(57)【要約】【課題】  ラセミ体または光学活性体の２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンの高収率、簡便かつ安価な製造方法を提供すること、ＮＦＤを製造するための中間体として有用な２−アセチル−２,３−ジヒドロ−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを提供すること、および２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを有効成分とする抗癌剤を提供すること。【解決手段】  比較的安価に入手可能な５−ヒドロキシナフタレン−１,４−ジオン（別名：ユグロン）を出発物質として４工程または５工程で２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを得る。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
2006290871.tif 000032
で示される化合物を、式（ＩＩ）：
【化２】
2006290871.tif 000033
〔式中、ＲはＣ１−Ｃ６アルキルであり、Ｘ１およびＸ２はそれぞれ独立してハロゲンである〕
で示される化合物と塩基の存在下で反応させることを特徴とする、式（ＩＩＩ）：
【化３】
2006290871.tif 000034
〔式中、Ｒは前記と同意義である〕
で示される化合物の製造方法。
【請求項２】
式（Ｉ）：
【化４】
2006290871.tif 000035
で示される化合物を、式（ＩＩ）：
【化５】
2006290871.tif 000036
〔式中、ＲはＣ１−Ｃ６アルキルであり、Ｘ１およびＸ２はそれぞれ独立してハロゲンである〕
で示される化合物と塩基の存在下で反応させ、式（ＶＩＩ）：
【化６】
2006290871.tif 000037
〔式中、Ｒは前記と同意義である〕
で示される化合物を製造し、次いで、得られた化合物（ＶＩＩ）を酸化剤により酸化することを特徴とする、式（ＩＩＩ）：
【化７】
2006290871.tif 000038
〔式中、Ｒは前記と同意義である〕
で示される化合物の製造方法。
【請求項３】
酸化剤が二酸化マンガンである、請求項２に記載の製造方法。
【請求項４】
Ｒがメチルである、請求項１〜３のいずれか１項に記載の製造方法。
【請求項５】
Ｘ１およびＸ２が臭素である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の製造方法。
【請求項６】
塩基がＤＢＵである、請求項１〜５のいずれか１項に記載の製造方法。
【請求項７】
式（ＩＩＩ）：
【化８】
2006290871.tif 000039
〔式中、ＲはＣ１−Ｃ６アルキルである〕
で示される化合物を還元剤で還元し、式（ＩＶ）：
【化９】
2006290871.tif 000040
〔式中、Ｒは前記と同意義であり、波線はラセミ体であることを示す〕
で示される化合物を製造する方法。
【請求項８】
式（Ｉ）：
【化１０】
2006290871.tif 000041
で示される化合物を、式（ＩＩ）：
【化１１】
2006290871.tif 000042
〔式中、ＲはＣ１−Ｃ６アルキルであり、Ｘ１およびＸ２はそれぞれ独立してハロゲンである〕
で示される化合物と塩基の存在下で反応させ、式（ＩＩＩ）：
【化１２】
2006290871.tif 000043
〔式中、Ｒは前記と同意義である〕
で示される化合物を製造し、次いで得られた化合物（ＩＩＩ）を還元剤で還元し、式（ＩＶ）：
【化１３】
2006290871.tif 000044
〔式中、Ｒは前記と同意義であり、波線はラセミ体であることを示す〕
で示される化合物を製造する方法。
【請求項９】
式（Ｉ）：
【化１４】
2006290871.tif 000045
で示される化合物を、式（ＩＩ）：
【化１５】
2006290871.tif 000046
〔式中、ＲはＣ１−Ｃ６アルキルであり、Ｘ１およびＸ２はそれぞれ独立してハロゲンである〕
で示される化合物と塩基の存在下で反応させ、式（ＶＩＩ）：
【化１６】
2006290871.tif 000047
〔式中、Ｒは前記と同意義である〕
で示される化合物を製造し、次いで得られた化合物（ＶＩＩ）を酸化剤により酸化し、式（ＩＩＩ）：
【化１７】
2006290871.tif 000048
〔式中、Ｒは前記と同意義である〕
で示される化合物を製造し、さらに得られた化合物（ＩＩＩ）を還元剤で還元し、式（ＩＶ）：
【化１８】
2006290871.tif 000049
〔式中、Ｒは前記と同意義であり、波線はラセミ体であることを示す〕
で示される化合物を製造する方法。
【請求項１０】
還元剤がＮａＢＨ４である、請求項７〜９のいずれか１項に記載の製造方法。
【請求項１１】
式（ＩＶ）：
【化１９】
2006290871.tif 000050
〔式中、Ｒは前記と同意義であり、波線はラセミ体であることを示す〕
で示される化合物を分割し、２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンのα体およびβ体を製造する工程をさらに含む、請求項７〜１０のいずれか１項に記載の製造方法。
【請求項１２】
溶媒に溶かしたジメチルアミンを、式（Ｖ）：
