墨量決定部１３の構成では、必須墨量算出モデルを作成するための必須総量制限値テーブル作成部２１、下側外郭面デバイス色信号群作成部２２、必須墨量算出モデル作成部２３と、実際に任意のＣＩＥＬＡＢ色信号及び墨量から最適墨量を算出する必須墨量算出部２４、最適墨量算出部２５を含む構成として説明した。しかしこれに限らず、必須墨量算出モデルについては予め作成しておき、実際の最適墨量の算出の際には必須総量制限値テーブル作成部２１、下側外郭面デバイス色信号群作成部２２、必須墨量算出モデル作成部２３を設けずに予め作成しておいた必須墨量算出モデルを使用するように構成してもよい。その場合でも、使用する必須墨量算出モデルは、本願発明の特徴である、墨量に応じた必須総量制限値を用いたものであるため、必須墨量を連続的且つ単調性を持たせて、一意に決定することができ、階調ジャンプなどの発生を抑えて高精度に決定することができる。
【００４８】
また、図２に示した最適墨量決定部１３の一例では、一旦、必須墨量算出モデルを作成して、その必須墨量算出モデルを使用してＣＩＥＬＡＢ色信号から必須墨量を算出しているが、これに限らず、例えば墨量に応じて必須総量制限値を制御し、その制御された必須総量制限値を用いて必須墨量（あるいはさらに最適墨量）を算出できる関数などを用いることによって、図１に示した最適墨量決定部１３においてリアルタイムに必須墨量あるいはさらに最適墨量を決定してもよい。
【００４９】
図８は、本発明の色処理装置の機能または色処理方法をコンピュータプログラムで実現した場合におけるコンピュータプログラムおよびそのコンピュータプログラムを格納した記憶媒体の一例の説明図である。図中、３１はプログラム、３２はコンピュータ、４１は光磁気ディスク、４２は光ディスク、４３は磁気ディスク、４４はメモリ、５１は光磁気ディスク装置、５２は光ディスク装置、５３は磁気ディスク装置である。
【００５０】
上述の実施の一形態あるいはその変形例として説明した構成の一部または全部を、コンピュータにより実行可能なプログラム３１によって実現することが可能である。例えば上述の図１や図２に示した全工程や、図２に示した必須墨量算出モデルを作成する工程、あるいは予め作成された必須墨量算出モデルを使用して色処理を行う工程などをプログラムにより実現することができる。このようにプログラムで実現される場合、そのプログラム３１およびそのプログラムが用いるデータなどは、コンピュータが読み取り可能な記憶媒体に記憶することも可能である。記憶媒体とは、コンピュータのハードウェア資源に備えられている読取装置に対して、プログラムの記述内容に応じて、磁気、光、電気等のエネルギーの変化状態を引き起こして、それに対応する信号の形式で、読取装置にプログラムの記述内容を伝達できるものである。例えば、光磁気ディスク４１，光ディスク４２（ＣＤやＤＶＤなどを含む）、磁気ディスク４３，メモリ４４（ＩＣカード、メモリカードなどを含む）等である。もちろんこれらの記憶媒体は、可搬型に限られるものではない。
【００５１】
これらの記憶媒体にプログラム３１を格納しておき、例えばコンピュータ３２の光磁気ディスク装置５１，光ディスク装置５２，磁気ディスク装置５３，あるいは図示しないメモリスロットにこれらの記憶媒体を装着することによって、コンピュータからプログラム３１を読み出し、本発明の色処理装置の機能または色処理方法を実行することができる。あるいは、あらかじめ記憶媒体をコンピュータ３２に装着または内蔵しておき、例えばネットワークなどを介してプログラム３１をコンピュータ３２に転送し、記憶媒体にプログラム３１を格納して実行させてもよい。もちろん、一部の機能についてハードウェアによって構成することもできるし、あるいは、すべてをハードウェアで構成してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５２】
【図１】本発明の実施の一形態を示すブロック図である。
【図２】最適墨量決定部の一例を示すブロック図である。
【図３】墨を除く色材が等量となる下側外郭面上の点に相当するＣＭＹＫ色信号の一例の説明図である。
【図４】図３に示したＣＭＹＫ色信号を出力デバイスで出力した場合の明度の変化を示すグラフである。
【図５】本発明の実施の一形態における必須総量制限値の算出処理の一例を示すフローチャートである。
【図６】必須総量制限値の算出過程における墨量と明度との関係の一例の説明図である。
【図７】本発明の実施の一形態における墨量と必須総量制限値との関係の一例を表すグラフである。
【図８】本発明の色処理装置の機能または色処理方法をコンピュータプログラムで実現した場合におけるコンピュータプログラムおよびそのコンピュータプログラムを格納した記憶媒体の一例の説明図である。
【図９】デバイス独立色空間において墨量を変化させたときの色再現範囲の下側外郭面の変化の説明図である。
【符号の説明】
【００５３】
１１…ターゲットデバイス順変換部、１２…色域マッピング部、１３…最適墨量決定部、１４…出力デバイス逆変換部、２１…必須総量制限値テーブル作成部、２２…下側外郭面デバイス色信号群作成部、２３…必須墨量算出モデル作成部、２４…必須墨量算出部、２５…最適墨量算出部、３１…プログラム、３２…コンピュータ、４１…光磁気ディスク、４２…光ディスク、４３…磁気ディスク、４４…メモリ、５１…光磁気ディスク装置、５２…光ディスク装置、５３…磁気ディスク装置。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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