(57)【要約】【課題】天井板等の壁材を安定に取り付けることができ、高さ方向の変化等どのような構成の屋根にも対応できる外装躯体構造及びその施工方法を提供する。【解決手段】開口部１１１を有する立ち上がり部１１と、該立ち上がり部１１の上端に形成されるフランジ部１２とを備える構造材１を、梁材５上に固定し、構造材１若しくは隣接する構造材１，１間に壁材支持手段（１３，２）として壁材３を支持する受け部２１と構造材１の開口部１１１への取付手段を有する受け材２を配し、前記壁材支持手段（１３，２）によって断熱、吸音、遮音、防耐火から選ばれる１つ以上の特性を有する壁材３を架設し、構造材１のフランジ部１２外側に外装構造を構築する【選択図】図２
2006328952.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
開口部を有する立ち上がり部と、該立ち上がり部の上端に形成されるフランジ部とを備える構造材を、梁材上に固定し、構造材若しくは隣接する構造材間に壁材支持手段として壁材を支持する受け部と構造材の開口部への取付手段を有する受け材を配し、前記壁材支持手段によって断熱、吸音、遮音、防耐火から選ばれる１つ以上の特性を有する壁材を架設し、構造材のフランジ部外側に外装構造を構築することを特徴とする外装躯体構造。
【請求項２】
構造材の立ち上がり部の両側にフランジ部を設けたことを特徴とする請求項１に記載の外装躯体構造。
【請求項３】
受け材は構造材のフランジ部と相俟って平面視格子状に架設すると共に、前記格子状部分で壁材の周縁を支持することを特徴とする請求項１又は２に記載の外装躯体構造。
【請求項４】
開口部を有する立ち上がり部と、該立ち上がり部の上端に形成されるフランジ部とを備える構造材を、梁材上に固定し、構造材若しくは隣接する構造材間に壁材支持手段を設け、該壁材支持手段によって断熱、吸音、遮音、防耐火から選ばれる１つ以上の特性を有する壁材を架設し、構造材の開口部に壁材の上面に当接する押さえ部材を配し、構造材のフランジ部外側に外装構造を構築することを特徴とする外装躯体構造。
【請求項５】
立ち上がり部と、該立ち上がり部の上端に形成されるフランジ部とを備える構造材を、梁材上に固定すると共に、構造材若しくは隣接する構造材間に壁材用支持手段として壁材を支持する受け部と構造材の開口部への取付手段を有する受け材を配し、該壁材用支持手段によって断熱、吸音、遮音、防耐火から選ばれる１つ以上の特性を有する壁材を架設し、構造材のフランジ部外側に外装構造を構築することを特徴とする外装躯体構造の施工方法。
【請求項６】
立ち上がり部と、該立ち上がり部の上端に形成されるフランジ部とを備える構造材を、梁材上に固定すると共に、構造材若しくは隣接する構造材間に壁材用支持手段を設け、該壁材用支持手段によって断熱、吸音、遮音、防耐火から選ばれる１つ以上の特性を有する壁材を架設し、構造材の開口部に壁材の上面に当接する押さえ部材を配し、構造材のフランジ部外側に外装構造を構築することを特徴とする外装躯体構造の施工方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、天井板等の壁材を安定に取り付けることができ、高さ方向の変化等どのような構成の屋根にも対応できる外装躯体構造及びその施工方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、建築物の天井に断熱材、化粧材等を配設した構造としては、Ｉ型、或いはＣ型鋼からなる母屋と呼ばれる構造材の上面に、天井材を載置する構造が一般的に採用されている。また、例えば特許文献１等には、建築物の構造材上に構造材に直交する方向にフレーム状の取付部材を配し、この取付部材に網状の支持部材を配することで、取付部材と支持材で矩形の受部を形成してこの受部内に天井材を配設する構成が提案されている。
【特許文献１】実公平７−５１５３６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、前記構造材上に天井材を配設する方法では、天井材を配するための取付部材が必要であり、特に特許文献１の構造では多種類の部材が必要であって、部材管理の面で面倒となり、部材数が増加することで当然作業の手間もかかっていた。しかも、構造材上に天井材を載置する構成であるため、高さ方向の変化（天井材の有無、天井材の厚さ等）に併せて梁材やフレームを変更しなければならず、どのような構成の屋根にも対応できるというものではなかった。即ち、天井材の有無や天井材の厚さがその上方に施工される屋根構造に影響するものであった。例えば屋根材の谷部が天井材の上面に載置される仕様で成形されている場合、突然の施工変更等により天井材のない仕様でその屋根材を用いると、谷部裏面に天井材の厚さ分の隙間が形成されてしまう。また、逆に屋根材の谷部が構造材上に載置される仕様で成形されている場合、天井材が配されるとフレーム等の屋根材用支持部材に係合できなくなる。