【化２０】
2006290871.tif 000051
で示される化合物と反応させて式（ＶＩ）：
【化２１】
2006290871.tif 000052
で示される化合物を得る工程、および
得られた式（ＶＩ）の化合物を、５〜１５％（ｗ／ｗ）の酸水溶液と反応させて式（Ｉ）の化合物を得る工程、
をさらに含む、請求項１〜６および８〜１１のいずれか１項に記載の製造方法。
【請求項１３】
酸水溶液が塩酸水溶液である、請求項１２に記載の製造方法。
【請求項１４】
式（ＶＩＩ）：
【化２２】
2006290871.tif 000053
〔式中、ＲはＣ１−Ｃ６アルキルである〕
で示される化合物。
【請求項１５】
式（ＩＶ）：
【化２３】
2006290871.tif 000054
〔式中、ＲはＣ１−Ｃ６アルキルであり、波線はラセミ体であることを示す〕
で示されるラセミ混合物。
【請求項１６】
メタノール（c 0.25, 25℃）中で（＋）の旋光度を示す２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン。
【請求項１７】
ラセミ体の２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを有効成分とする、抗癌剤。
【請求項１８】
メタノール（c 0.25, 25℃）中で（＋）の旋光度を示す２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを有効成分とする、請求項１７記載の抗癌剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、２−アセチル−２,３−ジヒドロ−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンおよびその製造方法、ならびに該化合物から抗癌活性を有する２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを製造する方法に関する。本発明はさらに、２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンのラセミ体またはα体を有効成分とする、抗癌剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記式：
【化１】
2006290871.tif 000002
で示される２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンは、ノウゼンカズラ科の植物、タヒボ（Tabebuia avellanedae Lorentz ex Griseb）に含まれる光学活性化合物であり、この化合物はβ体であって、優れた抗癌作用を有することが知られている（たとえば、特許文献１参照）。しかしながら、２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンの入手方法は当該植物からの抽出以外に知られておらず、当該植物の希少価値が高いこと、および収率が０．０５％と極めて低いものあること（たとえば、非特許文献１参照）により、２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンの医薬としての使用は充分ではない。
【特許文献１】特許第２６６９７６２号明細書
【非特許文献１】ウエダ・シンイチら（Shinichi Ueda et al）、「ファイトケミストリー（Phytochemistry）」、１９９４年、第３６巻、第２号、ｐ３２３−３２５
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
したがって、医薬として有用な２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを安価かつ簡便に製造することが望まれる。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明者らは、５−ヒドロキシナフタレン−１,４−ジオン（別名：ユグロン）が化学品として比較的安価に入手可能であることに着目し、これを出発物質として２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを安価かつ簡便に、高収率で合成できることを見いだし、この知見に基づいて本発明を完成するに至った。すなわち、本発明は、ユグロンから簡便に誘導できる２−アセチル−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを中間体として経由する２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンの製造方法に関する。本発明者らはまた、このように製造された２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンがラセミ体の形で得られること、それらは常法により光学分割することによりα体とβ体に分離できること、さらに該ラセミ体およびα体がβ体に比し、安全性に優れることを知り、本発明を完成するに至った。
【発明の効果】
【０００５】
