(57)【要約】【課題】ユーザの設定を最小限に抑えた、使用環境に適応した通信パラメータを用いた通信装置および通信ネットワークを提供すること。【解決手段】複数の通信装置の少なくともいずれか１つが、１つ以上の通信パラメータを保持する通信パラメータ管理手段と、前記１つ以上の通信パラメータの中から前記通信パラメータ管理手段が選択した通信パラメータで通信を行う通信手段を有する通信装置であって、前記通信装置が、前記通信パラメータ管理手段が選択した通信パラメータを残りの通信装置に通知して設定する。【選択図】図１
2006020120.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
１つ以上の通信パラメータを保持する通信パラメータ管理手段と、
前記１つ以上の通信パラメータの中から前記通信パラメータ管理手段が選択した通信パラメータで通信を行う通信手段を有することを特徴とする通信装置。
【請求項２】
通信パラメータを、
前記通信パラメータ管理手段に入力、あるいは／かつ選択する通信パラメータ入力・選択手段を有することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【請求項３】
複数の通信装置の少なくともいずれか１つが、請求項１記載の通信装置であって、
通信装置が、通信パラメータ管理手段が選択した通信パラメータを残りの通信装置に通知して設定することを特徴とする通信ネットワーク。
【請求項４】
複数の通信装置のそれぞれは、請求項１記載のいずれかの通信装置から通知された通信パラメータに基づいて、通信することを特徴とする請求項３記載の通信ネットワーク。
【請求項５】
受信強度測定手段と、前記受信強度測定手段によって測定された受信強度を判定する受信強度判定手段と、前記受信強度判定手段の判定結果に応じて、通信パラメータを選択する通信パラメータ管理手段と、
前記通信パラメータ管理手段によって通信パラメータが選択される通信手段を有することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【請求項６】
受信強度判定手段の複数個の判定結果に基づいて、通信パラメータ選択手段は、通信パラメータを選択することを特徴とする請求項５記載の通信装置。
【請求項７】
設置場所管理手段と、前記設置場所管理手段が管理する設置場所情報から設置場所を判定する設置場所判定手段と、
前記設置場所判定手段の判定結果に応じて、通信パラメータを選択する通信パラメータ管理手段と、
前記通信パラメータ管理手段によって通信パラメータが選択される通信手段を有することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【請求項８】
設置場所測定手段を有することを特徴とする請求項７記載の通信装置。
【請求項９】
前記設置場所管理手段は、設置場所情報を保持するサーバ端末から設置場所情報を取得して管理することを特徴とする請求項７記載の通信装置。
【請求項１０】
前記設置場所測定手段で測定した設置場所位置情報を、設置場所情報を保持するサーバ端末に送信し、
前記サーバ端末は受信した前記設置位置情報をもとに設置場所情報を取得して、
前記設置場所管理手段に前記設置場所情報を管理することを特徴とする請求項８記載の通信装置。
【請求項１１】
伝送路管理手段と、前記伝送路管理手段が管理する伝送路情報から伝送路状態を判定する伝送路判定手段と、
前記伝送路判定手段の判定結果に応じて、通信パラメータを選択する通信パラメータ管理手段と、前記通信パラメータ管理手段によって通信パラメータが選択される通信手段を有することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【請求項１２】
前記伝送路管理手段は、伝送路情報を保持するサーバ端末から伝送路情報を取得して管理することを特徴とする請求項１１記載の通信装置。
【請求項１３】
輻射強度を測定する輻射強度測定手段を有し、
前記輻射強度測定手段によって測定された輻射強度に基づき、前記通信パラメータを調整することを特徴とする請求項１に記載の通信装置。
【請求項１４】
外部接続機器判定手段と、前記外部接続機器判定手段の判定結果に応じて、通信パラメータを選択する通信パラメータ管理手段と、
前記通信パラメータ管理手段によって通信パラメータが選択される通信手段を有することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【請求項１５】
受信強度判定手段、設置場所判定手段、伝送路判定手段、輻射強度判定手段、外部接続機器判定手段それぞれの判定結果から総合的に判定して通信パラメータを選択する通信パラメータ管理手段を有することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【請求項１６】
初期時などに、前記通信手段は、
前記通信パラメータ管理手段が保持する通信パラメータを用いたパラメータ選択通信を行い、
前記通信パラメータ管理手段は、前記パラメータ選択通信の通信結果に応じて、前記通信パラメータを選択することを特徴とする請求項１記載の通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ユーザの設定を最小限に抑えた、使用環境に適応した通信装置および通信ネットワークに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
