(57)【要約】【課題】  通信ルートの構築のためのトラフィックを比較的小さくでき、かつ、端末で記憶すべき通信ルートに関するデータ量が比較的小さい通信ルートの構築方法等を提供する。【解決手段】  本発明の通信ルート構築方法は、端末が親端末との間の通信ルートにおける通信品質を示す通信品質情報を含むＨパケットを通信ネットワークに同報通信で送信するステップＳ２と、Ｈパケットの受信端末がＨパケットの送信端末から自端末への通信品質を取得すると共に、自端末から通知通信パケットの送信端末への通信品質を取得するステップＳ４、Ｓ７、Ｓ１０と、Ｈパケットの受信端末がステップＳ４、Ｓ７、Ｓ１０で取得した双方向の通信品質及び受信したＨパケットに含まれていた通信品質情報に基づいて、親端末との間の通信品質を算出し、この算出した通信品質が所定条件を満たす場合にのみ親端末との間の通信ルートを構築するステップＳ１３、Ｓ１４とを備える。【選択図】      図５
2006067557.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
親の通信端末と複数の子の通信端末とを備える通信ネットワークにおける該親の通信端末と該子の通信端末との間の通信ルートを構築する通信ルート構築方法において、
前記通信端末が、自通信端末と前記親の通信端末との間の通信ルートにおける通信品質を示す通信品質情報を含む通知通信パケットを前記通信ネットワークに同報通信で送信する通信品質通知ステップと、
前記子の通信端末が前記通知通信パケットを受信した場合に、前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を取得すると共に、自通信端末から前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末への通信品質を取得する通信品質取得ステップと、
前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、前記通信品質取得ステップで取得した双方向の通信品質、及び、前記受信した通知通信パケットに含まれていた前記通信品質情報に基づいて、前記親の通信端末と自通信端末との間の通信品質を算出し、該算出した通信品質が所定条件を満たす場合にのみ、前記親の通信端末と自通信端末との間の通信ルートを構築する通信ルート構築ステップとを備えること
を特徴とする通信ルート構築方法。
【請求項２】
前記通信ルート構築ステップにおける所定条件は、該算出した通信品質が予め定めた基準値以上であること
を特徴とする請求項１に記載の通信ルート構築方法。
【請求項３】
前記通信ルート構築ステップにおける所定条件は、該算出した通信品質が前記親の通信端末と自通信端末との間で構築されている通信ルートのうち上位から予め定めた順位以内であること
を特徴とする請求項１に記載の通信ルート構築方法。
【請求項４】
前記通信品質取得ステップは、前記通知通信パケットの送信元の通信端末が前記親の通信端末との間で通信ルートが構築されている場合にのみ、実行されること
を特徴とする請求項１乃至請求項３の何れか１項に記載の通信ルート構築方法。
【請求項５】
前記通信品質通知ステップは、自通信端末が前記親の通信端末との間で通信ルートが構築されている場合にのみ、実行されること
を特徴とする請求項１乃至請求項３の何れか１項に記載の通信ルート構築方法。
【請求項６】
前記通信品質取得ステップは、前記受信した通知通信パケットに基づいて求めた前記通知通信パケットの送信元の通信端末から自通信端末への通信品質、及び、前記受信した通知通信パケットに含まれていた前記通信品質情報に基づいて、前記親の通信端末と自通信端末との間の仮通信品質を算出し、該算出した仮通信品質が所定条件を満たす場合にのみ、実行されること
を特徴とする請求項１乃至請求項３の何れか１項に記載の通信ルート構築方法。
【請求項７】
前記通信品質取得ステップにおける所定条件は、該算出した仮通信品質が予め定めた基準値以上であること
を特徴とする請求項６に記載の通信ルート構築方法。
【請求項８】
前記通信品質取得ステップにおける所定条件は、該算出した仮通信品質が前記親の通信端末と自通信端末との間で算出可能な仮通信品質のうち上位から予め定めた順位以内であること
を特徴とする請求項６に記載の通信ルート構築方法。
【請求項９】
前記通信品質取得ステップは、所定の時間以内における前記通知通信パケットの受信確率が予め定めた基準値以上である場合にのみ、実行されること
を特徴とする請求項６乃至請求項８の何れか１項に記載の通信ルート構築方法。
【請求項１０】
前記通信品質取得ステップは、通信品質が予め定めた基準値以上である前記親の通信端末と自通信端末との間の通信ルートが前記通信ルート構築ステップによって構築されている場合には、その実行が禁止されることを特徴とする請求項１乃至請求項９の何れか１項に記載の通信ルートの構築方法。
【請求項１１】
前記通信品質取得ステップは、
前記子の通信端末が通知通信パケットを受信した場合に、前記受信した通知通信パケットに基づいて前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を求める第１ステップと、
前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、自通信端末から前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末への通信品質の通知を要求する応答通信パケットを前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末へ返信する第２ステップと、
前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末が、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末から受信した前記応答通信パケットに基づいて、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末から自通信端末への通信品質を求めて該通信品質を含む通信品質通知通信パケットを前記通知通信パケットを受信した子の通信端末へ返信する第３ステップと、
前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から前記通信品質通知通信パケットを受信する第４ステップとを備えること
を特徴とする請求項１乃至請求項１０の何れか１項に記載の通信ルート構築方法。
【請求項１２】
前記通信品質取得ステップは、
前記子の通信端末が通知通信パケットを受信した場合に、前記受信した通知通信パケットに基づいて前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を求める第１ステップと、
前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、所定の時間以内に受信した複数の通知通信パケットの送信元における各通信端末に対し、自通信端末から前記複数の通知通信パケットを送信した送信元における各通信端末への各通信品質の通知を纏めて要求する応答通信パケットを前記通信ネットワークに同報通信で送信する第２ステップと、
前記応答通信パケットを受信した通信端末が、自機宛てである場合に、前記応答通信パケットを送信した子の通信端末から受信した前記応答通信パケットに基づいて、前記応答通信パケットを送信した子の通信端末から自通信端末への通信品質を求めて該通信品質を含む通信品質通知通信パケットを前記応答通信パケットを送信した子の通信端末へ返信する第３ステップと、
前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、前記応答通信パケットを受信した通信端末から前記通信品質通知通信パケットを受信する第４ステップとを備えること
