(57)【要約】【課題】ＲＳ２３２Ｃ通信ポートを用い、モデムと公衆電話回線を介して接続された相手側処理装置、およびクロスケーブルを介し直接接続された相手側処理装置とのデータ通信をスイッチ等の切換手段を用いずに行える処理装置を実現する。【解決手段】電源投入後、処理装置は先ず接続相手特定処理２００を起動し、データ端末レディ信号線ＥＲ、送信要求信号線ＲＳをＯＮし（ステップ１１、１２）、次に相手装置が接続され動作可能であることをデータセットレディ信号線ＤＲ、送信可信号線ＣＳのＯＮで確認し（ステップ１３、１４）、次に相手装置が直接接続された処理装置か、モデムかをキャリア検出信号線ＣＤがそれぞれＯＮか否かで判断する（ステップ１５Ａ〜１５Ｃ）。そして信号線ＣＤがＯＦＦで相手装置がモデムあれば以後モデム接続時処理３００Ａを実行し、信号線ＣＤがＯＮで相手装置が直接接続された処理装置であれば以後直接接続時処理４００Ａを実行する。【選択図】        図２
2006222630.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＲＳ２３２Ｃ通信ポートを用い、モデムおよび公衆電話回線を介して他の処理装置とデータ通信を行うための第１の通信手段と、同じくＲＳ２３２Ｃ通信ポートを用い、クロスケーブルを介して他の処理装置とデータ通信を行うための第２の通信手段とを持つ処理装置が実行する通信制御方法であって、
予め、ＲＳ２３２Ｃ通信ポートの制御信号線である、データ端末レディ信号線ＥＲおよび送信要求信号線ＲＳをＯＮし、且つデータセットレディ信号線ＤＲおよび送信可信号線ＣＳがＯＮしていることを確認したうえ、キャリア検出信号線ＣＤがＯＦＦしているか否かに応じて、それぞれ前記第１、第２の通信手段を起動することを特徴とする通信制御方法。
【請求項２】
請求項１に記載の通信制御方法において、
前記第１の通信手段には、その起動の直後に、データ端末レディ信号線ＥＲおよび送信要求信号線ＲＳをＯＮし、且つデータセットレディ信号線ＤＲおよび送信可信号線ＣＳがＯＮしていることを確認する手段が省略されてなることを特徴とする通信制御方法。
【請求項３】
請求項１または２に記載の通信制御方法において、
前記第２の通信手段には、その起動の直後に、データ端末レディ信号線ＥＲおよび送信要求信号線ＲＳをＯＮし、且つデータセットレディ信号線ＤＲおよび送信可信号線ＣＳがＯＮしていることを確認する手段が省略されてなることを特徴とする通信制御方法。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれかに記載の通信制御方法において、
前記第２の通信手段には、該第２の通信手段の起動中、当該の処理装置（以下第１の処理装置という）に送信条件が成立したことにより、第１の処理装置が、前記した他の処理装置（以下第２の処理装置という）へ送信データを送ったのち第２の処理装置から受信データを受け取り、該受信データが該送信データの応答データでないことを判別してリトライ送信を行う際の待ち時間としてのリトライ間隔時間を設定する手段として、
該送信データと該受信データとの優先度を比較し、第１の処理装置が送信した送信データの優先度が第２の処理装置から受信した受信データの優先度より高いか否かに応じて、所定の大小２つのリトライ間隔時間のうち、それぞれ小さいリトライ間隔時間と大きいリトライ間隔時間とを選択し設定するリトライ間隔時間設定手段が設けられてなり、
このとき第１の処理装置とデータ通信を行う第２の処理装置が持つ通信手段にも、第２の処理装置に送信条件が成立して、第２の処理装置が送信データを送信したのちに受信した受信データが該送信データの応答データでないことを判別してリトライ送信を行う際のリトライ間隔時間を設定する手段として、
該送信データと該受信データとの優先度を比較し、第２の処理装置が送信した送信データの優先度が第１の処理装置から受信した受信データの優先度より高いか否かに応じて、前記所定の大小２つのリトライ間隔時間のうち、それぞれ小さいリトライ間隔時間と大きいリトライ間隔時間とを選択し設定する別のリトライ間隔時間設定手段が設けられてなるようしたことを特徴とする通信制御方法。
【請求項５】
請求項４に記載の通信制御方法において、
前記優先度は当該比較対象の送信データと受信データについての全データ長、所定部位のデータ長、所定部位のデータ値の少なくともいずれかの比較によって決定されるものであることを特徴とする通信制御方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、モデムと公衆電話回線とを介して接続された処理装置間のデータ通信と、通信ケーブルを介し直接接続された処理装置間のデータ通信との、両方のデータ通信に対応できる処理装置が実行する通信制御方法に関する。
なお、以下各図において同一の符号は同一もしくは相当部分を示す。
【背景技術】
【０００２】
図６は、処理装置である電子機器１がモデム２と公衆電話回線３を介し遠方の処理装置であるＰＣ５とデータ通信を行うシステムにおける、電子機器１とモデム２間を結ぶストレートケーブル６Ｓの信号線の接続構成を示す。このストレートケーブル６Ｓとしては、通常、市販されているものが用いられる。