通信装置によっては、設置場所、使用用途など個々の使用環境に適応した、送信出力や通信周波数などの通信パラメータで、通信を行う必要がある。
【０００３】
例えば複数の異なる通信システムが同一周波数帯を使用する場合、通信システム間の電波干渉を防ぐために、通信装置は、他の通信システムが使用する周波数をノッチ帯域として、あらかじめ使用しなかったり、さらに、その周波数近傍の信号を遮断するフィルタを、通信装置の出力部や伝送路に挿入したり、また、通信装置の送信出力をあらかじめ電波干渉しないレベルに落としておく必要がある。
【０００４】
例えば、短波帯を使用する高速電灯線通信規格である、ＨｏｍｅＰｌｕｇ規格においては、図１１の送信出力波形のように、同一周波数帯となるアマチュア無線帯域にはノッチを入れ使用しないことで、アマチュア無線機への電波干渉、またはアマチュア無線機からの電波干渉を軽減している（例えば、非特許文献１参照）。
【非特許文献１】Ｍ．Ｋ．Ｌｅｅ他著、「ＨｏｍｅＰｌｕｇ  １．０  ｐｏｗｅｒｌｉｎｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  ＬＡＮｓ  −  ｐｒｏｔｏｃｏｌ  ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  ｒｅｓｕｌｔｓ」、（米国）、Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍｓ、Ｊｈｏｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｌｔｄ．、Ｖｏｌｕｍｅ  １６、Ｉｓｓｕｅ  ５、２００３年、ｐ．４４７−４７３
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、ユーザが、わざわざ個々の通信装置の送信出力や通信周波数などの通信パラメータなどを設置場所、使用用途など使用環境に応じて設定するのは大変で、また誤設定の可能性がある。
【０００６】
本発明は、前記従来の課題を解決するもので、ユーザの設定を最小限に抑えた、使用環境に適応した通信パラメータを用いた通信装置および通信ネットワークを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記従来の課題を解決するために、本発明の通信ネットワークは、複数の通信装置の少なくともいずれか１つが、１つ以上の通信パラメータを保持する通信パラメータ管理手段と、前記１つ以上の通信パラメータの中から前記通信パラメータ管理手段が選択した通信パラメータで通信を行う通信手段を有する通信装置であって、前記通信装置が、前記通信パラメータ管理手段が選択した通信パラメータを残りの通信装置に通知して設定する。
【０００８】
本構成によって、ユーザの設定を最小限に抑えた、使用環境に適応した通信装置および通信ネットワークを提供することができる。
【発明の効果】
【０００９】
複数の通信装置の少なくともいずれか１つが、１つ以上の通信パラメータを保持する通信パラメータ管理手段と、前記１つ以上の通信パラメータの中から前記通信パラメータ管理手段が選択した通信パラメータで通信を行う通信手段を有する通信装置であって、前記通信装置が、前記通信パラメータ管理手段が選択した通信パラメータを残りの通信装置に通知して設定することにより、ユーザの設定を最小限に抑えた、使用環境に適応した通信ネットワークを構築できる効果を有する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
以下本発明の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。
【００１１】
（実施の形態１）
図１は、本発明の実施の形態１における構成を示すブロック図である。図１において、本発明のマスタ端末１００は、通信手段１１０の送信出力や、通信周波数などを含む通信パラメータを通信パラメータ管理手段に入力、あるいは／かつ選択する通信パラメータ入力・選択手段１０１と、前記通信パラメータ入力・選択手段１０１によって入力された通信パラメータを保持する通信パラメータ管理手段１０４と、通信手段１１０とから構成される。
【００１２】
また、スレーブ端末２００、３００はそれぞれ、マスタ端末１００から通知された通信パラメータをもとに、通信手段２１０、３１０に通信パラメータを設定する通信パラメータ管理手段２０４、３０４と、通信手段２１０、３１０とから構成される。マスタ端末１００、スレーブ端末２００、３００は、それぞれ伝送路１を介して通信を行う。ここでは、下記方法によって、本発明の通信装置および通信ネットワークの通信パラメータを選択する通信装置をマスタ端末、また、マスタ端末によって、前記通信パラメータが下記通信シーケンスによって設定される通信装置をスレーブ端末と呼ぶ。
【００１３】
以下、本発明の説明を行う。
【００１４】
本発明のマスタ端末１００の通信パラメータ管理手段１０４は、マスタ端末１００、およびスレーブ端末２００、３００が属する通信ネットワークにおいて適用する通信装置の送信出力や通信周波数などを含む通信パラメータを記録している。
【００１５】
