(57)【要約】      （修正有） 【課題】種々の環境下において、良好な電気特性を有するとともに、機械的耐久性と電気的耐久性とが両立された電子写真感光体を提供する。【解決手段】電子写真感光体の電荷輸送層を、下記一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有する２つの層で構成し、外方に臨む表面側に設けられる表面側電荷輸送層の温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で表面に押込み最大荷重５ｍＮを５秒間負荷した場合の弾性仕事率ηＨＵを４７．０％以上とし、電荷発生層側に設けられる電荷発生層側電荷輸送層の前記弾性仕事率ηＨＵを４６．０％以下とする。2006251073.tif 000058【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体に電荷発生層および電荷輸送層が順次積層されて成る電子写真感光体であって、
電荷輸送層は、電荷発生層側に設けられる電荷発生層側電荷輸送層と、外方に臨む表面側に設けられる表面側電荷輸送層との２つの層を含み、
表面側電荷輸送層は、
温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、表面に押込み最大荷重５ｍＮを５秒間負荷した場合の弾性仕事率ηＨＵが４７．０％以上であり、かつ下記一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有し、
電荷発生層側電荷輸送層は、
前記弾性仕事率ηＨＵが４６．０％以下であり、かつ下記一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
2006251073.tif 000055
（式中、Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ、置換基を有してもよい、アリール基または複素環基を示す。Ａｒ３は置換基を有してもよい、アリール基、複素環基、アラルキル基またはアルキル基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５はそれぞれ、水素原子または置換基を有してもよい、アリール基、複素環基、アラルキル基もしくはアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５の少なくともいずれか一方は水素原子以外の基である。また、基＝ＣＡｒ４Ａｒ５が結合する炭素原子には、基＝ＣＡｒ４Ａｒ５の代わりに２価の芳香環基または複素環基が結合していてもよい。Ｒ１は水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２、Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アリール基、複素環基もしくはアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示す。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基である。また、ｎが２または３のとき、複数個のＲ２およびＲ３はそれぞれ同一でもよくまたは異なっていてもよい。Ｒ５は水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を示す。ｌは１〜６の整数を示す。ただし、ｌが２以上のとき、複数個のＲ５は同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するナフチレン基とともに２価の縮合環基を形成していてもよい。）
【請求項２】
一般式（１）で表されるエナミン化合物が、下記一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物であることを特徴とする請求項１記載の電子写真感光体。
【化２】
2006251073.tif 000056
（式中、Ａｒ４、Ａｒ５、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。ｍは１または２を示す。Ｒ６、Ｒ７およびＲ８はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を示す。ｉ、ｊおよびｋはそれぞれ１〜５の整数を示す。ただし、ｉ、ｊまたはｋが２以上のとき、対応する複数個のＲ６、Ｒ７またはＲ８はそれぞれ同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するフェニル基とともに１価の縮合環基を形成していてもよい。）
【請求項３】
一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物が、下記一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物であることを特徴とする請求項２記載の電子写真感光体。
【化３】
2006251073.tif 000057
（式中、ｍは一般式（１ａ）における定義と同義である。Ｒ８ａは炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。）
【請求項４】
請求項１〜３のうちのいずれか１つに記載の電子写真感光体と、
電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、
帯電された電子写真感光体を露光する露光手段と、
露光によって形成された静電潜像を現像する現像手段と、
現像によって電子写真感光体の表面に形成されたトナー像を、該表面から被転写材に転写する転写手段と、
トナー像が転写された後の電子写真感光体の表面を清掃するクリーニング手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式の画像形成に用いられる電子写真感光体およびそれを備える画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
複写機、プリンタ、ファクシミリ装置などとして多用されている電子写真方式の画像形成装置（以後、電子写真装置とも称する）では、以下のような電子写真プロセスを経て画像を形成する。まず、装置に備わる電子写真感光体（以後、単に感光体とも称する）の感光層を、帯電器によって所定の電位に一様に帯電させ、露光手段から画像情報に応じてレーザ光などを照射して露光し、静電潜像を形成する。形成された静電潜像に対して現像手段から現像剤を供給し、感光体の表面に現像剤の成分であるトナーと呼ばれる着色された微粒子を付着させることによって静電潜像を現像し、トナー像として顕像化する。形成されたトナー像を、転写手段によって感光体の表面から記録紙などの転写材上に転写し、定着手段によって定着させる。
【０００３】
転写手段による転写動作の際には、感光体表面のトナーがすべて記録紙に転写して移行されるのではなく、一部が感光体表面に残留する。また転写時に感光体と接触する記録紙の紙粉が感光体表面に付着したまま残留することもある。このような感光体表面の残留トナーおよび付着紙粉などの異物は、形成される画像の品質に悪影響を及ぼすので、クリーニング手段であるクリーニング装置（以後、クリーナとも称する）によって除去される。また近年ではクリーナレス化技術が進み、独立したクリーニング手段を設けることなく、現像手段に付加されるクリーニング機能によって残留トナーを回収する、いわゆる現像兼クリーニングシステムで除去している。このようにして感光体表面を清掃（クリーニング）した後、除電器などによって感光層表面を除電し、静電潜像を消失させる。
【０００４】
このような電子写真プロセスに用いられる電子写真感光体は、導電性材料から成る導電性基体上に、光導電性材料を含有する感光層が積層されて構成される。電子写真感光体としては、従来から、無機系光導電性材料を用いた電子写真感光体（以後、無機系感光体と称する）が用いられている。無機系感光体の代表的なものとしては、アモルファスセレン（ａ−Ｓｅ）またはアモルファスセレンひ素（ａ−ＡｓＳｅ）などから成る層を感光層に用いたセレン系感光体、酸化亜鉛（化学式：ＺｎＯ）または硫化カドミウム（化学式：ＣｄＳ）を色素などの増感剤とともに樹脂中に分散したものを感光層に用いた酸化亜鉛系または硫化カドミウム系感光体、およびアモルファスシリコン（ａ−Ｓｉ）から成る層を感光層に用いたアモルファスシリコン系感光体（以後、ａ−Ｓｉ感光体と称する）などがある。
【０００５】
しかしながら、無機系感光体には以下のような問題がある。たとえば、セレン系感光体および硫化カドミウム系感光体は、耐熱性および保存安定性に問題がある。またセレンおよびカドミウムは人体および環境に対する毒性を有するので、これらを用いた感光体は、使用後には回収され、適切に廃棄される必要がある。また酸化亜鉛系感光体は、低感度であって、かつ耐久性が低いという欠点があり、現在ではほとんど使用されていない。また、無公害性の無機系感光体として注目されるａ−Ｓｉ感光体は、高感度および高耐久性などの長所を有する反面、プラズマ化学気相成長法を用いて製造されるので、感光層を均一に成膜することが難しく、画像欠陥が発生しやすいなどの短所を有する。またａ−Ｓｉ感光体は、生産性が低く、製造原価が高いという短所も有する。
【０００６】
このように無機系感光体には多くの問題があることから、電子写真感光体に用いられる光導電性材料の開発が進み、従来から用いられている無機系の光導電性材料に代えて、有機系の光導電性材料、すなわち有機光導電体（Organic Photoconductor；略称ＯＰＣ）が多用されるようになっている。有機系光導電性材料を用いた電子写真感光体（以後、有機系感光体と称する）は、感度、耐久性および環境に対する安定性などに若干の問題を有するけれども、毒性、製造原価および材料設計の自由度などの点において、無機系感光体に比べ、多くの利点を有する。また有機系感光体は、感光層を浸漬塗布法に代表される容易かつ安価な方法で形成することが可能であるという利点も有する。このように多くの利点を有することから、有機系感光体は次第に電子写真感光体の主流を占めてきている。また近年の研究開発によって、有機系感光体の感度および耐久性は向上されており、現在では、特別な場合を除き、電子写真感光体としては、有機系感光体が用いられるようになってきている。
【０００７】
特に、有機系感光体の性能は、電荷発生機能と電荷輸送機能とを別々の物質にそれぞれ分担させた機能分離型感光体の開発によって著しく改善されている。機能分離型感光体は、有機系感光体の有する前述の利点に加え、感光層を構成する材料の選択範囲が広く、任意の特性を有する感光体を比較的容易に作製できるという利点も有している。機能分離型感光体としては、積層型の機能分離型感光体が多用されている。積層型の機能分離型感光体では、電荷発生機能を担う電荷発生物質を含有する電荷発生層と、電荷輸送機能を担う電荷輸送物質を含有する電荷輸送層とが積層されて成る積層型の感光層が設けられる。電荷発生層および電荷輸送層は、それぞれ、電荷発生物質または電荷輸送物質が結着剤であるバインダ樹脂中に分散された形で形成される。
【０００８】
機能分離型感光体に使用される電荷発生物質としては、フタロシアニン顔料、スクアリリウム色素、アゾ顔料、ペリレン顔料、多環キノン顔料、シアニン色素、スクアリン酸染料およびピリリウム塩系色素などの多種の物質が検討され、耐光性が強く、電荷発生能力の高い種々の材料が提案されている。
【０００９】
また、電荷輸送物質としては、たとえばピラゾリン化合物、ヒドラゾン化合物、トリフェニルアミン化合物、スチルベン化合物、縮合多環式炭化水素を中心母核に持つピレン誘導体、ナフタレン誘導体またはターフェニル誘導体などが開発されている。
【００１０】
電荷輸送物質には、
（１）光および熱に対して安定であること、
（２）感光体を帯電させる際のコロナ放電によって発生するオゾン、窒素酸化物（化学式：ＮＯｘ）および硝酸などの活性物質に対して安定であること、
（３）高い電荷輸送能力を有すること、
（４）有機溶剤およびバインダ樹脂との相溶性が高いこと、
（５）製造が容易で安価であること
などが要求される。しかしながら、前述の公知の電荷輸送物質は、これらの要求の一部を満足するけれども、すべてを高いレベルで満足するには至っていない。
【００１１】
また、近年では、デジタル複写機およびプリンタなどの電子写真装置に対する小型化および高速化の要求に対応し、感光体特性として高感度化が要求されており、電荷輸送物質には、特に高い電荷輸送能力が求められている。また高速の電子写真プロセスでは、露光から現像までの時間が短いので、光応答性に優れる感光体が求められる。感光体の光応答性が低い、すなわち露光後の表面電位の減衰速度が遅いと、残留電位が上昇し、表面電位が充分に減衰していない状態で繰返し使用されることになるので、感度が低下し、消去されるべき部分の表面電荷が露光によって充分に消去されず、早期に画質が低下するなどの弊害が生じる。機能分離型感光体では、光吸収によって電荷発生物質で発生した電荷が、電荷輸送物質によって感光層表面に輸送されることによって、光が照射された部分の感光体の表面電荷が消去されるので、光応答性は電荷輸送物質の電荷輸送能力に依存する。したがって、充分な光応答性を有する感光体を実現するためにも、電荷輸送物質には特に高い電荷輸送能力が求められる。
【００１２】
このような要求を満たす電荷輸送物質として、前述の公知の電荷輸送物質よりも高い電荷輸送能力を有するエナミン化合物が提案されている（たとえば、特許文献１〜４参照）。
【００１３】
また、電子写真装置では、感光体に対して、前述の帯電、露光、現像、転写、クリーニングおよび除電の動作が幾度ともなく繰返し実行されるので、感光体には、感度が高いことおよび光応答性に優れることに加えて、電気的および機械的耐久性に優れることが求められる。具体的には、感光体の表面層がクリーニング部材などによる摺擦によって摩耗しにくく耐刷性に優れ、高温高湿環境下のような過酷な環境下で繰返し使用されても電気特性が低下しないことが求められる。また感光体には、使用環境によらずに高品質の画像を提供することができるように、環境の変動による電気特性の変化が小さく、環境安定性に優れることが求められる。特に、電子写真装置のメンテナンスフリー化を実現するためには、感光体が充分な電気的および機械的耐久性、ならびに環境安定性を有し、種々の環境下において長期間安定して動作し得ることが求められる。
【００１４】
感光体の機械的耐久性を向上させるための方法としては、表面層の耐刷性を向上させるために、表面層におけるバインダ樹脂の比率を増加させること、表面層のバインダ樹脂として分子量の大きい樹脂を使用することなどが提案されている。しかしながら、バインダ樹脂の比率を増加させることは感光体の感度の低下を招くので、高速度化に不向きである。また、分子量の大きい樹脂を用いることは塗布液の高粘度化を引起し、生産性の低下を招く。
【００１５】
また、感光体の表面層の耐刷性には、表面層を構成するバインダ樹脂の種類およびその比率だけでなく、表面層の物性が大きく関係する。感光体表面の物性に限らず、広く材料の物性、特に機械的性質を評価する指標の一つに、硬さがある。硬さは、圧子の押込みに対する材料からの応力と定義される。この硬さを、材料の物性を知る物理的なパラメータに用いて、感光体表面を構成するような膜の機械的性質を定量化する試みがなされている。硬さを測定する試験方法としては、たとえば、引っ掻き強度試験、鉛筆硬度試験、ビッカース硬さ試験などが広く知られている。
【００１６】
しかしながら、これらの硬さ試験では、有機物によって構成される膜のように、塑性、弾性（遅延成分を含む）などが複合した複雑な挙動を示す材料の機械的性質を測定するには問題がある。たとえば、ビッカース硬さ試験では、膜についた圧痕の長さを測定して硬さを評価するけれども、このようにして得られる硬さの値は、膜の塑性のみを反映したものであり、有機物のような弾性変形をも大きい割合で含む変形形態をとるものの機械的性質を正確に評価することはできない。すなわち、有機物によって構成される膜の機械的性質は、多様な性質に配慮して評価されなければならない。
【００１７】
有機感光層が表面層を構成する電子写真感光体において、有機感光層の機械的耐久性を判断する指標となる物性値としては、たとえば、塑性仕事率（塑性変形率、ηｐｌａｓｔ、％）、弾性仕事率（弾性変形率、ηＨＵ、％）などが提案されている（たとえば、特許文献５および６参照）。塑性仕事率とは、塑性変形に要したエネルギである塑性変形仕事量と弾性変形に要したエネルギである弾性仕事量との和に対する塑性変形仕事量の割合を百分率で示すものである。また、弾性仕事率とは、塑性変形仕事量と弾性仕事量との和に対する弾性変形仕事量の割合を百分率で示すものである。したがって、塑性仕事率と弾性仕事率との和は１００（％）となる。
【００１８】
さらに具体的には、特許文献５は、塑性仕事率（塑性変形率）を３０〜７０％に設定するとともに、ＤＩＮ５０３５９−１に規定されるユニバーサル硬さ試験によるユニバーサル硬さ値（Ｈｕ）を２３０〜７００Ｎ／ｍｍ２に設定することを提案する。特許文献５には、このような数値範囲に設定することによって、感光体表面層の機械的劣化が防止されると記載される。しかしながら、塑性仕事率３０〜７０％という数値範囲は、現在一般的に用いられるバインダ樹脂を含有する有機感光層のほぼ全てを包含する範囲である。したがって、塑性仕事率が前記範囲内であっても、充分な機械的耐久性を有する有機感光層が得られるとは限らない。