なお、ＰＣ５はモデム２と同構成のモデム４、およびストレートケーブル６Ｓと同構成のストレートケーブル７Ｓを介して公衆電話回線３に接続されている。そして各装置１、２、４、５は国際通信規格であるＲＳ２３２Ｃに定められた通信ポート（ＲＳ２３２Ｃ通信ポートと呼ぶ）ＣＰＴを具備して通信を行う。
ここで、ストレートケーブル６Ｓは以下の各種の信号線からなる。即ち、
保安用接地信号線ＦＧ：ストレートケーブル６Ｓが接続された装置（本例では電子機器１およびモデム２）の本体フレームを接地するのに用いる信号線、
信号用接地信号線ＳＧ：ストレートケーブル６Ｓの信号回路を接地するのに用いる信号線、
送信データ信号線ＳＤ：ストレートケーブル６Ｓでデータ通信をする処理装置（本例では電子機器１）が交信を行う相手装置（本例ではモデム２またはＰＣ５）に送信するデータ信号を出力する信号線、なお、処理装置（電子機器１）から公衆電話回線３を経て相手側処理装置（本例ではＰＣ５）に送信されるデータ信号は一旦、モデム２に受信されて変調されたのち公衆電話回線３に送出されることになる。
【０００３】
受信データ信号線ＲＤ：処理装置（電子機器１）が交信の相手装置（モデム２またはＰＣ５）からデータ信号を受信する信号線、なお、処理装置（電子機器１）が公衆電話回線３上の相手側処理装置（ＰＣ５）から受信するデータ信号はモデム２により復調されてこの信号線ＲＤに載せられることになる。
送信要求信号線ＲＳ：処理装置（電子機器１）がモデム２の送信機能を起動する信号である送信要求信号の信号線、
送信可信号線ＣＳ：上記送信要求信号ＲＳに応じてモデムの送信機能が起動し、送信可能状態であることをモデム２が処理装置（電子機器１）に伝える送信可信号の信号線、
データ端末レディ信号線ＥＲ：処理装置（電子機器１）が動作可能な状態であることをモデム２に伝えるデータ端末レディ信号の信号線、
データセットレディ信号線ＤＲ：モデム２が動作可能な状態であることを処理装置（電子機器１）に伝える信号であるデータセットレディ信号の信号線、
キャリア検出信号線ＣＤ：モデム２が相手のモデム４と回線接続の状態であることを処理装置（電子機器１）に伝える信号であるキャリア検出信号の信号線。なお、以下の説明では混乱のない限り、当該信号線上の信号にも信号線と同じ符号を用いるものとする。
【０００４】
図８は図６のシステムで、処理装置（この場合、電子機器１）が遠方にある相手側処理装置（この場合、ＰＣ５）とデータ通信を行う場合における処理装置（電子機器１）の処理プログラム（モデム接続時処理プログラム３００という、なお、以下に述べる各種の処理プログラムは単に処理とも略記する）の手順を示すフローチャートで、図中のＳＳ１、１１〜１６、２１〜３１、４１〜４４はそのステップ番号である。
また、図９および図１０はそれぞれ、図６のシステムで電子機器１がＰＣ５に発信を行う場合、および電子機器１がＰＣ５の発信を受ける場合における、ストレートケーブル６Ｓの各信号線上の信号の発生タイミングの例を示すタイミングチャートである。
なお、図９および図１０のタイミングチャートには、図８のフローチャートにおけるステップ番号と同じ符号が、該当する手順の発生するタイミングに付されている。また、図９、図１０および後述の図１２のタイミングチャートに示す信号については、そのＨレベルが当該信号線（または信号）のＯＮ状態、Ｌレベルが当該信号線（または信号）のＯＦＦ状態を示す。
【０００５】
次に図９、図１０を参照しつつ、図８の手順を説明する。先ず電源投入に基づき、電子機器１は、データ端末レディ信号線ＥＲをＯＮにして自身が動作可能状態であることをモデム２に伝えると共に（ステップ１１）、送信要求信号線ＲＳをＯＮにしてモデム２の送信機能を起動する（ステップ１２）。
そして、データセットレディ信号線ＤＲがＯＮになってモデム２が動作可能となったことを確認し（ステップ１３、分岐Ｙｅｓ）、さらに送信可信号線ＣＳがＯＮになってモデム２が送信可能状態となったことを確認して（ステップ１４、分岐Ｙｅｓ）、送信データ信号線ＳＤと受信データ信号線ＲＤを使い、以下のようにモデム２およびＰＣ５とデータ送受信を行う。
先ず、電子機器１は、モデム２に初期化データを送信してモデム２に初期化時の各種設定を行わせ（ステップ２１）、モデム２からモデム２が正常に初期化を終えた旨のＯＫテキストデータを受信して（ステップ２２、分岐Ｙｅｓ）、次のステップＳＳ１に進む。
【０００６】
ステップＳＳ１では電子機器１にユーザの指令等に基づく発信条件が成立すると（分岐Ｙｅｓ）、先ずＰＣ５を呼び出す電話番号を含むダイアル発信データをモデム２へ送信する（ステップ２３）。そこで、モデム２は公衆電話回線３を介しモデム４を呼び出す。
こうしてモデム４が呼び出され、モデム２とモデム４との回線接続が確立すると、モデム２からこの接続確立を示すＣＯＮＮＥＣＴテキストデータ２４を受信し（ステップ２４、分岐Ｙｅｓ）、さらにモデム２が回線接続を示すキャリア検出信号線ＣＤをＯＮしたことを確認する（ステップ１５、分岐Ｙｅｓ）。
次のステップ４１ではＰＣ５へ送信データを送信し、ステップ４２でこれに応じた応答データをＰＣ５から受信する。