を特徴とする請求項１乃至請求項１０の何れか１項に記載の通信ルート構築方法。
【請求項１３】
前記応答通信パケットは、前記通知通信パケットと兼用されること
を特徴とする請求項１２に記載の通信ルート構築方法。
【請求項１４】
前記通信品質取得ステップは、
前記子の通信端末が通知通信パケットを受信した場合に、前記受信した通知通信パケットに基づいて前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を求める第１ステップと、
前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、自通信端末から前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末への通信品質の通知を要求する応答通信パケットを前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末へ返信する第２ステップと、
前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末が、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末から受信した前記応答通信パケットに基づいて、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末から自通信端末への通信品質を求めると共に、所定の時間以内に受信した複数の前記応答通信パケットの送信元における各通信端末に対し、求めた前記複数の応答通信パケットを送信した送信元における各通信端末から自通信端末への各通信品質の通知を纏めた通信品質通知通信パケットを前記通信ネットワークに同報通信で送信する第３ステップと、
前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、前記通信品質通知通信パケットを受信した場合に、前記通信品質通知通信パケットに含まれている自機に対応する前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を取得する第４ステップとを備えること
を特徴とする請求項１乃至請求項１０の何れか１項に記載の通信ルート構築方法。
【請求項１５】
前記通信品質通知通信パケットは、前記通知通信パケットと兼用されること
を特徴とする請求項１４に記載の通信ルート構築方法。
【請求項１６】
前記通信ルート構築ステップは、さらに、構築した前記親の通信端末と自通信端末との間の通信ルートを含むルート決定通信パケットで前記親の通信端末へ向けて送信するステップを備え、
前記ルート決定通信パケットは、前記通知通信パケットと兼用されること
を特徴とする請求項１乃至請求項１５の何れか１項に記載の通信ルート構築方法。
【請求項１７】
自通信端末と通信ネットワーク内の親の通信端末との間の通信ルートにおける通信品質を示す通信品質情報を含む通知通信パケットを前記通信ネットワークに同報通信で送信する通信品質通知手段と、
前記通知通信パケットを受信した場合に、前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を取得すると共に、自通信端末から前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末への通信品質を取得する通信品質取得手段と、
前記通信品質取得手段で取得した双方向の通信品質、及び、前記受信した通知通信パケットに含まれていた前記通信品質情報に基づいて、前記親の通信端末と自通信端末との間の通信品質を算出し、該算出した通信品質が所定条件を満たす場合にのみ、前記親の通信端末と自通信端末との間の通信ルートを構築する通信ルート構築手段とを備えること
を特徴とする前記親の通信端末との間の通信ルートを構築する通信端末。
【請求項１８】
複数の他の通信端末と通信ネットワークを介して通信を行う通信部と、
親と子とを含む複数のモード設定から１のモードを設定するモード設定部と、
前記モード設定部で子に設定されている場合には、前記複数の他の通信端末のうち親に設定されている通信端末である第１の通信端末との通信ルートを構築する処理を実行し、前記モード設定部で親に設定されている場合には、前記複数の他の通信端末のうち子に設定されている通信端末である第２の通信端末に自通信端末との通信ルートを構築させる処理を実行する通信処理部と、
構築された通信ルートを記憶する記憶部とを備え、
前記通信処理部は、前記第２の通信端末に自通信端末との通信ルートを構築させる処理として、
所定の時間間隔毎に、自通信端末と、前記複数の通信端末のうち親に設定された通信端末との間の通信品質を表すデータ含む通知通信パケットを、同報通信で他の通信端末に対して前記通信部を介して送信させ、
前記第２の通信端末から、構築された通信ルートの通知を前記通信部で受け付けた場合に、該構築された通信ルートを前記記憶部に記憶させ、
前記通信処理部は、前記第１の通信端末との通信ルートを構築する処理として、
前記通信処理部で前記通知通信パケットを受信した場合において、前記通知通信パケットの送信元の通信端末と前記第１の通信端末との間の通信ルートが構築されている場合のみ、前記通知通信パケットの送信元の前記通信端末と自通信端末との間の双方向の通信品質を取得するための処理を実行し、
該取得した双方向の通信品質、及び前記通知通信パケットに含まれる通信品質を表すデータに基づいて、前記第１の通信端末と自通信端末との間の通信品質を算出し、算出した通信品質が所定条件を満たす場合にのみ、前記通知通信パケットの送信元の通信端末との間の通信ルート及び算出した通信品質を表すデータを、前記記憶部に記憶させるとともに、前記第１の通信端末を送信対象として通信部から送信させることを特徴とする通信端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、第１の通信端末（親の通信端末）と、複数の第２の通信端末（子の通信端末）とを備える通信ネットワークにおける、第１の通信端末と第２の通信端末との間の通信ルートの構築方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
所定の通信網に接続された複数の通信端末を備える通信ネットワークにおいて、通信端末（以下、「端末」とする）は、通信信号が中継されることで、自端末と直接通信できない端末との通信を行う方法が知られている。かかる通信方法では、通信可能であった端末が通信不可能になる等の、端末の通信状態の変化による、通信ネットワークのネットワークトポロジーの変化に対応して、各端末間の通信ルートを構築することが、各端末間で好適に通信を行うために必要となる。
【０００３】
例えば、各端末間の伝送路として、無線を用いる無線ＬＡＮでは、ネットワーク内で端末が移動するため、ネットワークトポロジーが変化しやすい特質があり、通信ネットワークのネットワークトポロジーの変化に対応して、各端末間の通信ルートを構築することが、特に必要となる。無線ＬＡＮでは、通信ネットワークのネットワークトポロジーの変化に対応して、各端末間の通信ルートを構築する方法の一つとして、アドホックネットワークが用いられている。アドホックネットワークは、ＩＥＥＥ  ８０２．１１ｘなどの技術を用いながら多数の端末をアクセスポイントの介在なしに相互に接続する形態(マルチホップ通信)を採用している。アドホックネットワークには、各端末が、予め通信ルートを登録されたルーティングテーブルを記憶部に保持し、該ルーティングテーブルを参照して、各端末間の通信ルートを取得するプロアクティブ型と、通信を行う都度、データの送信元の端末がデータの受信先となる端末への通信ルートを探索して、通信ルートを構築するリアクティブ型とがある。
【０００４】