【００１９】
また、特許文献６は、導電性支持体上に有機感光層とバインダ樹脂として硬化性樹脂を含む保護層とを有し、かつ該保護層の弾性仕事率ηＨＵ（＝〔弾性仕事量／（塑性仕事量＋弾性仕事量）〕×１００）が３２〜６０％である電子写真感光体を提案する。しかしながら、弾性仕事率３２〜６０％という数値は、塑性仕事率４０〜６８％と同義であり、特許文献５と同様に、現在用いられる、表面層として有機感光層が形成された電子写真感光体をほぼ全て包含する範囲である。さらに、バインダ樹脂として用いられる硬化性樹脂も、電子写真感光体の技術分野において、一般的なものである。したがって、特許文献６にも、長期的な動作安定性に優れる感光体を実現し得る、充分な機械的耐久性を有する有機感光層を得るための解決手段は、実質的には記載されない。さらに、特許文献６の電子写真感光体には、硬化性樹脂を含む保護層の形成がコストアップをもたらすという問題がある。
【００２０】
また、特許文献５および６に開示の技術では、感光体の表面層の耐刷性を向上させるために、表面層の弾性仕事率ηＨＵ、塑性仕事率ηｐｌａｓｔなどを所定の範囲に制御するけれども、弾性仕事率などの値によっては、高温高湿環境下における繰返し使用によって残留電位が上昇し、感度が低下するなどの問題が生じる。この残留電位の上昇およびそれによる感度の低下は、前述の特許文献１〜４に開示のエナミン化合物を電荷輸送物質として用いても抑えることができない。また、電荷輸送物質の種類によっては、低温低湿環境下において光応答性が低下し、充分な光応答性が得られないことがある。特許文献５および６には、このような高温高湿環境下での残留電位の上昇、低温低湿環境下における光応答性の低下などを抑える手段は記載されておらず、現状では、種々の環境下において、光応答性などの電気特性に優れるとともに、機械的耐久性と電気的耐久性とが両立された感光体は実現されていない。
【００２１】
【特許文献１】特開平２−５１１６２号公報
【特許文献２】特開平６−４３６７４号公報
【特許文献３】特開平１０−６９１０７号公報
【特許文献４】特開平７−１３４４３０号公報
【特許文献５】特開２０００−１０３２０号公報
【特許文献６】特開２００２−６５２６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２２】
本発明の目的は、種々の環境下において、良好な電気特性を有するとともに、機械的耐久性と電気的耐久性とが両立された電子写真感光体およびそれを備える画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００２３】
本発明は、導電性基体に電荷発生層および電荷輸送層が順次積層されて成る電子写真感光体であって、
電荷輸送層は、電荷発生層側に設けられる電荷発生層側電荷輸送層と、外方に臨む表面側に設けられる表面側電荷輸送層との２つの層を含み、
表面側電荷輸送層は、
温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、表面に押込み最大荷重５ｍＮを５秒間負荷した場合の弾性仕事率ηＨＵが４７．０％以上であり、かつ下記一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有し、
電荷発生層側電荷輸送層は、
前記弾性仕事率ηＨＵが４６．０％以下であり、かつ下記一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有することを特徴とする電子写真感光体である。
【００２４】
【化４】
2006251073.tif 000002
【００２５】
（式中、Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ、置換基を有してもよい、アリール基または複素環基を示す。Ａｒ３は置換基を有してもよい、アリール基、複素環基、アラルキル基またはアルキル基を示す。Ａｒ４およびＡｒ５はそれぞれ、水素原子または置換基を有してもよい、アリール基、複素環基、アラルキル基もしくはアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５の少なくともいずれか一方は水素原子以外の基である。また、基＝ＣＡｒ４Ａｒ５が結合する炭素原子には、基＝ＣＡｒ４Ａｒ５の代わりに２価の芳香環基または複素環基が結合していてもよい。Ｒ１は水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。Ｒ２、Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アリール基、複素環基もしくはアラルキル基を示す。ｎは０〜３の整数を示す。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基である。また、ｎが２または３のとき、複数個のＲ２およびＲ３はそれぞれ同一でもよくまたは異なっていてもよい。Ｒ５は水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を示す。ｌは１〜６の整数を示す。ただし、ｌが２以上のとき、複数個のＲ５は同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するナフチレン基とともに２価の縮合環基を形成していてもよい。）
【００２６】
また本発明は、一般式（１）で表されるエナミン化合物が、下記一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物であることを特徴とする。
【００２７】
【化５】
2006251073.tif 000003
【００２８】
（式中、Ａｒ４、Ａｒ５、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。ｍは１または２を示す。Ｒ６、Ｒ７およびＲ８はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよい、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基もしくはアリール基を示す。ｉ、ｊおよびｋはそれぞれ１〜５の整数を示す。ただし、ｉ、ｊまたはｋが２以上のとき、対応する複数個のＲ６、Ｒ７またはＲ８はそれぞれ同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するフェニル基とともに１価の縮合環基を形成していてもよい。）
【００２９】
また本発明は、一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物が、下記一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物であることを特徴とする。
【００３０】
【化６】
2006251073.tif 000004
【００３１】
（式中、ｍは一般式（１ａ）における定義と同義である。Ｒ８ａは炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。）
【００３２】
また本発明は、前記本発明の電子写真感光体と、
電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、
帯電された電子写真感光体を露光する露光手段と、
露光によって形成された静電潜像を現像する現像手段と、
現像によって電子写真感光体の表面に形成されたトナー像を、該表面から被転写材に転写する転写手段と、
トナー像が転写された後の電子写真感光体の表面を清掃するクリーニング手段とを備えることを特徴とする画像形成装置である。
【発明の効果】
【００３３】
本発明によれば、電子写真感光体は、導電性基体に電荷発生層および電荷輸送層が順次積層されて成り、電荷輸送層は、電荷発生層側に設けられる電荷発生層側電荷輸送層と、外方に臨む表面側に設けられる表面側電荷輸送層との２つの層を含む。表面側電荷輸送層は、一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有し、温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、表面に押込み最大荷重５ｍＮを５秒間負荷した場合の弾性仕事率ηＨＵ（以後、単にηＨＵと表記することがある）が４７．０％以上に設定される。電荷発生層側電荷輸送層は、一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有し、前記弾性仕事率ηＨＵが４６．０％以下に設定される。このことによって、耐刷性に優れる電荷輸送層が実現される。また、高温高湿環境下のような過酷な環境下において繰返し使用された際の残留電位の上昇が抑えられ、感度の低下を防ぐことができる。また、低温低湿環境下においても充分な光応答性が得られる。したがって、種々の環境下において、光応答性などの電気特性が良好であり、かつ機械的耐久性と電気的耐久性とが両立された電子写真感光体を得ることができる。
【００３４】
また本発明によれば、一般式（１）で表されるエナミン化合物の中でも、一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物が好ましく、一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物がさらに好ましい。一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物、特に一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物を用いることによって、光応答性を向上させ、環境安定性に特に優れる電子写真感光体を得ることができる。
【００３５】
また本発明によれば、画像形成装置には、各種の環境下において、良好な電気特性を有し、かつ機械的耐久性および電気的耐久性のいずれにも優れる本発明の電子写真感光体が備えられる。したがって、各種の環境下において、傷および濃度むらなどのない高品質の画像を長期間にわたって安定して提供することができ、かつ低コストでメンテナンス頻度の少ない画像形成装置が実現される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３６】
図１は、本発明の実施の第１形態である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す部分断面図である。本実施の形態の電子写真感光体（以後、単に感光体とも称する）１は、導電性材料から成る円筒状の導電性基体１１と、導電性基体１１の外周面上に積層される層であって電荷発生物質を含有する電荷発生層１２と、電荷発生層１２の上にさらに積層される層であって電荷輸送物質を含有する電荷輸送層１５とを含む。電荷発生層１２と電荷輸送層１５とは、感光層１６を構成する。すなわち、感光体１は、積層型感光体である。
【００３７】
電荷輸送層１５は、少なくとも２つの層を含む。本実施の形態では、電荷輸送層１５は、電荷発生層１２側に電荷発生層１２に接して設けられる電荷発生層側電荷輸送層１３と、電荷発生層側電荷輸送層１３にさらに積層される層であって電荷輸送層１５の外方に臨む表面側に設けられる表面側電荷輸送層１４との２つの層を含む。
【００３８】
導電性基体１１は、感光体１の電極としての役割を果たすとともに、他の各層１２、１３および１４の支持部材としても機能する。導電性基体１１の形状は、本実施形態では円筒状であるけれども、これに限定されることなく、円柱状、シート状または無端ベルト状などであってもよい。
【００３９】
導電性基体１１を構成する導電性材料としては、たとえばアルミニウム、銅、亜鉛、チタンなどの金属単体、アルミニウム合金、ステンレス鋼などの合金を用いることができる。またこれらの金属材料に限定されることなく、ポリエチレンテレフタレート、ナイロンもしくはポリスチレンなどの高分子材料、硬質紙またはガラスなどの表面に、金属箔をラミネートしたもの、金属材料を蒸着したもの、または導電性高分子、酸化スズ、酸化インジウムなどの導電性化合物の層を蒸着もしくは塗布したものなどを用いることもできる。これらの導電性材料は所定の形状に加工されて使用される。
【００４０】
導電性基体１１の表面には、必要に応じて、画質に影響のない範囲内で、陽極酸化皮膜処理、薬品もしくは熱水などによる表面処理、着色処理、または表面を粗面化するなどの乱反射処理を施してもよい。レーザを露光光源として用いる電子写真プロセスでは、レーザ光の波長が揃っているので、感光体表面で反射されたレーザ光と感光体内部で反射されたレーザ光とが干渉を起こし、この干渉による干渉縞が画像上に現れて画像欠陥となることがある。導電性基体１１の表面に前述のような処理を施すことによって、この波長の揃ったレーザ光の干渉による画像欠陥を防止することができる。
【００４１】
電荷発生層１２は、光を吸収することによって電荷を発生する電荷発生物質を主成分として含有する。電荷発生物質として有効な物質としては、モノアゾ系顔料、ビスアゾ系顔料およびトリスアゾ系顔料などのアゾ系顔料、インジゴおよびチオインジゴなどのインジゴ系顔料、ペリレンイミドおよびペリレン酸無水物などのペリレン系顔料、アントラキノンおよびピレンキノンなどの多環キノン系顔料、金属フタロシアニンおよび無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、スクアリリウム色素、ピリリウム塩類およびチオピリリウム塩類、トリフェニルメタン系色素などの有機光導電性材料、ならびにセレンおよび非晶質シリコンなどの無機光導電性材料などを挙げることができる。これらの電荷発生物質は、１種が単独で使用されてもよく、２種以上が組合わされて使用されてもよい。
【００４２】
前述の電荷発生物質の中でも、フタロシアニン顔料が好ましく、下記一般式（２）で表されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物が特に好ましい。
【００４３】
【化７】
2006251073.tif 000005
【００４４】
一般式（２）において、Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３およびＲ２４はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子、アルキル基またはアルコキシ基を示す。ｒ，ｓ，ｙおよびｚはそれぞれ１〜４の整数を示す。Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３およびＲ２４で示されるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられ、これらの中でもフッ素原子、塩素原子が好ましい。アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基などの直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの分岐鎖状アルキル基などが挙げられ、これらの中でも炭素数１〜４のアルキル基が好ましい。アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基などの直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基などの分岐鎖状アルコキシ基などが挙げられ、これらの中でも、炭素数１〜４のアルコキシ基が好ましい。
【００４５】
一般式（２）で表されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物は、他の電荷発生物質に比べ、高い電荷発生効率と高い電荷注入効率とを有し、光を吸収することによって多量の電荷を発生するとともに、発生した電荷をその内部に蓄積することなく、電荷発生層側電荷輸送層１３に含有される電荷輸送物質に効率よく注入する。また、本実施の形態では、後述するように、電荷発生層側電荷輸送層１３に含有される電荷輸送物質には、電荷移動能力に優れる一般式（１）で表されるエナミン化合物が使用されるので、光吸収によって電荷発生物質である一般式（２）で表されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物で発生する電荷は、電荷輸送物質である一般式（１）で表されるエナミン化合物に効率的に注入され、感光層１６表面である表面側電荷輸送層１４表面に円滑に輸送される。したがって、電荷発生物質として一般式（２）で表されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物を用い、電荷輸送物質として後述する一般式（１）で表されるエナミン化合物を用いることによって、感光体１の感度および解像度を向上させることができる。
【００４６】
一般式（２）で表されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物の中でも、特に好ましいものとしては、Ｃｕ−Ｋα特性Ｘ線（波長：１．５４Å）に対するＸ線回折スペクトルにおいて、少なくともブラッグ角２θ（誤差：２θ±０．２°）２７．２°に回折ピークを示す結晶構造を有するものが挙げられる。ここで、ブラッグ角２θとは、入射Ｘ線と回折Ｘ線との成す角度のことであり、いわゆる回折角を表す。
【００４７】