次に送信を停止するにあたり電子機器１は、モデム２にエスケープモードデータを送信して（ステップ２５）、ＯＫテキストデータを受信し、モデム２に送信停止の準備ができたことを確認する（ステップ２６、分岐Ｙｅｓ）。
【０００７】
次にモデム２に回線を切断すべき旨の回線切断データを送信し（ステップ２７）、ＯＫテキストデータを受信してモデム２が回線を切断したことを確認し（ステップ２８、分岐Ｙｅｓ）、さらに、モデム２がキャリア検出信号線ＣＤをＯＦＦして回線が遮断状態になったことを確認すると（ステップ１６、分岐Ｙｅｓ）、ステップＳＳ１へ戻る。
ステップＳＳ１にて、電子機器１側に発信条件が成立していない場合には（分岐Ｎｏ）、ＰＣ５からのダイアル発信を受けて、モデム２が送信するＲＩＮＧテキストデータを受信するまで待機する（ステップ２９、分岐Ｎｏ→ステップＳＳ１、分岐Ｎｏ→ステップ２９のループ）。
電子機器１は、ここでＲＩＮＧテキストデータを受信すると（ステップ２９、分岐Ｙｅｓ）、モデム２からＣＯＮＮＥＣＴテキストデータを受信してモデム４とモデム２との回線接続が確立したことを確認し（ステップ３０、分岐Ｙｅｓ）、さらにモデム２がキャリア検出信号線ＣＤをＯＮして回線が接続状態になったことを確認する（ステップ１５、分岐Ｙｅｓ）。
【０００８】
次のステップ４３ではＰＣ５からの送信データを受信し、ステップ４４でＰＣ５へ応答データを送信する。
そして、ＰＣ５の指令によりモデム４が回線切断を行ったことを判別してモデム２が送信するＮＯ  ＣＡＲＲＩＥＲテキストデータを受信するまでは、電子機器１は、ＰＣ５との上記の受送信を繰り返す（ステップ３１、分岐Ｎｏ→ステップ４３→４４→３１のループ）。
ここで電子機器１は、モデム２からＮＯ  ＣＡＲＲＩＥＲテキストデータを受信すると（ステップ３１、分岐Ｙｅｓ）、モデム２がキャリア検出信号線ＣＤをＯＦＦしたことを確認して（ステップ１６、分岐Ｙｅｓ）、再びステップＳＳ１に戻る。
なお、図６、図８の書き方と、図６および図８〜図１０に関する以上の説明は電子機器１を主の立場（能動側）に置き、ＰＣ５を従の立場（受動側）に置いているが、逆にＰＣ５を主の立場に置いた場合には、これらの図と説明における電子機器１とＰＣ５、ストレートケーブル６Ｓと同ケーブル７Ｓ、モデム２とモデム４がそれぞれ置き換わることとなる。
【０００９】
図７は電子機器１とＰＣ５をクロスケーブル６Ｃを介し直接接続してデータ通信を行うシステムにおける、クロスケーブル６Ｃの信号線の接続構成を示す。このクロスケーブル６Ｃとしては、通常、市販されているものが用いられる。
クロスケーブル６Ｃの信号線の種類はストレートケーブル６Ｓと同じであるが、図６の接続とは以下のような相違がある。
（ａ）図６のモデム２にＰＣ５が置き換わって処理装置（電子機器１）の相手側処理装置になると共に、処理装置（電子機器１）にとっての送信データ信号線ＳＤ、受信データ信号線ＲＤがそれぞれ、相手側処理装置（ＰＣ５）にとっての受信データ信号線ＲＤ、送信データ信号線ＳＤとなる。
（ｂ）処理装置（電子機器１）の送信要求信号線ＲＳが、自装置の送信可信号線ＣＳおよび相手側処理装置（ＰＣ５）のキャリア検出信号線ＣＤに接続されている。この関係は処理装置（電子機器１）と相手側処理装置（ＰＣ５）を互いに置き換えても同じである。
（ｃ）処理装置（電子機器１）にとってのデータ端末レディ信号線ＥＲ、データセットレディ信号線ＤＲがそれぞれ、相手側処理装置（ＰＣ５）にとってのデータセットレディ信号線ＤＲ、データ端末レディ信号線ＥＲとなる。
【００１０】
図１１は図７のシステムで、処理装置（電子機器１）が相手側処理装置（ＰＣ５）とデータ通信を行う場合における処理装置（電子機器１）の処理（直接接続時処理４００という）の手順を示すフローチャートで、図中のＳＳ１、１１〜１５、４１〜４６はそのステップ番号である。
また、図１２はこのデータ通信時における、クロスケーブル６Ｃの各信号線上の信号の発生タイミングの例を示すタイミングチャートである。なお、図１２にも、図１１のフローチャートにおけるステップ番号と同じ符号が、該当する手順の発生するタイミングに付されている。
次に図１２を参照しつつ、図１１を説明する。電源投入後のステップ１１〜１４までの電子機器１自体の処理は、図８のモデム接続時処理３００の対応する処理と同じである。即ち、電源投入に基づき、電子機器１は、データ端末レディ信号線ＥＲおよび送信要求信号線ＲＳをＯＮにする（ステップ１１、１２）。この信号ＥＲはＰＣ５にはデータセットレディ信号線ＤＲのＯＮとして伝えられ、また、信号ＲＳは自装置１へは送信可信号線ＣＳのＯＮとして、ＰＣ５へはキャリア検出信号線ＣＤのＯＮとして伝えられる。
【００１１】
ＰＣ５も電源投入により、自身のデータ端末レディ信号線ＥＲおよび送信要求信号線ＲＳをＯＮにすれば、電子機器１へはデータセットレディ信号線ＤＲおよびキャリア検出信号線ＣＤのＯＮとして伝わることになる。
こうして、電子機器１はデータセットレディ信号線ＤＲがＯＮであることを確認し（ステップ１３、分岐Ｙｅｓ）、次に自身がＯＮとした送信要求信号線ＲＳに接続された送信可信号線ＣＳのＯＮを確認する（ステップ１４、分岐Ｙｅｓ）。そしてさらにキャリア検出信号線ＣＤのＯＮを確認して（ステップ１５、分岐Ｙｅｓ）、ステップＳＳ１に進み、以下のように送信データ信号線ＳＤと受信データ信号線ＲＤを用いてＰＣ５とデータ送受信を行う。