また、近年、電力線に電気的に接続された照明器具等の各電気機器（上記端末に相当）間で、電力線を通信線として用いて、所定の通信プロトコル（例えば、マイクロソフト社が開発したＳＣＰ（Simple Control Protocol））を用いた電力線搬送通信（以下、「ＰＬＣ（Power Line Communication）」と略す）を行う電力線搬送通信ネットワーク（以下、「ＰＬＣネットワーク」と略す）が普及している。ＰＬＣネットワークにおいても、通信信号が中継されることで、自端末と直接通信できない端末との通信を行う方法が知られているが（例えば、特許文献１を参照）、上述した無線ＬＡＮ等のように、複数の端末に中継されて、端末間で通信を行う方法は知られていない。また、ＰＬＣネットワークでは、電力線を介して通信を行うため、電気信号にノイズ成分が重畳されて、端末が通信不可能な状態になりやすく、また電源コンセントに電源プラグが抜き差しされることで、各端末の電力線への接続状況が容易に変化するため、無線ＬＡＮと同様に、通信ネットワーク内のネットワークトポロジーが変化しやすい特質を有している。
【特許文献１】特許第３３３０３２９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述したアドホックネットワークでは、プロアクティブ型、リアクティブ型いずれも、各端末間の通信速度や、各端末のＲＡＭ（Random Access Memory）等のメモリの容量が所定レベルより小さい通信ネットワークに採用する場合に、各端末間の通信を好適に行うことが困難な場合が多い。特に、上述したＰＬＣネットワークでは、各端末間の通信速度が通常数ｋｂｐｓと小さく、端末のメモリ容量は、通常数ｋｂｙｔｅと小さいため、このようなＰＬＣネットワークに、アドホックネットワークを採用しても、各端末間の通信を良好に行うことはできない。
【０００６】
即ち、プロアクティブ型では、ネットワークトポロジーの変化をルーティングテーブルに反映させる必要があり、このため、各端末間で、他の端末に対して自端末の生存を通知する通信パケット（Hello Packet、ハロー・パケット、以下「Ｈパケット」を略す）の送受信を頻繁に行わねばならないが、例えばＰＬＣネットワーク等のように、端末間の通信速度が小さい場合には、Ｈパケットの送受信を頻繁に行うことができず、ルーティングテーブルに、ネットワークトポロジーの変化を反映させることは困難である。また、リアクティブ型では、通信を行う都度、通信ルートの探索が行われるため、例えばＰＬＣネットワーク等のように、端末間の通信速度が小さい場合には、通信ルートの探索に多大な時間を要してしまう。
【０００７】
また、アドホックネットワークのように、各端末を相互に接続できる自立分散型のネットワークでは、自端末と通信可能な端末との間の通信品質（Signal Quality、以下「ＳＱ」と略す）を全てメモリで記憶する必要がある。このため、各端末に大容量のメモリを搭載する必要が生じてしまい、コストがかかるため、ＰＬＣ等の通信ネットワークで自立分散型のネットワークを採用することが困難である。
【０００８】
従って、各端末のメモリの容量を小さくするためには、自立分散型のネットワークではなく、親端末と子端末とで構成され、親端末と子端末との間で通信を行うマスタースレーブ型を採用することが好ましい。この理由としては、マスタースレーブ型では、子端末は、メモリに親端末とのＳＱが上位所定ランク以上に良い通信ルートで中継される、隣接端末との間のＳＱを記憶するのみで足りるため、メモリに記憶するデータ容量が少なくなるため、好ましい。
【０００９】
しかしながら、マスタースレーブ型を採用した場合には、親端末とのＳＱが上位所定ランク以上に良い通信ルートで中継される、隣接端末との間のＳＱのみがメモリに記憶されるため、親端末から子端末への通信ルートも、子端末から親端末への通信ルートも同じ通信ルートが用いられることになり、各端末は、親端末との通信ルートにおける双方向からのＳＱを取得することが必要となる。このため、各端末は、双方向からのＳＱを取得するため、ユニキャストでＳＱの交換を行わねばならず、膨大なトラフィックが発生し、通信速度の小さいＰＬＣでは、短時間での通信ルートの構築が困難になる。
【００１０】
本発明は、上記事情に鑑みて為されたものであり、通信ルートの構築のためのトラフィックを比較的小さくでき、かつ、端末で記憶すべき通信ルートに関するデータ量が比較的小さい通信ルートの構築方法及び通信端末を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上述の目的を達成するために、本発明の一態様に係る、親の通信端末と複数の子の通信端末とを備える通信ネットワークにおける該親の通信端末と該子の通信端末との間の通信ルートを構築する通信ルート構築方法は、前記通信端末が、自通信端末と前記親の通信端末との間の通信ルートにおける通信品質を示す通信品質情報を含む通知通信パケットを前記通信ネットワークに同報通信で送信する通信品質通知ステップと、前記子の通信端末が前記通知通信パケットを受信した場合に、前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を取得すると共に、自通信端末から前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末への通信品質を取得する通信品質取得ステップと、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、前記通信品質取得ステップで取得した双方向の通信品質、及び、前記受信した通知通信パケットに含まれていた前記通信品質情報に基づいて、前記親の通信端末と自通信端末との間の通信品質を算出し、該算出した通信品質が所定条件を満たす場合にのみ、前記親の通信端末と自通信端末との間の通信ルートを構築する通信ルート構築ステップとを備えることを特徴とする。
【００１２】
そして、上述の通信ルート構築方法において、前記通信ルート構築ステップにおける所定条件は、該算出した通信品質が予め定めた基準値以上であることを特徴とする。
【００１３】
また、上述の通信ルート構築方法において、前記通信ルート構築ステップにおける所定条件は、該算出した通信品質が前記親の通信端末と自通信端末との間で構築されている通信ルートのうち上位から予め定めた順位以内であることを特徴とする。
【００１４】
そして、これら上述の通信ルート構築方法において、前記通信品質取得ステップは、前記通知通信パケットの送信元の通信端末が前記親の通信端末との間で通信ルートが構築されている場合にのみ、実行されることを特徴とする。
【００１５】
また、これら上述の通信ルート構築方法において、前記通信品質通知ステップは、自通信端末が前記親の通信端末との間で通信ルートが構築されている場合にのみ、実行されることを特徴とする。
【００１６】
さらに、これら上述の通信ルート構築方法において、前記通信品質取得ステップは、前記受信した通知通信パケットに基づいて求めた前記通知通信パケットの送信元の通信端末から自通信端末への通信品質、及び、前記受信した通知通信パケットに含まれていた前記通信品質情報に基づいて、前記親の通信端末と自通信端末との間の仮通信品質を算出し、該算出した仮通信品質が所定条件を満たす場合にのみ、実行されることを特徴とする。
【００１７】
そして、上記の通信ルート構築方法において、前記通信品質取得ステップにおける所定条件は、該算出した仮通信品質が予め定めた基準値以上であることを特徴とする。また、前記通信品質取得ステップにおける所定条件は、該算出した仮通信品質が前記親の通信端末と自通信端末との間で算出可能な仮通信品質のうち上位から予め定めた順位以内であることを特徴とする。
【００１８】
そして、これら上述の通信ルート構築方法において、前記通信品質取得ステップは、所定の時間以内における前記通知通信パケットの受信確率が予め定めた基準値以上である場合にのみ、実行されることを特徴とする。
【００１９】
また、これら上述の通信ルート構築方法において、前記通信品質取得ステップは、通信品質が予め定めた基準値以上である前記親の通信端末と自通信端末との間の通信ルートが前記通信ルート構築ステップによって構築されている場合には、その実行が禁止されることを特徴とする請求項１乃至請求項９の何れか１項に記載の通信ルートの構築方法。