本発明により、安価かつ簡便な２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンの製造方法が提供される。また、植物から抽出される２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンはβ体であるのに対して、本発明の製造方法はラセミ混合物を提供することが可能である。さらに、当該ラセミ混合物のキラル分離、たとえばキラルカラムクロマトグラフィーでの分取または光学分割などにより、植物からは得ることのできないβ体のエナンチオマー（以後、本明細書において「α体」という）を得ることも可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００６】
第一の態様において、本発明は、式（Ｉ）：
【化２】
2006290871.tif 000003
で示される化合物を、式（ＩＩ）：
【化３】
2006290871.tif 000004
〔式中、ＲはＣ１−Ｃ６アルキルであり、Ｘ１およびＸ２はそれぞれ独立してハロゲンである〕
で示される化合物と塩基の存在下で反応させる、式（ＩＩＩ）：
【化４】
2006290871.tif 000005
〔式中、Ｒは前記と同意義である〕
で示される化合物の製造方法を提供する。
【０００７】
さらなる態様において、本発明は、式（Ｉ）：
【化５】
2006290871.tif 000006
で示される化合物を、式（ＩＩ）：
【化６】
2006290871.tif 000007
〔式中、ＲはＣ１−Ｃ６アルキルであり、Ｘ１およびＸ２はそれぞれ独立してハロゲンである〕
で示される化合物と塩基の存在下で反応させ、式（ＶＩＩ）：
【化７】
2006290871.tif 000008
〔式中、Ｒは前記と同意義である〕
で示される化合物を製造し、次いで、得られた化合物（ＶＩＩ）を酸化剤により酸化することを特徴とする、式（ＩＩＩ）：
【化８】
2006290871.tif 000009
〔式中、Ｒは前記と同意義である〕
で示される化合物の製造方法を提供する。
【０００８】
好ましい態様において、本発明は、上記のいずれかの方法で得られた式（ＩＩＩ）の化合物を還元剤で還元し、式（ＩＶ）：
【化９】
2006290871.tif 000010
〔式中、Ｒは前記と同意義であり、波線はラセミ体であることを示す〕
で示される化合物を得ることをさらに含む、製造方法を提供する。
【０００９】
しかして、本発明は、式（Ｉ）の化合物から直接または式（ＶＩＩ）の化合物を経由して製造される式（ＩＩＩ）：
【化１０】
2006290871.tif 000011
〔式中、Ｒは前記と同意義である〕
で示される化合物を還元剤で還元し、式（ＩＶ）：
【化１１】
2006290871.tif 000012
〔式中、Ｒは前記と同意義であり、波線はラセミ体であることを示す〕
で示されるラセミ化合物を製造する方法を提供する。
【００１０】
別の態様において、本発明は、式（ＩＶ）：
【化１２】
2006290871.tif 000013
〔式中、Ｒは前記と同意義であり、波線はラセミ体であることを示す〕
で示される化合物を分割して、２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンのα体およびβ体を製造する方法を提供する。
【００１１】
さらに好ましい態様において、本発明は、
溶媒に溶かしたジメチルアミンを、式（Ｖ）：
【化１３】
2006290871.tif 000014
で示される化合物と反応させて式（ＶＩ）：
【化１４】
2006290871.tif 000015
で示される化合物を得、次いで、得られた式（ＶＩ）の化合物を、５〜１５％（ｗ／ｗ）の酸水溶液と反応させて式（Ｉ）の化合物を得、次いで、得られた式（Ｉ）の化合物を用いて上記のいずれかの製造方法を行うことを含む、製造方法を提供する。
【００１２】
また、別の態様において、本発明は、式（ＶＩＩ）：
【化１５】
2006290871.tif 000016
〔式中、Ｒは前記と同意義である〕
で示される化合物を提供する。当該化合物は、２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを製造するための中間体として使用され得る。
【００１３】
さらに別の態様において、本発明は、メタノール（c 0.25, 25℃）中で（＋）の旋光度を示す２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、すなわちα体を提供する。
別の態様において、本発明は、ラセミ体の２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを有効成分とする、抗癌剤を提供する。
別の態様において、本発明は、α体の２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを有効成分とする、抗癌剤を提供する。
【００１４】
本明細書において使用される「酸化剤」には、特に限定されるわけではないが、マンガン化合物（たとえば二酸化マンガン、過マンガン酸カリウム）、クロム化合物（たとえばＣｒＯ３、Ｎａ２Ｃｒ２Ｏ７）、鉛化合物（たとえばＰｂＯ、ＰｂＯ２、Ｐｂ（ＯＣＯＣＨ３）４）、その他の金属化合物（たとえばＨｇＯ、ＡｇＯ、Ａｇ２Ｏ、ＡｇＮＯ３、ＣｕＣｌ２、ＦｅＣｌ３）、ハロゲンおよびハロゲン化物（たとえばＣｌ２、Ｂｒ２、Ｉ２、ＮａＣｌＯ、ＫＢｒＯ３、ＫＩＯ４）、酸素、オゾン、過酸化物（たとえばＨ２Ｏ２、Ｎａ２Ｏ２、（Ｃ６Ｈ５ＣＯ）２Ｏ２）、過酸およびその塩（たとえばＣＨ３ＣＯ３Ｈ、Ｃ６Ｈ５ＣＯ３Ｈ、Ｋ２Ｓ２Ｏ８）が含まれる。