即ち、ステップＳＳ１では、電子機器１側に発信条件が成立すると（分岐Ｙｅｓ）、電子機器１はＰＣ５へ送信データを送信し（ステップ４１）、ＰＣ５からデータを受信する（ステップ４２）。
【００１２】
そして、ステップ４２でＰＣ５から受信した受信データが、ステップ４１でＰＣ５へ送った送信データに対する応答データであれば（ステップ４５、分岐Ｙｅｓ）、ステップ１５に戻り、キャリア検出信号線ＣＤがＯＮ（ＰＣ５が動作可能）であれば、さらにステップＳＳ１に戻る（ステップ１５、分岐Ｙｅｓ→ステップＳＳ１）。
ステップＳＳ１で、電子機器１側に発信条件が成立しない間は、ＰＣ５が動作可能であるかぎり、ＰＣ５側に発信条件が成立して、電子機器１がＰＣ５から送信データを受信するまで待機する（ステップＳＳ１、分岐Ｎｏ→ステップ４３、分岐Ｎｏ→ステップ１５、分岐Ｙｅｓ→ステップＳＳ１のループ）。
ここで電子機器１が、ＰＣ５から送信データを受信した場合は（ステップ４３、分岐Ｙｅｓ）、ＰＣ５へ応答データを送信し（ステップ４４）、キャリア検出信号線ＣＤがＯＮ（ＰＣ５が動作可能）であれば、ステップＳＳ１に戻る（ステップ１５、分岐Ｙｅｓ→ステップＳＳ１）。
【００１３】
ところで、前記のステップ４５の比較手順において、ステップ４２でＰＣ５から受信した受信データがその前のステップ４１でＰＣ５へ送信した送信データに対する応答データでないと電子機器１が判別した場合（ステップ４５、分岐Ｎｏ）、電子機器１側とＰＣ５側とにほぼ同時に発信条件が発生して電子機器１とＰＣ５が送信データを送出し、この送信データが衝突した可能性があると見て、電子機器１は所定のリトライ間隔時間の待ち時間を置いて（ステップ４６）、ステップ４１に戻りＰＣ５へリトライ送信を行う。
このように、図７のシステムでの直接接続時処理４００に基づく電子機器１とＰＣ５との交信では、図６のシステムでのモデム接続時処理３００に基づく同交信に比べて、送信データ信号線ＳＤと受信データ信号線ＲＤを用いてのモデムの使用に基づくステップ２１〜３１の通信処理は行う必要がない。
【００１４】
なお、図１１の書き方と、図７、図１１、図１２に関する以上の説明は電子機器１を主の立場（能動側）に置き、ＰＣ５を従の立場（受動側）に置いているが、逆にＰＣ５を主の立場に置いた場合には、図１１と前記説明における電子機器１とＰＣ５が置き換わることとなる。
また、特許文献１には、モデム接続用のＲＳ２３２Ｃインタフェース装置（この場合ＲＳ２３２Ｃ通信ポートと同義）を持つ処理装置同士をモデムを介さずに接続する場合も、モデム接続時と同様の通信制御手順が使用できるようにしたモデム接続用インタフェース装置同士の接続方式として、このインタフェース装置に信号接続端子を追加し、このインタフェース装置同志を、１端子に１本のケーブル線しか接続できない、かつ圧着式ケーブル加工装置によって製作できる安価なケーブル用い、中継器（この場合モデム）なしで、且つモデム接続機能を損なわずに接続できるようにする方式が開示されている。
【特許文献１】特開昭６０−２３７７４５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
ところで、図６のようにモデムと公衆電話回線を介して遠方のＰＣ５とデータ通信を行う電子機器１を、図７のようにクロスケーブル６Ｃを介し近傍のＰＣ５に直接接続してデータ通信を行わせようとした場合、このままでは、電子機器１は直接の接続相手がＰＣ５であっても、モデム接続時と同様に図８のモデム接続時処理３００におけるステップ２１〜３１の通信処理を実行するため、ＰＣ５は、本来、受信することないデータを受信してしまい通信ができない。そこで従来は、電子機器１の動作を図８のステップ２１〜３１の処理を実行しない動作に変更するため、例えばスイッチなどの切換え手段を設ける必要があった。
また、電子機器１とＰＣ５に発信条件が同時に発生した場合、図６のシステムにおいては双方の装置のダイアル発信のどちらにデータ送信の優先権を与えるかは、公衆電話回線での通信の仕組みに設けられており、電子機器１あるいはＰＣ５は、呼び出し信号であるモデムからのＲＩＮＧテキストデータを受信して自身が受信側であると判断し、相手からの受信データを受け取るまで自身のデータ送信を待つようにすることができた。
【００１６】
しかしながら、スイッチなどの切換え手段を設けて電子機器１の動作を図８のステップ２１〜３１の処理を実行しない動作に変更し、電子機器１とＰＣ５を図７のシステムで交信させた場合においては、２つの装置１と５はＲＩＮＧテキストデータを受信しないため、待たずにリトライ送信（再送信）を行い、双方の装置のリトライ送信の時期が重なって送信データを応答データと取違えるなど、通信ができない場合があった。
また、図１１の直接接続時処理４００におけるステップ４５→４６→４１のようにリトライ間隔時間分の待ち時間を経てリトライ送信を行う場合でも、双方の装置のリトライ間隔時間が同じであればリトライ送信のタイミングも同時となって通信ができなくなる。