通信周波数は、通信に使用する周波数帯情報や、この周波数帯のうち、混信など他のシステムへの電波干渉、または他のシステムからの電波干渉を軽減するために使用しない周波数帯（ノッチ帯域）情報などを含む。
【００１６】
本発明の通信ネットワークの構築時などに適宜、通信パラメータ入力・選択手段１０１から、適切な通信パラメータが記録された記録媒体経由などで、通信パラメータ管理手段１０４に登録してもよい。
【００１７】
また、ユーザが、通信パラメータ入力・選択手段１０１から直接、通信パラメータを入力して通信パラメータ管理手段１０４に登録してもよい。
【００１８】
また、通信パラメータ入力・選択手段１０４を介さず、工場出荷時において、マスタ端末１００の通信パラメータ管理手段１０４に通信パラメータが登録されてもよい。
【００１９】
そして、通信パラメータ管理手段１０４に登録された複数の通信パラメータ候補のうち、通信ネットワークの設置場所、使用用途に応じて、ユーザが通信パラメータ入力・選択手段１０４によって選択した通信パラメータを、通信手段１１０に設定してもよい。
【００２０】
また、マスタ端末１００の通信パラメータ管理手段１０４は、通信ネットワーク構築時に、自身が通信パラメータを記録していないと判定すると、通信手段１１０によって、通信パラメータを管理する外部サーバから自身の通信ネットワークに適切な通信パラメータを取得して記録してもよい。
【００２１】
上記のように、本発明において、マスタ端末１００の通信パラメータ管理手段１０４に通信パラメータを登録する方法や登録するタイミングは問わない。
【００２２】
以下、マスタ端末１００がすでにネットワークに存在する場合に、あらたにスレーブ端末２００、３００が追加される場合を説明する。スレーブ端末２００があらたにネットワークに追加されると、図２のようにスレーブ端末２００は、マスタ端末１００に通信パラメータを問い合わせる。ここで、スレーブ端末２００は、通信パラメータ管理手段１０４に初期登録されている初期通信パラメータで通信を行う。
【００２３】
なお、初期通信パラメータの値は、マスタ端末１００とスレーブ端末２００、３００間で、通信可能な、あらかじめ定められた所定の送信出力、通信周波数などである。マスタ端末１００は、スレーブ端末２００から通信パラメータの問い合わせを受信すると、自身の通信パラメータ管理手段１０４に登録された通信パラメータをスレーブ端末２００に送信する。
【００２４】
スレーブ端末２００は、マスタ端末１００から通信パラメータを受信すると、自身の通信パラメータ管理手段２０４に登録し、以後、その通信パラメータで通信を行う。
【００２５】
同様にスレーブ端末３００も、マスタ端末１００に通信パラメータを問い合わせて取得した通信パラメータを通信パラメータ管理手段３０４に登録して、以後、その通信パラメータで通信を行う。
【００２６】
なお、スレーブ端末２００、３００は、設置直後だけでなく、定期的にマスタ端末１００に通信パラメータを問い合わせ、通信パラメータを取得して更新するようにしてもよい。
【００２７】
また、スレーブ端末２００、３００が個々にマスタ端末１００に通信パラメータを問い合わせて取得するのはなく、図３のように、マスタ端末１００が通信パラメータを含む同報電文にて、スレーブ端末２００、３００に通信パラメータを通知設定するようにしてもよい。
【００２８】
なお、マスタ端末１００は、スレーブ端末２００、３００の設置直後だけでなく、定期的にスレーブ端末２００、３００に通信パラメータを通知設定するようにしてもよい。
【００２９】
上記のように、本発明によって、マスタ端末１００に登録された通信パラメータを、通信によってスレーブ端末２００、３００に登録することで、わざわざユーザが手動で送信出力や通信周波数をスレーブ端末２００、３００に設定することが不要となり、また、ユーザが誤った送信出力や使用周波数をスレーブ端末２００、３００に設定してしまうことを防ぐことができる。
【００３０】
（実施の形態２）
図４は、本発明の実施の形態２における構成を示すブロック図である。図４において、本発明のマスタ端末１００は、自身の通信システムが使用する周波数と同じ周波数を使用する他システムの信号の受信強度を測定する受信強度測定手段１２０と、受信強度測定手段１２０が測定した他システムの信号の受信強度をもとに他システムの信号有無などを判定する受信強度判定手段１３０と、受信強度判定手段１３０が判定した他システムの信号有無情報をもとに通信手段１１０の送信出力や、通信周波数などを含む通信パラメータを選択する通信パラメータ管理手段１０４と、通信手段１１０とから構成される。
【００３１】
また、スレーブ端末２００、３００はそれぞれ、マスタ端末１００から通知された通信パラメータをもとに、通信手段２１０、３１０に通信パラメータを設定する通信パラメータ管理手段２０４、３０４と、通信手段２１０、３１０とから構成される。そして、マスタ端末１００、スレーブ端末２００、３００は、それぞれ伝送路１を介して通信を行う。
【００３２】
以下、本発明の説明を行う。本発明のマスタ端末１００において、受信強度測定手段１２０は、自身の通信システムが使用する周波数帯における、他システムの信号の受信強度を測定し、測定した受信強度を受信強度判定手段１３０に出力する。ここで、受信強度測定手段１２０において、電波干渉の対象となる他システムの信号の受信強度を測定する時間間隔は特に問わない。
【００３３】