一方、構造材から天井材を吊り下げる方法も提案されているが、天井材の重量が制限され、作業に手間がかかるという問題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、上記に鑑み提案されたもので、開口部を有する立ち上がり部と、該立ち上がり部の上端に形成されるフランジ部とを備える構造材を、梁材上に固定し、構造材若しくは隣接する構造材間に壁材支持手段として壁材を支持する受け部と構造材の開口部への取付手段を有する受け材を配し、前記壁材支持手段によって断熱、吸音、遮音、防耐火から選ばれる１つ以上の特性を有する壁材を架設し、構造材のフランジ部外側に外装構造を構築することを特徴とする外装躯体構造及びその施工方法に関するものである。
【発明の効果】
【０００５】
本発明の外装躯体構造及びその施工方法は、構造材の立ち上がり部に開口部を形成しているので、天井又は壁の裏面での照明や太陽電池等の電気配線・配管等が容易に行える。
また、受け材の配置、取付、壁材を開口部の高さ範囲で行うことで、構造躯体の高さを抑制することができ、フランジ部の外側へ取り付ける外装構造の構築へ弊害を生じさせることがない。
【０００６】
特に壁材として、マイナスイオン発生塗料を付着或いは含浸させたものを用いた場合、室内側に清涼な爽快感が得られ、或いは空気清浄効果、抗菌作用など、極めて優れた環境改善効果が得られる。
【０００７】
構造材の開口部に壁材の上面に当接する押さえ部材を配した場合、壁材が壁材支持手段と押さえ部材との間に挟持され、安定に保持されるものとなる。
【０００８】
隣接する構造材間に、壁材を支持する受け部と構造材の開口部への取付手段を有する受け材を配した場合、開口部を受け材の取付部分として用いることになるため、各種の取付手段を有する受け材を配することができ、構造材間において壁材が撓む等の変形を生ずることなく安定に支持される。
【０００９】
受け材を構造材のフランジ部と相俟って平面視格子状に架設すると共に、前記格子状部分で壁材の周縁を支持した場合、壁材の端部が隠され、室内側からみた場合の意匠性が優れている。また、格子状（区画状）に構成されるため電気設備（照明器具）等をユニット化することでユニット工法を採用することもできる。さらに、１つの格子状部分に１枚の壁材を配置するので位置決めが容易である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明の外装躯体構造に用いる構造材１、壁材支持手段（１３，２）、壁材３を、その順に説明する。
まず、構造材１は、図１に示すように開口部１１１を有する立ち上がり部１１と、この立ち上がり部１１の上端に形成されるフランジ部１２とを備える構成である。
立ち上がり部１１は図１（ａ〜ｂ），（ｃ〜ｄ）に示す各例のように二重で隙間を有するものあっても、その他のように単層板状であっても良い。この立ち上がり部１１に設けられる開口部１１１は楕円形、円形等どのような形状でも良く、適宜間隔で設ければ良く、照明や太陽電池等の電気配線、その他の配線・配管などを通すことができるものであれば良い。
また、フランジ部１２は、図示するように何れか一方（内側か外側）に延出するものでも良いし、両方に延出するものでもよく、外装構造（吊子、タイトフレーム、垂木等）等の固定箇所となる。そして、立ち上がり部１１の両側にフランジ部１２を設けた方が外装構造を安定に支持できる。
【００１１】
この構造材１は、図１（ｅ）〜（ｈ）に示す各例のように複数の軽量型鋼を溶接やボルト締め等により一体に形成したものでも良いし、図１（ｍ），（ｎ）に示す各例のように軽量型鋼そのものを構造材として良いし、或いは図１（ｉ），（ｊ），（ｌ）に示す各例のようにアルミの押出成形体でも良いし、図１（ａ〜ｂ），（ｃ〜ｄ），（ｋ）に示す各例のようにロール成形によるものでも良い。尚、図１（ｅ）〜（ｈ）では複数の型鋼を背中合わせに連結した形状の構造材１としているが、各型鋼をそれぞれ構造材１と見なすこともできる。
また、これらの構造材１は、通し材でもピース材でも或いは両者を組み合わせても良い。
