(57)【要約】【課題】き裂の伝播を抑制することで優れた耐ＳＳＣ性を有する油井管鋼材を提供する。【解決手段】本発明による油井管用鋼材は、質量％で、Ｃ：０．１０〜０．３５％、Ｓｉ：０．１０〜０．５０％、Ｍｎ：０．１０〜０．８０％、Ｐ：０．０３０％以下、Ｓ：０．０１０％以下、Ｃｒ：０．３０〜１．２０％、Ｍｏ：０．２０〜１．００％、Ｖ：０．００５〜０．４０％、Ａｌ：０．００５〜０．１００％、Ｎ：０．０１００％以下、Ｈ：０．００１０％以下を含有し、残部はＦｅ及び不純物からなり、ＣｒとＭｏとＶとの含有量と、結晶粒度ＧＳとが式（１）を満たす。  ０．７≦（１．５×Ｃｒ＋２．５×Ｍｏ＋Ｖ）−ＧＳ／１０≦２．６  （１）【選択図】図１
2006037147.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
質量％で、Ｃ：０．１０〜０．３５％、Ｓｉ：０．１０〜０．５０％、Ｍｎ：０．１０〜０．８０％、Ｐ：０．０３０％以下、Ｓ：０．０１０％以下、Ｃｒ：０．３０〜１．２０％、Ｍｏ：０．２０〜１．００％、Ｖ：０．００５〜０．４０％、Ａｌ：０．００５〜０．１００％、Ｎ：０．０１００％以下、Ｈ：０．００１０％以下を含有し、残部はＦｅ及び不純物からなり、前記Ｃｒ、Ｍｏ、Ｖの含有量と、結晶粒度ＧＳとが式（１）を満たすことを特徴とする油井管用鋼材。
０．７≦（１．５×Ｃｒ＋２．５×Ｍｏ＋Ｖ）−ＧＳ／１０≦２．６  （１）
【請求項２】
請求項１に記載の油井管用鋼材であってさらに、Ｃａ：０．００１〜０．０１％を含有することを特徴とする油井管用鋼材。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載の油井管用鋼材であってさらに、Ｔｉ：０．００５〜０．０５０％、Ｎｂ：０．００５〜０．０５０％、Ｂ：０．０００５〜０．００５０％のうちの１種以上を含有することを特徴とする油井管用鋼材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、油井管用鋼材に関し、さらに詳しくは、耐硫化物応力腐食割れ（Sulfide stress corrosion cracking：ＳＳＣ）性に優れた油井管用鋼材に関する。
【背景技術】
【０００２】
油井管は原油や天然ガスの採取及び生産に使用される。油井管の両端にはネジが切ってあり、油井やガス井が深くなるにつれ、複数の油井管を継ぎ足す。このとき、油井管には管の自重による応力が掛かる。そのため、油井管は高い強度を必要とする。
【０００３】
さらに、油井管は耐ＳＳＣ性も必要である。油井管は硫化水素を含む湿潤な環境（サワー環境）で使用されるためである。ＳＳＣは、サワー環境下で使用される鋼材に応力が作用して発生する現象であり、一般的に、鋼材の強度が高くなるほど耐ＳＳＣ性は劣化する。特に高強度の油井管では、き裂の伝播が容易となる。そのため、高強度の油井管の耐ＳＳＣ性を向上させるためには、ＳＳＣの伝播停止特性を向上させる必要がある。
【０００４】
高強度の油井管の耐ＳＳＣ性を向上させる対策として、以下の対策が報告されている。
【０００５】
（１）鋼を焼き入れした後、高温で焼き戻す。鋼の焼き入れ性及び焼き戻し軟化抵抗性を向上させるために、鋼にＣｒ、Ｍｏ、Ｖ等を添加する。
（２）鋼の結晶粒を微細化する（下記特許文献１及び２参照）。
（３）旧オーステナイト粒界割れを防止する（下記特許文献３参照）。
【０００６】