【００１５】
本明細書において使用される「ハロゲン」には、フッ素、塩素、臭素およびヨウ素が含まれる。好ましくは、「ハロゲン」は臭素である。
【００１６】
本明細書において使用される「Ｃ１−Ｃ６−アルキル」は、直鎖または分枝鎖のいずれであってもよく、たとえばメチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉｓｏ−プロピル、ｎ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｎ−ヘキシルである。本発明において、好適なＣ１−Ｃ６−アルキルはメチルである。
【００１７】
本明細書において使用される「塩基」なる語は、有機塩基または無機塩基のいずれでもよい。有機塩基とは、たとえばピリジン、ＤＭＡＰ（４−ジメチルアミノピリジン）、キノリン、イソキノリン、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ＤＢＵ（１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］ウンデセン−７）またはＤＢＮ（１，５−ジアザビシクロ［４．３．０］ノネン−５）を含むが、これらに限定されるわけではない。また、無機塩基とは、アルカリ金属またはアルカリ土類金属の水酸化物塩、炭酸塩、重炭酸塩など、たとえば水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、水酸化カルシウム、炭酸ナトリウム、または炭酸水素ナトリウムなどを意味するが、これらに限定されるわけではない。本発明において、好適な塩基はＤＢＵである。
【００１８】
本明細書において使用される「還元剤」なる語は、たとえば水素化ホウ素ナトリウム（ＮａＢＨ４）、水素化ホウ素カリウム、水素化ホウ素リチウム、水素化アルミニウムナトリウム、水素化アルミニウムカリウム、水素化アルミニウムリチウム、水素化ホウ素亜鉛、トリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム、ピリジン／ボラン、シアノ水素化ホウ素ナトリウム、ナトリウムアマルガム、Ｈ２／Ｐｄ、Ｈ２／Ｐｄ−Ｃ、Ｈ２／Ｐｔ、Ｈ２／ＰｔＯ２、Ｈ２／Ｒｈ、およびＨ２／ラネー−ニッケルを含むが、これらに限定されるわけではない。好適な還元剤は水素化ホウ素ナトリウムである。
【００１９】
所望により、上で得られた式（ＶＩ）の化合物を、当分野において既知の方法、たとえば分別晶出またはキラルカラムクロマトグラフィーにより分離してもよい。また、上記の還元剤に代えて当分野において既知のキラル還元剤、たとえば不斉ボラン誘導体（たとえば（−）もしくは（＋）−Ｂ−クロロジイソピノカンフェイルボラン）またはＢＩＮＡＰ（（Ｒ）もしくは（Ｓ）−２，２’−ビス（ジフェニルホスフィノ）−１，１’−ビナフチル）などを用いて光学活性の２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを得ることも自体公知の方法を適用することにより得ることができる。
【００２０】
本発明の製造方法は、以下のように図示され得る。
【化１６】
2006290871.tif 000017
〔式中、Ｒ、Ｘ１およびＸ２は前記と同意義である〕
【００２１】
上記スキームの工程１は、好ましくは、チャカーらの文献（Chaker, L.; Pautet, F.; Fillion, H., Chem. Pharm. Bull., 1994, 42, 2238-2240）に記載された方法にしたがって行われる。また、上記スキームの工程１の出発物質である５−ヒドロキシナフタレン−１,４−ジオン（別名：ユグロン）は、たとえば東京化成工業株式会社（日本、東京）から市販されている。さらに、ユグロンについては、メルク・インデックス（Merck Index）第１３版第５２８８頁およびその中の引用文献において詳細に記載されている。
本発明者らは、驚くべきことに、当該文献におけるジメチルアミン（沸点：−６℃）の添加を溶媒に溶かしたジメチルアミンの添加に代えても、同程度の結果（置換基選択性および収率）が得られることを見いだした。したがって、本発明は、また、溶媒に溶かしたジメチルアミンを、ユグロンのトルエン溶液に添加することを特徴とする、工程１に記載の製造方法を提供する。
【００２２】
上記スキームの工程１において、ユグロンの溶媒は、当分野において通常使用される溶媒であれば、特に限定されるものではない。好ましい溶媒としては、トルエンが挙げられる。また、ジメチルアミンの溶媒も、当分野において通常使用される溶媒であれば、特に限定されるものではない。好ましい溶媒としては、水（Ｈ２Ｏ）、ヘキサン、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）、ジエチルエーテル、トルエン、メタノールおよびエタノールが挙げられる。
工程１の反応は、−７８℃から溶媒の還流温度で行なうことが可能であるが、好ましくは−４０〜室温の範囲で行われる。特に、−４０〜０℃の反応温度は、選択性および操作の簡便性の点で有利である。