【００２０】
そして、これら上述の通信ルート構築方法において、前記通信品質取得ステップは、前記子の通信端末が通知通信パケットを受信した場合に、前記受信した通知通信パケットに基づいて前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を求める第１ステップと、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、自通信端末から前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末への通信品質の通知を要求する応答通信パケットを前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末へ返信する第２ステップと、前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末が、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末から受信した前記応答通信パケットに基づいて、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末から自通信端末への通信品質を求めて該通信品質を含む通信品質通知通信パケットを前記通知通信パケットを受信した子の通信端末へ返信する第３ステップと、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から前記通信品質通知通信パケットを受信する第４ステップとを備えることを特徴とする。
【００２１】
また、これら上述の通信ルート構築方法において、前記通信品質取得ステップは、前記子の通信端末が通知通信パケットを受信した場合に、前記受信した通知通信パケットに基づいて前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を求める第１ステップと、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、所定の時間以内に受信した複数の通知通信パケットの送信元における各通信端末に対し、自通信端末から前記複数の通知通信パケットを送信した送信元における各通信端末への各通信品質の通知を纏めて要求する応答通信パケットを前記通信ネットワークに同報通信で送信する第２ステップと、前記応答通信パケットを受信した通信端末が、自機宛てである場合に、前記応答通信パケットを送信した子の通信端末から受信した前記応答通信パケットに基づいて、前記応答通信パケットを送信した子の通信端末から自通信端末への通信品質を求めて該通信品質を含む通信品質通知通信パケットを前記応答通信パケットを送信した子の通信端末へ返信する第３ステップと、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、前記応答通信パケットを受信した通信端末から前記通信品質通知通信パケットを受信する第４ステップとを備えることを特徴とする。
【００２２】
さらに、これら上述の通信ルート構築方法において、前記応答通信パケットは、前記通知通信パケットと兼用されることを特徴とする。
【００２３】
そして、これら上述の通信ルート構築方法において、前記通信品質取得ステップは、前記子の通信端末が通知通信パケットを受信した場合に、前記受信した通知通信パケットに基づいて前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を求める第１ステップと、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、自通信端末から前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末への通信品質の通知を要求する応答通信パケットを前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末へ返信する第２ステップと、前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末が、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末から受信した前記応答通信パケットに基づいて、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末から自通信端末への通信品質を求めると共に、所定の時間以内に受信した複数の前記応答通信パケットの送信元における各通信端末に対し、求めた前記複数の応答通信パケットを送信した送信元における各通信端末から自通信端末への各通信品質の通知を纏めた通信品質通知通信パケットを前記通信ネットワークに同報通信で送信する第３ステップと、前記通知通信パケットを受信した子の通信端末が、前記通信品質通知通信パケットを受信した場合に、前記通信品質通知通信パケットに含まれている自機に対応する前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を取得する第４ステップとを備えることを特徴とする。
【００２４】
また、これら上述の通信ルート構築方法において、前記通信品質通知通信パケットは、前記通知通信パケットと兼用されることを特徴とする。
【００２５】
さらに、これら上述の通信ルート構築方法において、前記通信ルート構築ステップは、さらに、構築した前記親の通信端末と自通信端末との間の通信ルートを含むルート決定通信パケットで前記親の通信端末へ向けて送信するステップを備え、前記ルート決定通信パケットは、前記通知通信パケットと兼用されることを特徴とする。
【００２６】
そして、本発明の他の一態様に係る、親の通信端末との間の通信ルートを構築する通信端末は、自通信端末と通信ネットワーク内の親の通信端末との間の通信ルートにおける通信品質を示す通信品質情報を含む通知通信パケットを前記通信ネットワークに同報通信で送信する通信品質通知手段と、前記通知通信パケットを受信した場合に、前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末から自通信端末への通信品質を取得すると共に、自通信端末から前記通知通信パケットを送信した送信元の通信端末への通信品質を取得する通信品質取得手段と、前記通信品質取得手段で取得した双方向の通信品質、及び、前記受信した通知通信パケットに含まれていた前記通信品質情報に基づいて、前記親の通信端末と自通信端末との間の通信品質を算出し、該算出した通信品質が所定条件を満たす場合にのみ、前記親の通信端末と自通信端末との間の通信ルートを構築する通信ルート構築手段とを備えることを特徴とする。
【００２７】
そして、本発明の他の一態様に係る、親の通信端末との間の通信ルートを構築する通信端末は、複数の他の通信端末と通信ネットワークを介して通信を行う通信部と、親と子とを含む複数のモード設定から１のモードを設定するモード設定部と、前記モード設定部で子に設定されている場合には、前記複数の他の通信端末のうち親に設定されている通信端末である第１の通信端末との通信ルートを構築する処理を実行し、前記モード設定部で親に設定されている場合には、前記複数の他の通信端末のうち子に設定されている通信端末である第２の通信端末に自通信端末との通信ルートを構築させる処理を実行する通信処理部と、構築された通信ルートを記憶する記憶部とを備え、前記通信処理部は、前記第２の通信端末に自通信端末との通信ルートを構築させる処理として、所定の時間間隔毎に、自通信端末と、前記複数の通信端末のうち親に設定された通信端末との間の通信品質を表すデータ含む通知通信パケットを、同報通信で他の通信端末に対して前記通信部を介して送信させ、前記第２の通信端末から、構築された通信ルートの通知を前記通信部で受け付けた場合に、該構築された通信ルートを前記記憶部に記憶させ、前記通信処理部は、前記第１の通信端末との通信ルートを構築する処理として、前記通信処理部で前記通知通信パケットを受信した場合において、前記通知通信パケットの送信元の通信端末と前記第１の通信端末との間の通信ルートが構築されている場合のみ、前記通知通信パケットの送信元の前記通信端末と自通信端末との間の双方向の通信品質を取得するための処理を実行し、該取得した双方向の通信品質、及び前記通知通信パケットに含まれる通信品質を表すデータに基づいて、前記第１の通信端末と自通信端末との間の通信品質を算出し、算出した通信品質が所定条件を満たす場合にのみ、前記通知通信パケットの送信元の通信端末との間の通信ルート及び算出した通信品質を表すデータを、前記記憶部に記憶させるとともに、前記第１の通信端末を送信対象として通信部から送信させることを特徴とする。