また、受信強度測定手段１２０の種別は特に問わないが、電波干渉の対象となる信号の受信強度をできるだけ精度よく受信できることが望ましい。
【００３４】
受信強度判定手段１３０は、入力された測定受信強度と、あらかじめ定められた基準受信強度を比較する。そして、受信強度判定手段１３０は、入力された測定受信強度が基準受信強度よりも大きいと判定した場合、通信パラメータ管理手段１０４に、同一周波数利用の他システムありを示す信号を出力する。通信パラメータ管理手段１０４は、この同一周波数利用の他システムありを示す信号が入力されると、自身が保持する、複数個の送信出力パラメータや通信周波数パラメータのうち、他システムに混信などの電波干渉を与えない程度の小さい送信出力や、他システムと同一の周波数を除く周波数を、自身が属するネットワークの通信パラメータとして記憶する。
【００３５】
例えば、同一周波数利用の他システムありを示す信号が入力されると、図５（ｂ）に示すように、他システムに混信などの電波干渉を与えない程度の小さい送信出力を通信パラメータとして選択する。そして、この通信パラメータで通信するように通信手段１１０を設定する。
【００３６】
一方、受信強度判定手段１３０は、入力された受信強度が基準受信強度よりも小さいと判定した場合、通信パラメータ管理手段１０４に、同一周波数利用の他システムなしを示す信号を出力する。通信パラメータ管理手段１０４は、この同一周波数利用の他システムなしを示す信号が入力されると、自身が保持する、複数個の送信出力パラメータや通信周波数パラメータのうち、他システムに混信などの電波干渉を与える可能性が低いため、大きな送信出力や他システムと同一通信周波数を含む周波数を、自身が属するネットワークの通信パラメータとして記憶する。
【００３７】
例えば、同一周波数利用の他システムなしを示す信号が入力されると、図５（ｃ）に示すように、図５（ａ）に示すデフォルトからノッチ帯域を無くした周波数帯を、通信周波数の通信パラメータとして選択する。そして、この通信パラメータで通信するように通信手段１１０を設定する。
【００３８】
ここで、本発明の通信ネットワークにおいて、マスタ端末１００がすでにネットワークに存在する場合に、あらたにスレーブ端末２００、３００が追加される場合を説明する。
【００３９】
スレーブ端末２００があらたにネットワークに追加されると、図２のようにスレーブ端末２００は、マスタ端末１００に通信パラメータを問い合わせる。ここで、スレーブ端末２００は、通信パラメータ管理手段１０４に初期登録されている初期通信パラメータで通信を行う。
【００４０】
なお、初期通信パラメータは、同一周波数帯を使用する他システムへの影響を考慮して送信出力は小さく、使用周波数は他システムと同一の周波数を除く、つまりノッチ帯域とすることが望ましい。
【００４１】
マスタ端末１００は、スレーブ端末２００から通信パラメータの問い合わせを受信すると、自身の通信パラメータ管理手段１０４に登録された通信パラメータをスレーブ端末２００に送信する。スレーブ端末２００は、マスタ端末１００から通信パラメータを受信すると、自身の通信パラメータ管理手段２０４に登録し、以後、その通信パラメータで通信を行う。同様に、スレーブ端末３００も、マスタ端末１００に通信パラメータを問い合わせて取得した通信パラメータを通信パラメータ管理手段３０４に登録して、以後、その通信パラメータで通信を行う。
【００４２】
なお、スレーブ端末２００、３００は、設置直後だけでなく、定期的にマスタ端末１００に通信パラメータを問い合わせ、通信パラメータを取得して更新するようにしてもよい。
【００４３】
また、スレーブ端末２００、３００が個々にマスタ端末１００に通信パラメータを問い合わせて取得するのはなく、図３のように、マスタ端末１００が通信パラメータを含む同報電文にて、スレーブ端末２００、３００に通信パラメータを通知設定するようにしてもよい。
【００４４】
なお、マスタ端末１００は、スレーブ端末２００、３００の設置直後だけでなく、定期的にスレーブ端末２００、３００に通信パラメータを通知設定するようにしてもよい。
【００４５】
上記のように、マスタ端末１００に登録された通信パラメータを、通信によってスレーブ端末２００、３００に登録することで、わざわざユーザが手動で送信出力や通信周波数をスレーブ端末２００、３００に設定することが不要となり、また、誤った送信出力や通信周波数をユーザが設定してしまうことを防ぐことができる。マスタ端末１００と、スレーブ端末２００、３００とからなる通信ネットワークにおいて、例えば、通信ネットワークが、他システムに混信などの電波干渉を与える可能性がないと判定すると、大きな送信出力や使用周波数を拡大することで、伝送速度や通信可能エリアが向上するといった効果がある。
【００４６】
また、通信ネットワークが、他システムに混信などの電波干渉を与える可能性があると判定すると、低い送信出力を選択し、他システムと同一の周波数を除く周波数を使用することで、他システムに混信などの影響を与えない通信ネットワークを構築できる効果がある。
【００４７】
なお、スレーブ端末２００、３００も、マスタ端末１００同様に、受信強度測定手段と受信強度判定手段を有してもよい。
【００４８】