そして、この構造材１を梁材上に固定するには、直接固定しても良いし、アングル材１’等を介して固定するようにしても良い。尚、直接固定する場合には、フランジ状の固定部を設け、この固定部を梁材の上面と接合させて固定しても良い。また、前述のように立ち上がり部１１を二重で隙間を有する構成とした場合にはアングル材１’の縦片を挟持状に固定することができるが、立ち上がり部１１に沿設状に固定しても良い。
【００１２】
壁材支持手段（１３，２）は、前記構造材１に支持フランジ部１３を設ける場合、構造材１又は隣接する構造材１，１間に別部材の受け材２を配する場合、或いはそれらを併用する場合がある。尚、構造材１に支持フランジ部１３を設ける場合は、前述の構造材１を直接梁材上に固定する場合の固定部として用いることもできる。また、支持フランジ部１３は構造材１の立ち上がり部１１の変形等を防止すると共に、受け材２の一部（立ち上がり部分２９の基端）を支持する作用を果たす。
図２，３に示す外装躯体構造では、隣接する構造材１，１間に複数のワイヤーからなる受け材２を配して壁材３を支持する構成である。
【００１３】
構造材１又は隣接する構造材１，１間に配する受け材２は、壁材３を支持する受け部２１と構造材１の開口部１１１への取付手段（取付部２２等）を有するものであれば、複数のワイヤー、Ｔジョイナー、鋼棒材、フラットバー等を適宜間隔で配置するものであっても、金網、パンチングメタル、メッシュ（落下防止用ネット）等であっても良く、これらを組み合わせて用いても良い。ここで、構造材１に配する受け材２と、隣接する構造材１，１間に配する受け材２との相違は、前者が隣接する構造材１に達しておらず、壁材３の一方の端縁のみ（及び平面部分）を支持し、後者が壁材３の両端面及び平面部分を支持する点にある。
尚、前記Ｔジョイナー、鋼棒材、フラットバー等は、構造材としての強度を補う効果も果たすので、これらを受け材２として用いること、或いはこれらと他の構成の受け材２とを組み合わせて補強材として用いることが望ましい。
【００１４】
例えば受け材２の最も簡易な構成としては、図２（ｂ）のものがある。
鋼棒材である図２（ｂ）の受け材２は、直線状の受け部２１の両端に立ち上がり部分２９を介して折返し状に下方へ向かう掛止状の取付部２２を形成した構成であり、この取付部２２を構造材１の開口部１１１へ挿入（掛止）させて取り付けることができる。
【００１５】
フラットバーである図４の受け材２も、平板状の受け部２１の両端に立ち上がり部分２９を介して折返し状に下方へ向かう掛止状の取付部２２を形成した構成であるが、左右の取付部２２，２２同士が重なり合わないように、左方の取付部２２は立ち上がり部分２９の前後のみに、右方の取付部２２は立ち上がり部分２９の中央のみに形成するようにした。また、左方の取付部２２は傾斜状に下方へ向かうようにした。したがって、同図（ｂ）に示すように右方の取付部２２を右側の構造材１の開口部１１１へ取り付けた後、受け部２１を上方から回動させて左方の取付部２２を左側の構造材１の開口部１１１へ取り付けることができる。
【００１６】
図５もフラットバーの受け材２であるが、平板状の受け部２１の両端に立ち上がり部分２９を介して該立ち上がり部分２９の前後何れか一方のみに掛止状の取付部２２を形成した構成である。そして、同図（ｃ）に示すように開口部１１１の一方（図面では裏面側）には、同図（ａ）に示すように取付部２２が前方になるように受け材２を配し、開口部１１１の他方（図面では表面側）には同図（ｂ）に示すように取付部２２が後方になるように受け材２を配するのであるが、その際、９０度傾けて開口部１１１に挿入して９０度回動させると、取付部２２，２２同士がぶつかることがなく配設することができる。
【００１７】
また、受け材２の開口部１１１への取付手段は、前記図４及び図５のような開口部１１１の縁部に直接的に係止する取付部２２に限定されない。
例えば受け部２１の一方の端部に、立ち上がり部分２９を介して構造材１の開口部１１１へ挿入するフランジ状の挿入部２３を形成し、他方の端部には、立ち上がり部分２９を介して下方へ向かう係止部２４を設け、構造材１を挟んで左右に隣接する受け材２，２を連結することにより構造材１の開口部１１１へ取り付けられるようにしても良い。即ちこの場合には挿入部２３と係止部２４とが取付手段となる。