【発明の効果】
【００２８】
このような構成の親の通信端末との間の通信ルートを構築する通信ルート構築方法及び通信端末では、親の通信端末と子の通信端末との双方向からの通信品質を取得するための、通信ネットワーク内のトラフィックを減少させることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２９】
以下、本発明に係る実施形態を図面に基づいて説明する。なお、各図において、同一の符号を付した構成は、同一の構成であることを示し、その説明を省略する。
【００３０】
（第１の実施形態）
以下に、本発明を実施するための第１の実施形態を図１〜図７を用いて説明する。本実施形態では、本発明の通信ルートの構築方法をＰＬＣネットワークに用いたものである。
【００３１】
図１は、本発明の第１の実施形態に係る電力線搬送通信ネットワーク１の構成を示す図である。電力線搬送通信ネットワーク（以下、「ＰＬＣネットワーク」と略す）１は、例えば、集合住宅用のビルディング等で用いられ、電力線Ｌ（Ｌ１、Ｌ２）で接続された複数の通信端末１０（１０ａ、１０ｂ）を備えて構成される。複数の通信端末（以下、「端末」と略す）１０は、親となる１個の端末１０ａ（以下、「親端末１０ａ」とする）と、子となる他の複数の端末１０ｂ（以下、「子端末１０ｂ」とする）とから成る。
【００３２】
電力線Ｌは、所定の通信網の一例であり、分電盤（図略）からビルディング内に導入された幹線Ｌ１と、幹線Ｌ１から分岐された１又は複数の分岐線Ｌ２とを備えて構成される。親端末１０ａは、幹線Ｌ１に接続され、子端末１０ｂは、分岐線Ｌ２に接続される。これらの端末１０は、幹線Ｌ１及び分岐線Ｌ２を介して、端末１０間で所定の通信プロトコルを用いてＰＬＣを行い、これによって、例えば、親端末１０ａに子端末１０ｂに関する所定の情報を取得させて、親端末１０ａによる子端末１０ｂの遠隔監視が行われるものである。所定のプロトコルは、例えば、ＳＣＰやエコーネット等である。
【００３３】
図２は、図１に示すＰＬＣネットワーク１における端末１０間で構築された通信ルートを示す図である。矢印線１１は、本発明にかかる通信ルート構築方法を用いて、各端末１０間で構築された通信ルートを示し、子端末１０ｂが親端末１０ａに直接乃至は他の子端末１０ｂに中継されて通信可能なように、端末１０間の通信ルートが構築されている。
【００３４】
本実施形態では、各子端末１０ｂが、親端末１０ａとの通信品質のより良い、即ち、親端末１０ａとの間でより良好に通信可能な通信ルートを探索して、通信ルートを構築する。
【００３５】
ＰＬＣネットワーク１で、通信ルートの構築を行う理由には、以下が挙げられる。即ち、ＰＬＣでは、電力線を利用するため、電力線に接続される他の家電機器が発生するノイズや、他の家電機器が接続されることによる電力線Ｌのインピーダンスの低下等により、伝送環境が悪化し、通信エラー率が増大し、場合によっては通信不可能な状況が生じてしまう。そして、伝送環境は、他の家電機器の電力線Ｌへの接続状況（抜き差し）や端末の可動状態に応じてダイナミックに変化し、その結果、通信の可否の状況もダイナミックに変化してしまう。このため、ＰＬＣネットワーク１では、ネットワークトポロジーが固定的ではなく、容易に変化してしまう。本実施形態では、ネットワークトポロジーの変化に対応可能なように、子端末１０ｂが親端末１０ａとの通信ルートを探索・構築して、親端末１０ａと子端末１０ｂとの間での通信を良好に行い得るようにしたものである。
【００３６】
図３は、図１に示す端末１０のブロック図である。本実施形態では、親端末１０ａと、子端末１０ｂとは、同一の端末が用いられ、例えば、端末１０は、ジャンパースイッチや切替えスイッチ等の設定手段（モード設定手段の一例）で「親」に設定されることで親端末１０ａとして機能し、また「子」に設定されることで子端末１０ｂとして機能する。
【００３７】
端末１０は、記憶部１１０、電力線搬送通信インターフェース部（以下、「ＰＬＣインターフェース部」と略す）１２０及び制御部１３０を備える。記憶部１１０は、テーブル記憶部１１１を機能的に備え、本端末１０を動作させるための制御プログラム等の各プログラムや、各プログラムの実行に必要な情報等を記憶すると共に、制御部１３０に対する所謂ワーキングメモリでもある。記憶部１１０は、各プログラムやこれに必要な情報等を記憶する、例えばＲＯＭ（Read Only Memory）等の不揮発性の記憶素子、ＥＥＰＲＯＭ（Electrically Erasable Programmable Read Only Memory）等の書換え可能な不揮発性の記憶素子、及び、ワーキングメモリとなる例えばＲＡＭ（Random Access Memory）等の揮発性の記憶素子を備えて構成される。
【００３８】
テーブル記憶部１１１は、テーブル形式のデータを記憶する領域であり、本端末１０が親端末１０ａの場合には、本ＰＬＣネットワーク１において構築された端末１０間の全通信ルートを登録するための通信ルートデータテーブルを記憶する。一方、本端末１０が子端末１０ｂの場合には、テーブル記憶部１１１は、本端末１０が通信可能な他の端末１０と、本端末１０と該他の端末１０との間の通信品質及び該他の端末１０を経由した本端末１０と親端末１０ａとの間の通信品質レベルを表す通信可能端末データテーブルＤを記憶する。
【００３９】
図４は、通信可能端末データテーブルＤの一例を示す図である。通信可能端末データテーブルＤは、端末ＩＤと、本端末１０と端末ＩＤに対応した端末１０との間のＳＱ、通信コスト値及び通信コスト値の取得時刻とを表すデータテーブルを含むテーブル形式のデータである。端末ＩＤは、本端末１０と通信ルートが構築された端末１０を識別するための各端末１０に固有の識別子である。端末ＩＤは、１又は複数の符号列であり、例えば、ＭＡＣ（Media Access Control）アドレス等である。本実施形態では、通信可能端末データテーブルＤには、親端末１０ａ乃至は親端末１０ａと通信ルートが構築された子端末１０ｂ（以下、これらを「上位端末」と記載する）の端末ＩＤが、通信ルートとして登録される。
【００４０】
ＳＱは、端末ＩＤで識別される端末１０から受信した通信信号の受信信号強度を数段階（例えば１０段階）のレベルで表したものであり、値が小さい程、通信信号の減衰が小さく、通信品質が高いということになる。通信可能端末データテーブルＤでは、この端末ＩＤに対応した端末１０から本端末１０へのＳＱ、及び、本端末１０から端末ＩＤに対応した端末１０へのＳＱ（端末１０と端末ＩＤに対応した端末１０との双方向のＳＱ）が登録される。
【００４１】
通信コスト値は、親端末１０ａとの間の通信品質レベルの一例であり、親端末１０ａとの間の通信状態を表すものであり、例えば、下記、式（１）等で求められる。
（通信コスト値）＝Ｋａ×（親端末１０ａとの通信で経由する子端末１０ｂと上位端末１０との間のＳＱの和）＋Ｋｂ×（ホップ数）                        ・・・式（１）