一般式（２）で表されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物は、たとえばモーザ（Moser）およびトーマス（Thomas）による「フタロシアニン化合物（Phthalocyanine
Compounds）」に記載されている方法などの従来公知の製造方法によって製造することができる。たとえば、一般式（２）で表されるオキソチタニウムフタロシアニン化合物のうち、Ｒ２１、Ｒ２２、Ｒ２３およびＲ２４がいずれも水素原子であるオキソチタニウムフタロシアニンは、フタロニトリルと四塩化チタンとを加熱融解するかまたはα−クロロナフタレンなどの適当な溶剤中で加熱反応させてジクロロチタニウムフタロシアニンを合成した後、塩基または水で加水分解することによって得られる。またイソインドリンとテトラブトキシチタンなどのチタニウムテトラアルコキシドとを、Ｎ−メチルピロリドンなどの適当な溶剤中で加熱反応させることによっても、オキソチタニウムフタロシアニンを製造することができる。
【００４８】
電荷発生物質は、メチルバイオレット、クリスタルバイオレット、ナイトブルーおよびビクトリアブルーなどに代表されるトリフェニルメタン系染料、エリスロシン、ローダミンＢ、ローダミン３Ｒ、アクリジンオレンジおよびフラペオシンなどに代表されるアクリジン染料、メチレンブルーおよびメチレングリーンなどに代表されるチアジン染料、カプリブルーおよびメルドラブルーなどに代表されるオキサジン染料、シアニン染料、スチリル染料、ピリリウム塩染料またはチオピリリウム塩染料などの増感染料と組合わされて使用されてもよい。
【００４９】
電荷発生層１２には、結着性を向上させるために、バインダ樹脂が含有されてもよい。電荷発生層１２に用いられるバインダ樹脂としては、たとえばポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリビニルブチラール樹脂およびポリビニルホルマール樹脂などの樹脂、ならびにこれらの樹脂を構成する繰返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂などを挙げることができる。共重合体樹脂の具体例としては、たとえば塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸共重合体樹脂およびアクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂などの絶縁性樹脂などを挙げることができる。バインダ樹脂はこれらに限定されるものではなく、電荷発生層１２のバインダ樹脂として一般に用いられる樹脂を使用することができる。これらの樹脂は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が混合されて使用されてもよい。
【００５０】
電荷発生層１２にバインダ樹脂を含有させる場合、電荷発生物質は、バインダ樹脂１００重量部に対して、１０重量部以上９９重量部以下の範囲で使用されることが好ましい。電荷発生物質の使用量が１０重量部未満であると、感光体１の感度が低下する恐れがある。電荷発生物質の使用量が９９重量部を超えると、電荷発生層１２の膜強度が低下する可能性がある。また電荷発生層１２中における電荷発生物質の分散性が低下して粗大粒子が増大し、消去されるべき部分以外の表面電荷が露光によって減少し、画像欠陥、特に白地にトナーが付着し微小な黒点が形成される黒ぽちと呼ばれる画像のかぶりが多くなる恐れがある。
【００５１】
電荷発生層１２の形成方法としては、前述の電荷発生物質を導電性基体１１の表面に真空蒸着する真空蒸着法、前述の電荷発生物質を含む電荷発生層用塗布液を導電性基体１１の表面に塗布する塗布法などが挙げられ、これらの中でも塗布法が好適に用いられる。電荷発生層用塗布液は、たとえば、適当な溶剤中に前述の電荷発生物質および必要に応じて前述のバインダ樹脂を加え、公知の方法で分散させることによって調製することができる。
【００５２】
電荷発生層用塗布液に使用される溶剤としては、たとえばジクロロメタン、ジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素類、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類、テトラヒドロフラン、ジオキサンなどのエーテル類、１，２−ジメトキシエタンなどのエチレングリコールアルキルエーテル類、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミドなどの非プロトン性極性溶剤などが挙げられる。これらの中でも、地球環境に対する配慮から、非ハロゲン系有機溶剤が好適に用いられる。これらの溶剤は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が混合されて混合溶剤として使用されてもよい。
【００５３】
電荷発生物質は、溶剤中に分散される前に、予め粉砕機によって粉砕処理されてもよい。粉砕処理に用いられる粉砕機としては、ボールミル、サンドミル、アトライタ、振動ミル、超音波分散機などを挙げることができる。電荷発生物質を溶剤中に分散させる際に用いられる分散機としては、ペイントシェーカ、ボールミル、サンドミルなどを挙げることができる。このときの分散条件としては、用いる容器および分散機を構成する部材の摩耗などによる不純物の混入が起こらないように適当な条件を選択する。
【００５４】
電荷発生層用塗布液の塗布方法としては、スプレイ法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法および浸漬塗布法などを挙げることができる。これらの塗布方法の中でも、特に浸漬塗布法は、塗布液を満たした塗工槽に基体を浸漬した後、一定速度または逐次変化する速度で引上げることによって基体の表面に層を形成する方法であり、比較的簡単で、生産性および原価の点で優れているので、好適に用いられる。浸漬塗布法に用いる装置には、塗布液の分散性を安定させるために、超音波発生装置に代表される塗布液分散装置を設けてもよい。なお塗布方法は、生産性などを考慮し、塗布液の物性などの各種条件に応じて最適な方法が適宜選択されて使用される。
【００５５】
電荷発生層１２の層厚は、０．０５μｍ以上５μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは０．１μｍ以上１μｍ以下である。電荷発生層１２の層厚が０．０５μｍ未満であると、光吸収の効率が低下し、感光体１の感度が低下する恐れがある。電荷発生層１２の層厚が５μｍを超えると、電荷発生層１２内部での電荷移動が感光層１６表面の電荷を消去する過程の律速段階となり、感光体１の感度が低下する恐れがある。
【００５６】
電荷発生層１２上に設けられる電荷輸送層１５は、前述のように電荷発生層側電荷輸送層１３と表面側電荷輸送層１４とを含む。電荷発生層側電荷輸送層１３および表面側電荷輸送層１４はそれぞれ、電荷発生層１２に含まれる電荷発生物質が発生した電荷を受入れ、これを輸送する能力を有する電荷輸送物質と、電荷輸送物質を結着させるバインダ樹脂とを含んで構成することができる。
【００５７】
電荷輸送層１５の外方に臨む表面側に設けられる表面側電荷輸送層１４の表面皮膜物性は、温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、表面に押込み最大荷重５ｍＮを５秒間負荷した場合の弾性仕事率ηＨＵ（以後、単にηＨＵと記載することがある）が４７．０％以上になるように設定される。また、電荷発生層１２側に設けられる電荷発生層側電荷輸送層１３の表面皮膜物性は、前記弾性仕事率ηＨＵが４６．０％以下になるように設定される。ここで、表面側電荷輸送層１４のηＨＵは、表面側電荷輸送層１４の外方に臨む表面、すなわち電荷発生層側電荷輸送層１３に接する側と反対側の表面における値であり、電荷発生層側電荷輸送層１３のηＨＵは、表面側電荷輸送層１４に接する側の表面における値である。
【００５８】
以下、弾性仕事率ηＨＵについて説明する。一般的に固体材料は、比較的低荷重の場合であっても、負荷荷重の保持時間の経過に伴って、徐々に連続的な変形現象いわゆるクリープを発現する。特に有機高分子材料ではクリープが顕著に現れる。クリープは、大別すると遅延弾性変形成分と塑性変形成分とを含み、材料の粘弾性を表す指標として用いられている。
【００５９】
固体材料に荷重が負荷されるとき、押込み中に費やされる機械的仕事量Ｗｔｏｔａｌは、その一部だけが塑性変形仕事量Ｗｐｌａｓｔとして使われ、残りは荷重除去時の弾性回復仕事量（弾性変形仕事量）Ｗｅｌａｓｔとして解放される。この弾性回復仕事量（弾性変形仕事量）Ｗｅｌａｓｔには瞬時弾性変形成分と遅延弾性変形成分とが含まれる。弾性仕事率ηＨＵは材料の粘弾性のうち、特に弾性回復に寄与するパラメータである。
【００６０】
本実施の形態における弾性仕事率ηＨＵは以下のようにして求められる。図２は、材料の弾性仕事率ηＨＵを求める方法を説明する図である。図２に示すヒステリシスライン３は、測定対象物の表面に押込み荷重負荷を開始して予め定める押込み最大荷重Ｆｍａｘに達するまでの押込み過程（Ａ→Ｂ）、押込み最大荷重Ｆｍａｘで一定時間ｔ保持する負荷荷重保持過程（Ｂ→Ｃ）、除荷を開始して荷重零（０）に達して除荷を完了するまでの除荷過程（Ｃ→Ｄ）の変形（押込み深さ変化）履歴を示す。
【００６１】
仕事Ｗ＝∫Ｆｄｈであるので、機械的仕事量Ｗｔｏｔａｌは、図２に示すヒステリシスライン３のうち、押込み過程（Ａ→Ｂ）において得られる荷重増大中の押込み深さ曲線と、押込み最大荷重Ｆｍａｘに達した点Ｂと点Ｂにおける押込み深さｈ１とを結んだ直線と、押込み深さ軸とで囲まれる面積で表される。また、弾性回復仕事量Ｗｅｌａｓｔは、除荷過程（Ｃ→Ｄ）において得られる荷重除去中の押込み深さ曲線と、除荷を開始した点Ｃと点Ｃにおける押込み深さｈ２とを結んだ直線と、押込み深さ軸とで囲まれる面積で表される。この仕事量の比率が弾性仕事率ηＨＵであり、式（３）によって表される。
ηＨＵ＝Ｗｅｌａｓｔ／Ｗｔｏｔａｌ×１００（％）                  …（３）
ただし、Ｗｔｏｔａｌ＝Ｗｅｌａｓｔ＋Ｗｐｌａｓｔ
【００６２】
式（３）から判るように、弾性仕事率ηＨＵは、その値が大きいほど、荷重除去時に解放される弾性回復仕事量（弾性変形仕事量）Ｗｅｌａｓｔが大きく、弾性回復しやすいことを表す。
【００６３】
本実施の形態では、弾性仕事率ηＨＵは、温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、圧子に四角錘のダイヤモンド圧子（Vickers圧子）を用い、押込み最大荷重Ｆｍａｘを５ｍＮとし、この押込み最大荷重Ｆｍａｘの負荷保持時間ｔを５秒間とした条件で測定された。このような弾性仕事率ηＨＵは、たとえばフィッシャースコープＨ１００Ｖ（株式会社フィッシャー・インストルメント製）によって求めることができる。
【００６４】
電荷輸送層１５の各層１３，１４の弾性仕事率ηＨＵを限定する理由について説明する。まず、表面側電荷輸送層１４のηＨＵを４７．０％以上とした理由について説明する。表面側電荷輸送層１４は、バインダ樹脂として用いられる樹脂と一般式（１）で表されるエナミン化合物などの低分子物質との混合物から成るので、完全な塑性体に成り得ず、必ずいくらかの弾性成分を含んでいる。式（３）から、ηＨＵが小さくなるほど、外部応力が加わったときの弾性回復が小さく、塑性体に近づくと考えられる。感光体１の表面層となる表面側電荷輸送層１４のηＨＵが４７．０％未満では、外部応力に対して弾性回復が小さく、加わった力がそのまま表面の変形につながりやすく、摩耗および傷の発生を引き起こしやすくなる。さらに、荷重を負荷する部材の材質によっては、感光体表面の変形が少ないまでも、種々の問題が生じ、たとえばクリーニングブレードの反転などが起こりやすくなる。したがって、表面側電荷輸送層１４の弾性仕事率ηＨＵを、４７．０％以上とした。
【００６５】
ただし、電荷輸送層１５を１層で形成して、その電荷輸送層の弾性仕事率ηＨＵを本実施形態による表面側電荷輸送層１４と同様に４７．０％以上に設定すると、高温高湿環境下での繰返し使用によって残留電位が上昇し、感度が低下するという問題が生じる。これは、電荷発生層１２と電荷輸送層とのマッチング性が悪く、電荷発生層１２で発生した電荷が電荷輸送層中の電荷輸送物質にスムーズに注入されないためであると考えられる。そこで、本実施形態では、電荷輸送層１５を表面側電荷輸送層１４と電荷発生層側電荷輸送層１３との２つの層で形成し、表面側電荷輸送層１４のηＨＵを４７．０％以上に設定するとともに、電荷発生層側電荷輸送層１３のηＨＵを４６．０％以下に設定した。
【００６６】
電荷発生層側電荷輸送層１３のηＨＵを４６．０％以下としたのは、経験的なものであり、ηＨＵが４６．０％を超える場合に高温高湿環境下における繰返し使用によって顕著な残留電位の上昇が見られ、４６．０％以下にすることでこの残留電位の上昇が抑えられたとの知見に基づいている。電荷発生層側電荷輸送層１３のηＨＵを４６．０％以下とすることで高温高湿環境下における残留電位の上昇が抑えられる明確な理由については不明であるけれども、以下のように推察される。
【００６７】
前述のように、ηＨＵが小さくなるほど、外部応力が加わったときの弾性回復が小さく、塑性体に近づくと考えられる。ηＨＵが４６．０％以下と小さい電荷輸送層では、ηＨＵが４６．０％を超える場合に比べ、後述する一般式（１）で表されるエナミン化合物のような低分子の電荷輸送物質がより均一かつ微細に樹脂中に入り込んでいると考えられる。このため、電荷発生層１２で発生した電荷が、よりスムーズに電荷輸送物質に注入されて輸送されることになり、電荷発生層１２と電荷輸送層１５との界面、すなわち電荷発生層１２と電荷発生層側電荷輸送層１３との界面にトラップされにくくなるので、高温高湿環境下のような過酷な環境下で長期間にわたって繰返し使用されても残留電位の上昇が少ないものと考えられる。これに対し、ηＨＵが４６．０％を超える場合には、電荷発生層１２と電荷輸送層とのマッチング性が悪く、電荷発生層１２で発生した電荷が電荷輸送層との界面にトラップされ、電荷輸送層中の電荷輸送物質にスムーズに注入されないので、残留電位が上昇するものと考えられる。
【００６８】
弾性仕事率ηＨＵが４７．０％以上になるように設定される表面側電荷輸送層１４は、その粘弾性が適度に保たれる。これによって、たとえば感光体１の表面である表面側電荷輸送層１４の表面に負荷がかかった場合、単位面積あたりにかかる垂直方向の力が小さくなるようにエネルギが分散され、跳ね返りによって軽減されるので、耐刷性に優れる電荷輸送層１５が実現される。したがって、帯電、露光、現像、転写、クリーニングおよび除電の画像形成動作が繰返し行われる長期間の使用に際しても、膜減り量が低減され、また傷の発生が抑制され、感光体表面の平滑性が保たれるので、形成される画像への傷、濃度むらなどの発生を防止することができる。また、電荷発生層側電荷輸送層１３の弾性仕事率ηＨＵを４６．０％以下に設定することによって、高温高湿下のような過酷な環境下において、帯電、露光、現像、転写、クリーニングおよび除電の画像形成動作を長期間にわたって繰返し実行しても、残留電位が上昇することがなく、感度の低下が生じないので、安定した画像濃度の画像を得ることができる。
【００６９】
このように、電荷輸送層１５を２つ以上の層で形成し、表面側電荷輸送層１４および電荷発生層側電荷輸送層１３のηＨＵをそれぞれ前記範囲に設定することによって、機械的耐久性と電気的耐久性とが両立された感光体１が実現される。ただし、各層１３，１４に含有される電荷輸送物質の種類によっては、低温低湿環境下において充分な光応答性が得られないことがある。そこで、本実施の形態では、低温低湿環境下においても光応答性などの電気特性が良好な感光体を実現するべく、後述する一般式（１）で表されるエナミン化合物を電荷輸送物質として用いている。
【００７０】
電荷発生層側電荷輸送層１３および表面側電荷輸送層１４の弾性仕事率ηＨＵの調整は、各層１３，１４に含有される電荷輸送物質およびバインダ樹脂などの材料の種類および配合比、各層１３，１４の形成後の熱処理条件、たとえば乾燥温度および乾燥時間などを制御することによって行なうことができる。
【００７１】
電荷発生層側電荷輸送層１３および表面側電荷輸送層１４に含有される電荷輸送物質としては、下記一般式（１）で表されるエナミン化合物が用いられる。
【００７２】
【化８】
2006251073.tif 000006
【００７３】
一般式（１）において、Ａｒ１およびＡｒ２はそれぞれ、置換基を有してもよいアリール基または置換基を有していもよい複素環基を示す。該アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基、ターフェニル基、アントリル基、ピレニル基などの環数１〜４のアリール基などが挙げられ、これらの中でも、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基などの環数１または２のアリール基が好ましく、フェニル基が特に好ましい。
【００７４】