溶接金網である図６の受け材２は、受け部２１の右端に立ち上がり部分２９を介してフランジ状の挿入部２３が形成され、この挿入部２３には係止孔２３１が形成されている。また、左端には立ち上がり部分２９を介して折返し状に下方へ向かう係止部２４が形成され、その先端は細径に成形されている。したがって、同図（ａ）に示すように挿入部２３を構造材１の開口部１１１へ挿入した状態で、受け材２を上方から回動して係止部２４を挿入部２３の係止孔２３１に係止することにより、隣接する受け材２，２を連結すると共に、構造材１の開口部１１１へ取り付けることができる。
【００１８】
同様に溶接金網である図７の受け材２も、受け部２１の右端に立ち上がり部分２９を介して恰もフランジ状に屈曲成形された挿入部２３が形成され、この挿入部２３には係止空間２３２が形成されている。また、左端には立ち上がり部分２９を介して折返し状に下方へ向かう掛止状の係止部２４が形成され、その先端は細径に成形されている。そのため、挿入部２３を開口部１１１へ挿入した状態で、係止部２４を挿入部２３の係止空間２３２に係止（掛止）することにより、隣接する受け材２，２を連結すると共に、構造材１の開口部１１１へ取り付けることができる。
【００１９】
フラットバーである図８の受け材２も、平板状の受け部２１の右端に立ち上がり部分２９を介してフランジ状の挿入部２３が形成され、この挿入部２３には長方形状の係止孔２３１が形成されている。また、左端には立ち上がり部分２９を介して折返し状に下方へ向かう係止部２４が形成されている。そのため、同図（ｂ）に示すように挿入部２３を開口部１１１へ挿入した状態で、係止部２４を挿入部２３の係止孔２３１に係止することにより、隣接する受け材２，２を連結すると共に、構造材１の開口部１１１へ取り付けることができる。
尚、図示しないが開口部１１１へ挿入する際に支障を生じなければ挿入部に上方へ向かう突片を設け、後から上方より臨ませる係止部に突片を嵌入させる孔を設けて取り付けるようにしても良い。
【００２０】
また、構造材１を挟んで隣接する受け材は、別部材を用いて連結するようにしても良い。即ち受け材は、複数部材からなるものでも良い。
例えばフラットバーである図９の受け材（本体）２Ａは、平板状の受け部２１の右端に立ち上がり部分２９を介してフランジ状の挿入部２３が形成され、この挿入部２３には長方形状の係止孔２３１が形成されている。また、左端には立ち上がり部分２９を介してフランジ状の重合部２５が形成され、この重合部２５には長方形状の挿通孔２５１が形成されている。そして、同図（ｂ）に示すように挿入部２３を開口部１１１へ挿入した状態で、重合部２５の挿通孔２５１と挿入部２３の係止孔２３１とが挿通するように重合させ、ロックキー２Ｂを挿着することにより、隣接する受け材（本体）２Ａ，２Ａを連結すると共に、構造材１の開口部１１１へ取り付けることができる。
尚、以後の例においても壁材３を支持する受け部２１が形成される受け材（本体）を包括的に２Ａとする。
【００２１】
溶接金網の一部又は鋼棒材である図１０の受け材（本体）２Ａは、受け部２１の両端に立ち上がり部２６が形成され、この立ち上がり部２６の先端に円孔２６１が形成されている。そして、開口部１１１を挟んで対向させた立ち上がり部２６，２６の円孔２６１，２６１にリベット２Ｃを挿入し、このリベット２Ｃに形成した貫通孔に松葉ピン２Ｄを挿着して隣接する受け材（本体）２Ａ，２Ａを連結すると共に、構造材１の開口部１１１へ取り付けることができる。
このように必ずしも開口部１１１へ挿入する挿入部を受け材（本体）２Ａに設ける必要はない。
【００２２】
フラットバーである図１１の受け材（本体）２Ａも、受け部２１の両端に立ち上がり部２６が形成され、この立ち上がり部２６の先端に円孔２６１が形成されている。そして、開口部１１１を挟んで対向させた立ち上がり部２６，２６の円孔２６１，２６１にボルト２Ｅを挿入し、このボルト２Ｅにナット２Ｆを螺着して隣接する受け材（本体）２Ａ，２Ａを連結すると共に、構造材１の開口部１１１へ取り付けることができる。
【００２３】
溶接金網の一部又は鋼棒材である受け材（本体）２を、各種の別部材にて連結するバリエーションを図１２（ａ）〜（ｃ）に示す。
例えば同図（ａ）に示すように断面Ｖ字状で左右に係止空間を有する連結部材２Ｇを用い、この連結部材２Ｇの係止空間２０１に前記図２（ｂ）に示した取付部２２と同様の取付部２７，２７を係止して連結しても良いし、同図（ｂ）に示すように両端の内面に係合溝２０２を形成した連結部材２Ｈを用いて螺着して連結しても良いし、同図（ｃ）に示すように連結パイプ２Ｉ及び松葉ピン２Ｄを用いて連結しても良い。
尚、同図（ｄ）は屈曲成形した挿入部２３の形状が異なる以外は前記図７とほぼ同様である。