【００２３】
上記スキームの工程２は、好ましくは、ド・オリベイラらの文献（De Oliveira, A.; Ferreira, D. T.; Raslan, D. S., Tetrahedron Lett., 1988, 29, 155-158）に記載された方法にしたがって行われる。本発明者らは、驚くべきことに、当該文献において使用されている濃塩酸を、５〜１５％の酸性水溶液に代えても同程度の収率が達成されることを見いだした。酸性水溶液は、一般に加水分解反応に用いることができる酸であればいずれでもよいが、好ましくは塩酸または硫酸の水溶液が好ましい。さらに、上記水溶液に、適宜ジオキサンを添加してもよい。また、酸の濃度は、加水分解が可能な濃度であれば特に限定されないが、安全性および扱いやすさの点から５〜１５％が好ましい。したがって、本発明は、また、５〜１５％の酸性水溶液、好ましくは５〜１５％塩酸を用いることを特徴とする、工程２に記載の製造方法を提供する。また、工程２の反応は、特に制限されるわけではないが、好ましくは加熱還流下で行われる。
【００２４】
上記スキームの工程３は、ハギワラらの文献（Hagiwara, H.; Sato, K.; Nishino, D.; Hoshi, T.; Suzuki, T.; Ando, M., J. Chem. Soc. Perkin Trans. 1, 2001, 2946-2957）に記載された方法と同様に行われ得る。しかしながら、当該文献で報告されている収率は６０％であるのに対して、当該文献に記載された出発物質を２−ヒドロキシユグロンに代えた場合の反応の収率は極めて低いものであった。これに鑑み鋭意検討した結果、蒸留精製後２４時間以内の、好ましくは３時間以内のメチルビニルケトンを用いることにより、工程３の収率が飛躍的に上昇することを見いだした。したがって、本発明は、また、蒸留精製直後の、好ましくは蒸留精製後１時間以内のメチルビニルケトンを用いることを特徴とする、工程３に記載の製造方法を提供する。この工程３では、化合物（ＩＩＩ）および化合物（ＶＩＩ）の混合物として得られる。化合物（ＶＩＩ）は酸化剤を用いて反応させることにより、化合物（ＩＩＩ）に導くことができる（工程４）。
【００２５】
また、工程３におけるメチルビニルケトンおよび臭素の溶媒として使用できる溶媒は、特に制限されるわけではないが、好ましくはペンタンまたはヘキサンである。他方、２−ヒドロキシユグロンの溶媒として使用できる溶媒は、特に制限されるわけではないが、好ましくはＴＨＦまたはジエチルエーテルである。さらに、工程３の反応温度は、特に制限されるわけではないが、好ましくは室温である。
【００２６】
上記スキームの工程４および５は、当分野において自体既知の方法、好ましくは、ハギワラらの文献（Hagiwara, H.; Sato, K.; Nishino, D.; Hoshi, T.; Suzuki, T.; Ando, M., J. Chem. Soc. Perkin Trans. 1, 2001, 2946-2957）に記載された方法にしたがって行われる。
なお、工程４における反応溶媒は、特に制限されるわけではないが、好ましくはハロゲン化炭化水素、たとえばクロロホルムまたは塩化メチレンである。また、工程４の反応は、特に制限されるわけではないが、好ましくは加熱還流下で行われる。
【００２７】
工程５における反応溶媒は、特に制限されるわけではないが、好ましくはクロロホルムおよびエタノールの混合溶媒であり、特に好ましくはクロロホルム：エタノール＝４：１（ｖ／ｖ）の混合溶媒である。また、工程５の反応は、特に制限されるわけではないが、好ましくは０℃で行われる。
【００２８】
以下の実施例により本発明を説明するが、本発明はこれらの実施例により制限されるわけではない。
以下の実施例において、以下の装置等を使用した。
１Ｈ核磁気共鳴スペクトル（１Ｈ−ＮＭＲ）：ＵＮＩＴＹ ＩＮＯＶＡ ５００（Varian社製）、ＮＭＲ測定溶媒：ＣＤＣｌ３（内部標準物質：テトラメチルシラン（ＴＭＳ））；
融点測定器：Ｍｐ−Ｊ３（ヤナコ機器開発研究所）
【実施例１】
【００２９】
２−ジメチルアミノユグロンの製造
【化１７】
2006290871.tif 000018
【００３０】
５−ヒドロキシナフタレン−１,４−ジオン（ユグロンとも呼ばれる）（１７１ｍｇ、１ｍｍｏｌ）のトルエン（５ｍＬ）溶液に、ジメチルアミン（０．７５ｍＬ、ＴＨＦ中２．０Ｍ溶液、１．５ｍｍｏｌ）を−２０℃にて添加する。−２０℃にて１時間撹拌後、ジメチルアミン（０．７５ｍＬ、ＴＨＦ中２．０Ｍ溶液、１．５ｍｍｏｌ）を添加し、−２０℃にてさらに３０分間撹拌し、次いで溶媒を減圧留去する。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム／酢酸エチル＝２０／１（ｖ／ｖ））により単離精製すると、２−ジメチルアミノユグロン（８７．２ｍｇ、４０％）および３−ジメチルアミノユグロン（２８．８ｍｇ、１３％）を得る。
【００３１】
２−ジメチルアミノユグロン
融点：１４７〜１４８℃
1H-NMR (CDCl3): δ 3.25 (s, 6H), 5.72 (s, 1H), 7.20 (dd, 1H, J = 1.2, 8.3 Hz), 7.45-7.51 (m, 2H), 13.0 (s, 1H).