本発明はこの問題を解消し、処理装置がモデムと公衆電話回線を介し相手側処理装置とデータ通信をする場合にも、モデムを用いずクロスケーブルを介して直接、相手側処理装置とデータ通信をする場合にも、スイッチなどの切換え手段を用いることなく正常にデータ通信を行うことができ、且つ両処理装置に発信条件が同時に発生し両装置の送信データが衝突した場合にも正常にリトライ送信を行うことができる通信制御方法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
この課題を解決するために請求項１の通信制御方法は、
ＲＳ２３２Ｃ通信ポート（ＣＰＴ）を用い、モデム（２）および公衆電話回線（３）を介して他の処理装置（ＰＣ５など）とデータ通信を行うための第１の通信手段（モデム接続時処理プログラム３００Ａなど）と、同じくＲＳ２３２Ｃ通信ポートを用い、クロスケーブル（６Ｃ）を介して他の処理装置（ＰＣ５など）とデータ通信を行うための第２の通信手段（直接接続時処理プログラム４００Ａなど）とを持つ処理装置（電子機器１など）が実行する通信制御方法であって、
予め（接続相手特定処理プログラム２００により）、ＲＳ２３２Ｃ通信ポートの制御信号線である、データ端末レディ信号線ＥＲおよび送信要求信号線ＲＳをＯＮし、且つデータセットレディ信号線ＤＲおよび送信可信号線ＣＳがＯＮしていることを確認したうえ、キャリア検出信号線ＣＤがＯＦＦしているか否かに応じて、それぞれ（ＲＳ２３２Ｃ通信ポートに接続された相手装置がモデムであるか否かを判別し、この判別結果に応じて通信制御総括処理プログラム１００により、それぞれ）前記第１、第２の通信手段を起動するようにする。
【００１８】
また請求項２の通信制御方法では、請求項１に記載の通信制御方法において、
前記第１の通信手段には（モデム接続時処理プログラム３００Ａのように）、その起動の直後に、データ端末レディ信号線ＥＲおよび送信要求信号線ＲＳをＯＮし、且つデータセットレディ信号線ＤＲおよび送信可信号線ＣＳがＯＮしていることを確認する手段（ステップ１１〜１４の処理プログラム）が省略されてなるようにする。
また請求項３の通信制御方法では、請求項１または２に記載の通信制御方法において、
前記第２の通信手段には（直接接続時処理プログラム４００Ａのように）、その起動の直後に、データ端末レディ信号線ＥＲおよび送信要求信号線ＲＳをＯＮし、且つデータセットレディ信号線ＤＲおよび送信可信号線ＣＳがＯＮしていることを確認する手段（ステップ１１〜１４の処理プログラム）が省略されてなるようにする。
【００１９】
また請求項４の通信制御方法では、請求項１ないし３のいずれかに記載の通信制御方法において、
前記第２の通信手段には、該第２の通信手段の起動中、当該の処理装置（以下第１の処理装置という）に送信条件が成立したことにより、第１の処理装置が、前記した他の処理装置（以下第２の処理装置という）へ送信データを送ったのち第２の処理装置から受信データを受け取り、該受信データが該送信データの応答データでないことを判別してリトライ送信を行う際の待ち時間としてのリトライ間隔時間を設定する手段として、
該送信データと該受信データとの優先度を比較し、第１の処理装置が送信した送信データの優先度が第２の処理装置から受信した受信データの優先度より高いか否かに応じて、所定の大小２つのリトライ間隔時間のうち、それぞれ小さいリトライ間隔時間と大きいリトライ間隔時間とを選択し設定するリトライ間隔時間設定手段（送信優先権決定用リトライ間隔設定処理プログラム５００）が設けられてなり、
このとき第１の処理装置とデータ通信を行う第２の処理装置が持つ通信手段にも、第２の処理装置に送信条件が成立して、第２の処理装置が送信データを送信したのちに受信した受信データが該送信データの応答データでないことを判別してリトライ送信を行う際のリトライ間隔時間を設定する手段として、
該送信データと該受信データとの優先度を比較し、第２の処理装置が送信した送信データの優先度が第１の処理装置から受信した受信データの優先度より高いか否かに応じて、前記所定の大小２つのリトライ間隔時間のうち、それぞれ小さいリトライ間隔時間と大きいリトライ間隔時間とを選択し設定する別のリトライ間隔時間設定手段が設けられてなるようにする。
【００２０】
また請求項５の通信制御方法では、請求項４に記載の通信制御方法において、
前記優先度は当該比較対象の送信データと受信データについての全データ長、所定部位のデータ長、所定部位のデータ値の少なくともいずれかの比較によって決定されるものであるようにする。
即ち、本発明の作用は、ＲＳ２３２Ｃ通信ポートを用いデータ通信を行おうとする処理装置（本例では電子機器１）が、他の処理装置（本例ではＰＣ５）とデータ通信を行うに先立ち、自身のＲＳ２３２Ｃ通信ポートに接続されている相手機器がモデムなのか、クロスケーブルを介したＰＣ５なのかを、ソフトウェア手段である接続相手特定処理２００によって自動的に判断し、それぞれモデム接続時の通信制御処理（モデム接続時処理３００あるいは３００Ａ）または直接接続時の通信制御処理（直接接続時処理４００あるいは４００Ａ）を起動するようにするものである（請求項１）。
【００２１】