これらのアリール基が有してもよい置換基としては、メチル基、エチル基、プロピル基などのアルキル基（好ましくは炭素数１〜４のアルキル基）、トリフルオロメチル基、モノフルオロエチル基などのハロアルキル基（好ましくは炭素数１〜５のハロアルキル基）、２−プロペニル基、スチリル基などのアルケニル基、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基などのアルコキシ基（好ましくは炭素数１〜４のアルコキシ基）、メチルアミノ基、エチルアミノ基などのモノアルキルアミノ基（好ましくは炭素数１〜４のモノアルキルアミノ基）、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基などのジアルキルアミノ基（好ましくは炭素数２〜８のジアルキルアミノ基）、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などのハロゲン原子、チエニル基などの複素環基（好ましくは異項原子として酸素原子、窒素原子および硫黄原子から選ばれる少なくとも１種を含む５員もしくは６員の単環式複素環基）、フェノキシ基などのアリールオキシ基、フェニルチオ基などのアリールチオ基などが挙げられる。これらの中でも、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。
【００７５】
これらの置換基を有するアリール基としては、トリル基、メトキシフェニル基、フェノキシフェニル基、ｐ−（フェニルチオ）フェニル基、ｐ−スチリルフェニル基などが挙げられる。また、これらの置換基の結合するアリール基がフェニル基である場合、これらの置換基は、ｐ−トリル基、ｐ−メトキシフェニル基などのように、フェニル基のパラ位に置換することが好ましい。また、これらの置換基は、これらが結合するアリール基とともに１価の縮合環基を形成してもよい。該１価の縮合環基としては、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフチル基などが挙げられる。
【００７６】
Ａｒ１およびＡｒ２で示される複素環基としては、フリル基、チエニル基、チアゾリル基、ベンゾフリル基、ベンゾチオフェニル基、ベンゾチアゾリル基、ベンゾオキサゾリル基、カルバゾリル基などが挙げられ、この中でも、異項原子として酸素原子、窒素原子、硫黄原子、セレン原子およびテルル原子から選ばれる少なくとも１種、好ましくは酸素原子、窒素原子および硫黄原子から選ばれる少なくとも１種を含む単環式または縮合環式複素環基が好ましい。ここで、縮合環式複素環基とは、単環式の複素環同士が縮合してなる縮合環から生じる１価基および芳香環と複素環とが縮合してなる縮合環から生じる１価基のことである。
【００７７】
これらの複素環基が有してもよい置換基としては、前述のアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。その中でも、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。置換基を有する複素環基としては、Ｎ−メチルインドリル基、Ｎ−エチルカルバゾリル基などが挙げられる。
【００７８】
一般式（１）において、Ａｒ３は置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。
【００７９】
Ａｒ３で示される各基の具体例としては、以下のものが挙げられる。アリール基および複素環基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基および複素環基と同様のものが挙げられる。これらの各基が有してもよい置換基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。
【００８０】
また、アラルキル基としては、ベンジル基、フェネチル基、１−ナフチルメチル基、１−ナフチルエチル基などの、アルキル部分の炭素数が１〜３のアラルキル基などが挙げられる。これらの中でも、アリール部分がフェニル基であるものが好ましく、ベンジル基が特に好ましい。これらのアラルキル基が有してもよい置換基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられ、その中でも、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。置換基を有するアラルキル基としては、ｐ−メトキシベンジル基などが挙げられる。
【００８１】
また、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基などの直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの分岐鎖状アルキル基、シクロヘキシル基、シクロペンチル基などのシクロアルキル基などが挙げられ、これらの中でも、炭素数１〜６のアルキル基が好ましく、炭素数１〜４のアルキル基がさらに好ましい。これらのアルキル基が有してもよい置換基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられ、その中でも、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルコキシ基、異項原子として酸素原子、窒素原子および硫黄原子から選ばれる少なくとも１種を含む５員または６員の単環式複素環基が好ましい。置換基を有するアルキル基としては、たとえばトリフルオロメチル基、フルオロメチル基などのハロアルキル基、１−メトキシエチル基などのアルコキシアルキル基、２−チエニルメチル基、２−チエニルエチル基などのチエニルアルキル基などが挙げられる。
【００８２】
一般式（１）において、Ａｒ４およびＡｒ５はそれぞれ、水素原子、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基、置換基を有してもよいアラルキル基または置換基を有してもよいアルキル基を示す。ただし、Ａｒ４およびＡｒ５の少なくともいずれか一方は水素原子以外の基である。
【００８３】
Ａｒ４およびＡｒ５で示されるアリール基および複素環基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基および複素環基と同様のものが挙げられる。また、アラルキル基およびアルキル基としては、Ａｒ３で示されるアラルキル基およびアルキル基と同様のものが挙げられる。これらの各基が有してもよい置換基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。
【００８４】
一般式（１）において、基＝ＣＡｒ４Ａｒ５が結合する炭素原子には、基＝ＣＡｒ４Ａｒ５の代わりに、２価の芳香環基または２価の複素環基が結合していてもよい。該２価の芳香環基としては、１−インダニリデン基、１，２，３，４−テトラヒドロ−１−ナフチリデン基などの、環数２または３の２価の縮合環式芳香環基などが挙げられる。また、２価の複素環基としては、ベンゾスベロニリデン基、９−キサンテニリデン基などの、異項原子として酸素原子、窒素原子、硫黄原子、セレン原子またはテルル原子など、好ましくは酸素原子、窒素原子および硫黄原子から選ばれる少なくとも１種を含む環数２または３の２価の縮合環式複素環基などが挙げられる。２価の複素環基に含まれる窒素原子は、水素原子とともにイミノ基を形成していてもよく、またアルキル基（好ましくは炭素数１〜４のアルキル基）とともにＮ−アルキルイミノ基を形成していてもよい。また、２価の芳香環基および複素環基は、環構造中にメチレン基、エチレン基、メチルメチレン基などのアルキレン基、ビニレン基、プロペニレン基などのアルケニレン基、オキシメチレン基（化学式：−Ｏ−ＣＨ２−）などのヘテロアルキレン基、チオビニレン基（化学式：−Ｓ−ＣＨ＝ＣＨ−）などのヘテロアルケニレン基などの２価基を含んでいてもよい。
【００８５】
一般式（１）において、Ｒ１は水素原子、ハロゲン原子または置換基を有してもよいアルキル基を示す。該ハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子などが挙げられ、これらの中でもフッ素原子、塩素原子が好ましい。また、アルキル基としては、Ａｒ３で示されるアルキル基と同様のものが挙げられる。これらのアルキル基が有してもよい置換基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。
【００８６】
一般式（１）において、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４はそれぞれ、水素原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアリール基、置換基を有してもよい複素環基または置換基を有してもよいアラルキル基を示す。Ｒ２、Ｒ３およびＲ４で示されるアルキル基およびアラルキル基としては、Ａｒ３で示されるアルキル基およびアラルキル基と同様のものが挙げられる。また、アリール基および複素環基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基および複素環基と同様のものが挙げられる。これらの各基が有してもよい置換基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。
【００８７】
一般式（１）において、ｎは０〜３の整数を示す。ただし、ｎが０のとき、Ａｒ３は置換基を有してもよい複素環基である。また、ｎが２または３のとき、複数個のＲ２は同一でもよくまたは異なっていてもよく、また複数個のＲ３は同一でもよくまたは異なっていてもよい。
【００８８】
一般式（１）において、Ｒ５は水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基または置換基を有してもよいアリール基を示す。
【００８９】
Ｒ５で示されるハロゲン原子としては、Ｒ１で示されるハロゲン原子と同様のものが挙げられ、これらの中でもフッ素原子、塩素原子が好ましい。アルキル基としては、Ａｒ３で示されるアルキル基と同様のものが挙げられ、その中でも炭素数１〜４の直鎖状または分岐鎖状アルキル基が好ましい。アリール基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基と同様のものが挙げられる。アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基などの直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基などの分岐鎖状アルコキシ基などが挙げられ、その中でも炭素数１〜４のアルコキシ基が好ましい。ジアルキルアミノ基としては、ジメチルアミノ基、ジエチルアミノ基、ジイソプロピルアミノ基などの対称ジアルキルアミノ基、エチルメチルアミノ基、イソプロピルエチルアミノ基などの非対称ジアルキルアミノ基などが挙げられ、その中でも炭素数２〜８のジアルキルアミノ基が好ましい。これらの各基が有してもよい置換基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。
【００９０】
一般式（１）において、ｌは１〜６の整数を示す。ただし、ｌが２以上のとき、複数個のＲ５は同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するナフチレン基とともに２価の縮合環基を形成していてもよい。該２価の縮合環基としては、１，２，３，４−テトラヒドロ−９，１０−アントリレン基などが挙げられる。
【００９１】
一般式（１）で表されるエナミン化合物は優れた電荷輸送能力を有するので、一般式（１）で表されるエナミン化合物を電荷輸送物質として電荷輸送層１５の各層１３，１４に含有させることによって、感度が高く、光応答性および帯電性に優れ、高速の電子写真プロセスに対応可能な感光体１を実現することができる。このような感光体１の良好な電気特性は、感光体１の周囲の環境たとえば温度、湿度が変化しても低下せず維持される。このように、感光体１は環境安定性に優れるので、低温環境下においても充分な光応答性を有し、充分な画像濃度を有する画像を提供することができる。
【００９２】
一般式（１）で表されるエナミン化合物のうち、好ましい化合物としては、一般式（１）において、
Ａｒ１およびＡｒ２がそれぞれ置換基としてハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基およびジアルキルアミノ基から選ばれる１種もしくは２種以上を有してもよいアリール基、または異項原子として窒素原子および硫黄原子から選ばれる少なくとも１種を含む単環式もしくは縮合環式複素環基であり、
Ａｒ３が置換基としてハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、ジアルキルアミノ基、フェノキシ基およびフェニルチオ基から選ばれる１種もしくは２種以上を有してもよいアリール基、置換基としてアルキル基、アルコキシ基もしくはアリール基を有してもよくかつ異項原子として酸素原子、窒素原子および硫黄原子から選ばれる少なくとも１種を含む単環式もしくは縮合環式複素環基、アルキル部分の炭素数が１〜３であるアラルキル基または炭素数５〜７のシクロアルキル基であり、
Ｒ１が水素原子、ハロゲン原子または置換基としてハロゲン原子を有してもよい炭素数１〜４のアルキル基であり、
Ｒ２およびＲ３の一方が水素原子であり、他方が水素原子、チエニル基、ベンジル基または置換基としてハロゲン原子および炭素数１〜４のアルコキシ基から選ばれる１種もしくは２種以上を有してもよい炭素数１〜４のアルキル基であり、
Ｒ４が水素原子、炭素数１〜４のアルキル基またはフェニル基であるエナミン化合物が挙げられる。
【００９３】
これらのエナミン化合物のうち、より好ましい化合物としては、一般式（１ａ）
【化９】
2006251073.tif 000007
で表されるエナミン化合物が挙げられる。
【００９４】
一般式（１ａ）において、Ａｒ４、Ａｒ５、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。また、ｍは１または２を示す。
【００９５】
一般式（１ａ）において、Ｒ６、Ｒ７およびＲ８はそれぞれ、水素原子、ハロゲン原子、置換基を有してもよいアルキル基、置換基を有してもよいアルコキシ基、置換基を有してもよいジアルキルアミノ基または置換基を有してもよいアリール基を示す。Ｒ６、Ｒ７およびＲ８で示される各基の具体例としては、一般式（１）においてＲ５で示される各基と同様のものが挙げられる。また、これらの各基が有してもよい置換基としては、Ａｒ１およびＡｒ２で示されるアリール基の有してもよい置換基と同様のものが挙げられる。
【００９６】
一般式（１ａ）において、ｉ、ｊおよびｋはそれぞれ１〜５の整数を示す。ただし、ｉが２以上のとき、複数個のＲ６は同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するフェニル基とともに１価の縮合環基を形成していてもよい。また、ｊが２以上のとき、複数個のＲ７は同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するフェニル基とともに１価の縮合環基を形成していてもよい。また、ｋが２以上のとき、複数個のＲ８は同一でもよくまたは異なっていてもよく、またこれらが結合するフェニル基とともに１価の縮合環基を形成していてもよい。該１価の縮合環基としては、５，６，７，８−テトラヒドロ−１−ナフチル基などが挙げられる。
【００９７】
一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物のうち、特に好ましい化合物としては、一般式（１ａ）において、
Ａｒ４が水素原子、炭素数１〜４のアルキル基、アルキル部分の炭素数が１〜４であるチエニルアルキル基、または置換基として炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基もしくは炭素数２〜８のジアルキルアミノ基を有してもよいフェニル基であり、
かつＡｒ５が置換基として炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のフルオロアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基、炭素数２〜８のジアルキルアミノ基、フェニルチオ基、フェノキシ基もしくはスチリル基を有していもよいアリール基、異項原子として酸素原子、窒素原子および硫黄原子から選ばれる１種もしくは２種を含む単環式もしくは縮合環式複素環基、アルキル部分の炭素数が１〜３であるアラルキル基、またはアルキル部分の炭素数が１〜３であるチエニルアルキル基であるか、
または基＝ＣＡｒ４Ａｒ５が結合する炭素原子に、基＝ＣＡｒ４Ａｒ５の代わりに、２価の縮合環式芳香環基もしくは置換基として炭素数１〜４のアルキル基を有してもよくかつ異項原子として酸素原子、窒素原子および硫黄原子から選ばれる少なくとも１種を含む縮合環式複素環基が結合しており、
Ｒ５、Ｒ６およびＲ７がそれぞれ水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基であり、
Ｒ８が水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基または炭素数２〜８のジアルキルアミノ基であるエナミン化合物（以後、エナミン化合物１ａ’と称する）が挙げられる。その中でも、下記一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物が特に好ましい。
【００９８】
【化１０】
2006251073.tif 000008
【００９９】