【００２４】
受け材（本体）２Ａを連結する連結部材は、左右の受け材（本体）２Ａ，２Ａを連結するばかりでなく、開口部１１１に安定に配されるものが望ましい。
例えば落下防止ネット（メッシュ材）である図１３の受け材（本体）２Ａは、断面略Ｗ字状の連結部材２Ｊによって連結されると共に、構造材１の開口部１１１へ取り付けられるが、連結部材２Ｊは中央の下方空間２０３が開口部１１１の下縁に遊嵌状に沿って容易に外れることがなく、安定に配される。このような連結部材２Ｊは、特に限定するものではないが、前記図５の取付部２２のように正規の位置から９０度回転させた状態で開口部１１１に挿入し、それから９０度回動させることにより安定に配される。そして、この連結部材２Ｊは構造材１と一体状であるため、図１３（ｂ）に示すように受け材（本体）２Ａを上方からはめ込む際に連結部材２Ｊが開口部１１１から外れたりすることがなく、容易に且つ確実に受け材（本体）２Ａを取り付けることができる。その際、受け材（本体）の端部が取付部２７である。また、この連結部材２Ｊは、左右の傾斜片２０４の上端に返し部を設けているので、その内側の係止空間２０５に取り付けた受け材（本体）２Ａの取付部２７が外れることをも防止する。
【００２５】
同様に図１４に示す連結部材２Ｋも、中央の下方空間２０３が開口部１１１の下縁に遊嵌状に沿って容易に外れることがなく安定に配され、構造材１と一体状となる。この連結部材２Ｋの係止空間２０５には、落下防止ネットである受け材（本体）２Ａを取り付けているが、エキスパンドメタルを取り付けることもできる。
【００２６】
また、図１５に示す連結部材２Ｌも開口部１１１の下縁に遊嵌状に沿わせるものであるが、これに対して取り付ける受け材（本体）２Ａの取付部２７は、横溝に限定されるものではなく縦溝でも良いし、その他公知のどのような固定手段でも良い。
【００２７】
図１６に示すＴジョイナーである受け材２は、縦片２０６の一部を開口部１１１から挿入し、開口部１１１を挟んで対向する受け材２の縦片２０６で被覆するように配置することにより開口部１１１に取り付けられる。
このようなＴジョイナーは、横片が２０７が図示しない壁材３の前後の端部を下方（室内側）から見えないようにするので、目地材（端部隠し）も兼ねる。即ちこのようなＴジョイナーである受け材２を構造材１の支持フランジ部１３と相俟って平面視格子状に架設した場合、前記格子状部分で壁材３の周縁を支持することができる。そして、壁材３の周縁を支持することにより室内側からみた場合の意匠性が優れている。また、格子状（区画状）に構成されるため電気設備（照明器具）等をユニット化することでユニット工法を採用することもできる。さらに、１つの格子状部分に１枚の壁材を配置するので位置決めが容易である。このような態様にはＴジョイナーばかりでなくフラットバー等の支持強度を有する部材も適用できる。
【００２８】
図１７に示す受け材（２Ａ，２Ｍ，２Ｎ）は、Ｔジョイナーである受け材（本体）２Ａ、鋼材からなる補強材２Ｍ、開口部１１１に跨って配される連結部材２Ｎの３部材からなる。
この受け材は、まず同図（ａ）に示すように予め補強材２Ｍの一端（右端）に固定した連結部材２Ｎを開口部１１１の下縁に遊嵌状に沿わせ、補強材２Ｍの他端（左端）に形成した係止部２０８を上方から連結部材２Ｎに形成した係止孔に係止することにより、隣接する補強材２Ｍ，２Ｍを連結すると共に補強材２Ｍ，２Ｍを開口部１１１に取り付ける。
次に、同図（ｂ）に示すように縦片２０６の上端に嵌合部２０９を形成した受け材（本体）２Ａを上方から押圧して嵌め込む。受け材（本体）２Ａを上方から押圧すると、縦片２０６が拡開するように変形するが、嵌合部２０９が補強材２Ｍに嵌合すると、縦片２０６が鉛直状に、横片２０７が水平状に弾性回復して逆Ｔ字状、即ち本来のＴジョイナーの形状に回復する。
そして、同図（ｃ）に示すように受け材（本体）２Ａの横片２０７を受け部とする受け材を形成する。
【００２９】
図１８に示す受け材（２Ａ，２Ｐ）は、Ｔジョイナーである受け材（本体）２Ａ、鋼材からなる補強材２Ｐの２部材からなる。
この受け材は、まず同図（ａ）に示すように補強材２Ｐの一端（右端）に形成した雄ねじ部２３’を開口部１１１に挿入し、補強材２Ｐの他端（左端）に形成した雌ねじ部２４’を隣接する補強材２Ｐの雄ねじ部２３’に臨ませる。
補強材２Ｐを回転すると、雄ねじ部２３’と雌ねじ部２４’とが螺合して同図（ｂ）に示すように隣接する補強材２Ｍ，２Ｍが連結される。