以下、スレーブ端末２００の場合を説明する。図６に示すように、スレーブ端末２００は、受信強度測定手段２２０によって、自身の通信システムが使用する周波数と同じ周波数を使用する他システムの信号の受信強度を測定し、受信強度を受信強度判定手段２３０に出力する。ここで、他システムの信号の受信強度を測定する時間間隔は特に問わない。
【００４９】
受信強度判定手段２３０は、入力された受信強度と、あらかじめ定められた基準受信強度を比較する。そして、受信強度判定手段２３０は、入力された受信強度が基準受信強度よりも大きいと判定した場合、通信パラメータ管理手段２０４に、同一周波数利用の他システムありを示す信号を出力する。通信パラメータ管理手段２０４は、通信手段２１０を介してマスタ端末１００に、同一周波数利用の他システムありを示す情報を通知する。
【００５０】
一方、受信強度判定手段２３０は、入力された受信強度が基準受信強度よりも小さいと判定した場合、通信パラメータ管理手段２０４に、同一周波数利用の他システムなしを示す信号を出力する。通信パラメータ管理手段２０４は、通信手段２１０を介して、マスタ端末１００に、同一周波数利用の他システムなしを示す情報を通知する。
【００５１】
このように同一周波数利用の他システムの有無をスレーブ端末２００から通知されたマスタ端末１００は、その同一周波数利用の他システムの有無情報に基づき、本システムにおける通信パラメータを選択して、図２または図３の通信シーケンスでスレーブ端末２００に通知設定する。
【００５２】
例えば、マスタ端末１００は、全てのスレーブ端末２００、３００から、同一周波数利用の他システム無しの通知を受けると、通信パラメータ管理手段１０４は、自身が保持する、複数個の送信出力パラメータや通信周波数パラメータのうち、他システムに混信などの電波干渉を与える可能性が低いため、大きな送信出力や他システムと同一通信周波数を含む周波数を、自身が属するネットワークの通信パラメータとして記憶する。そしてこの通信パラメータで通信するように通信手段１１０を設定する。併せて図２、または図３の通信シーケンスによって、スレーブ端末２００、３００にこの通信パラメータを通知設定する。
【００５３】
一方、例えば、マスタ端末１００は、スレーブ端末２００、３００のうち、一台でも、同一周波数利用の他システムありの通知を受けると、通信パラメータ管理手段１０４は、自身が保持する、複数個の送信出力パラメータや通信周波数パラメータのうち、他システムに混信などの電波干渉を与える可能性を小さくするため、小さな送信出力や、他システムと同一の通信周波数を除く周波数を使用周波数とした通信パラメータを、自身が属するネットワークの通信パラメータとして記憶する。そして、通信パラメータ管理手段１０４は、この通信パラメータで通信するように通信手段１１０を設定する。併せて図２、または図３の通信シーケンスでスレーブ端末２００、３００にこの通信パラメータを通知設定する。その結果、マスタ端末と、スレーブ端末の設置場所が異なる場合においても、スレーブ端末の設置場所に適した通信パラメータで通信することが可能となる。
【００５４】
例えば、マスタ端末は、地上にあるが、スレーブ端末は地下にあり、電波は遮断されるため他システムに混信などの電波干渉を与える可能性が小さい場合は、スレーブ端末からの同一周波数利用の他システム無しの通知をもとに、スレーブ端末間の通信パラメータは、大きな送信出力で、また利用周波数も他システムが使用する周波数を除かない。
【００５５】
したがって、マスタ端末の受信強度でネットワーク内の通信パラメータを選択する場合よりも、スレーブ端末間の伝送速度や通信可能エリアが向上するといった効果がある。
【００５６】
また、逆にマスタ端末は、地下にあるが、スレーブ端末は地上にあり、他システムに混信などの電波干渉を与える可能性がある場合は、スレーブ端末からの同一周波数利用の他システムありの通知をもとに、スレーブ端末間の通信は小さな送信出力で、また他システムと同一の周波数は使用しないことで、マスタ端末が測定した他のシステムの信号受信強度でネットワーク内の通信パラメータを選択する場合よりも、他システムに混信などの電波干渉を与える可能性を小さくできるといった効果がある。
【００５７】
なお、伝送路１は、電灯線で、本発明の通信装置は電灯線搬送モデムであり、同一周波数を使用する他のシステムは、無線システムであってもよいし、逆に本発明の通信装置は、無線モデムであり、同一周波数を使用する他のシステムは、電灯線システムであってもよい。また、特に伝送路１や他システムの伝送路の種別は問わない。
【００５８】
なお、受信強度測定手段１２０、２２０、３２０の測定対象周波数は、単一周波数であっても、複数の周波数であってもよいし、また、測定周波数は固定ではなく、実施の形態３で記述する、設置場所情報に応じて測定対象周波数を可変にしてもよいし、ユーザが直接調整するようにしてもよい。
【００５９】
なお、通信パラメータ管理手段１０４は、受信強度測定対象周波数ごとに、異なる送信出力などの通信パラメータを管理するようにしてもよい。
【００６０】
なお、マスタ端末１００の受信強度判定手段１３０は、自身の通信ネットワークの通信停止、または通信中止対象となりえる、他システムの信号を受信したと判定した場合、通信パラメータ管理手段１０４に対して、通信手段１１０を通信停止、通信中止の命令を送信して、通信停止、または通信中止をさせてもよい。
【００６１】