３−ジメチルアミノユグロン
1H-NMR (CDCl3): δ 3.23 (s, 6H), 5.84 (s, 1H), 7.15 (dd, 1H, J = 3.7, 6.1 Hz), 7.56-7.59 (m, 2H), 11.9 (s, 1H).
【実施例２】
【００３２】
−２０℃を−４０℃に変更すること以外は実施例１と同様に反応を行うと、２−ジメチルアミノユグロン（１０４ｍｇ、４８％）および３−ジメチルアミノユグロン（２０ｍｇ、１０％）を得る。
【実施例３】
【００３３】
ジメチルアミンの溶媒をＴＨＦから水に変更して０．１５ｍＬのジメチルアミン水溶液（５０％水溶液、１．５ｍｍｏｌ）を用い、そして反応温度を０℃とすること以外は、実施例１と同様に反応を行うと、２−ジメチルアミノユグロン（９７ｍｇ、４５％）および３−ジメチルアミノユグロン（６７ｍｇ、３１％）を得る。この方法は、有機溶媒の代わりに水を用いるという点で、実施例１の方法よりも環境面および安全面で有利である。
【実施例４】
【００３４】
２−ヒドロキシユグロンの製造
【化１８】
2006290871.tif 000019
【００３５】
２−ジメチルアミノユグロン（１．９５ｇ、９ｍｍｏｌ）のジオキサン（４５ｍＬ）の溶液に、１０％塩酸（１０ｍＬ）を添加し、３０分間加熱還流する。室温まで冷却後、反応液をクロロホルムで抽出する。合わせた有機層をブラインで洗い、硫酸ナトリウムで乾燥し、濾過し、そして溶媒を減圧留去すると、褐色固体として２−ヒドロキシユグロン（１．６７ｇ、９７％）を得る。
融点：２２０〜２２１℃
1H-NMR (CDCl3): δ 6.31 (1H, s), 7.35 (1H, dd, J = 8.5, 1.2 Hz), 7.44 (1H, s), 7.59 (1H, t, J = 8.5 Hz), 7.69 (1H, dd, J = 8.5, 1.2 Hz), 12.33 (1H, s).
【実施例５】
【００３６】
２−アセチル−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンおよび２−アセチル−２,３−ジヒドロ−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンの製造
【化１９】
2006290871.tif 000020
【００３７】
メチルビニルケトン（１０．５ｇ、１５０ｍｍｏｌ）のペンタン（１５０ｍＬ）溶液に、−１５℃にて臭素（２５ｇ、１５６ｍｍｏｌ）のペンタン（３０ｍＬ）溶液を加える。−１５℃にて１０分間撹拌した後に、溶媒を減圧留去すると、無色のオイルを得、次いでこれを２−ヒドロキシユグロン（４．７５ｇ、２５ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（２５０ｍＬ）溶液に添加する。これにＤＢＵを０℃にて添加し、そして室温にて一晩撹拌する。これに１０％塩酸を添加し、そして反応混合液をクロロホルムにて抽出する。合わせた有機層をブラインで洗い、硫酸ナトリウムで乾燥し、濾過し、そして溶媒を減圧留去する。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／酢酸エチル＝９／１（ｖ／ｖ））により精製すると、１：５の比率で２−アセチル−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンおよび２−アセチル−２,３−ジヒドロ−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを含有する橙色の固体混合物を得る（６．１４ｇ、９５％）。この固体混合物を、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム）により分離して、それぞれ、２−アセチル−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンおよび２−アセチル−２,３−ジヒドロ−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを得た。
【００３８】
２−アセチル−２,３−ジヒドロ−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン
融点：１７５〜１８２℃（分解）
1H-NMR (CDCl3): δ 2.39 (3H, s), 3.39 (2H, d, J = 9.5 Hz), 5.30 (1H, t, J = 9.5 Hz), 7.26 (1H, dd, J = 8.0, 1.0 Hz), 7.56 (1H, t, J = 8.0 Hz), 7.65 (1H, dd, J = 8.0, 1.0 Hz), 12.18 (1H, s).
２−アセチル−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン
融点：２０８〜２２０℃（分解）
1H-NMR (CDCl3): δ 2.67 (3H, s), 7.33 (1H, dd, J = 8.5, 1.0 Hz), 7.60 (1H, s), 7.67 (1H, t, J = 8.3 Hz), 7.81 (1H, dd, J = 7.4, 1.0 Hz), 12.13 (1H, s).