しかしながら、（１）〜（３）の対策を行った鋼材の耐ＳＳＣ性の評価は、たとえば、ＮＡＣＥ  ＴＭ０１７７に規定されるＭｅｔｈｏｄＡ試験又はＭｅｔｈｏｄＢ試験等の引張試験又は曲げ試験に基づくものであった。これらの試験は平滑試験片を用いるため、ＳＳＣの伝播停止特性については考慮されていない。そのため、これらの試験で耐ＳＳＣ性が優れていると評価された鋼材であっても、鋼中の潜在き裂が伝播することによりＳＳＣが生じる場合がある。
【０００７】
近年の油井等の深井化により、油井管鋼材は従来よりも優れた耐ＳＳＣ性を要求される。そのため、耐ＳＳＣ性をさらに向上させるため、ＳＳＣの発生を防止するだけでなく、ＳＳＣの伝播を抑制するのが好ましい。
【０００８】
下記特許文献４では、鋼中のＮｉ含有量を高めることで、潜在き裂の伝播によるＳＳＣを抑制できることが報告されている。しかしながら、Ｎｉは高価であるため、鋼材の製造コストが増加する。
【特許文献１】特開平３−６６３８４号公報
【特許文献２】特開平３−２０４４３号公報
【特許文献３】特開平４−２１７１８号公報
【特許文献４】特開平６−１１６６３５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の目的は、き裂の伝播を抑制することで優れた耐ＳＳＣ性を有する油井管鋼材を提供することである。
【課題を解決するための手段及び発明の効果】
【００１０】
鋼中のき裂の伝播によるＳＳＣを抑制するためには、鋼の靭性を向上させる必要がある。鋼の靭性を向上させるには、焼き入れ及び焼き戻しを実施し、鋼の組織をマルテンサイトにするのが有効である。鋼中のマルテンサイトの割合を上げるためには、焼き入れ性を向上させればよい。焼き入れ性を向上させる対策としては、以下の２つがある。
【００１１】
（Ａ）焼き入れ時の鋼中の旧オーステナイト結晶径を大きくする。
（Ｂ）Ｃｒ、Ｍｏ、Ｖを添加する。
【００１２】
対策（Ａ）に基づいて、結晶径を大きくすれば、焼き入れ性は向上するが、過剰に大きくすると、鋼の機械的特性が劣化するおそれがある。
【００１３】
一方、対策（Ｂ）に基づいて、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｖを添加すれば、鋼中のＣの拡散速度を下げ、オーステナイト組織がパーライト組織に変態するのを防ぐ。そのため、焼き入れした鋼をマルテンサイト組織に変態しやすくする。要するに、これらの元素添加は焼き入れ性を向上させる。しかしながら、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｖの過剰な添加は焼き戻し時に結晶粒界に粗大な炭化物を析出させる。結晶粒界に析出した粗大な炭化物は、き裂の発生起点となりやすく、かつ、き裂の伝播を助長する。また、粗大な炭化物は鋼中の吸蔵水素量を増大させ、耐ＳＳＣ性を劣化させる。そのため、Ｃｒ、Ｍｏ、Ｖを過剰に添加した場合、焼き入れ性を向上させても、き裂の発生及び伝播を防止できないと考えられる。
【００１４】
以上の検討に基づいて、本発明者は、上記（Ａ）及び（Ｂ）の対策を適切に組み合わせれば、鋼の焼き入れ性を向上させ、かつ、き裂の発生及び伝播の原因となる粗大な炭化物の析出を抑制できると考えた。
【００１５】
そこで、本発明者は、鋼中のＣｒ，Ｍｏ，Ｖの含有量及び結晶径と耐ＳＳＣ性との関係を調査した。具体的には、質量％でＣ：０．１０〜０．３５％、Ｓｉ：０．１０〜０．５０％、Ｍｎ：０．１０〜０．８０％、Ｐ：０．０３０％以下、Ｓ：０．０１０％以下、Ｃｒ：０．３０〜１．２０％、Ｍｏ：０．２０〜１．００％、Ｖ：０．００５〜０．４０％、Ａｌ：０．００５〜０．１００％、Ｎ：０．０１００％以下、Ｈ：０．００１０％以下を含有し、残部はＦｅ及び不純物からなる複数の油井管用鋼材を用いて、ＮＡＣＥ  ＴＭ０１７７  ＭｅｔｈｏｄＤに基づいて硫化物応力腐食割れ試験を実施し、腐食環境下での破壊靭性値ＫＩＳＳＣを求めた。このとき、複数の油井管用鋼材の降伏応力が６５５Ｍｐａ以上になるように熱処理により調整した。