また、マスタ端末１００は、自身のみならず、併せてスレーブ端末２００、３００に通信停止、または通信中止の命令を送信し、スレーブ端末２００、３００を通信停止、または通信中止させてもよい。
【００６２】
（実施の形態３）
図７は、本発明の実施の形態３における構成を示すブロック図である。図７において、本発明のマスタ端末１００は、自身の設置場所を登録管理する設置場所管理手段１５０と、設置場所管理手段１５０に登録された設置場所情報をもとに設置場所を判定する設置場所判定手段１６０と、設置場所判定情報をもとに通信手段１１０の送信出力や、通信周波数などを含む通信パラメータを選択する通信パラメータ管理手段１０４と、通信手段１１０とから構成される。
【００６３】
また、スレーブ端末２００、３００は、それぞれマスタ端末１００から通知された通信パラメータをもとに、送信出力や、通信周波数を選択して通信手段２１０、３１０に通信パラメータを設定する通信パラメータ管理手段２０４、３０４と、通信手段２１０、３１０とから構成される。
【００６４】
また、サーバ端末４００は、通信手段４１０と、設置場所管理手段４５０とから構成される。ここで、サーバ端末４００の設置場所管理手段４５０には、マスタ端末１００、スレーブ端末２００、３００からなる通信ネットワークの設置場所が、あらかじめ何らかの方法で設定されている。
【００６５】
マスタ端末１００は、例えば、設置場所判定手段１６０が、設置場所管理手段１５０の設置場所情報が設置直後のため未登録であると判定すると、サーバ端末４００に設置場所情報の送信依頼を送信する。
【００６６】
サーバ端末４００は、設置場所情報の送信依頼を受信すると、設置場所管理手段４５０に登録された設置場所情報を、通信手段４１０を介してマスタ端末１００に送信する。
【００６７】
マスタ端末１００は、サーバ端末４００から受信した設置場場所情報を設置場所管理手段１５０に登録し、また設置場所判定手段１６０に設置場所情報を受け渡す。マスタ端末１００の設置場所判定手段１６０は、受け取った設置場所情報から、例えば、自身と同一の周波数を使用する他システムが存在しない、また他システムに混信などの電波干渉を与えないと判定すると、通信パラメータ管理手段１０４に対して、大きな送信出力や、他システムと同一通信周波数を含む周波数を、自身が属するネットワークの通信パラメータとして記憶するように命令する。
【００６８】
そして、通信パラメータ管理手段１０４は、上記命令によって、複数個の送信出力パラメータや通信周波数パラメータのうち、大きな送信出力や、他システムと同一の周波数を含む周波数を、自身が属するネットワークの通信パラメータとして記憶する。併せてこの通信パラメータで通信するように通信手段１１０を設定する。
【００６９】
なお、ここでは、マスタ端末１００において、設置場所管理手段１５０の設置場所情報が設置直後のため未登録であると判定すると、サーバ端末４００に設置場所情報送信依頼を送信するとしたが、マスタ端末１００が定期的にサーバ端末４００に設置場所情報を問い合わせ、随時マスタ端末１００の通信パラメータ管理手段１０４に登録された通信パラメータを更新し、さらに上述した図２や図３の通信シーケンスによって、マスタ端末１００とスレーブ端末２００、３００間で、通信パラメータである送信出力、使用周波数などを更新するようにしてもよい。
【００７０】
また、マスタ端末１００の設置場所管理手段１５０の設置場所情報は、設置直後は、未登録としたが、あらかじめ工場出荷時などに設置場所が登録されており、設置場所に応じた通信パラメータを随時、通信ネットワークに追加されたスレーブ端末に通知してもよい。
【００７１】
なお、図７において、サーバ端末４００と、マスタ端末１００とスレーブ端末２００、３００は、同じ伝送路１に接続されているとしたが、サーバ端末４００とマスタ端末１００間の間に、中継装置（図示せず）が入って、サーバ端末とマスタ端末間の途中で伝送路の種別が異なってもよい。
【００７２】
なお、サーバ端末４００の設置場所管理手段４５０には、マスタ端末１００、スレーブ端末２００、３００の設置場所に応じた通信パラメータ以外に、送信間隔や通信シーケンスなどの通信プロトコル情報も登録管理されており、マスタ端末１００は、例えば、設置時にサーバ端末４００から上記通信プロトコル情報を取得し、図２、図３の通信シーケンスによって、マスタ端末１００が取得した通信プロトコル情報をスレーブ端末２００、３００に通知設定してもよい。その結果、同じ通信装置においても、ユーザの設定が不要で、国や地域レベルでの設置場所の違いに応じて、適切な通信プロトコルによる通信が自動的に可能となる効果がある。
【００７３】
（実施の形態４）
図８は、本発明の実施の形態４における構成を示すブロック図である。図８において、本発明のマスタ端末１００は、自身の設置場所を特定する情報を測定する設置場所測定手段１７０と、測定された情報を管理する設置場所管理手段１５０と、設置場所管理手段１５０に登録された設置場所情報をもとに設置場所を判定する設置場所判定手段１６０と、設置場所判定情報をもとに通信手段１１０の送信出力や、通信周波数などを含む通信パラメータを選択する通信パラメータ管理手段１０４と、通信手段１１０とから構成される。
【００７４】
なお、スレーブ端末２００、３００は実施の形態１と同一である。
【００７５】