また、電子機器１とＰＣ５とがクロスケーブルを介する直接接続状態で交信中、この双方の処理装置にほぼ同時に送信条件が成立して両装置が送信データを送出し、この送信データの衝突で、双方の装置がリトライ送信を行うようになったときは、双方の装置がそれぞれ、ソフトウェア手段である送信優先権決定用リトライ間隔設定処理５００を介して、送信衝突時における自装置の送信データと相手装置からの受信データとの優先度を比較し、リトライ送信までの待ち時間であるリトライ間隔時間を所定の大小２つの間隔時間のうち、小さいリトライ間隔時間を優先度の高い送信データを送信した装置が、大きいリトライ間隔時間を優先度の低い送信データを送信した装置が、それぞれ設定するようにして、双方の処理装置が共に再度の送信衝突なくリトライ送信できるようにするものである（請求項４）。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、処理装置（電子機器とする）がＲＳ２３２Ｃ通信ボートを用いて他の処理装置（ＰＣとする）とデータ通信を行うに先立って、電子機器のＲＳ２３２Ｃ通信ボートに接続された相手装置がモデムなのか、クロスケーブルを介して直接接続されたＰＣなのかを、ＲＳ２３２Ｃ通信ボートの制御用通信線の操作と監視によって自動的に特定したり、
電子機器とＰＣとの直接接続状態での交信中、この両処理装置にほぼ同時に送信条件が成立して両装置が送信データを送り、この送信データの衝突で両装置がリトライ送信を行うことになったとき、両装置がそれぞれ自動的に送信衝突時点の送信データと受信データとの優先度を調べて、互いにリトライ送信までの待ち時間（リトライ間隔時間）を、再度の送信衝突が起きないように設定したりするようにしたので、以下のような効果が得られる。
【００２３】
（１）公衆電話回線のない場所、あるいは携帯電話やＰＨＳの電波が届かない場所に計測データを保存している電子機器が設置されている場合、ＰＣの操作ができる人であれば、ＰＣをクロスケーブルで電子機器に接続し電子機器内のデータをその場で確認することができる。
（２）ＰＣの操作ができない人であっても、計測データを保存している電子機器を公衆電話回線のある場所、あるいは携帯電話やＰＨＳの電波の届く場所に移動し、その電子機器をモデム、あるいは携帯電話やＰＨＳに接続するだけで電子機器から遠方のＰＣへ計測データを送信し、計測データを別の人に確認してもらうことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、図面を参照して本発明の実施例を説明する。本実施例では、互いにデータ通信を行おうとする２つの処理装置（ここでは図６、図７における電子機器１とＰＣ５とする）が図６、図７のいずれのシステムを構成する場合にも、共通の通信制御プログラムを用いて互いに円滑に交信できるようにするものである。
図１は互いにデータ通信を行おうとする２つの処理装置（電子機器１とＰＣ５）がそれぞれ実行する通信制御プログラムのジェネラルフローとしての、通信制御概括処理１００の手順を示すフローチャートである。ここで、２００、３００Ａ、４００Ａはそのステップ番号であるが当該処理の符号をも兼ねるものとする。
即ち、この通信制御概括処理１００では、これを実行する処理装置（電子機器１またはＰＣ５）が、先ず自装置のＲＳ２３２Ｃ通信ボートに接続された相手装置がモデムであるか否かを特定するための接続相手特定処理２００を実行し、相手装置がモデムであればモデム接続時処理３００Ａを実行し、相手機器がモデムでなければ直接接続時処理４００Ａを実行する。
【００２５】
但し、この処理３００Ａ、４００Ａのそれぞれの手順を示す後述の図３、４は電子機器１が当該処理を実行する場合を示しているので、ＰＣ５が当該処理を実行する場合は図３、４内の電子機器１とＰＣ５が置き換わる。
図２は接続相手特定処理２００の詳細手順を示すフローチャートで、１１〜１５Ａ〜１５Ｃはそのステップ番号である。そしてこの各ステップの処理のうち、ステップ１１〜１４の処理は、この処理を実行する当該の処理装置を電子機器１とした場合、図８及び図１１で述べた電子機器１自体の該当する処理と同じである。
次に当該の処理装置を電子機器１とし改めて図２を説明する。なお、当該の処理装置をＰＣ５とした場合は以下の説明において電子機器１とＰＣ５、モデム２とモデム４がそれぞれ置き換わる。
【００２６】
先ず電子機器１は、データ端末レディ信号線ＥＲをＯＮし（ステップ１１）、次いで送信要求信号線ＲＳをＯＮする（ステップ１２）。
次に電子機器１はデータセットレディ信号線ＤＲがＯＮになったことを判別して相手装置がＲＳ２３２Ｃ通信ボートＣＰＴに接続され動作可能であることを確認する（ステップ１３、分岐Ｙｅｓ）。相手装置として図６のようにモデム２が接続されている場合、モデム２が動作可能状態であればＤＲ信号線をＯＮする。他方、相手装置として図７のようにＰＣ５がクロスケーブル６Ｃを介して直接接続されている場合、電子機器１側のデータセットレディ信号線ＤＲは相手装置のデータ端末レディ信号線ＥＲに接続されており、相手装置が動作可能状態であればＥＲ信号線をＯＮしているので、クロスケーブル６Ｃを接続した時点でＤＲ信号線はＯＮとなる。
【００２７】