ここで、Ｋａ、Ｋｂは、（親端末１０ａとの通信で経由する子端末１０ｂと上位端末１０との間のＳＱの和）及び（ホップ数）の何れを重視するかを決めるための重み係数である。ホップ数は、親端末１０ａとの通信で経由する子端末１０ｂ（自端末１０を含む）の数である。
【００４２】
例えば、二つの子端末１０ｂを経由して、本端末１０と親端末１０ａとの通信が行われる場合に、親端末１０ａと最上位子端末１０ｂとの間のＳＱが、「３」、最上位子端末１０ｂと本端末１０より一つ上位の端末１０ｂとの間のＳＱが「４」、本端末１０より一つ上位の端末１０ｂと本端末１０との間のＳＱが「５」である場合には、ホップ数が３、親端末１０ａとの通信で経由する子端末１０ｂと上位端末１０との間のＳＱの和が、「３」＋「４」＋「５」となり、１２となる。ゆえに、通信コスト値は、１２×Ｋａ＋３×Ｋｂで求められる。通信コスト値についても、値が小さい程、通信品質が良好であることが示される。なお、親端末１０ａと通信ルートが構築されておらず、通信が不可能である場合には、通信コスト値は、「０」となる。
【００４３】
図３に戻って、ＰＬＣインターフェース部１２０は、電力線Ｌを用いて他端末１０との間でＰＬＣを行う通信インターフェース回路である。ＰＬＣは、例えば、商用周波数の電力波形に高周波の通信信号を重畳して送信したり、この電力波形からこの高周波の通信信号を分離して受信したりすることによって、通信信号を電力線Ｌを介して送受信する通信方式である。
【００４４】
制御部１３０は、例えば、マイクロプロセッサやその周辺回路等で構成され、親端末１０ａと子端末１０ｂとの間の通信ルートを構築するための処理（以下、「通信ルート構築処理」と記載する）を実行するために、機能的に通信処理部１３１、テーブル処理部１３２及びハロー・パケット送信タイマー部（以下、「Ｈパケット送信タイマー部」と略す）１３３を備えるものである。
【００４５】
通信処理部１３１は、ＰＬＣインターフェース部１２０を用いて他端末１０と通信信号を送受信し、後述の動作を行うことによって、親端末１０ａまでの通信ルートを構築する通信ルート構築処理を行う。
【００４６】
テーブル処理部１３２は、テーブル記憶部１１１に記憶されている通信ルートデータテーブル又は通信可能端末データテーブルＤを後述するように管理する。
【００４７】
Ｈパケット送信タイマー部１３３は、時の経過を計る計時手段であり、所定時間間隔毎に通信処理部１３１にＨパケットの送信タイミング（例えば、Ｈパケットの送信時刻）の到来を通知する。
【００４８】
図５は、図１に示す端末１０の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。本処理は、例えば、端末１０の電源がオンした場合に実行が開始される。まず、通信処理部１３１は、Ｈパケット送信時刻が到来したか否か及び通信パケットを受信したか否かを判断する（Ｓ１）。
【００４９】
判断の結果、Ｈパケット送信タイマー部１３３からＨパケットの送信時刻の到来が通知されている場合（Ｈパケット送信時刻）には、通信処理部１３１は、Ｈパケットを作成して、同報通信、例えばブロードキャストでＰＬＣネットワーク１に送信し（Ｓ２）、処理をステップＳ１に戻す。
【００５０】
Ｈパケットは、通知通信パケットの一例であり、所定時間間隔毎に、各端末１０から同報通信、例えばブロードキャストでＰＬＣネットワーク１に送信されることで、他の端末１０に対して本端末１０の生存を示す通信パケットである。Ｈパケットは、例えば、図６（ａ）に示すような、オペレーションコード、送信元の端末ＩＤ、シーケンス番号、通信コスト値及びホップ数を示すデータを含む通信パケットである。オペレーションコードとは、本通信パケットの種類を表す識別子であり、例えば、本通信パケットの種類として、Ｈパケット、後述する応答パケット、ＳＱ通知パケット及びルート決定パケットが示される。送信元の端末ＩＤは、通信パケットの送信元の端末１０における端末ＩＤである。シーケンス番号は、ランダムに設定される番号であり、本Ｈパケットと関連のある通信パケットには同一の番号が付与される。ここでの、ホップ数を表すデータは、通信コスト値の算出のために用いられたホップ数を表している。なお、本端末１０が親端末１０ａである場合には、通信コスト値は最も小さくなり、ホップ数は０になる。
【００５１】
図５に戻って、ステップＳ１における判断の結果、通信パケットを受信した場合（パケット受信）には、通信処理部１３１は、受信した通信パケットの種別が何であるかを識別する（Ｓ３）。この識別は、例えば、通信パケットに含まれるオペレーションコードを参照することによって行われる。
【００５２】
通信パケットが応答パケットであると識別する場合には、通信処理部１３１は、後述するステップＳ４を実行し、通信パケットがルート決定パケットであると識別する場合には、通信処理部１３１は、後述するステップＳ５を実行し、通信パケットがＨパケットであると識別する場合には、通信処理部１３１は、後述するステップＳ６を実行する。図６（ｂ）は、応答パケットの一例を示し、図６（ｃ）は、ルート決定パケットの一例を示す。応答パケットは、応答通信パケットの一例であり、オペレーションコード、送信元の端末ＩＤ及びシーケンス番号を含むものである。ルート決定パケットは、オペレーションコード、送信元の端末ＩＤ、シーケンス番号、通信コスト値及び上位端末ＩＤを表すデータを含む。シーケンス番号は、応答するＨパケットや、応答するＳＱ通知パケットと同一の番号が付与されている。上位端末ＩＤは、本ルート決定パケットの送信元の端末１０から本端末１０とが通信するにあたって経由する端末１０のＩＤである。上位端末ＩＤは、ルート決定パケットの送信元の端末１０から送信されるときには、第１上位端末ＩＤのみが含まれているが、複数の端末１０に中継される場合には、端末１０を経由する際に、第２上位端末ＩＤ以降の端末ＩＤが付与される。
【００５３】
ステップＳ４では、通信処理部１３１は、応答パケットをテーブル処理部１３２に出力し、テーブル処理部１３２に、応答パケットの受信信号強度から、応答パケットの送信元における端末１０から本端末１０へのＳＱを取得させる。そして、通信処理部１３１は、取得したＳＱを、テーブル処理部１３２に通知させる。通信処理部１３１は、通知されたＳＱを表すデータを含む通信パケットである、ＳＱ通知パケットを作成する。通信処理部１３１は、作成したＳＱ通知パケットを、応答パケットの送信元の端末１０に対してユニキャストで送信した後、処理をステップＳ１に戻す。
【００５４】
図６（ｄ）は、ＳＱ通知パケットの一例を示す。ＳＱ通知パケットは、オペレーションコード、送信元の端末ＩＤ、シーケンス番号及び応答パケットの送信元の端末１０から本端末１０へのＳＱを表すデータが含まれる。シーケンス番号は、ステップＳ３で受信した応答パケットと同一の番号が付与される。
【００５５】
ステップＳ５では、通信処理部１３１は、本端末１０が子端末１０ｂである場合には、通信可能端末データテーブルＤを参照して、受信したルート決定パケットに次の上位端末１０の端末ＩＤを付加して次の上位端末１０へユニキャストで送信する。通信処理部１３１は、本端末１０が親端末１０ａである場合には、受信したルート決定パケットをテーブル処理部１３２に出力し、テーブル処理部１３２に通信ルートテーブルの更新をさせる。この通信ルートテーブルの更新は、ルート決定パケットに含まれる、送信元の端末ＩＤと、上位端末ＩＤとを、構築された通信ルートとして、通信ルートテーブルに登録することを内容とする。その後、通信処理部１３１は、処理をステップＳ１に戻す。
【００５６】