設置場所測定手段１７０の一例として、ＧＰＳ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ）がある。設置場所測定手段１７０であるＧＰＳで特定した住所などの位置情報をサーバ端末４００に送信する。サーバ端末４００の設置場所管理手段４５０には、位置情報と、通信可能エリアか否か、また、通信パラメータ情報などが関連付けられてデータベース管理されている。そして、サーバ端末４００は、設置場所管理手段４５０によって、マスタ端末１００から受信した位置情報をもとに、マスタ端末の設置場所が通信可能エリアか否か、またその通信エリアに応じた通信パラメータ情報を含む検索結果をマスタ端末１００に通知する。
【００７６】
なお、ここでは通信可能エリアにおいては、他システムに混信などの電波干渉を与えないことがあらかじめ判明しているエリアと定義し、そのエリアにおいては、大きな送信出力で送信可能であり、また他システムと同一の周波数を含む全ての周波数を使用してもよいとする。
【００７７】
マスタ端末１００は、通信手段１１０によって、サーバ端末４００から検索結果を受信すると、設置場所管理手段１５０に、位置情報と、この検索結果を関連付けて管理する。ここで、設置場所判定手段１６０は、設置場所管理手段１５０から取得した検索結果から、設置場所は通信可能エリアであると判定すると、通信パラメータ管理手段１０４に、通信可能エリアであることを出力する。通信パラメータ管理手段１０４は、通信可能エリアであることが入力されると、大きな送信出力、他システムと同一の周波数を含む全ての周波数を通信パラメータとして選択し、通信手段１１０にその通信パラメータを設定する。併せて図２または図３の通信シーケンスでスレーブ端末２００、３００にこの通信パラメータを通知設定する。その結果、ユーザがわざわざマスタ端末やスレーブ端末個々に通信パラメータを手動設定することなく、自動的に、マスタ端末とスレーブ端末が設置された場所に応じた適切な通信パラメータを、マスタ端末やスレーブ端末に設定することが可能である。
【００７８】
なお、サーバ端末４００の設置場所管理手段４５０には、位置情報と、例えば一戸建て、集合住宅など、設置場所の建造物の形態を示す情報が登録されており、マスタ端末１００は設置時にサーバ端末４００から、この設置場所の建造物の形態情報を取得して、自身の設置場所管理手段１５０に、自身の位置情報と取得した建造物の形態情報を関連付けて管理する。併せてマスタ端末１００の設置場所管理手段１５０は、建造物の形態情報を通信パラメータ管理手段１０４に出力する。通信パラメータ管理手段１０４は、入力された建造物の形態情報が、例えば一戸建てとすると、大きな送信出力、他システムと同一の周波数を含む全ての周波数を通信パラメータとして選択し、通信手段１１０にその通信パラメータを設定する。
【００７９】
一方、通信パラメータ管理手段１０４は、入力された建造物の形態情報が、集合住宅とすると、小さな送信出力、他システムと同一の周波数を除く周波数を通信パラメータとして選択し、通信手段１１０にその通信パラメータを設定する。
【００８０】
併せて、図２または図３に示した、上記マスタ端末１００からスレーブ端末２００、３００に通信パラメータを通知する方法で、スレーブ端末２００、３００にこの通信パラメータを通知設定する。
【００８１】
その結果、例えば集合住宅など隣家との距離が近い建造物内に通信システムを設置する場合、ユーザの設定が不要、自動的に送信出力を低減させることで、隣家への電波干渉を防ぐことができる効果がある。
【００８２】
（実施の形態５）
図９は、本発明の実施の形態５における構成を示すブロック図である。図９において、本発明のマスタ端末１００は、伝送路管理手段１８０と、伝送路管理手段１８０に登録された伝送路情報をもとに伝送路環境を判定する伝送路判定手段１９０と、伝送路環境情報をもとに通信手段１１０の送信出力や、通信周波数などを含む通信パラメータを選択する通信パラメータ管理手段１０４と、通信手段１１０とから構成される。
【００８３】
ここで、マスタ端末１００の伝送路管理手段１８０には、他のシステムへ信号が漏洩しない、また他のシステムからの信号が漏洩しないフィルタの伝送路１への設置有無、また他のシステムへ信号が漏洩しない、また他のシステムから信号が漏洩しないために伝送路１がシールドされているか、否かを示す情報が何らかの方法であらかじめ登録されている。
【００８４】
例えば、伝送路判定手段１９０は、伝送路１に上記フィルタの設置有り、または伝送路がシールドされていることを示す情報がマスタ端末１００の伝送路管理手段１８０に登録されていると判定した場合、通信パラメータ管理手段１０４に、その旨を出力する。
【００８５】
通信パラメータ管理手段１０４は、自身が保持する、複数個の送信出力パラメータや通信周波数パラメータのうち、他システムに混信などの電波干渉を与える可能性はないため、大きな送信出力や他システムの使用周波数と同一の周波数を含む通信周波数を、自身が属するネットワークの通信パラメータとして記憶する。そして、この通信パラメータで通信するように通信手段１１０を設定する。
【００８６】
一方、伝送路１に上記フィルタ設置無し、または伝送路はシールドなしを示す情報がマスタ端末１００の伝送路管理手段１８０に登録されていると判定した場合、通信パラメータ管理手段１０４に、その旨を出力する。通信パラメータ管理手段１０４は、自身が保持する、複数個の送信出力パラメータや通信周波数パラメータのうち、他システムに混信などの電波干渉を与えないように小さな送信出力や他システムが使用する周波数を除く周波数を、自身が属するネットワークの通信パラメータとして記憶する。そして、この通信パラメータで通信するように通信手段１１０を設定する。マスタ端末１００は、図２または図３の通信シーケンスによって、スレーブ端末２００、３００に通信パラメータを通知設定する。