【００１６】
図１に試験結果を示す。図１中の「○」は、腐食環境下での破壊靭性値ＫＩＳＳＣが２５ｋｓｉ√ｉｎｃｈよりも大きいものを示し、「×」は腐食環境下での破壊靭性値ＫＩＳＳＣが２５ｋｓｉ√ｉｎｃｈ未満のものを示す。
【００１７】
本発明者は、Ｃｒ，Ｍｏ，Ｖの含有量と結晶径とが式（１）の関係を満たせば、腐食環境下での破壊靭性値ＫＩＳＳＣが２５ｋｓｉ√ｉｎｃｈよりも大きくなり、その結果、油井管用鋼材のき裂の伝播停止特性を向上できることを見出した。換言すれば、式（１）を満たせば、油井管用鋼材の耐ＳＳＣ性が向上することを見出した。
０．７≦（１．５Ｃｒ＋２．５Ｍｏ＋Ｖ）−ＧＳ／１０≦２．６  （１）
【００１８】
ここで、Ｃｒ，Ｍｏ，Ｖは鋼中に含まれるＣｒ，Ｍｏ，Ｖの含有量（質量％）である。また、ＧＳはＡＳＴＭ  Ｅ１１２で規定される結晶粒度であり、結晶径を示す。
【００１９】
以上の知見に基づいて、本発明者は以下の発明を完成させた。
【００２０】
本発明による油井管用鋼材は、質量％で、Ｃ：０．１０〜０．３５％、Ｓｉ：０．１０〜０．５０％、Ｍｎ：０．１０〜０．８０％、Ｐ：０．０３０％以下、Ｓ：０．０１０％以下、Ｃｒ：０．３０〜１．２０％、Ｍｏ：０．２０〜１．００％、Ｖ：０．００５〜０．４０％、Ａｌ：０．００５〜０．１００％、Ｎ：０．０１００％以下、Ｈ：０．００１０％以下を含有し、残部はＦｅ及び不純物からなり、ＣｒとＭｏとＶとの含有量と、結晶粒度ＧＳとが式（１）を満たす。
０．７≦（１．５×Ｃｒ＋２．５×Ｍｏ＋Ｖ）−ＧＳ／１０≦２．６  （１）
【００２１】
ここで、結晶粒度ＧＳは、ＡＳＴＭ  Ｅ１１２で規定される結晶粒度である。
【００２２】
好ましくは、油井管用鋼材はさらに、Ｃａ：０．００１〜０．０１％を含有する。
【００２３】
好ましくは、油井管用鋼材はさらに、Ｔｉ：０．００５〜０．０５０％、Ｎｂ：０．００５〜０．０５０％、Ｂ：０．０００５〜０．００５０％のうちの１種以上を含有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、図面を参照し、本発明の実施の形態を詳しく説明する。図中同一又は相当部分には同一符号を付してその説明は繰り返さない。
【００２５】
１．化学組成
本発明の実施の形態による油井管用鋼材は、以下の組成を有する。以降、合金元素に関する％は質量％を意味する。
【００２６】
Ｃ：０．１０〜０．３５％
Ｃは鋼の強化に有効な元素である。油井管に必要な強度を保持するためにＣの含有量の下限を０．１０％とする。一方、過剰なＣの添加は焼き割れを引き起こすため、Ｃの含有量の上限を０．３５％とする。好ましいＣの含有量は０．２０〜０．３０％である。
【００２７】
Ｓｉ：０．１０〜０．５０％
Ｓｉは鋼の脱酸及び鋼の強化に有効な元素である。この効果を得るためにＳｉの含有量の下限を０．１０％とする。一方、過剰なＳｉの添加は、鋼の靭性を劣化させる。そのため、Ｓｉの含有量の上限を０．５０％とする。好ましいＳｉの含有量は０．１０〜０．３０％である。
【００２８】
Ｍｎ：０．１０〜０．８０％
Ｍｎは鋼の脱硫に有効な元素である。また、Ｍｎは鋼の強度及び靭性を向上する。これらの効果を得るために、Ｍｎの含有量の下限を０．１０％とする。一方、Ｍｎの過剰な添加は鋼中のＰ、Ｓを偏析させ、鋼の靭性を劣化させる。よって、Ｍｎの含有量の上限を０．８０％とする。好ましいＭｎの含有量は０．３０〜０．７０％である。
【００２９】
Ｐ：０．０３０％以下