ステップＳ６では、通信処理部１３１は、受信したＨパケットに含まれる通信コスト値を参照して、Ｈパケットの送信元の端末１０が、親端末１０ａと通信ルートが構築された端末１０であるかどうか、即ちルート構築端末１０であるかどうかを判断する。ここで、通信コスト値が「０」である場合には、ルート構築端末１０でないと判断される。言い換えれば、通信コスト値が０ではない場合には、ルート構築端末１０であると判断される。その後、通信処理部１３１は、本端末１０が親端末１０ａでないかどうかを判断する。ここで、本端末１０が親端末１０ａからのＨパケットを受信しているときには、親端末１０ａは必ずルート構築端末１０であると判断される。Ｈパケットを送信した送信元の端末１０であるＨパケット送信元端末１０が、ルート構築端末１０であると判断しない場合又は本端末１０が親端末１０ａでないと判断しない場合（Ｓ６でＮＯ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１に戻し、本端末１０が親端末１０ａでないと判断し、かつ、Ｈパケット送信元端末１０がルート構築端末１０であると判断する場合（Ｓ６でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、Ｈパケットに含まれるシーケンス番号と同一のシーケンス番号を付与した応答パケットを作成して、Ｈパケット送信元端末１０に対して送信する（Ｓ７）。
【００５７】
そして、通信処理部１３１は、Ｈパケットをテーブル処理部１３２へ通知し、テーブル処理部１３２に、入力されたＨパケットに含まれる通信コスト値及びホップ数を表すデータから、通信コスト値及びホップ数を取得させる。通信処理部１３１は、さらに、テーブル処理部１３２に、入力されたＨパケットの受信信号強度を基に、Ｈパケット送信元端末１０から本端末１０へのＳＱを取得させて、記憶部１１０に一時的に記憶させる。このステップＳ７の処理が、Ｈパケットの送信元の端末１０と自端末１０との間の双方向のＳＱを取得するための処理の一例である。
【００５８】
また、ステップＳ６が実行されることで、通信処理部１３１は、Ｈパケット送信元端末１０がルート構築端末１０である場合のみ、ステップＳ７を実行するため、ＰＬＣネットワーク１内のトラフィックを無駄に増大させることを防止することができる。ＰＬＣネットワーク１は、マスタースレーブ型のネットワークであり、子端末１０ｂが親端末１０ａとの通信ルートを確保することが、本通信ルート構築処理の目的である。ここでは、通信処理部１３１は、Ｈパケット送信元端末１０がルート構築端末１０である場合のみ、Ｈパケット送信元端末１０と自端末１０との間の双方向のＳＱを取得する処理を実行し、Ｈパケット送信元端末１０がルート構築端末１０でない場合には、Ｈパケット送信元端末１０と自端末１０との間の双方向のＳＱを取得する処理を実行しない。そのため、ＰＣＬネットワーク１内におけるトラフィックの増大を抑制することができる。
【００５９】
通信処理部１３１は、応答パケットを送信してから所定時間内にＳＱ通知パケットを受信するかどうかを判断し（Ｓ８）、所定時間内にＳＱ通知パケットを受信すると判断しない場合（Ｓ８でＮＯ）には、本処理をステップＳ１に戻す。通信処理部１３１は、所定時間内にＳＱ通知パケットを受信すると判断する場合（Ｓ８でＹＥＳ）には、受信したＳＱ通知パケットが、ステップＳ７で送信した応答パケットと同一のシーケンス番号を含むかどうかを判断する（Ｓ９）。応答パケットと同一のシーケンス番号を含むか否かの判断は、例えば、応答パケットの送信の際に、そのシーケンス番号を記憶部１１０に一時的に記憶させ、このシーケンス番号を参照して、同一のシーケンス番号を含むか否かで行われる。受信したＳＱ通知パケットが、送信した応答パケットと同一のシーケンス番号を含むと判断しない場合（Ｓ９でＮＯ）には、通信処理部１３１は、本処理を再度ステップＳ８に戻し、受信したＳＱ通知パケットが、送信した応答パケットと同一のシーケンス番号を含むと判断する場合（Ｓ９でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、受信したＳＱ通知パケットをテーブル処理部１３２に通知し、ＳＱ通知パケットに基づいて、通信コスト値を算出させる（Ｓ１０）。
【００６０】
通信コスト値の算出は、例えば、記憶部１１０に一時的に記憶されている親端末１０ａからＨパケット送信元端末１０までの通信コスト値及びホップ数と、ＳＱ（Ｈパケット送信元端末１０から本端末１０へのＳＱ）と、入力されたＳＱ通知パケットに含まれるＳＱを表すデータから取得されたＳＱ（本端末１０からＳＱ通知パケット送信元の端末１０へのＳＱ）とを基に、算出される。即ち、通信コスト値は、（親端末１０ａからＨパケットの送信元端末１０までの通信コスト値）＋Ｋａ×（ＳＱの大きい方）＋Ｋｂ×１によって算出される。
【００６１】
通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２に、算出した通信コスト値が、通信可能端末データテーブルＤに登録されている通信コスト値と比較して、上位所定ランク以上であるかどうかを判断させる（Ｓ１１）。ここで、算出した通信コスト値が上位所定ランク以上であることは、取得した親端末１０ａとの通信品質が所定条件を満たす場合に相当する。
【００６２】
算出した通信コスト値が、通信可能端末データテーブルＤに登録されている通信コスト値と比較して、上位所定ランク以上であると判断しない場合（Ｓ１１でＮＯ）には、通信処理部１３１は、算出した通信コスト値等の記憶部１１０に一時的に記憶された、今回の通信ルート構築処理で用いられたデータを破棄する（Ｓ１２）。
【００６３】
算出した通信コスト値が、通信可能端末データテーブルＤに登録されている通信コスト値と比較して、上位所定ランク以上であると判断する場合（Ｓ１１でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２に、通信ルートとしての、ＳＱ通知パケットの送信元の端末１０における端末ＩＤと、本端末１０と端末ＩＤに対応した端末１０との間の通信品質、通信コスト値及び通信コスト値の取得時刻（通信コスト値の登録時刻）を通信可能端末データテーブルＤに登録させる。そして、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２に、登録後の通信可能端末データテーブルＤにおいて、最も通信コスト値の大きい端末１０に関するデータを削除させることで、通信可能端末データテーブルＤの登録内容を変更する（Ｓ１３）。
【００６４】
ステップＳ１１が実行され、算出した通信コスト値が、通信可能端末データテーブルＤに登録されている通信コスト値と比較して、上位所定ランク以上であると判断される場合にのみ、ステップＳ１３が実行されて、通信可能端末データテーブルＤが更新されるため、記憶部１１０に記憶させるデータ量を減少させることができる。
【００６５】
そして、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２に、ルート決定パケットの送信の命令を通知させ、該命令を受けて、本端末１０及びＨパケット送信元端末１０の端末ＩＤを含めたルート決定パケットを作成して上位端末１０へ送信する（Ｓ１４）。その後、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１に戻す。なお、上記ステップＳ１３及びステップＳ１４は、処理の順番が逆になってもよい。
【００６６】
図７は、図１に示すＰＬＣネットワークにおける、端末１０間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。本例では、説明の便宜のために、ＰＬＣネットワーク１は、親端末１０ａと、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−４とのみが、電力線Ｌに接続されていることとする。
【００６７】
まず、親端末１０ａが、図５のステップＳ１とステップＳ２を実行することで、ブロードキャストでＨパケットを各子端末１０ｂに対して送信する（♯１）。ステップＳ２において、親端末１０ａは、自機宛てであるので、通信コスト値を０にそしてホップ数を０にしたＨパケットを生成する。
【００６８】
ここでは、子端末１０ｂのうち、子端末１０ｂ−１のみが親端末１０ａからＨパケットを受信できたものとする。子端末１０ｂ−１は、親端末１０ａからＨパケットを受信することで、親端末１０ａから子端末１０ｂ−１へのＳＱを取得できる。