次に、同図（ｃ）に示すように縦片２０６の上端に嵌合部２０９を形成した受け材（本体）２Ａを上方から押圧して嵌め込む。
そして、同図（ｄ）に示すように受け材（本体）２Ａの横片２０７を受け部とする受け材を形成する。
【００３０】
一方、壁材３は、断熱、吸音、遮音、防耐火から選ばれる１つ以上の特性を有する板状成形体であって、グラスウール、発泡樹脂等からなるマット状又はボード状等の断熱材、吸音材、防火材、或いは各種素材から構成される化粧材等を用いることができ、単一材質からなるものでも、異材質の積層体であっても良く、さらには硬質でも軟質であっても良い。その厚みについても、所望される断熱性等によって適宜設定すればよい。さらに、壁材３の室内側には、化粧としての塗膜層を形成しても良いし、或いは化粧シート、化粧板を貼着しても良い。塗膜層はマイナスイオン発生塗料等の機能性塗料であっても良い。
【００３１】
マイナスイオン発生塗料としては、公知のどのようなものを用いても良いが、特にマイナスイオンを発生する鉱物を微粉末化させた微粉末化鉱物の周辺物質の表面固有抵抗を一定範囲に保つことにより、前記微粉末化鉱物から多量のマイナスイオンを刺激等がなくても定常的に放出できるようにした塗料、即ち導電性を有するバインダー液及び／又は導電性物質を分散したバインダー液に、マイナスイオンを発生する鉱物を微細粉末化して混合させてなるものを用いることが好ましい。
以下に、このマイナスイオン塗料について詳述する。
【００３２】
導電性を有するバインダー液、導電性物質を分散したバインダー液に使用するバインダー液は、例えば導電性物質を添加して一定範囲の導電性を付与することがその塗料の本来の目的を著しく逸脱する絶縁塗料、電着塗料を除いたあらゆる種類の塗料を使用することができ、例えば油性塗料、水性塗料、酒精塗料、セルロース塗料、合成樹脂塗料など広範に例示することができる。その内で、特に水性塗料の乳化重合塗料の１種であるアクリル酸エステル共重合エマルジョン塗料が最も有効に使用することができる。
【００３３】
また、バインダー液に一定範囲の導電性をもたらせるために使用する導電性物質としては、銀微粉末、銅微粉末、その他の導電性金属微粉末、炭素微粉末、炭素繊維微粉末、チタン酸カリウムのウィスカーなどを例示することができ、これらの組成物の１種又は２種以上を選択して利用することができる。
【００３４】
前記導電性物質をバインダー液に添加する量は、導電性物質の種類によって相違するが、バインダー液１００重量部に対し導電性物質５〜２０重量部が効果的である。そして、前記導電性物質をバインダー液に添加することにより、コーティング層又は塗膜とした場合の表面固有抵抗を、１０5〜１０8Ωｃｍの範囲にして適度の導電性をもたらせると、バインダー液中に添加されているマイナスイオン発生鉱物から多量のマイナスイオンを発生することができる。
【００３５】
また、マイナスイオンを発生する鉱物としては、ガーネット、電気石（トルマリン）等を例示することができ、その他にもジルコニウム、バリウム、ランタン、セリウム、ネオジウム等の鉱物焼成による酸化物からなる鉱物などを使用することができ、これらの１種又は２種以上を組み合わせて使用しても良い。特にガーネット９９〜１重量％と、ジルコニウム、バリウム、ランタン、セリウム、ネオジウム等の鉱物焼成による酸化物からなる鉱物１〜９９重量％とを組み合わせて使用する場合には、著しいマイナスイオン放出効果が得られ、後者の鉱物が前者のガーネットのマイナスイオン発生作用を励起する励起材として作用していると考えられる。
【００３６】
前記マイナスイオンを発生する鉱物の添加量は、バインダー液（固形分３３％）１００重量部に対し、鉱物を１〜３０重量部添加するのが最適である。また、前記鉱物を微粉末化する粒度としては、平均粒度として３００μｍ以下が望ましいが、平均粒度が５ｍｍ以下程度でも使用可能である。
【００３７】
前記した構成の塗料を壁材に塗布すると、マイナスイオン発生鉱物は自発分極している極性結晶体であり、結晶の両端にプラス極、マイナス極が自発的に生じて電位が永久に保存されるので、プラス極からマイナス極へ常時微弱な電流が流れている。
そして、微粉末化鉱物の周囲物質の表面固有抵抗が大きくて導電性が低いと、帯電性が大きくなって微弱電流の電流値が低くなるために、マイナスイオンの放出が抑えられる。また、微粉末化鉱物の周囲物質の表面固有抵抗が小さくて導電性が高いと、隣接する微粉末化鉱物間での電位が中和されてマイナスイオンの放出が抑えられる。