一般式（１ｂ）において、ｍは一般式（１ａ）における定義と同義である。Ｒ８ａは炭素数１〜４のアルキル基または炭素数１〜４のアルコキシ基を示す。炭素数１〜４のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基などの炭素数１〜４の直鎖状アルキル基、イソプロピル基、ｔ−ブチル基などの炭素数１〜４の分岐鎖状アルキル基などが挙げられる。また、炭素数１〜４のアルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基などの炭素数１〜４の直鎖状アルコキシ基、イソプロポキシ基などの炭素数１〜４の分岐鎖状アルコキシ基などが挙げられる。
【０１００】
一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物、エナミン化合物１ａ’および一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物、特に一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物は、一般式（１）で表されるエナミン化合物の中でも、合成が比較的容易であり、かつ収率が高いので、比較的安価に製造することができる。したがって、一般式（１ａ）で表されるエナミン化合物、好ましくはエナミン化合物１ａ’、より好ましくは一般式（１ｂ）で表されるエナミン化合物を用いることによって、感光体１の製造原価を低減することができる。
【０１０１】
一般式（１）で表されるエナミン化合物のうち、特性、原価および生産性などの観点から特に優れた化合物としては、一般式（１）において、Ａｒ１およびＡｒ２が共にフェニル基であり、Ａｒ３がフェニル基、トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ビフェニリル基、ナフチル基またはチエニル基であり、Ａｒ４およびＡｒ５のうちの少なくともいずれか一方がフェニル基、ｐ−トリル基、ｐ−メトキシフェニル基、ナフチル基、チエニル基またはチアゾリル基であり、Ｒ１，Ｒ２，Ｒ３およびＲ４が共に水素原子であり、ｎが１である化合物を挙げることができる。
【０１０２】
一般式（１）で表されるエナミン化合物の具体例としては、たとえば以下の表１〜表３２に示す例示化合物Ｎｏ．１〜Ｎｏ．２２０を挙げることができるけれども、一般式（１）で表されるエナミン化合物は、これらに限定されるものではない。なお、表１〜表３２では、各例示化合物を一般式（１）の各基に対応する基で表している。たとえば、表１に示す例示化合物Ｎｏ．１は、下記構造式（４）で表されるエナミン化合物である。
【０１０３】
【化１１】
2006251073.tif 000009
【０１０４】
ただし、一般式（１）において、基＝ＣＡｒ４Ａｒ５が結合する炭素原子に、基＝ＣＡｒ４Ａｒ５の代わりに２価の芳香環基または複素環基が結合している化合物を例示する場合には、これらの２価基をＡｒ４の欄からＡｒ５の欄にわたって記載する。また一般式（１）においてｎが２または３のエナミン化合物のうち、複数個のＲ２で示される基が同一であり、かつ複数個のＲ３で示される基が同一であるものを例示する場合には、Ｒ２およびＲ３をそれぞれ１個示す。
【０１０５】
【表１】
2006251073.tif 000010
【０１０６】
【表２】
2006251073.tif 000011
【０１０７】
【表３】
2006251073.tif 000012
【０１０８】
【表４】
2006251073.tif 000013
【０１０９】
【表５】
2006251073.tif 000014
【０１１０】
【表６】
2006251073.tif 000015
【０１１１】
【表７】
2006251073.tif 000016
【０１１２】
【表８】
2006251073.tif 000017
【０１１３】
【表９】
2006251073.tif 000018
【０１１４】
【表１０】
2006251073.tif 000019
【０１１５】
【表１１】
2006251073.tif 000020
【０１１６】
【表１２】
2006251073.tif 000021
【０１１７】
【表１３】
2006251073.tif 000022
【０１１８】
【表１４】
2006251073.tif 000023
【０１１９】
【表１５】
2006251073.tif 000024
【０１２０】
【表１６】
2006251073.tif 000025
【０１２１】
【表１７】
2006251073.tif 000026
【０１２２】
【表１８】
2006251073.tif 000027
【０１２３】
【表１９】
2006251073.tif 000028
【０１２４】
【表２０】
2006251073.tif 000029
【０１２５】
【表２１】
2006251073.tif 000030
【０１２６】
【表２２】
2006251073.tif 000031
【０１２７】
【表２３】
2006251073.tif 000032
【０１２８】
【表２４】
2006251073.tif 000033
【０１２９】
【表２５】
2006251073.tif 000034
【０１３０】
【表２６】
2006251073.tif 000035
【０１３１】
【表２７】
2006251073.tif 000036
【０１３２】
【表２８】
2006251073.tif 000037
【０１３３】
【表２９】
2006251073.tif 000038
【０１３４】
【表３０】
2006251073.tif 000039
【０１３５】
【表３１】
2006251073.tif 000040
【０１３６】
【表３２】
2006251073.tif 000041
【０１３７】
一般式（１）で表されるエナミン化合物は、たとえば以下のようにして製造することができる。まず、下記一般式（５）で表されるアルデヒド化合物またはケトン化合物と、下記一般式（６）で表される２級アミン化合物との脱水縮合反応を行うことによって、下記一般式（７）で表されるエナミン中間体を製造する。
【０１３８】
【化１２】
2006251073.tif 000042
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２およびＲ１は一般式（１）における定義と同義である。）
【０１３９】
【化１３】
2006251073.tif 000043
（式中、Ａｒ３、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。）
【０１４０】
【化１４】
2006251073.tif 000044
【０１４１】
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ｒ１、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。）
【０１４２】
この脱水縮合反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒に、一般式（５）で表されるアルデヒド化合物またはケトン化合物と、一般式（６）で表される２級アミン化合物とを略等モル量ずつ加えて溶解させ、溶液を調製する。使用される溶媒としては、トルエン、キシレン、クロロベンゼンなどの芳香族炭化水素類、ブタノールなどのアルコール類およびジエチレングリコールジメチルエーテルなどのエーテル類などを挙げることができる。調製された溶液中に、触媒、たとえばｐ−トルエンスルホン酸、カンファースルホン酸、ピリジニュウム−ｐ−トルエンスルホン酸などの酸触媒を加え、たとえば加熱下で反応させる。触媒の添加量は、一般式（５）で表されるアルデヒド化合物またはケトン化合物に対して、１０分の１（１／１０）〜１０００分の１（１／１０００）モル当量であることが好ましく、より好ましくは２５分の１（１／２５）〜５００分の１（１／５００）モル当量であり、さらに好ましくは５０分の１（１／５０）〜２００分の１（１／２００）モル当量である。反応中、水が副成し反応を妨げるので、生成した水を溶媒と共沸させて系外に取除くことが好ましい。以上のようにして、一般式（７）で表されるエナミン中間体を高収率で製造することができる。
【０１４３】
次に、一般式（７）で表されるエナミン中間体をアシル化することによって下記一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体を製造する。
【０１４４】
【化１５】
2006251073.tif 000045
【０１４５】
（式中、Ａｒ１、Ａｒ２、Ａｒ３、Ｒ１、Ｒ５およびｌは一般式（１）における定義と同義である。Ｒ１１は一般式（１）においてＲ２またはＲ４で示される基を示す。）
【０１４６】
たとえば、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ１１が水素原子であるエナミン−アルデヒド中間体は、一般式（７）で表されるエナミン中間体をフィルスマイヤー反応でホルミル化することによって製造することができる。
【０１４７】
フィルスマイヤー反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒中に、オキシ塩化リンと、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ−メチル−Ｎ−フェニルホルムアミドまたはＮ，Ｎ−ジフェニルホルムアミドとを加え、フィルスマイヤー試薬を調製する。このとき使用される溶媒としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性極性溶媒、１，２−ジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素が挙げられる。フィルスマイヤー試薬１．０〜１．３モル当量が調製された溶液中に、一般式（７）で表されるエナミン中間体１．０モル当量を加え、たとえば６０〜１１０℃の加熱下で２〜８時間撹拌して反応させる。反応終了後、１〜８規定（Ｎ）のアルカリ性水溶液で加水分解を行う。加水分解に用いられるアルカリ性水溶液としては、水酸化ナトリウム水溶液、水酸化カリウム水溶液などが挙げられる。以上のようにして、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ１１が水素原子であるエナミン−アルデヒド中間体を高収率で製造することができる。
【０１４８】
また、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ１１が水素原子以外の基であるエナミン−ケト中間体は、一般式（７）で表されるエナミン化合物をフリーデル−クラフトアシル化反応でアシル化することによって製造することができる。
【０１４９】
このフリーデル−クラフトアシル化反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒中に、ルイス酸１．０〜１．２モル当量と下記一般式（９）で表されるハロゲン化アシル１．０モル当量とを加え、０．５〜１時間程度撹拌してフリーデル−クラフトアシル化試薬を調製する。このとき使用される溶媒としては、１，２−ジクロロエタン、ジクロロメタンなどのハロゲン化炭化水素類、ニトロベンゼンなどの芳香族炭化水素類などが挙げられる。ルイス酸としては、塩化アルミニウム、塩化スズ、塩化亜鉛などが挙げられる。
【０１５０】
【化１６】
2006251073.tif 000046
【０１５１】
（式中、Ｒ１１は一般式（８）における定義と同義である。Ｘ１は、塩素原子、臭素原子などのハロゲン原子を示す。）
【０１５２】
フリーデル−クラフトアシル化試薬１．０〜１．３モル当量が調製された溶液中に、一般式（７）で表されるエナミン中間体１．０モル当量を加え、たとえばマイナス（−）４０〜８０℃で２〜８時間撹拌して反応させる。反応終了後、１〜８規定（Ｎ）のアルカリ性水溶液で加水分解を行う。加水分解に用いられるアルカリ性水溶液としては、水酸化ナトリウム水溶液、水酸化カリウム水溶液などが挙げられる。以上のようにして、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体のうち、Ｒ１１が水素原子以外の基であるエナミン−ケト中間体を高収率で製造することができる。
【０１５３】
なお、一般式（１）においてｎ＝０のエナミン化合物を製造する場合には、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体として、Ｒ１１＝Ｒ４の化合物を製造する。また、一般式（１）においてｎ＝１〜３のエナミン化合物を製造する場合には、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体として、Ｒ１１＝Ｒ２の化合物を製造する。
【０１５４】
次いで、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体と、下記一般式（１０）または（１１）で表されるウィッティッヒ（Ｗｉｔｔｉｇ）試薬とを塩基性条件下で反応させるウィッティッヒ−ホルナー（Ｗｉｔｔｉｇ−Ｈｏｒｎｅｒ）反応を行うことによって、一般式（１）で表されるエナミン化合物を製造することができる。
【０１５５】
【化１７】
2006251073.tif 000047
【０１５６】
（式中、Ａｒ４およびＡｒ５は一般式（１）における定義と同義である。Ｒ１２はアルキル基またはアリール基を示す。）
【０１５７】
【化１８】
2006251073.tif 000048
【０１５８】
（式中、Ａｒ４、Ａｒ５、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４およびｎは一般式（１）における定義と同義である。ただし、ｎは０でない。Ｒ１３はアルキル基またはアリール基を示す。）
【０１５９】
一般式（１０）および（１１）で表されるウィッティッヒ試薬は、一般式（１）におけるｎの値に応じて適宜選択されて使用される。たとえば、一般式（１）においてｎ＝０のエナミン化合物を製造する場合には、一般式（１０）で表されるウィッティッヒ試薬が用いられる。また、一般式（１）においてｎ＝１〜３のエナミン化合物を製造する場合には、一般式（１１）で表されるウィッティッヒ試薬が用いられる。
【０１６０】
前記一般式（１０）および（１１）において、Ｒ１２およびＲ１３で示されるアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基などの炭素数１〜４の直鎖状アルキル基、イソプロピル基などの炭素数１〜４の分岐鎖状アルキル基などが挙げられる。また、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基などの環数１または２のアリール基などが挙げられる。
【０１６１】
一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体と一般式（１０）または（１１）で表されるウィッティッヒ試薬とのウィッティッヒ−ホルナー反応は、たとえば以下のようにして行う。適当な溶媒中に、一般式（８）で表されるエナミン−カルボニル中間体１．０モル当量と、一般式（１０）または（１１）で表されるウィッティッヒ試薬１．０〜１．２０モル当量と、金属アルコキシド塩基１．０〜１．５モル当量とを加え、たとえば室温または３０〜６０℃の加熱下で２〜８時間撹拌して反応させる。このとき使用される溶媒としては、トルエン、キシレンなどの芳香族炭化水素類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールジメチルエーテルなどのエーテル類、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドなどの非プロトン性極性溶媒などが挙げられる。金属アルコキシド塩基としては、カリウムｔ−ブトキサイド、ナトリウムエトキサイド、ナトリウムメトキサイドなどが挙げられる。
【０１６２】
以上のようにして、一般式（１）で表されるエナミン化合物を高収率で製造することができる。なお、一般式（１）で表されるエナミン化合物は、通常の分離手段、たとえば溶媒抽出法、再結晶法またはカラムクロマトグラフィーなどによって反応混合物から容易に単離精製でき、高純度のものとして得ることができる。
【０１６３】
一般式（１）で表されるエナミン化合物は、たとえば前述の表１〜表３２に示す例示化合物Ｎｏ．１〜Ｎｏ．２２０からなる群から選ばれる１種が単独で使用されてもよく、２種以上が併用されてもよい。
【０１６４】
電荷発生層側電荷輸送層１３および表面側電荷輸送層１４のバインダ樹脂としては、電荷輸送物質として用いられる一般式（１）で表されるエナミン化合物との相溶性に優れるものが好適に用いられる。このようなバインダ樹脂としては、たとえばポリメチルメタクリレート樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂などのビニル重合体樹脂およびこれらを構成する繰返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂、ならびにポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリエステルカーボネート樹脂、ポリスルホン樹脂、フェノキシ樹脂、エポキシ樹脂、シリコーン樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリアクリルアミド樹脂およびフェノール樹脂などが挙げられる。またこれらの樹脂を部分的に架橋した熱硬化性樹脂も挙げられる。これらの樹脂は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が混合されて使用されてもよい。前述の樹脂の中でも、ポリスチレン樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂およびポリフェニレンオキサイドは、体積抵抗率が１０１３Ω・ｃｍ以上であって電気絶縁性に優れており、また皮膜性および電位特性などにも優れているので、好適に用いられる。