Ｐは不純物であり、鋼の靭性を劣化させる。そのため、Ｐの含有量はなるべく低い方が好ましい。したがって、Ｐの含有量を０．０３０％以下とする。好ましくは、Ｐの含有量は０．０１５％以下である。
【００３０】
Ｓ：０．０１０％以下
Ｓは不純物であり、鋼の靭性を劣化させる。そのため、Ｓの含有量はなるべく低い方が好ましい。したがって、Ｓの含有量は０．０１０％以下とする。好ましくは、Ｓの含有量は０．００５％以下である。
【００３１】
Ｃｒ：０．３０〜１．２０％
Ｃｒは鋼の焼き入れ性及び焼きもどし軟化抵抗を高める。そのため、鋼の強度及び耐ＳＳＣ性を向上させる。この効果を得るために、Ｃｒの含有量の下限を０．３０％とする。一方、Ｃｒの過剰な添加は鋼中に粗大な炭化物を析出させる。粗大な炭化物が増加すれば、鋼の耐ＳＳＣ性が劣化する。そのため、Ｃｒの含有量の上限を１．２０％とする。
【００３２】
Ｍｏ：０．２０〜１．００％
ＭｏはＣｒと同様に、鋼の焼き入れ性及び焼きもどし軟化抵抗を高める。この効果を得るために、Ｍｏの含有量の下限を０．２０％とする。一方、過剰なＭｏの添加は鋼中に粗大な炭化物を増加させる。そのため、Ｍｏの含有量の上限を１．００％とする。
【００３３】
Ｖ：０．００５〜０．４０％
ＶはＣｒ及びＭｏと同様に、鋼の焼き入れ性及び焼きもどし軟化抵抗を高める。この効果を得るために、Ｖの含有量の下限を０．００５％とする。一方、過剰なＶの添加は鋼中に粗大な炭化物を増加させる。そのため、Ｖの含有量の上限を０．４０％とした。
【００３４】
Ａｌ：０．００５〜０．１００％
Ａｌは、鋼の脱酸に必要な元素である。その効果を得るためにＡｌの含有量の下限を０．００５％とする。一方、過剰なＡｌの添加は鋼中の介在物を増加させ、鋼の靭性を劣化させる。そのため、Ａｌの含有量の上限値を０．１００％とする。好ましくは、Ａｌの含有量を０．００５〜０．０５０％とする。
【００３５】
Ｎ：０．０１００％以下
Ｎは不純物であり、鋼の靭性を劣化させる。そのため、Ｎの含有量はなるべく低い方が好ましい。したがって、Ｎの含有量は０．０１００％とする。
【００３６】
Ｈ：０．００１０％以下
Ｈは不純物であり、硫化物応力腐食割れ感受性を高める場合がある。そのため、Ｈの含有量はなるべく低い方が好ましい。したがって、Ｈの含有量は０．００１０％とする。
【００３７】
なお、残部はＦｅで構成されるが、製造過程の種々の要因により不純物が含まれることもあり得る。
【００３８】
さらに、上記化学組成中のＣｒ、Ｍｏ、Ｖの含有量と、結晶粒度とは、式（１）を満足する。
０．７≦（１．５Ｃｒ＋２．５Ｍｏ＋Ｖ）−ＧＳ／１０≦２．６  （１）
【００３９】
ここで、式（１）中のＣｒ、Ｍｏ、Ｖは、それぞれＣｒ含有量、Ｍｏ含有量、Ｖ含有量である。これらの含有量は質量％で示される。また、式（１）中のＧＳ（Grain Size）は結晶粒度である。結晶粒度はＡＳＴＭ  Ｅ１１２に基づいた結晶粒度試験により測定される。なお、結晶粒度は後述するように、油井管用鋼材の製造工程中の最後の焼きもどし処理前に実施した焼き入れ後に測定する。ただし、最後の焼き戻し処理をした後測定してもよい。
【００４０】
本実施の形態に油井管用鋼材はさらに、必要に応じてＣａを含有する。
【００４１】
Ｃａ：０．００１％〜０．０１００％
ＣａはＳＳＣの発生起点となるＭｎＳの形態を球状に制御し、ＳＳＣの発生を抑制する。この効果を得るために、Ｃａの含有量の下限を０．００１％とする。一方、Ｃａの過剰な添加は、かえって耐ＳＳＣ性を劣化させ、かつ靭性も低下する。そのため、Ｃａの含有量の上限を０．０１００％とする。好ましくは、Ｃａの含有量は０．００１〜０．００５０％とする。なお、上記範囲内のＣａを添加しても油井管用鋼材のき裂の伝播停止特性は低下しない。