この塗料を塗布してなる壁材では、微粉末化鉱物の周囲物質の表面固有抵抗が１０5〜１０8Ωｃｍの範囲で、適度の導電性を有するので、刺激等が無くても機能性シート表面におけるマイナスイオンの定常的放出を高いレベルで維持することが可能となる。
このような壁材からは、マイナスイオン放出効果に加え、遠赤外線放射効果、アンモニア（ＮＨ3）臭、ホルムアルデヒド（ＨＣＨＯ）等の消臭効果があることも確認されている。
【００３８】
そして、このような塗料を壁材に塗布して使用することにより、塗膜部から放出されるマイナスイオン、遠赤外線、消臭等の作用環境に常に住環境が曝されるものとなり、清涼な爽快感が得られたり、或いは空気清浄効果、味覚改善効果、抗菌作用など、極めて優れた環境改善効果が見込まれる。
【００３９】
図１９は、このような壁材３を前記図１３に示す受け材（本体）２Ａの上に配設する状態を示すが、用いた連結部材２Ｊの左右の傾斜片２０４が外側に広がっているので、これを内側に弾性に抗して押し縮めながら配設する。そして、この壁材３の配設状態においては、連結部材２Ｊの傾斜片２０４が壁材３の左右の端面を挟圧するので、安定に保持される。
【００４０】
また、構造材１の開口部１１１に壁材３の上面に当接する押さえ部材４を配設し、この押さえ部材４と前記壁材支持手段（１３，２）にて壁材３を挟持することが望ましい。
このような押さえ部材４としては、前記受け材２や受け材本体２Ａと同様のものを用いることができ、２種以上を組み合わせて用いることもできる。
図２０に示す押さえ部材４は、壁材３を押さえ付ける押さえ部４０の一方に被重合部４１を、他方に重合部４２を設け、被重合部４１を開口部１１１から挿入した状態で重合部４２を重合し、ビス４３にて固定する。
同図における壁材支持手段は、構造材１に設けた支持フランジ部１３であるから、壁材３は支持フランジ部１３にて支持されているが、上述のように押さえ部材４を配することにより、押さえ部材４（押さえ部４０）と支持フランジ部１３にて挟持されて安定に保持される。また、押さえ部材４は開口部１１１から左右の壁材３，３に跨って配設されるので、左右の壁材３，３及び構造材１（開口部１１１）を一体化する作用も果たされ、壁材３の取付安定性は極めて高いものとなる。
【００４１】
また、図２１に示す押さえ部材４は、同図（ｃ）に示すように左右端から中央に向かって拡径する部分４８と円孔状の開口部１１１の径と略同径に形成された部分４９とを交互に形成した構成で、開口部１１１に対して左右両方向からの挿着が可能であり、何れの方向から挿入しても中央部分で係止する、抜け防止が図られている。
同図における壁材支持手段は、前記図１６と同様にＴジョイナーである受け材２であるから、壁材３は横片２０７にて支持されている。この状態で上述の構成の押さえ部材４を縦片２０６の頂部に嵌合させた状態で開口部１１１へ挿入すると、押さえ部材４の中央部分が開口部１１１の上縁に係止される状態で挿着される。この押さえ部材４は左右の受け材２，２を連結する機能が高いので、より押さえ作用の高い他の押さえ部材４と併用することが望ましい。
【００４２】
さらに、押さえ部材４は、挿入、押さえ等から弾性変形、復帰可能な材料・形状を用いると、施工が容易になるため好ましい。
例えば図２２に示す押さえ部材４は、中央の窪み片４４の左右に下り傾斜する傾斜片４５，４５を有し、各傾斜片４５の下端から内方へ向かって水平片４６が形成された構成で、各傾斜片４５には係合溝４７が形成されている。
同図における壁材支持手段は、前記図１６と同様にＴジョイナーである受け材２であるから、壁材３は横片２０７にて支持されている。この状態で上述の構成の押さえ部材４を同図（ａ）の矢印で示すように開口部１１１へ挿入する。押さえ部材４は左右対称であるから、矢印のように右からの挿入に限定されるものではなく、左から挿入しても良い。その際、押さえ部材４は、受け材２の縦片２０６の円形状頂部に係合溝４７が跨り、水平片４６が壁材３の上面を滑るようにスライドさせて挿入すると、同図（ｃ）に示すように弾性変形して窪み片４４が開口部１１１の上縁に係止される状態で挿着される。そして、壁材３は、押さえ部材４（水平片４５）と横片２０７にて挟持されて安定に保持される。また、押さえ部材４は、構造材１（開口部１１１）の左右に跨り、且つ左右の受け材２，２の前後に跨って配設されるので、合計４枚の壁材３の上面端縁を押さえ付けるものであり、これら４枚の壁材３、左右の受け材２，２、及び構造材１（開口部１１１）を一体化する作用も果たされる。
【００４３】