【０１６５】
電荷輸送層１５を構成する各層、すなわち電荷発生層側電荷輸送層１３および表面側電荷輸送層１４において、電荷輸送物質として含有される一般式（１）で表されるエナミン化合物の重量（Ａ）に対するバインダ樹脂の重量（Ｂ）の比率（Ｂ／Ａ）は、１．２以上、３．０以下であることが好ましい。特に、感光体１の表面層となる表面側電荷輸送層１４では、前記比率Ｂ／Ａを１．２以上、３．０以下にすることが好ましい。これによって、電荷輸送層１５の耐刷性を向上させ、感光体１の耐久性を向上させることができる。
【０１６６】
しかしながら、このようにバインダ樹脂の比率を高くすると、結果として電荷輸送物質として含有される一般式（１）で表されるエナミン化合物の比率が低下する。従来公知の電荷輸送物質を用いた場合に、電荷輸送層１５の各層１３，１４において、電荷輸送物質の重量に対するバインダ樹脂の重量の比率（バインダ樹脂／電荷輸送物質）を同様に１．２以上とすると、感光体の光応答性が不足し、画像欠陥が生じることがある。これに対し、一般式（１）で表されるエナミン化合物は、優れた電荷輸送能力を有するので、前記比率Ｂ／Ａを１．２以上として、電荷輸送層１５の各層１３，１４中におけるバインダ樹脂の比率を高くしても、感光体１は、充分に高い光応答性を示し、高品質の画像を提供することができる。したがって、感光体１では、光応答性を低下させることなく、前記比率Ｂ／Ａを１．２以上として電荷輸送層１５の各層１３，１４の耐刷性を向上させ、機械的耐久性を一層向上させることができる。
【０１６７】
なお、前記比率Ｂ／Ａが１．２未満であると、バインダ樹脂の比率が低くなり過ぎ、たとえば表面側電荷輸送層１４のηＨＵを４７．０％以上にすることが困難になり、耐刷性が低下して感光層１６の膜減り量が多くなり、感光体１の帯電性が低下する恐れがある。また、前記比率Ｂ／Ａが３．０を超えると、バインダ樹脂の比率が高くなり過ぎ、感光体１の感度が低下する恐れがある。また電荷輸送層１５を浸漬塗布法によって形成する場合に前記比率Ｂ／Ａが３．０を超えると、塗布液の粘度が増大して塗布速度が低下し、生産性が著しく悪くなる。また塗布液の粘度の増大を抑えるために塗布液中の溶剤の量を多くすると、ブラッシング現象が発生し、形成された電荷輸送層１５に白濁が発生する可能性がある。
【０１６８】
電荷輸送層１５の各層１３，１４には、本発明の好ましい特性を損なわない範囲内で、一般式（１）で表されるエナミン化合物以外の電荷輸送物質を含有してもよい。一般式（１）で表されるエナミン化合物と併用可能な電荷輸送物質としては、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリル化合物、ヒドラゾン化合物、多環芳香族化合物、インドール誘導体、ピラゾリン誘導体、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、トリアリールメタン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、スチルベン誘導体、ベンジジン誘導体などを挙げることができる。また、これらの化合物から生じる基を主鎖または側鎖に有するポリマー、たとえばポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）、ポリ（１−ビニルピレン）、ポリ（９−ビニルアントラセン）なども挙げられる。
【０１６９】
また、電荷輸送層１５の各層１３，１４には、本発明の好ましい特性を損なわない範囲内で、各種添加剤を添加してもよい。たとえば、成膜性、可撓性または表面平滑性を向上させるために、可塑剤またはレベリング剤などを添加してもよい。また、機械的強度の増強および電気特性の向上を図るために、無機化合物または有機化合物の微粒子を添加してもよい。可塑剤としては、たとえばフタル酸エステルなどの二塩基酸エステル、脂肪酸エステル、リン酸エステル、塩素化パラフィンおよびエポキシ型可塑剤などを挙げることができる。レベリング剤としては、たとえばシリコーン系レベリング剤などを挙げることができる。
【０１７０】
電荷輸送層１５の各層１３，１４は、前述の電荷発生層１２を塗布によって形成する場合と同様に、たとえば、適当な溶媒中に一般式（１）で表されるエナミン化合物およびバインダ樹脂、ならびに必要に応じて前述の一般式（１）で表されるエナミン化合物以外の電荷輸送物質および各種添加剤を溶解または分散させて電荷輸送層用塗布液を調製し、得られた塗布液を電荷発生層１２または電荷発生層側電荷輸送層１３の表面に塗布することによって形成される。
【０１７１】
電荷輸送層用塗布液に使用される溶剤としては、ベンゼン、トルエン、キシレンおよびモノクロロベンゼンなどの芳香族炭化水素類、ジクロロメタンおよびジクロロエタンなどのハロゲン化炭化水素類、テトラヒドロフラン、ジオキサンおよびジメトキシメチルエーテルなどのエーテル類、ならびにＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドなどの非プロトン性極性溶剤などを挙げることができる。これらの溶剤の中でも、地球環境に対する配慮から、非ハロゲン系有機溶剤が好適に用いられる。これらの溶剤は、１種が単独で使用されてもよく、また２種以上が混合されて使用されてもよい。また前述の溶剤に、必要に応じてアルコール類、アセトニトリルまたはメチルエチルケトンなどの溶剤をさらに加えて使用することもできる。
【０１７２】
電荷輸送層用塗布液の塗布方法としては、スプレイ法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法および浸漬塗布法などを挙げることができる。これらの塗布方法の中でも、特に浸漬塗布法は、前述のように種々の点で優れているので、電荷輸送層１５の各層１３，１４を形成する際にも好適に用いられる。
【０１７３】
電荷発生層側電荷輸送層１３および表面側電荷輸送層１４の層厚はそれぞれ、１μｍ以上３０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは５μｍ以上２０μｍ以下である。電荷発生層側電荷輸送層１３の層厚が１μｍ未満であると、電荷発生層側電荷輸送層１３が表面側電荷輸送層１４と一体的に機能し、電荷発生層側電荷輸送層１３を設ける効果が十分に得られない可能性がある。逆に電荷発生層側電荷輸送層１３の層厚が３０μｍを超えると、表面側電荷輸送層１４の層厚との和、すなわち電荷輸送層１５全体の層厚が大きくなりすぎ、解像度が低下する恐れがある。また、表面側電荷輸送層１４の層厚が１μｍ未満であると、摩耗によって表面側電荷輸送層１４の全てが感光体１の電気的な寿命前、すなわち感光体１が繰返し使用による感度低下などによって使用できなくなる前に消失する可能性があり、十分な寿命（ライフ）が得られない恐れがある。逆に表面側電荷輸送層１４の層厚が３０μｍを超えると、電荷発生層側電荷輸送層１３の層厚との和、すなわち電荷輸送層１５全体の層厚が大きくなりすぎ、解像度が低下する恐れがある。なお、感光体１の寿命（ライフ）を充分に長くするためには、表面側電荷輸送層１４の層厚は、電荷発生層側電荷輸送層１３の層厚よりも大きいことが好ましい。これによって、感光体１の電気的な寿命前に表面側電荷輸送層１４が消失することを防ぎ、感光体１の寿命（ライフ）を一層長期化することができる。
【０１７４】
また、電荷輸送層１５全体の層厚、すなわち電荷発生層側電荷輸送層１３の層厚と表面側電荷輸送層１４の層厚との和は、５μｍ以上４０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは１０μｍ以上３０μｍ以下である。電荷輸送層１５全体の層厚が５μｍ未満であると、感光体１の帯電保持能が低下する恐れがある。電荷輸送層１５全体の層厚が４０μｍを超えると、感光体１の解像度が低下する恐れがある。
【０１７５】
感光層１６の各層、すなわち電荷発生層１２、電荷発生層側電荷輸送層１３および表面側電荷輸送層１４には、感度の向上を図り、さらに繰返し使用による残留電位の上昇および疲労などを抑えるために、本発明の好ましい特性を損なわない範囲内で、電子受容物質および色素などの増感剤を１種または２種以上添加してもよい。
【０１７６】
電子受容物質としては、たとえば無水コハク酸、無水マレイン酸、無水フタル酸、４−クロロナフタル酸無水物などの酸無水物、テトラシアノエチレン、テレフタルマロンジニトリルなどのシアノ化合物、４−ニトロベンズアルデヒドなどのアルデヒド類、アントラキノン、１−ニトロアントラキノンなどのアントラキノン類、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロフルオレノンなどの多環もしくは複素環ニトロ化合物、またはジフェノキノン化合物などの電子吸引性材料などを用いることができる。またこれらの電子吸引性材料を高分子化したものなどを用いることもできる。
【０１７７】
色素としては、たとえばキサンテン系色素、チアジン色素、トリフェニルメタン色素、キノリン系顔料または銅フタロシアニンなどの有機光導電性化合物を用いることができる。これらの有機光導電性化合物は光学増感剤として機能する。
【０１７８】
また感光層１６の各層１２，１３，１４には、酸化防止剤または紫外線吸収剤などを添加してもよい。特に電荷輸送層１５の各層１３，１４には、酸化防止剤または紫外線吸収剤を添加することが好ましい。これによって、オゾン、窒素酸化物などの酸化性ガスによる劣化を抑え、電気的耐久性を向上させることができる。また各層を塗布によって形成する際の塗布液の安定性を高めることができる。
【０１７９】
酸化防止剤としては、フェノール系化合物、ハイドロキノン系化合物、トコフェロール系化合物、アミン系化合物などが挙げられる。これらの中でも、ヒンダードフェノール誘導体、ヒンダードアミン誘導体、またはこれらの混合物が好適に用いられる。酸化防止剤の使用量は合計で、電荷輸送層１５に含有される電荷輸送物質１００重量部当たり、０．１重量部以上５０重量部以下であることが好ましい。酸化防止剤の電荷輸送物質１００重量部当たりの使用量が０．１重量部未満であると、塗布液の安定性および感光体の電気的耐久性を向上させる効果が充分に発揮されない可能性があり、逆に５０重量部を超えると、感光体特性に悪影響を及ぼす恐れがある。
【０１８０】
感光層１６を構成する各層、すなわち電荷発生層１２、電荷発生層側電荷輸送層１３および表面側電荷輸送層１４は、前述の方法にて順次塗布形成された後にまたは各層を塗布形成する毎に、自然乾燥または熱風、遠赤外線などを熱源とする乾燥機を用いて乾燥される。このときの乾燥温度は、塗布液に使用される溶剤および各層の層厚などの各種条件に応じて適宜選択されるけれども、５０℃以上１４０℃以下であることが好ましく、８０℃以上１３０℃以下であることがさらに好ましく、８０℃以上１２０℃以下であることが特に好ましい。乾燥温度が５０℃未満では塗膜の乾燥に要する時間が長くなり、生産性が低下する。また、乾燥温度が１４０℃を超えると、繰返し使用によって電気特性が悪くなり、得られる画像の品質が劣化する恐れがある。なお、電荷発生層側電荷輸送層１３および表面側電荷輸送層１４を形成する場合には、ηＨＵが前記範囲になるように考慮して乾燥条件を選択する。
【０１８１】
図３は、本発明の実施の第２の形態である電子写真感光体２の構成を簡略化して示す部分断面図である。本実施形態の電子写真感光体２は、実施の第１形態の電子写真感光体１に類似し、対応する部分については同一の参照符号を付して説明を省略する。電子写真感光体２において注目すべきは、導電性基体１１と感光層１６との間に、中間層１７が設けられていることである。
【０１８２】
導電性基体１１と感光層１６との間に中間層１７がない場合、導電性基体１１から感光層１６に電荷が注入され、感光層１６の帯電性が低下し、露光される部分以外の表面電荷が減少し、画像にかぶりなどの欠陥の発生することがある。特に、反転現像プロセスを用いて画像を形成する場合には、露光によって表面電荷の減少した部分にトナーが付着してトナー像が形成されるので、露光以外の要因で表面電荷が減少すると、白地にトナーが付着し微小な黒点が形成される黒ぽちと呼ばれる画像のかぶりが発生し、画質の著しい劣化の生じることがある。このように、導電性基体１１と感光層１６との間に中間層１７がない場合、導電性基体１１または感光層１６の欠陥に起因して微小な領域での帯電性の低下が生じ、黒ぽちなどの画像のかぶりが発生し、著しい画像欠陥となることがある。
【０１８３】
本実施形態の感光体２では、前述のように導電性基体１１と感光層１６との間には中間層１７が設けられているので、導電性基体１１からの感光層１６への電荷の注入を防止することができる。したがって、感光層１６の帯電性の低下を防ぐことができ、露光される部分以外での表面電荷の減少を抑え、画像にかぶりなどの欠陥が発生することを防止することができる。また、中間層１７を設けることによって、導電性基体１１表面の欠陥を被覆して均一な表面を得ることができるので、感光層１６の成膜性を高めることができる。また中間層１７が導電性基体１１と感光層１６とを接着する接着剤として機能するので、感光層１６の導電性基体１１からの剥離を抑えることができる。
【０１８４】
ただし、このように導電性基体１１と感光層１６との間に中間層１７を設けると、感光体の感度が低下する恐れがある。しかしながら、本実施形態の感光体２の電荷輸送層１５には、優れた電荷輸送能力を有する一般式（１）で表されるエナミン化合物が含有されるので、感光体２では、中間層１７を設けたことによる感度の低下は生じない。すなわち、本実施形態の感光体２では、感度を低下させることなく、中間層１７を設けることができる。したがって、本実施の形態では、種々の環境下において、感度、光応答性などの電気特性、機械的耐久性および電気的耐久性に優れ、かぶりなどのない高品質の画像を長期間にわたって安定して提供することのできる感光体２を実現することができる。
【０１８５】
中間層１６としては、各種樹脂材料から成る樹脂層、アルマイト層などが用いられる。樹脂層を構成する樹脂材料としては、ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリル樹脂、塩化ビニル樹脂、酢酸ビニル樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリエステル樹脂、メラミン樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂およびポリアミド樹脂などの樹脂、ならびにこれらの樹脂を構成する繰返し単位のうちの２つ以上を含む共重合体樹脂などを挙げることができる。また、カゼイン、ゼラチン、ポリビニルアルコールおよびエチルセルロースなども挙げられる。これらの樹脂の中でも、ポリアミド樹脂を用いることが好ましく、特にアルコール可溶性ナイロン樹脂を用いることが好ましい。好ましいアルコール可溶性ナイロン樹脂としては、たとえば６−ナイロン、６，６−ナイロン、６，１０−ナイロン、１１−ナイロン、１２−ナイロンなどを共重合させた、いわゆる共重合ナイロン、ならびにＮ−アルコキシメチル変性ナイロンおよびＮ−アルコキシエチル変性ナイロンのように、ナイロンを化学的に変性させた樹脂などを挙げることができる。
【０１８６】
中間層１７には、金属酸化物粒子などの粒子が含有されてもよい。中間層１７にこれらの粒子を含有させることによって、中間層１７の体積抵抗値を調節し、導電性基体１１からの感光層１６への電荷の注入を防止する効果を高めることができる。また各種の環境下において感光体２の電気特性を維持し、環境安定性を向上させることができる。金属酸化物粒子としては、たとえば酸化チタン、酸化アルミニウム、水酸化アルミニウムおよび酸化スズなどの粒子を挙げることができる。
【０１８７】
中間層１７は、たとえば前述の樹脂を適当な溶剤中に溶解または分散させて中間層用塗布液を調製し、この塗布液を導電性基体１１の表面に塗布することによって形成することができる。中間層１７に前述の金属酸化物粒子などの粒子を含有させる場合には、たとえば前述の樹脂を適当な溶剤に溶解させて得られる樹脂溶液中に、これらの粒子を分散させて中間層用塗布液を調製し、この塗布液を導電性基体１１の表面に塗布することによって中間層１７を形成することができる。
【０１８８】
中間層用塗布液の溶剤としては、水、各種有機溶剤などが挙げられる。これらの溶剤は、１種が単独で用いられてもよく、２種以上が混合されて混合溶剤として用いられてもよい。単独溶剤としては、水、メタノール、エタノール、ブタノールなどのアルコール類が好適に用いられる。混合溶剤としては、水とアルコール類とを混合したもの、アルコール類を２種類以上混合したもの、アルコール類とアセトンなどのケトン類、ジオキソランなどのエーテル類、ジクロロエタン、クロロホルム、トリクロロエタンなどの塩素系溶剤とを混合したものなどが好適に用いられる。これらの溶剤の中でも、地球環境に対する配慮から、非ハロゲン系有機溶剤が好適に用いられる。
【０１８９】
前述の金属酸化物粒子などの粒子を樹脂溶液中に分散させる方法としては、ボールミル、サンドミル、アトライタ、振動ミル、超音波分散機またはペイントシェーカなどを用いる一般的な方法を使用することができる。