【００４２】
本実施の形態による油井管用鋼材はさらに、必要に応じてＴｉ、Ｎｂ、Ｂのうちの１種以上を含有する。Ｔｉ、Ｎｂ及びＢは鋼の靭性及び強度を上げる効果を有する元素である。以下、各元素について具体的に説明する。
【００４３】
Ｔｉ：０．００５〜０．０５０％
ＴｉはＮを固定し、固溶Ｂを増加させることで鋼の焼き入れ性を向上させる。具体的には、ＴｉはＮを単独で固溶させずにＴｉＮとして析出させ、靭性及び強度を向上させる。この効果を得るためにＴｉの含有量の下限を０．００５％とする。一方、過剰なＴｉの添加はかえって鋼の靭性を低下させる。そのため、Ｔｉの含有量の上限を０．０５０％とする。
【００４４】
Ｎｂ：０．００５〜０．０５０％
Ｎｂは鋼を細粒化して靭性及び強度を向上させる。この効果を得るためにＮｂの含有量の下限を０．００５％とする。一方、過剰なＮｂの添加はかえって鋼の靭性を低下させる。したがって、Ｎｂの含有量の上限を０．０５０％とする。
【００４５】
Ｂ：０．０００５〜０．００５０％
Ｂは鋼の焼き入れ性を向上させる。この効果を得るために、Ｂの含有量の下限値を０．０００５％とする。一方、過剰に添加するとこの効果は飽和するため、Ｂの含有量の上限値を０．００５０％とする。
【００４６】
なお、式（１）を満足すれば、上記範囲内のＴｉ、Ｎｂ、Ｂを添加しても油井管用鋼材のき裂の伝播停止特性は低下しない。
【００４７】
２．製造方法
本実施の形態による油井管用鋼材の製造方法について説明する。本発明によれば、製造前に油井管用鋼材の結晶粒度を予想し、予想した結晶粒度及び式（１）に基づいてＣｒ，Ｍｏ，Ｖの添加量を決定できる。そのため過剰なＣｒ，Ｍｏ，Ｖの添加により生成された炭化物に起因したＳＳＣの発生及びＳＳＣの伝播を防止できる。
【００４８】
結晶粒度は油井管用鋼材の熱処理工程に基づいて予想できる。具体的には、鋳片又は鋼片を熱間加工して継目無鋼管を製造した後に行われる焼き入れの温度、昇温速度、加熱保持時間、焼き入れ時の冷却速度等に基づいて予想できる。
【００４９】
なお、焼き入れの回数を増やすほど、結晶粒度は微細になる。また、焼き入れ後の結晶粒度と、焼き入れ後に行われる焼きもどし後の結晶粒度とはほぼ同じである。
【００５０】
熱処理工程に基づいて結晶粒度を予想した後、予想した結晶粒度及び式（１）に基づいてＣｒ、Ｍｏ、Ｖの含有量を決定する。決定した含有量に基づいて溶鋼にＣｒ、Ｍｏ、Ｖを添加する。その後、その溶鋼を用いて連続鋳造法等により鋳片を製造する。スラブを鋳造し、分塊圧延により鋼片としてもよい。
【００５１】
製造した鋳片又は鋼片を用いて油井管用鋼材を製造する。具体的には、鋳片又は鋼片を加熱炉で加熱後、加熱炉から抽出した鋳片又は鋼片を穿孔機により軸方向に穿孔する。その後、マンドレルミル及びレデューサ等により所定の寸法の継目無鋼管に加工する。加工後、結晶粒度の予想に用いた熱処理条件で熱処理（焼き入れ及び焼きもどし）を実施する。このとき、焼きもどし条件を調整し、油井管用鋼材の降伏応力を６５５Ｍｐａ以上にする。以上の工程により本実施の形態による油井管用鋼材が製造される。
【実施例１】
【００５２】
組成及び結晶粒度が表１の値である供試材（本発明鋼及び比較鋼）の油井管鋼材を製造し、各供試材の腐食環境下での破壊靭性値ＫＩＳＳＣを調査した。
【表１】
2006037147.tif 000003
【００５３】
供試材１〜１３は以下のように製造した。初めに、溶鋼を連続鋳造して丸鋳片を製造した。製造した丸鋳片を加熱炉で１０５０〜１２００℃に加熱後、加熱炉から抽出した丸鋳片を穿孔機により軸方向に穿孔し、ホローシェルとした。ホローシェルをマンドレルミル及びレデューサにより圧延し、継目無鋼管を製造した。