【実施例６】
【００３９】
２−アセチル−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンの製造
【化２０】
2006290871.tif 000021
【００４０】
２−アセチル−２,３−ジヒドロ−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン（２．４ｇ、９．４ｍｍｏｌ）のクロロホルム（５０ｍＬ）溶液に、２０ｇの二酸化マンガン（アルドリッチ社製、８５％活性二酸化マンガン、＜５ミクロン）を添加し、得られた懸濁液を１日間加熱還流する。室温まで冷却後、混合物を濾過する。濾液を減圧留去し、そして残渣を、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム）により精製すると、２−アセチル−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを得る（０．７１８ｇ、３３％）。
融点：２０８〜２２０℃（分解）
1H-NMR (CDCl3): δ 2.67 (3H, s), 7.33 (1H, dd, J = 8.5, 1.0 Hz), 7.60 (1H, s), 7.67 (1H, t, J = 8.3 Hz), 7.81 (1H, dd, J = 7.4, 1.0 Hz), 12.13 (1H, s).
【００４１】
なお、別法として、実施例６における二酸化マンガン（アルドリッチ社製、８５％活性二酸化マンガン、＜５ミクロン）を二酸化マンガン（アルドリッチ社製、９０％二酸化マンガン、電池用、＜１０ミクロン）に代えることも可能である（下記の実施例７参照）。
【実施例７】
【００４２】
２−アセチル−２,３−ジヒドロ−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン（０．５ｇ、１．９５ｍｍｏｌ）のクロロホルム（５０ｍＬ）溶液に、１０ｇの二酸化マンガン（アルドリッチ社製、９０％二酸化マンガン、電池用、＜１０ミクロン）を添加し、得られた懸濁液を３日間加熱還流する。室温まで冷却後、混合物を濾過する。濾液を減圧留去し、そして残渣を、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム）により精製すると、２−アセチル−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン（０．２１６ｇ、４４％）および２−アセチル−２,３−ジヒドロ−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン（０．２５５ｇ、５１％）を得る。
本方法により、実施例６よりも低コストの２−アセチル−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンの製造方法が提供される。
【実施例８】
【００４３】
２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンの製造
【化２１】
2006290871.tif 000022
【００４４】
実施例５で得られた２−アセチル−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン（６９４ｍｇ、２．７３ｍｍｏｌ）のクロロホルム（１００ｍＬ）およびエタノール（２５ｍＬ）溶液に水素化ホウ素ナトリウム（５１５ｍｇ、１３．７ｍｍｏｌ）を０℃にて添加する。３０分間撹拌後、反応を１０％塩酸の添加によりクエンチする。水層をクロロホルムで２回抽出し、そして抽出液を水およびブラインで連続的に洗う。混合液を減圧留去し、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム）により精製すると、黄色の結晶のラセミ混合物として２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンを得る（５１６ｍｇ、７４％）。
融点：１４８〜１４９℃
1H-NMR (CDCl3): δ 1.66 (3H, d, J = 6.8 Hz), 2.31 (1H, brs), 5.05 (1H, m), 6.84 (1H, s), 7.27 (1H, dd, J = 8.3, 1.0 Hz), 7.62 (1H, t, J = 8.0 Hz), 7.75 (1H, dd, J = 8.0, 0.9 Hz), 12.18 (1H, s).