【００８７】
その結果、伝送路にフィルタが挿入されている場合や、伝送路がシールドされた場合など、他システムに混信などの電波干渉を与えないことが自明の場合、大きな送信出力や、他システムの使用周波数と同一周波数を使用周波数で通信するため、伝送速度や通信可能エリアを向上できる効果がある。
【００８８】
（実施の形態６）
図１０は、本発明の実施の形態６における構成を示すブロック図である。図１０において本発明のマスタ端末１００は、受信強度判定手段１３０、設置場所判定手段１６０、伝送路判定手段１９０、輻射強度測定手段１９５を有しており、それらの手段の判定結果を組み合わせて、総合的に通信パラメータ管理手段１０４は、通信パラメータを選択してもよい。
【００８９】
なお、図６記載の受信強度測定手段１２０、図７記載の設置場所管理手段１５０、図８記載の設置場所測定手段１７０、設置場所管理手段１５０、図９記載の伝送路管理手段１８０は省略する。本発明のマスタ端末１００は、設置場所判定手段１６０によって、設置場所が屋外であると判定されても、受信強度測定手段１３によって、同一周波数を使用する無線放送などが受信されなければ、他システムに混信などの電波干渉を与える可能性は低いと判定して、送信出力を上げたり、他システムが使用する周波数と同一の周波数を含む周波数を通信周波数にしたりするなど、より外部環境に適応した送信方法を選択することができる。
【００９０】
また、設置場所判定手段１６０によって、設置場所が屋外であると判定されても、伝送路判定手段１９０によって、伝送路１にフィルタが挿入されていたり、伝送路１はシールドされていると判定すると、他システムに混信などの電波干渉を与える可能性は低いと判定して、送信出力を上げたり、他システムが使用する周波数と同一の周波数を含む周波数を通信周波数にするなど、より外部環境に適応した送信方法を選択することができる。
【００９１】
また、上記受信強度判定手段１３０、設置場所判定手段１６０、伝送路判定手段１９０に加えて、輻射強度測定手段１９５を有することで、受信強度判定手段１３０、設置場所判定手段１６０、伝送路判定手段１９０から、最大の送信出力で通信可能と判定し、その最大の送信出力で通信を行ったとしても、輻射強度測定手段１９５が測定した輻射強度に基づき、通信装置自身および伝送路１からの輻射強度が所定値を上回ったと判定すると、通信パラメータ管理手段１０４は、送信出力を落とすことができる。その結果、いっそう他システムに混信などの電波干渉を与える可能性を軽減することができる。
【産業上の利用可能性】
【００９２】
本発明にかかる通信装置および通信ネットワークは、ユーザの設定を最小限に抑えつつ、使用環境に適応した通信を可能とする効果を有し、有線通信および無線通信分野等として有用である。
【図面の簡単な説明】
【００９３】
【図１】本発明の実施の形態１における構成を示す第１のブロック図
【図２】本発明の実施の形態１における、マスタ端末とスレーブ端末の通信シーケンスの第１の例を示す図
【図３】本発明の実施の形態１における、マスタ端末とスレーブ端末の通信シーケンスの第２の例を示す図
【図４】本発明の実施の形態２における構成を示すブロック図
【図５】送信出力波形の例を示す図
【図６】本発明の実施の形態２における構成を示すブロック図
【図７】本発明の実施の形態３における構成を示すブロック図
【図８】本発明の実施の形態４における構成を示すブロック図
【図９】本発明の実施の形態５における構成を示すブロック図
【図１０】本発明の実施の形態６における構成を示すブロック図
【図１１】背景技術の一例を示す送信出力波形を示す図
【符号の説明】
【００９４】
１    伝送路
１００    マスタ端末
２００，３００    スレーブ端末
４００    サーバ端末
１０１    通信パラメータ入力・選択手段
１０４，２０４，３０４    通信パラメータ管理手段
１１０，２１０，３１０，４１０    通信手段
１２０，２２０，３２０    受信強度測定手段
１３０，２３０，３３０    受信強度判定手段
１５０，４５０    設置場所管理手段
１６０    設置場所判定手段
１７０    設置場所測定手段
１８０，４８０    伝送路管理手段
１９０    伝送路判定手段
１９５    輻射強度測定手段
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2006020120.tif 000006
【図５】
2006020120.tif 000007
【図６】
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【図７】
2006020120.tif 000009
【図８】
2006020120.tif 000010
【図９】
2006020120.tif 000011
【図１０】
2006020120.tif 000012
【図１１】
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