さらに電子機器１は送信可信号線ＣＳがＯＮになったことを確認する（ステップ１４、分岐Ｙｅｓ）。相手装置が図６のようにモデム２の場合、上記送信要求信号線ＲＳのＯＮに応じてモデムの送信機能が起動し、送信可能状態であれば送信可信号線ＣＳをＯＮとする。また相手装置が図７のようにＰＣ５の場合、自身がＯＮとした送信要求信号線ＲＳに接続された送信可信号線ＣＳはＯＮである。
次に電子機器１はＲＳ２３２Ｃ通信ボートに接続されている相手装置がモデム２であるかＰＣ５なのかを判断するために、キャリア検出信号ＣＤがＯＮであるか否かを判断する（ステップ１５Ａ）。図６のように相手装置がモデム２の場合、モデム２はダイアル発信を行って回線接続が確立するまでＣＤ信号線はＯＮしないので、この時点ではＯＦＦである。
【００２８】
一方、相手装置が図７のように直接接続されたＰＣ５の場合、電子機器１側のキャリア検出信号線ＣＤは相手装置の送信要求信号線ＲＳに接続されており、相手装置が動作可能状態であればＲＳ信号線をＯＮしているので、クロスケーブル６Ｃを接続した時点でＣＤ信号線はＯＮとなり、よってこの時点ではＯＮである。
そこで、図２ではキャリア検出信号線ＣＤがＯＦＦの場合（ステップ１５Ａ、分岐Ｎｏ）、相手装置がモデム２であると判断し（ステップ１５Ｂ）、他方、ＣＤ信号がＯＮの場合は（ステップ１５Ａ、分岐Ｙｅｓ）相手装置はモデム２でなくＰＣ５がクロスケーブル６Ｃを介し直接接続されていると判断する（ステップ１５Ｃ）。
図３は、モデム接続時処理３００Ａの手順を示すフローチャートである。この処理３００Ａは図８のモデム接続時処理３００から始めのステップ１１〜１４の手順を除いたものに相当する。
【００２９】
なお、図３はこの処理３００Ａを実行する当該の処理装置を電子機器１とした場合を示しているが、当該の処理装置をＰＣ５とした場合は処理３００Ａは図３内の電子機器１とＰＣ５を置き換えたものとなる。
図４は、直接接続時処理４００Ａの手順を示すフローチャートである。この処理４００Ａは図１１の直接接続時処理４００における始めのステップ１１〜１４の手順を除いたうえ、ステップ４５と４６の間に送信優先権決定のためのリトライ間隔設定処理５００を追加したものに相当する。
なお、図４はこの処理４００Ａを実行する当該の処理装置を電子機器１とした場合を示しているが、当該の処理装置をＰＣ５とした場合は処理４００Ａは図４内の電子機器１とＰＣ５を置き換えたものとなる。
【００３０】
即ち、図４の直接接続時処理４００Ａでは、この処理を実行する当該の処理装置と相手側処理装置との送信衝突時（つまり、この双方の処理装置が、それぞれの発信条件の成立により、ほぼ同時に送信データを送信した場合）、正常な交信ができないことから共にリトライ送信を行うこことなるが、このリトライ送信を行うにあたり、ステップ４６でリトライ間隔時間分の待機をする際、リトライ間隔設定処理５００によってこの待機時間を決定する。
図５はこのリトライ間隔設定処理５００、即ち、交信しようとする２つの処理装置（本例では電子機器１とＰＣ５）がそれぞれ相手側処理装置との送信優先権を決定するためにリトライ間隔時間を設定する処理の詳細手順の一実施例を示すフローチャートで、５１〜５５はそのステップ番号である。
【００３１】
この処理５００は、この処理５００を実行する当該処理装置がステップ４１で相手側処理装置に送信したデータと、ステップ４２で相手側処理装置から受信したデータとの性質を調べ、当該処理装置が送信しようとするデータの方が、相手側処理装置が送信しようとするデータに比べて優先度が高い場合には、リトライ間隔の待ち時間（リトライ間隔時間）を短く設定することにより相手側処理装置よりも先にリトライ送信を行うようにし、逆に相手側処理装置が送信しようとするデータの方が優先度が高い場合には、リトライ間隔時間を長く設定することにより相手側処理装置のリトライ送信によるデータを受信した後、当該処理装置のリトライ送信を行うようにすることを意図している。
次に、当該の処理装置を電子機器１とし、相手側処理装置をＰＣ５として図５を説明する。なお、当該の処理装置をＰＣ５とした場合は以下の説明において電子機器１とＰＣ５が置き換わる。
【００３２】
電子機器１は、直接接続時処理４００Ａのステップ４１で送信した送信データのデータ長と、同じくステップ４２で受信した受信データのデータ長とを比較したり、或いは上記送信データの通信フレーム内での所定位置のデータ値としての送信データ値と、上記受信データの通信フレーム内での所定位置のデータ値としての受信データ値とを比較したりする。
ここで、上記データ長は当該通信フレームの全長、あるいは当該通信フレームを構成するデータ部の長さを指し、上記所定位置のデータ値は例えば当該電文の種別を表すコード等を指す。
そしてこの比較の結果、送信データ長の方が受信データ長より大きい場合（ステップ５１、分岐Ｙｅｓ）、或いは上記の送信データ長と受信データ長が等しく（ステップ５１、分岐Ｎｏ→ステップ５２、分岐Ｙｅｓ）、且つ送信データ値が受信データ値より大きい場合（ステップ５３、分岐Ｙｅｓ）、共に電子機器１のデータ送信の方が優先度が高いとして、電子機器１に送信優先権を与えるために電子機器１のリトライ間隔時間に所定の小さい時間を設定する（ステップ５５）。