【００４５】
上で得られたラセミ混合物を、下記の条件のキラルカラムクロマトグラフィーにより、エナンチオマーを分離することができる。
カラム：ＳＵＭＩＣＨＩＲＡＬ ＯＡ−４５００（４．６ｍｍφ×２５０ｍｍ）
移動相：ヘキサン／２−プロパノール／メタノール＝９５：４：１
検出：ＵＶ  ２５４ｎｍ
流速：１．０ｍＬ／分
温度：室温（２５℃付近の一定温度）
注入量：５μＬ（０．１ｍｇ／ｍＬ  メタノール）
保持時間：３０．８および３４．４分。
【００４６】
なお、上記条件における移動相を「ヘキサン／２−プロパノール／メタノール＝９５：４：１」から「ヘキサン／エタノール＝９５：５」に代えても２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンのエナンチオマーを互いに分離することができ、その場合の保持時間は、２４．９および２７．４分である。同じ条件でキラルカラムクロマトグラフィーに付すと、天然由来の２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン、すなわちβ体の保持時間は２７．４分である。
光学活性カラムを用いた上記条件による合成２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンのＨＰＬＣ分離により得られたそれぞれのエナンチオマーの保持時間から、最初に溶出するものが非天然型（α体）、後から溶出するものが天然型（β体）であることが判明した。それぞれの物性を以下の表１に示す。
【表１】
2006290871.tif 000023
【００４７】
実施例８において得られた２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオンのラセミ体、α体およびβ体を用いて、以下に示すように抗腫瘍活性をおよび正常細胞に対する毒性を調べる。
【００４８】
［試験例１］抗腫瘍活性
（１）ＰＣ−３細胞（前立腺癌細胞）に対する抗腫瘍活性−１
ＰＣ−３細胞（大日本製薬（株）、ラボラトリ・プロダクツ部）を、予めウシ胎児血清（ＦＢＳ）２０％含むダルベッコ変法イーグル培地（ＤＭＥＭ）を入れた３５ｍｍシャーレに１×１０５／ｍｌの濃度にて播種する。これを５％ＣＯ２中で３６℃にて１日間インキュベートし、シャーレ底に細胞密着していることを確認する。得られたＰＣ−３細胞を３群に分け、第１の群には（±）−２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン（ラセミ体）を０．５ｍＭ、０．０５ｍＭおよび０．００５ｍＭの濃度にて添加し、第２の群には対照としてアドリアマイシン（和研薬（株））を０．５ｍＭ、０．０５ｍＭおよび０．００５ｍＭの濃度にて添加する。これらを３６℃にて３日間インキュベーションし、生存細胞を計数し、生存率を算出する。結果を表２に示す。
【表２】
2006290871.tif 000024
（２）ＰＣ−３細胞に対する抗腫瘍活性−２
上記（１）と同様の処置をして得られたＰＣ−３細胞を３群に分け、第１の群には（±）−２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン（ラセミ体）を０．５ｍＭ、０．０５ｍＭ、０．００５ｍＭおよび０．０００５ｍＭの濃度にて添加し、第２の群には非天然型２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン（α体）を０．５ｍＭ、０．０５ｍＭ、０．００５ｍＭおよび０．０００５ｍＭの濃度にて添加し、第３の群には天然型２−（１−ヒドロキシエチル）−５−ヒドロキシナフト［２，３−ｂ］フラン−４，９−ジオン（β体）を０．５ｍＭ、０．０５ｍＭ、０．００５ｍＭおよび０．０００５ｍＭの濃度にて添加し、第４の群には対照としてマイトマイシンを０．５ｍＭ、０．０５ｍＭ、０．００５ｍＭおよび０．０００５ｍＭの濃度にて添加する。これらを３６℃にて３日間インキュベーションし、生存細胞を計数し、生存率を算出する。結果を表３に示す。
【表３】
2006290871.tif 000025
（３）Ａ−５４９細胞（肺癌細胞）に対する抗腫瘍活性
Ａ−５４９細胞について上記（２）と同様の処置を行い、抗腫瘍活性を検討した。結果を表４に示す。
【表４】
2006290871.tif 000026
（４）ＭＣＦ−７細胞（乳癌細胞）に対する抗腫瘍活性
ＭＣＦ−７細胞について上記（２）と同様の処置を行い、抗腫瘍活性を検討した。結果を表５に示す。
【表５】
2006290871.tif 000027
【００４９】
［試験例２］ヒト皮膚正常細胞（Cell System Fb cells）、ヒト肝正常細胞（Cell Systems Hc cells）、ヒト小腸正常細胞（Cell Systems IE cells）、ヒト肺正常細胞（MRC-5）に対する細胞毒性試験法
各ヒト正常細胞を、それぞれ予めウシ胎児血清（ＦＢＳ）２０％含むダルベッコ変法イーグル培地（ＤＭＥＭ）を入れた３５ｍｍシャーレに１×１０５／ｍｌの濃度にて播種する。これらを５％ＣＯ２中で３６℃にて１日間インキュベートし、シャーレ底に細胞密着していることを確認する。ラセミ体、α体およびβ体を、それぞれ、ＤＭＳＯに溶かし、０．５ｍＭ、０．０５ｍＭ、０．００５ｍＭおよび０．０００５ｍＭの濃度の溶液を得、これを各細胞に２μＬずつ添加する。これらを３６℃にて３日間インキュベーションし、０．２５％トリパンブルーを用いて生存細胞を計数し、生存率を算出する。得られた結果を表６〜９に示す。なお、ヒト皮膚正常細胞に対する試験では、対照として市販の抗癌剤マイトマイシンについても試験し、その結果を合わせて表６に示す。
【表６】
2006290871.tif 000028
【表７】
2006290871.tif 000029
【表８】
2006290871.tif 000030
【表９】
2006290871.tif 000031
表６に示すように、既存の代表的抗腫瘍剤であるマイトマイシンＣは正常細胞に対してもかなり強い毒性を示す。