本発明の外装躯体構造は、前記構成の構造材１を梁材５上に固定し、壁材支持手段にて壁材３を架設し、構造材１のフランジ部１２の外側に外装構造を構築するものであり、例えば図２，３に示す外装躯体構造は、木毛セメント板上に平坦状の縦葺き外装材を配設した屋根構造を形成した例である。
図中、６は下地材（木毛セメント板）、７１は樋材（ドレンガイド）、７２は外装材保持部材（吊子）、８１は屋根本体（裏貼り付き縦葺き外装材）、８２は裏貼り付きキャップ材、８３はバックアップ材である。
このような外装構造に関しては、何等特定されるものではなく、その他の縦葺き、横葺き、折板等の公知の外装構造を採用することができる。或いは緑化用の屋根構造でも良い。
また、構造材１のフランジ部１２の外側には、前記例では下地材（木毛セメント板）を取り付けたが、横葺き、縦葺き、折板等の外装材又は外装材保持部材を固定しても良く、これらの外装構造に影響をおよぼすことなく、またそのために新たな部材を設ける必要なく施工することができる。
【００４４】
以上本発明を図面の実施の形態に基づいて説明したが、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載の構成を変更しない限りどのようにでも実施することができる。例えば本発明における壁材としては天井材（板）ばかりでなく、その他の内壁材などにも適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】（ａ）本発明に用いる構造材の一例を示す側面図、（ｂ）その正面図、（ｃ）本発明に用いる他の構造材の側面図、（ｄ）その正面図、（ｅ）〜（ｎ）本発明に用いる構造材の形状バリエーションを示す正面図である。
【図２】（ａ）本発明の外装躯体構造の一例を示す側面図、（ｂ）それに用いた構造材の開口部への壁材支持手段（受け材）を示す斜視図である。
【図３】図２の外装躯体構造の正面図である。
【図４】（ａ）受け材の一例を示す斜視図、（ｂ）構造材の開口部への取付方法を示す正面図である。
【図５】（ａ）〜（ｃ）受け材の取付部の一例を示す説明図である。
【図６】（ａ）受け材の取付部の他の一例を示す拡大斜視図、（ｂ）構造材の開口部への取付方法を示す正面図、（ｃ）施工状態を示す正面図、（ｄ）その一部を示す側面図である。
【図７】受け材の他の一例を示す斜視図である。
【図８】（ａ）受け材の一例を示す斜視図、（ｂ）構造材の開口部への取付方法を示す正面図である。
【図９】（ａ）受け材の一例を示す斜視図、（ｂ）構造材の開口部への取付方法を示す正面図である。
【図１０】受け材の他の一例を示す斜視図である。
【図１１】受け材の他の一例を示す斜視図である。
【図１２】（ａ）〜（ｄ）受け材の他のバリエーションを示す斜視図である。
【図１３】（ａ）受け材の他の一例を示す斜視図、（ｂ）構造材の開口部への取付方法を示す正面図である。  図１２の構造の側断面図である。
【図１４】受け材の他の一例を示す斜視図である。
【図１５】受け材の他の一例を示す斜視図である。
【図１６】受け材の他の一例を示す斜視図である。
【図１７】受け材の他の一例の取付方法を示し、（ａ）補強材の開口部への取付を示す正面図、（ｂ）補強材への受け材（本体）の取付を示す側面図、（ｃ）形成された受け材を示す正面図である。
【図１８】受け材の他の一例の取付方法を示し、（ａ）補強材の開口部への取付を示す正面図、（ｂ）連結された補強材を示す正面図、（ｃ）補強材への受け材（本体）の取付を示す側面図、（ｄ）形成された受け材を示す正面図である。
【図１９】壁材の取付方法の一例を示す正面図である。
【図２０】（ａ）押さえ部材の一例を示す斜視図、（ｂ）構造材の開口部への取付を示す正面図である。
【図２１】押さえ部材の別の一例を示し、（ａ）構造材の開口部への取付を示す正面図、（ｂ）その側面図、（ｃ）押さえ部材の拡大正面図である。
【図２２】押さえ部材の別の一例を示し、（ａ）構造材の開口部への取付を示す正面図、（ｂ）その側面図、（ｃ）押さえ部材の拡大正面図、（ｄ）それを用いた躯体構造の一例を示す正面図、（ｅ）別の一例を示す正面図である。
【符号の説明】
【００４６】
１  構造材
１１  立ち上がり部
１１１  開口部
１２  フランジ部
１３  支持フランジ部
２  受け材
２１  受け部
２２  取付部
３  壁材
４  押さえ部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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