【０１９０】
中間層用塗布液中において、中間層用塗布液に使用されている溶剤の重量（Ｄ）に対する樹脂および金属酸化物の合計重量（Ｃ）の比率（Ｃ／Ｄ）は、１／９９以上４０／６０以下であることが好ましく、より好ましくは２／９８以上３０／７０以下である。また中間層用塗布液中における金属酸化物の重量（Ｆ）に対する樹脂の重量（Ｅ）の比率（Ｅ／Ｆ）は、１／９９以上９０／１０以下であることが好ましく、より好ましくは５／９５以上７０／３０以下である。
【０１９１】
中間層用塗布液の塗布方法としては、スプレイ法、バーコート法、ロールコート法、ブレード法、リング法および浸漬塗布法などを挙げることができる。これらの中でも、特に浸漬塗布法は、前述のように、比較的簡単で、生産性および原価の点で優れているので、中間層１７を形成する際にも好適に用いられる。
【０１９２】
中間層１７の層厚は、０．０１μｍ以上２０μｍ以下であることが好ましく、より好ましくは０．０５μｍ以上１０μｍ以下である。中間層１７の層厚が０．０１μｍよりも薄いと、実質的に中間層１７として機能しなくなり、導電性基体１１の欠陥を被覆して均一な表面性を得ることができず、また導電性基体１１からの感光層１６への電荷の注入を防止することができなくなる可能性があり、感光層１６の帯電性の低下が生じる恐れがある。中間層１７の層厚を２０μｍよりも厚くすることは、中間層１７を浸漬塗布法によって形成する場合に、中間層１７の形成が困難になるとともに、中間層１７上に感光層１６を均一に形成することができず、感光体２の感度が低下する恐れがあるので好ましくない。
【０１９３】
なお、本実施の形態においても、電荷輸送層１５の各層１３，１４には、実施の第１形態と同様に、可塑剤、レベリング剤または無機化合物もしくは有機化合物の微粒子などの各種添加剤を添加してもよい。また感光層１６の各層１２，１３，１４には、電子受容物質もしくは色素などの増感剤、酸化防止剤または紫外線吸収剤などの添加剤を添加してもよい。
【０１９４】
以上に述べた実施の第１および第２形態の電子写真感光体１，２では、電荷輸送層１５は電荷発生層側電荷輸送層１３と表面側電荷輸送層１４との２つの層で構成されるけれども、これに限定されず、３つ以上の層で構成されてもよい。この場合には、電荷発生層側電荷輸送層１３と表面側電荷輸送層１４との間に、一般式（１）で表されるエナミン化合物などを含有する別の電荷輸送層をさらに設ければよい。このように３つ以上の層で構成することによって、感光体の光応答性、感度などの電気特性の調整が容易になる。ただし、実施の第１および第２形態のように２つの層で電荷輸送層１５を構成する方が、形成するべき層が少ないので、生産性、製造原価および歩留の点で優れている。
【０１９５】
図４は、本発明の実施の第３の形態である画像形成装置３０の構成を簡略化して示す側面図である。画像形成装置３０は、実施の第１形態の感光体１を備える。本実施の形態として例示する画像形成装置３０は、露光手段の光源として半導体レーザ素子を備えるレーザプリンタ３０である。
【０１９６】
レーザプリンタ３０は、前述の感光体１、半導体レーザ素子３１、回転多面鏡３２、結像レンズ３４、ミラー３５、帯電手段である帯電器３６、現像手段である現像器３７、転写紙カセット３８、給紙ローラ３９、レジストローラ４０、転写手段である転写帯電器４１、分離帯電器４２、搬送ベルト４３、定着器４４、排紙トレイ４５およびクリーニング手段であるクリーナ４６を含んで構成される。半導体レーザ素子３１、回転多面鏡３２、結像レンズ３４およびミラー３５は、露光手段４９を構成する。クリーナ４６は、図示しない除電ランプとともに設けられる。
【０１９７】
感光体１は、図示しない駆動手段によって軸線まわりに矢符４７方向に回転可能なように、レーザプリンタ３０に搭載される。半導体レーザ素子３１は、図示しない制御手段の指示に応じて、回転多面鏡３２に向けてレーザビーム３３を出射する。半導体レーザ素子３１から出射されるレーザビーム３３は、回転多面鏡３２によって、感光体１の表面に対して、主走査方向である感光体１の長手方向に繰返し走査される。結像レンズ３４はｆ−θ特性を有し、レーザビーム３３をミラー３５で反射させて感光体１の表面に結像させて感光体１表面を露光する。感光体１を回転させるとともに、レーザビーム３３を上述のように走査して結像させることによって、感光体１の表面に画像情報に応じた露光が施される。
【０１９８】
前述の帯電器３６、現像器３７、転写帯電器４１、分離帯電器４２よびクリーナ４６は、矢符４７で示される感光体１の回転方向の上流側から下流側に向かってこの順序で設けられる。帯電器３６は、レーザビーム３３の結像点よりも感光体１の回転方向上流側に設けられ、感光体１の表面を均一に帯電させる。このようにして帯電された感光体１の表面が露光手段４９からのレーザビーム３３で露光される。これによって、レーザビーム３３で露光された部位の帯電量と露光されなかった部位の帯電量とに差異が生じて静電潜像が形成される。帯電器３６としては、たとえばコロナ帯電器が用いられる。帯電器３６は、これに限定されず、コロトロン帯電器、スコロトロン帯電器、鋸歯帯電器またはローラ帯電器などであってもよい。
【０１９９】
現像器３７は、レーザビーム３３の結像点よりも感光体１の回転方向下流側に設けられ、静電潜像が形成された感光体１表面にトナーを供給し、静電潜像をトナー像として現像する。現像器３７としては、たとえば接触式の現像手段が用いられる。現像器３７は、これに限定されず、非接触式の現像手段であってもよく、また接触式の現像手段と非接触式の現像手段とを組合せたものであってもよい。
【０２００】
転写紙カセット３８に収容される転写紙４８は、給紙ローラ３９によって１枚ずつ取出され、レジストローラ４０によって感光体１への露光と同期して、現像器３７よりもさらに感光体１の回転方向下流側に設けられる転写帯電器４１に与えられる。転写帯電器４１は、転写紙４８に対して、トナー像と逆極性の電荷を付与することによってトナー像を転写させる。転写帯電器４１は、本実施形態では非接触式の転写手段であり、たとえばコロナ帯電器で実現される。転写帯電器４１は、これに限定されず、接触式の転写手段であってもよい。接触式の転写手段としては、たとえば、転写ローラを備え、転写紙４８を介して転写ローラを感光体１に押圧した状態で転写ローラに電圧を印加することによってトナー像を転写紙４８に転写させるものなどを用いることができる。分離帯電器４２は、転写帯電器４１よりもさらに感光体１の回転方向下流側に、転写帯電器４１に近接して設けられ、トナー像が転写された転写紙４８を除電して感光体１から分離する。
【０２０１】
感光体１から分離された転写紙４８は、搬送ベルト４３に送給され、搬送ベルト４３によって定着器４４に搬送される。定着器４４は、トナー像が転写された転写紙４８を加熱または加熱および加圧することによって、トナー像を転写紙４８に定着させる。このようにして画像が形成された転写紙４８は、排紙トレイ４５に向けて排紙される。
【０２０２】
クリーナ４６は、分離帯電器４２よりもさらに感光体１の回転方向下流側であって帯電器３６よりも感光体１の回転方向上流側に設けられ、感光体１表面を清掃し、その表面に残留するトナーおよび転写紙４８の紙紛などの異物を除去する。クリーナ４６は、たとえば、感光体表面１に当接されて感光体表面１を清掃する清掃部材としてブレードを備えるブレードクリーナで実現される。クリーナ４６は、これに限定されず、清掃部材としてブラシを備えるブラシクリーナなどであってもよい。クリーナ４６と共に設けられる図示しない除電ランプは、清掃後の感光体１表面を除電し、静電潜像を消失させる。
【０２０３】
レーザプリンタ３０では、以下のようにして画像が形成される。まず、図示しない制御部からの指示に応じて、感光体１が矢符４７方向に回転駆動され、その表面が帯電器３６によって帯電される。次いで、制御部からの指示に応じて、感光体１が露光手段４９によって露光され、感光体１表面に静電潜像が形成される。また、感光体１への露光と同期して、転写紙４８がレジストローラ４０によって転写転写器４１と感光体１との間の転写位置に供給される。
【０２０４】
次いで、現像器３７によって静電潜像が現像され、感光体１表面にトナー像が形成される。形成されたトナー像は、転写帯電器４２によって転写紙４８に転写される。トナー像が転写された転写紙４８は、搬送ベルト４３によって定着器４４に搬送され、加熱および加圧される。これによって、トナー像が転写紙４８に定着されて画像が形成される。このようにして画像が形成された転写紙４８は排紙トレイ４５に排出される。一方、トナー像が転写紙４８に転写された後にさらに矢符４７方向に回転する感光体１は、その表面がクリーナ４６によって清掃され、さらに除電ランプによって除荷される。これによって感光体１表面の静電潜像が消失する。その後、感光体１はさらに回転駆動され、再度感光体１の帯電から始まる一連の動作が繰返される。以上のようにして、連続的に画像が形成される。
【０２０５】
レーザプリンタ３０に備わる感光体１の表面層、すなわち表面側電荷輸送層１４は、弾性仕事率ηＨＵが前述の好適な範囲に設定されているので、クリーナ４６のクリーニングブレードなどによる外部応力が加わったときの弾性回復が起こりやすい。このため、感光体１の膜減り量が軽減され、また膜の傷発生も軽減されて感光体１表面の平滑性が保たれる。またレーザプリンタ３０に備わる感光体１は、前述のように一般式（１）で表されるエナミン化合物を電荷輸送層１５に含有し、電気特性が良好で環境安定性にも優れるので、レーザプリンタ３０は、たとえば低温低湿環境下においても高品質の画像を形成することが可能である。
【０２０６】
したがって、各種の環境下において、傷および濃度むらのない良質の画像を長期間に渡って提供することのできる信頼性の高い画像形成装置３０が実現される。また感光体１の寿命は長く、また周囲の環境に応じて帯電器３６による帯電電位などを調整する必要もなく、簡易な構成で済むことから、低コストでメンテナンス頻度の少ない画像形成装置３０が実現される。
【０２０７】
本発明に係る画像形成装置は、以上に述べた図４に示すレーザプリンタ３０の構成に限定されるものではなく、本発明に係る感光体を使用することができるものであれば、他の異なる構成であってもよい。
【０２０８】
たとえば、感光体１として外径が４０ｍｍ以下の小径のものを用いる場合には、分離帯電器４２を設けなくてもよい。また、感光体１に対して現像バイアス電圧などの高電圧を印加するタイミングなどを工夫することによって、除電ランプを設けない構成とすることもできる。特に、感光体１として外径が４０ｍｍ以下の小径のものを用いた画像形成装置、低速のローエンドプリンタなどでは、装置の大型化、製造原価の上昇などを抑えるために、前述のようにして除電ランプを設けない構成とすることが好ましい。
【０２０９】
また、感光体１を、帯電器３６、現像器３７およびクリーナ４６のうちの少なくともいずれか１つと一体的に構成して、レーザプリンタ３０に着脱可能なプロセスカートリッジとしてもよい。たとえば、感光体１、帯電器３６、現像器３７およびクリーナ４６の全てを組込んだプロセスカートリッジ、感光体１、帯電器３６および現像器３７を組込んだプロセスカートリッジ、感光体１とクリーナ４６とを組込んだプロセスカートリッジ、感光体１と現像器３７とを組込んだプロセスカートリッジなどが構成可能である。このようにいくつかの部材が一体化されたプロセスカートリッジを用いることによって、装置の保守管理が容易になる。
【０２１０】
また、感光体としては、実施の第１形態の感光体１に限定されず、本発明に係る感光体であれば用いることができ、たとえば実施の第２形態の感光体２を用いてもよい。
【実施例】
【０２１１】
以下、実施例および比較例を用いて本発明をさらに詳細に説明するけれども、本発明は、以下の記載内容に限定されるものではない。
【０２１２】
まず、外径３０ｍｍ、長手方向の長さ３４０ｍｍのアルミニウム製円筒状導電性基体上に種々の条件にて感光層を形成し、実施例および比較例として準備した感光体について説明する。
【０２１３】
（実施例１）
酸化チタン（商品名：ＴＴＯ５５Ａ、石原産業株式会社製）１０重量部および共重合ナイロン（商品名：ＣＭ８０００、東レ株式会社製）１０重量部を、メタノール１５９重量部と１，３−ジオキソラン１０６重量部との混合溶剤に加え、ペイントシェーカにて８時間分散処理して中間層用塗布液を調製した。この塗布液を塗工槽に満たし、この塗工槽に前記導電性基体を浸漬した後引上げ、自然乾燥して層厚１μｍの中間層を形成した。
【０２１４】
次いで、電荷発生物質としてＣｕ−Ｋα特性Ｘ線（波長：１．５４Å）に対するＸ線回折スペクトルにおいて少なくともブラッグ角２θ（誤差：２θ±０．２°）２７．２°に明確な回折ピークを示す結晶型のオキソチタニウムフタロシアニン結晶２重量部と、ポリビニルブチラール樹脂（商品名：エスレックＢＭ−２、積水化学工業株式会社製）１重量部と、メチルエチルケトン９７重量部とを混合し、ペイントシェーカにて分散して電荷発生層用塗布液を調製した。この塗布液を、中間層の場合と同様の浸漬塗布法にて、先に形成した中間層上に塗布し、自然乾燥して層厚０．４μｍの電荷発生層を形成した。
【０２１５】
次いで、電荷輸送物質として前述の表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物５重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂Ｇ４００（商品名、出光興産株式会社製）９重量部と、酸化防止剤としてスミライザーＢＨＴ（商品名、住友化学工業株式会社製）０．０５重量部とを混合し、テトラヒドロフラン４７重量部を溶剤として電荷発生層側電荷輸送層用塗布液を調製した。この塗布液を、中間層の場合と同様の浸漬塗布法にて、先に形成した電荷発生層上に塗布し、温度１３０℃で１時間加熱して層厚１０μｍの電荷発生層側電荷輸送層を形成した。
【０２１６】
次いで、電荷輸送物質として前述の表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物５重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（商品名、帝人化成株式会社製）９重量部と、酸化防止剤としてスミライザーＢＨＴ（商品名、住友化学工業株式会社製）０．０５重量部とを混合し、テトラヒドロフラン４７重量部を溶剤として表面側電荷輸送層用塗布液を調製した。この塗布液を、中間層の場合と同様の浸漬塗布法にて、先に形成した電荷発生層側電荷輸送層上に塗布し、温度１３０℃で１時間加熱して層厚１８μｍの表面側電荷輸送層を形成し、全体層厚が２８μｍの電荷輸送層を形成した。
以上のようにして、実施例１の感光体を作製した。
【０２１７】
（実施例２）
電荷発生層側電荷輸送層および表面側電荷輸送層の形成に際し、それぞれ、電荷輸送物質として例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物に代えて表１に示す例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物を用いる以外は実施例１と同様にして、実施例２の電子写真感光体を作製した。
【０２１８】
（実施例３）
電荷発生層側電荷輸送層および表面側電荷輸送層の形成に際し、それぞれ、電荷輸送物質として例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物に代えて表１６に示す例示化合物Ｎｏ．１０６のエナミン化合物を用いる以外は実施例１と同様にして、実施例３の電子写真感光体を作製した。
【０２１９】
（実施例４）
表面側電荷輸送層の形成に際し、電荷輸送物質として例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物に代えて表１に示す例示化合物Ｎｏ．１のエナミン化合物を用いる以外は実施例１と同様にして、実施例４の電子写真感光体を作製した。
【０２２０】
（実施例５）
表面側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）に代えてポリカーボネート樹脂ＧＨ５０３（商品名、出光興産株式会社製）を用いる以外は実施例１と同様にして、実施例５の電子写真感光体を作製した。
【０２２１】
（実施例６）
表面側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）に代えてポリカーボネート樹脂ＧＦ７００（商品名、出光興産株式会社製）を用いる以外は実施例１と同様にして、実施例６の電子写真感光体を作製した。
【０２２２】
（実施例７）
電荷発生層側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂Ｇ４００（出光興産株式会社製）に代えてポリカーボネート樹脂Ｂ３００（商品名、出光興産株式会社製）を用いる以外は実施例１と同様にして、実施例７の電子写真感光体を作製した。
【０２２３】
（実施例８）
電荷発生層側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂Ｇ４００（出光興産株式会社製）に代えてポリエステル樹脂Ｖｙｌｏｎ２９０（商品名、東洋紡績株式会社製）を用いる以外は実施例１と同様にして、実施例８の電子写真感光体を作製した。
【０２２４】
（実施例９）