【００３３】
他方、上記の送信データ長が受信データ長より小さい場合（ステップ５１、分岐Ｎｏ→ステップ５２、分岐Ｎｏ）、或いは上記の送信データ長と受信データ長が等しく（ステップ５１、分岐Ｎｏ→ステップ５２、分岐Ｙｅｓ）、且つ送信データ値が受信データ値以下の場合（ステップ５３、分岐Ｎｏ）、共に相手側のＰＣ５のデータ送信の方が優先度が高いとして、ＰＣ５に送信優先権を与えるために電子機器１のリトライ間隔時間に所定の大きい時間を設定する（ステップ５４）。
一方、ＰＣ５側に立って図４を見ると、発信条件が電子機器１側とＰＣ５側でほぼ同時に成立していることから、ＰＣ５はステップ４１に相当する段階では、電子機器１がステップ４２でＰＣ５から受信した受信データを送信していることとなり、ステップ４２に相当する段階では、電子機器１がステップ４１でＰＣ５へ送信した送信データを受信していることとなる。
【００３４】
そして、ＰＣ５が実行するリトライ間隔設定処理５００では、ＰＣ５は自身が送信した送信データと電子機器１から受信した受信データとを比較してリトライ送信の優先度を決定するが、比較対象の送受信データは電子機器１による処理５００の場合と同じであり、従ってリトライ送信が優先される送信データは同一となり、電子機器１、ＰＣ５共に再度の送信衝突なしにリトライ送信を行うことができる。
なお、図１の通信制御概括処理１００において、モデム接続時処理３００Ａを従来の同処理３００（図８）に、直接接続時処理４００Ａを従来の同処理４００（図１１）にそれぞれ置き換えても、重複する処理が生じたり、直接接続時にリトライ送信が繰り返されるおそれはあるが、動作が不可能ではない。
また、当該の処理装置が図１の通信制御概括処理１００を実行し、相手側処理装置がモデム接続の状態で従来のモデム接続時処理３００を実行してもデータ通信は可能であり、同じく相手側処理装置が直接接続の状態で従来の直接接続時処理４００を実行してもリトライ送信が繰り返されるおそれはあるが、データ通信は不可能ではない。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明の実施例としての処理装置が実行する通信制御概括処理の手順を示すフローチャート
【図２】図１における接続相手特定処理の詳細手順を示すフローチャート
【図３】図１におけるモデム接続時処理の詳細手順を示すフローチャート
【図４】図１における直接接続時処理の詳細手順を示すフローチャート
【図５】図４における送信優先権決定用リトライ間隔設定処理の詳細手順を示すフローチャート
【図６】処理装置がストレートケーブル、モデムおよび公衆電話回線を介して相手側処理装置とデータ通信するシステムにおける、ストレートケーブルの信号線の構成を示す図
【図７】処理装置がクロスケーブルを介し相手側処理装置と直接、データ通信するシステムにおける、クロスケーブルの信号線の構成を示す図
【図８】図６のシステムにおいて処理装置が実行する従来の通信制御処理としてのモデム接続時処理の詳細手順を示すフローチャート
【図９】図６のシステムにおいて処理装置が発信する際のストレートケーブル上の信号の発生タイミングの例を示すタイミングチャート
【図１０】図６のシステムにおいて相手側処理装置が発信する際のストレートケーブル上の信号の発生タイミングの例を示すタイミングチャート
【図１１】図７のシステムにおいて処理装置が実行する従来の通信制御処理としての直接接続時処理の詳細手順を示すフローチャート
【図１２】図７のシステムにおいて処理装置が相手側処理装置と交信する際のクロスケーブル上の信号の発生タイミングの例を示すタイミングチャート
【符号の説明】
【００３６】
１            電子機器
２，４        モデム
３            公衆電話回線
５            ＰＣ
６Ｓ，７Ｓ    ストレートケーブル
６Ｃ          クロスケーブル
１００        通信制御概括処理
２００        接続相手特定処理
３００Ａ      本発明の実施例としてのモデム接続時処理
３００        従来のモデム接続時処理
４００Ａ      本発明の実施例としての直接接続時処理
４００        従来の直接接続時処理
５００        送信優先権決定用リトライ間隔設定処理
ＣＰＴ        ＲＳ２３２Ｃ通信ポート
ＦＧ          保安用接地信号線
ＳＧ          信号用接地信号線
ＳＤ          送信データ信号線
ＲＤ          受信データ信号線
ＲＳ          送信要求信号線（送信要求信号）
ＣＳ          送信可信号線（送信可信号）
ＤＲ          データセットレディ信号線（データセットレディ信号）
ＥＲ          データ端末レディ信号線（データ端末レディ信号）
ＣＤ          キャリア検出信号線（キャリア検出信号）
【図１】
2006222630.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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