【００５４】
製造した継目無鋼管に対して焼き入れをした。たとえば、供試材１，３，６，１２，１３は圧延後の９００〜１０００℃の継目無鋼管を冷却することなく、熱処理炉に装入した。装入後、炉内温度を９５０℃に保持した。その後、１０℃／ｓｅｃ以上の冷却速度で焼き入れした。
【００５５】
他の供試材は圧延後の９００〜１０００℃の継目無鋼管を空冷し、熱処理炉に装入した。装入後、炉内温度を９２０℃に保持した。その後、５℃／ｓｅｃ以上１０℃／ｓｅｃ未満の冷却速度で焼き入れした。
【００５６】
さらに、焼き入れ後の継目無鋼管に対して焼きもどしを行い、各供試材の降伏応力が７５９〜８００Ｍｐａの範囲内になるように調整した。焼きもどし後の各供試材から試験片を採取し、ＡＳＴＭ  Ａ３７０に基づいて引張試験を実施した結果、表１に示すように各供試材の降伏応力は７６０〜７７０Ｍｐａとなった。
【００５７】
［結晶粒度試験］
各供試材から採取したサンプルを用いて、ＡＳＴＭ  Ｅ１１２に基づいて結晶粒度試験を実施した。サンプルは焼き入れ後の継目無鋼管から採取した。
【００５８】
測定した結晶粒度及びＣｒ、Ｍｏ、Ｖの含有量から式（２）で示されるＥＱ値を算出した。
ＥＱ＝（１．５Ｃｒ＋２．５Ｍｏ＋Ｖ）−ＧＳ／１０  （２）
【００５９】
式（２）中のＣｒ、Ｍｏ、Ｖには、表１に示されたＣｒ含有量、Ｍｏ含有量、Ｖ含有量をそれぞれ代入した。また、式（２）中のＧＳは結晶粒度試験で測定した結晶粒度を代入した。
【００６０】
算出したＥＱ値を表１に示す。供試材１〜９のＥＱ値は本発明で規定された式（１）を満足した。具体的には、供試材１〜９のＥＱ値は０．７〜２．６の範囲内であった。一方、供試材１０及び１１のＥＱ値は本発明で規定された式（１）の下限値未満であった。また、供試材１２及び１３のＥＱ値は本発明で規定された式（１）の上限値を超えた。
【００６１】
［硫化物応力腐食割れ試験］
製造した各供試材から試験片を採取し、腐食環境下での破壊靭性値ＫＩＳＳＣを調査した。各供試材について、ＮＡＣＥ  ＴＭ−０１７７  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄに基づいて硫化物応力腐食割れ試験を実施した。
【００６２】
試験結果を表１に示す。供試材１〜９のＫＩＳＳＣ値は供試材１０〜１３のＫＩＳＳＣ値よりも３０％程度高かった。具体的には、供試材１０〜１３のＫＩＳＳＣ値が２２〜２４ｋｓｉ√ｉｎｃｈであるのに対し、供試材１〜９のＫＩＳＳＣ値は２８〜３３ｋｓｉ√ｉｎｃｈであった。
【００６３】
本実施例では、焼き入れ後の供試材について結晶粒度試験を実施したが、焼きもどし後の供試材で結晶粒度試験を実施しても同じである。焼き入れ後の結晶粒度と焼きもどし後の結晶粒度はほぼ同じだからである。
【００６４】
以上、本発明の実施の形態を説明したが、上述した実施の形態は本発明を実施するための例示に過ぎない。よって、本発明は上述した実施の形態に限定されることなく、その趣旨を逸脱しない範囲内で上述した実施の形態を適宜変形して実施することが可能である。
【産業上の利用可能性】
【００６５】
本発明による油井管用鋼材は、サワー環境で使用される油井管に利用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００６６】
【図１】鋼中のＣｒ，Ｍｏ，Ｖの含有量及び結晶粒度に対する腐食応力下での破壊靭性値ＫＩＳＳＣを示す図である。
【図１】
2006037147.tif 000004