電荷発生層側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂Ｇ４００（出光興産株式会社製）に代えてポリエステル樹脂Ｖｙｌｏｎ２９０（商品名、東洋紡績株式会社製）を用い、表面側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）に代えてポリカーボネート樹脂ＧＨ５０３（商品名、出光興産株式会社製）を用いる以外は実施例１と同様にして、実施例９の電子写真感光体を作製した。
【０２２５】
（実施例１０）
電荷発生層側電荷輸送層の形成に際し、バインダ樹脂として、ポリカーボネート樹脂Ｇ４００（出光興産株式会社製）９重量部に代えて、２種類のポリカーボネート樹脂、Ｇ４００（出光興産株式会社製）４．５重量部およびＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）４．５重量部を用いる以外は、実施例１と同様にして、実施例１０の電子写真感光体を作製した。
【０２２６】
（実施例１１）
表面側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）の使用量を１０重量部に変更する以外は実施例１と同様にして、実施例１１の電子写真感光体を作製した。
【０２２７】
（実施例１２）
表面側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）に代えて、ポリカーボネート樹脂Ｍ３００（商品名、出光興産株式会社製）を用いる以外は実施例１と同様にして、実施例１２の電子写真感光体を作製した。
【０２２８】
（比較例１）
電荷輸送層の形成に際し、電荷輸送層を２層で形成せずに１層で形成する以外は実施例１と同様にして、比較例１の電子写真感光体を作製した。具体的には以下のようにして作製した。
【０２２９】
まず、実施例１と同様にして、導電性基体上に中間層および電荷発生層を順次形成した。次いで、電荷輸送物質として前述の表９に示す例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物５重量部と、バインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（商品名、帝人化成株式会社製）１８重量部と、酸化防止剤としてスミライザーＢＨＴ（商品名、住友化学工業株式会社製）０．０５重量部とを混合し、テトラヒドロフラン４７重量部を溶剤として電荷輸送層用塗布液を調製した。この塗布液を、浸漬塗布法にて、先に形成した電荷発生層上に塗布し、温度１３０℃で１時間加熱して層厚２８μｍの電荷輸送層を形成した。以上のようにして、比較例１の電子写真感光体を作製した。
【０２３０】
（比較例２〜４）
電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）に代えて、ポリカーボネート樹脂Ｇ４００（商品名、出光興産株式会社製）、ポリカーボネート樹脂Ｍ３００（商品名、出光興産株式会社製）またはポリエステル樹脂Ｖｙｌｏｎ２９０（商品名、東洋紡績株式会社製）を用いる以外は、比較例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２３１】
（比較例５）
電荷発生層側電荷輸送層および表面側電荷輸送層の形成に際し、それぞれ、電荷輸送物質として例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物に代えて、下記構造式（１２）で表されるエナミン化合物（以後、比較化合物Ａと称する）を用いる以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。なお、比較化合物Ａは、一般式（１）において、エナミン骨格を構成する窒素原子（Ｎ）に結合するナフチレン基を、他のアリーレン基に置換した化合物に相当する。
【０２３２】
【化１９】
2006251073.tif 000049
【０２３３】
（比較例６）
電荷発生層側電荷輸送層および表面側電荷輸送層の形成に際し、それぞれ、電荷輸送物質として例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物に代えて、下記構造式（１３）で表されるエナミン化合物（以後、比較化合物Ｂと称する）を用いる以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。なお、比較化合物Ｂは、一般式（１）において、ｎが０であり、かつＡｒ３が複素環基以外の基である化合物に相当する。
【０２３４】
【化２０】
2006251073.tif 000050
【０２３５】
（比較例７）
電荷発生層側電荷輸送層および表面側電荷輸送層の形成に際し、それぞれ、電荷輸送物質として例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物に代えて、下記構造式（１４）で表されるエナミン化合物（以後、比較化合物Ｃと称する）を用いる以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。なお、比較化合物Ｃは、一般式（１）において、エナミン骨格を構成する窒素原子（Ｎ）に結合するナフチレン基を、他のアリーレン基に置換した化合物に相当する。
【０２３６】
【化２１】
2006251073.tif 000051
【０２３７】
（比較例８）
電荷発生層側電荷輸送層および表面側電荷輸送層の形成に際し、それぞれ、電荷輸送物質として例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物に代えて下記構造式（１５）で表されるトリフェニルアミンダイマー（Triphenylamine dimer；略称ＴＰＤ）を用い、さらに表面側電荷輸送層のバインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）に代えてポリカーボネート樹脂Ｍ３００（商品名、出光興産株式会社製）を用いる以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。なお以下では、構造式（１５）で表されるＴＰＤを比較化合物Ｄと称する。
【０２３８】
【化２２】
2006251073.tif 000052
【０２３９】
（比較例９）
電荷発生層側電荷輸送層および表面側電荷輸送層の形成に際し、それぞれ、例示化合物Ｎｏ．６１のエナミン化合物に代えて下記構造式（１６）で表されるブタジエン系化合物（以後、比較化合物Ｅと称する）を用い、さらに表面側電荷輸送層のバインダ樹脂としてポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）に代えてポリカーボネート樹脂Ｍ３００（商品名、出光興産株式会社製）を用いる以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２４０】
【化２３】
2006251073.tif 000053
【０２４１】
（比較例１０）
電荷発生層側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂Ｇ４００（出光興産株式会社製）に代えてポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）を用い、表面側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）に代えてポリカーボネート樹脂Ｍ３００（出光興産株式会社製）を用いる以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２４２】
（比較例１１）
電荷発生層側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂Ｇ４００（出光興産株式会社製）に代えてポリエステル樹脂Ｖｙｌｏｎ２９０（東洋紡績株式会社製）を用い、表面側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）に代えてポリカーボネート樹脂Ｇ４００（出光興産株式会社製）を用いる以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２４３】
（比較例１２）
電荷発生層側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂Ｇ４００（出光興産株式会社製）に代えてポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）を用い、表面側電荷輸送層の形成に際し、ポリカーボネート樹脂ＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）に代えてポリカーボネート樹脂Ｇ４００（出光興産株式会社製）を用いる以外は、実施例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０２４４】
（比較例１３）
電荷発生層側電荷輸送層の形成に際し、バインダ樹脂として、ポリカーボネート樹脂Ｇ４００（出光興産株式会社製）９重量部に代えて、２種類のポリカーボネート樹脂、Ｇ４００（出光興産株式会社製）５．４重量部およびＴＳ２０５０（帝人化成株式会社製）１２．６重量部を用いる以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２４５】
（比較例１４）
電荷発生層側電荷輸送層の形成に際し、バインダ樹脂として、ポリカーボネート樹脂Ｇ４００（出光興産株式会社製）９重量部に代えて、２種類のポリカーボネート樹脂、Ｇ４００（出光興産株式会社製）９重量部およびＭ３００（出光興産株式会社製）９重量部を用いる以外は、実施例１と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２４６】
以上のように、実施例１〜１２および比較例１〜１４の各感光体作製において、電荷輸送物質の種類、ならびに電荷輸送層用バインダ樹脂の種類および使用量を変化させることによって、電荷輸送層を構成する各層の弾性仕事率ηＨＵが所望の値になるように調整した。各層の弾性仕事率ηＨＵは、温度２５℃、相対湿度５０％の環境下で、フィッシャースコープＨ１００Ｖ（株式会社フィッシャー・インストルメンツ製）によって測定された。測定条件は、押込み最大荷重Ｗ＝５ｍＮ、押込み最大荷重までの負荷所要時間５秒、荷重保持時間ｔ＝５秒、除荷時間１０秒であった。
【０２４７】
［評価］
実施例１〜１２および比較例１〜１４の各感光体を試験用複写機にそれぞれ装着して画像形成を行なうことによって、各感光体の（ａ）耐刷性、（ｂ）低温低湿下における電気特性および（ｃ）高温高湿下における電気特性の繰返し安定性を評価した。試験用複写機には、市販のデジタル複写機ＡＲ−４５０（商品名、シャープ株式会社製）を、試験用に感光体回転数を毎分１６５．５回転（ｒｐｍ）、レーザ光による露光開始から現像終了までの時間を６０ミリ秒に改造したものを用いた。以下に、各性能の評価方法について説明する。
【０２４８】
（ａ）耐刷性
試験用複写機に備わるクリーナのクリーニングブレードが感光体に当接する圧力、いわゆるクリーニングブレード圧を初期線圧で２１ｇｆ／ｃｍ（２．０６×１０−１Ｎ／ｃｍ）に調整した。この複写機を用い、温度２５℃、相対湿度５０％の常温／常湿（Ｎ／Ｎ：Normal Temperature／Normal Humidity）環境下で、各感光体についてそれぞれ、シャープ株式会社製文字テストチャートを記録紙１０万枚に形成する耐刷試験を行なった。
【０２４９】
耐刷試験の前後において、感光層の層厚を、光干渉法による瞬間マルチ測光システムＭＣＰＤ−１１００（商品名、大塚電子株式会社製）を用いて測定し、耐刷試験開始時の層厚と記録紙１０万枚への画像形成後の層厚との差から感光体の１０万回転当たりの膜減り量Δｄを求めた。膜減り量Δｄが多い程、耐刷性が悪いと評価した。
【０２５０】
（ｂ）低温低湿下における電気特性
試験用複写機から現像器を取外し、代わりに現像部位に表面電位計（商品名：ｍｏｄｅｌ ３４４、トレック・ジャパン社製）を設けた。この複写機を用い、温度５℃、相対湿度２０％の低温／低湿（Ｌ／Ｌ：Low Temperature／Low Humidity）環境下において、帯電器による帯電後の感光体の表面電位をマイナス（−）６５０Ｖに調整し、その状態でレーザ光による露光を施した場合の感光体の表面電位を露光電位ＶＬ（Ｖ）として測定し、これをＬ／Ｌ環境下における露光電位ＶＬＬとした。露光電位ＶＬＬの絶対値が小さい程、光応答性に優れると評価した。
【０２５１】
（ｃ）高温高湿下における電気特性の繰返し安定性
温度３５℃、相対湿度８５％の高温／高湿（Ｈ／Ｈ：High Temperature／High Humidity）環境下において、（ｂ）のＬ／Ｌ環境下における電気特性の評価と同様にして露光電位ＶＬ（Ｖ）を測定し、これをＨ／Ｈ環境下における初期の露光電位ＶＬＨ１とした。また、Ｈ／Ｈ環境下において、前述の試験用複写機を用い、印字率５％の文字テスト原稿（シャープ株式会社製）をテスト紙ＳＦ−４ＡＭ３(シャープ株式会社製)１０万枚に形成した後、初期と同様にして露光電位ＶＬ（Ｖ）を測定し、これをＨ／Ｈ環境下における１０万枚画像形成後の露光電位ＶＬＨ２とした。Ｈ／Ｈ環境下における初期の露光電位ＶＬＨ１と、１０万枚の画像形成後の露光電位ＶＬＨ２との差の絶対値（｜ＶＬＨ２−ＶＬＨ１｜）を、電位変動ΔＶＬとして求めた。電位変動ΔＶＬが小さい程、高温高湿下での繰返し使用における電気特性の安定性に優れると評価した。
【０２５２】
以上の評価結果を表３３に示す。なお表３３では、電荷輸送層を１層で形成した比較例１〜４については、表面側電荷輸送層の欄に、使用した電荷輸送物質および弾性仕事率ηＨＵ（％）を記載する。
【０２５３】
【表３３】
2006251073.tif 000054
【０２５４】
耐刷性の評価では、表面側電荷輸送層の弾性仕事率ηＨＵが本発明の範囲内すなわち４７．０％以上である実施例１〜１２および比較例５〜１０，１３の感光体は、１０万回転当たりの膜減り量Δｄが０．５１〜０．９５μｍと少なく、耐刷性に優れる結果となった。また、単層の電荷輸送層の弾性仕事率ηＨＵが４７．０％以上である比較例１，３の感光体も同様に、１０万回転当たりの膜減り量Δｄが少なく、耐刷性に優れる結果となった。
【０２５５】
これに対し、表面側電荷輸送層の弾性仕事率ηＨＵが４７．０％未満であり、本発明の範囲から外れる比較例１１、１２および１４、ならびに単層の電荷輸送層の弾性仕事率ηＨＵが４７．０％未満である比較例２および４の感光体は、１０万回転当たりの膜減り量Δｄが多く、ロングライフの達成には問題があることが判る。
【０２５６】
また、Ｈ／Ｈ環境下における電気特性の繰返し安定性の評価では、電荷発生層側電荷輸送層の弾性仕事率ηＨＵが本発明の範囲内すなわち４６．０％以下である実施例１〜１２の感光体は、電位変動ΔＶＬが小さく、高温高湿環境下で繰返し使用されても残留電位が上昇せず、安定した感度が得られていることが判る。これに対し、電荷発生層側電荷輸送層のηＨＵが４６．０％を超え本発明の範囲から外れる比較例１０、１２および１３、ならびに単層の電荷輸送層のηＨＵが４６．０％を超える比較例１，３の感光体は、電位変動ΔＶＬが大きく繰返し使用における電気特性の安定性に劣り、１０万枚の画像形成によって感度が低下して画像濃度の低下などが生じ、長期間の使用に問題があることが判る。
【０２５７】
また、Ｌ／Ｌ環境下の電気特性評価では、電荷輸送物質として一般式（１）で表されるエナミン化合物を用いた実施例１〜１２の感光体は、一般式（１）で表されるエナミン化合物を用いていない比較例５〜９に比べ、露光電位ＶＬＬの絶対値が小さく、光応答性に優れる結果が得られた。これに対し、比較例５〜９の感光体は、表面側電荷輸送層および電荷発生層側電荷輸送層のいずれも弾性仕事率ηＨＵが本発明の範囲内にあるけれども、実施例１〜１２の感光体に比べ、露光電位ＶＬＬの絶対値が非常に大きく、充分な光応答性が得られないことが判る。
【０２５８】
以上のように、電荷輸送層を、電荷輸送物質として一般式（１）で表されるエナミン化合物を含有する２つの層で形成し、その２層のうち、表面側に設けられる表面側電荷輸送層の弾性仕事率ηＨＵを４７．０％以上に設定し、電荷発生層側に設けられる電荷発生層側電荷輸送層の弾性仕事率ηＨＵを４６．０％以下に設定することによって、表面層の耐刷性に優れるとともに、高温高湿環境下のような過酷な環境下において繰返し使用されても感度が低下することがなく、また低温低湿環境下でも充分な光応答性を有する電子写真感光体を得ることができた。
【図面の簡単な説明】
【０２５９】
【図１】本発明の実施の第１形態である電子写真感光体１の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図２】材料の弾性仕事率ηＨＵを求める方法を説明する図である。
【図３】本発明の実施の第２の形態である電子写真感光体２の構成を簡略化して示す部分断面図である。
【図４】本発明の実施の第３の形態である画像形成装置３０の構成を簡略化して示す側面図である。
【符号の説明】
【０２６０】
１，２  電子写真感光体
１１  導電性基体
１２  電荷発生層
１３  電荷発生層側電荷輸送層
１４  表面側電荷輸送層
１５  電荷輸送層
１６  感光層
１７  中間層
【図１】
2006251073.tif 000059
【図２】
2006251073.tif 000060
【図３】
2006251073.tif 000061
【図４】
2006251073.tif 000062