【００６９】
子端末１０ｂ−１は、図５のステップＳ１、ステップＳ３、ステップＳ６及びステップＳ７を実行することで、受信したＨパケットに対する応答パケットをユニキャストで親端末１０ａに対して送信する（♯２）。親端末１０ａは、応答パケットを子端末１０ｂ−１から受信し、図５のステップＳ１、ステップＳ３及びステップＳ４を実行することで、応答パケットによって取得した子端末１０ｂ−１から親端末１０ａへのＳＱを通知するため、ＳＱ通知パケットを子端末１０ｂ−１に対して送信する（♯３）。
【００７０】
子端末１０ｂ−１は、ステップＳ８、ステップＳ９を実行することで、ＳＱ通知パケットを受信して、受信したＳＱ通知パケットによって通知されるＳＱを取得する。これによって、子端末１０ｂ−１は、親端末１０ａと自機との間のＳＱを双方向で取得できることになる。
【００７１】
このように、Ｈパケットの送信側の端末１０Ｓにとって、Ｈパケットは、自端末１０Ｓの生存をＰＬＣネットワーク１内の端末１０に通知するための通信パケットであり、所定の時間間隔でＰＬＣネットワーク１に自動的に送信される。そして、Ｈパケットの受信側の端末１０Ｒにとって、Ｈパケットは、このＨパケットの受信側の端末１０ＲがＨパケットの送信側の端末１０Ｓからこの受信側の端末１０ＲへのＳＱを取得するために使用される通信パケットである。
【００７２】
また、Ｈパケットの受信側の端末１０Ｒにとって、応答パケットは、Ｈパケットの送信側の端末１０Ｓがルート構築端末１０である場合に作成されこのＨパケットの送信側の端末１０Ｓへ返信される通信パケットである。そして、Ｈパケットの送信側の端末１０Ｓにとって、応答パケットは、このＨパケットの送信側の端末１０ＳがＨパケットの受信側の端末１０ＲからこのＨパケットの送信側の端末１０ＳへのＳＱを取得するために使用される通信パケットである。
【００７３】
さらに、Ｈパケットの受信側の端末１０Ｒにとって、ＳＱ通知パケットは、このＨパケットの受信側の端末１０ＲからＨパケットの送信側の端末１０ＳへのＳＱの通知を受けるための通信パケットである。
【００７４】
従って、Ｈパケットの受信側の端末１０Ｒは、Ｈパケットを受信することによってＨパケットの送信側の端末１０Ｓから自端末１０ＲへのＳＱを取得し、応答パケット及びＳＱ通知パケットを送受信することによって自端末１０ＲからＨパケットの送信側の端末１０ＳへのＳＱを取得することができ、Ｈパケットの送信側の端末１０Ｓとの間で双方向でＳＱを取得することができる。
【００７５】
図５に戻って、子端末１０ｂ−１は、ステップＳ１０を実行することで、取得した両ＳＱのうち値が大きい方、即ち、通信品質の悪い方のＳＱを基に通信コスト値を算出し、ステップＳ１１を実行することで、算出した通信コスト値が上位所定ランク以上であるかを判断する。ここでは、算出した通信コスト値が、通信可能端末データテーブルＤに含まれる通信コスト値と比較して、上位所定ランク以上であることとする。子端末１０ｂ−１は、ステップＳ１３を実行して、通信可能端末データテーブルＤを更新して、ステップＳ１４を実行して、ルート決定パケットを親端末１０ａに送信する（♯４）。
【００７６】
次に、子端末１０ｂ−１が、Ｈパケットの送信時刻の到来により、図５のステップＳ１及びステップＳ２を実行して、ブロードキャストで他端末１０に対して、Ｈパケットを送信する（♯５）。ステップＳ２において、子端末１０ｂ−１は、親端末１０ａからＨパケットを受信したことに起因して取得される親端末１０ａとの間における双方向のＳＱ及びホップ数に基づいて通信コスト値を求め、Ｈパケットを生成する。
【００７７】
ここでは、親端末１０ａと、子端末１０ｂ−２が、Ｈパケットを受信できたものとし、子端末１０ｂ−３と子端末１０ｂ−４がＨパケットを受信できなかったものとする。
【００７８】
子端末１０ｂ−２は、図５のステップＳ１、ステップＳ３、ステップＳ６を実行し、子端末１０ｂ−１が通信ルート構築端末であるため、ステップＳ７を実行して、応答パケットを送信する（♯６）。子端末１０ｂ−１は、ＳＱ通知パケットの送信（♯３）と同様にして、ＳＱ通知パケットを送信し（♯７）、子端末１０ｂ−２は、ルート決定パケットの送信（♯４）と同様にして、ルート決定パケットを子端末１０ｂ−１に対して送信する（♯８）。
【００７９】
子端末１０ｂ−１は、ルート決定パケットを受信して、図５のステップＳ１及びステップＳ５を実行して、受信したルート決定パケットに上位端末の端末ＩＤ（ここでは、親端末１０ａの端末ＩＤ）を付加して、親端末１０ａに対して送信する（♯９）。親端末１０ａは、子端末１０ｂ−１からルート決定パケットを受信することで、図５のステップＳ１及びステップＳ５を実行して、子端末１０ｂ−１を経由した、親端末１０ａと子端末１０ｂ−２との通信ルートの構築を把握することができる。
【００８０】
このように、ルート決定パケットは、子端末１０ｂが通信可能端末データテーブルＤを更新した場合にＰＬＣネットワーク１において初めて作成され送信される通信パケットであり、子端末１０ｂから親端末１０ａまでの通信ルートを親端末１０ａに通知するための通信パケットである。ルート決定パケットは、ルート決定パケットを受信した子端末１０ｂが上位端末１０の端末ＩＤを付加し上位端末１０に送信することによって、子端末１０ｂから親端末１０ａまでの通信ルートが端末ＩＤの並び順で示され、また、最終的に親端末１０ａに到達される。
【００８１】
次に、子端末１０ｂ−３が、Ｈパケット送信時刻の到来により、図５のステップＳ１及びステップＳ２を実行して、ブロードキャストでＨパケットを他端末１０に対して送信する（♯１０）。ここでは、子端末１０ｂ−２のみが、Ｈパケットを受信できたものとする。しかし、子端末１０ｂ−２は、図５のステップＳ１、ステップＳ３、ステップＳ６を実行し、子端末１０ｂ−３が通信ルート構築端末でないため、ステップＳ７を実行せず、応答パケットを送信しない。
【００８２】
上記の構成によって、本発明の第１の実施形態にかかるＰＬＣネットワーク１では、各端末１０が所定時間毎に各端末１０に対して送信する、Ｈパケットを用いて、親端末１０ａとの間のＳＱが取得されるため、ＰＬＣネットワーク１内のトラフィックを減少させることができる。このため、子端末１０ｂが、記憶部１１０に親端末１０ａとのＳＱが上位所定ランク以上に良い通信ルートで中継される、隣接端末１０との間のＳＱを記憶するのみで足りる、マスタースレーブ型のネットワークを採用しながらも、ＰＬＣネットワーク１内のトラフィックを減少させることができ、各端末１０間の通信速度が比較的小さく、各端末１０のメモリの容量が比較的小さい、ＰＬＣネットワーク１においても、ＰＬＣネットワーク１内のネットワークトポロジーが変化に対応して、各端末１０間の通信ルートを良好に構築することができる。これによって、各端末１０間の通信を良好に行うことができる。
【００８３】
また、本実施形態では、ＰＬＣネットワーク１では、Ｈパケットの送信元の端末１０が親端末１０ａとの通信ルートが構築されている端末１０である場合のみ、Ｈパケットの送信元の端末１０と自端末１０との間の双方向の通信品質を取得するための処理を通信処理部１３１で実行し、Ｈパケットの送信元の端末１０が親端末１０ａとの通信ルートが構築されている端末１０でない場合には、Ｈパケットの送信元の端末１０と自端末１０との間の双方向の通信品質を取得するための処理を実行しない。これによって、親端末１０ａとの通信ルートが構築されていない子端末１０ｂ同士が、互いに通信ルートを構築するための通信が行われることで、無駄にＰＬＣネットワーク１内のトラフィックが増大することを効果的に防止することができる。
【００８４】
次に、別の実施形態について説明する。
（第２の実施形態）
以下に、本発明の第２の実施の形態を、図３、図８、図９及び図１０を用いて説明する。第１の実施形態では、親端末１０ａとの通信ルートが構築されていない子端末１０ｂからのＨパケットに対して、子端末１０ｂが応答パケットを送信しない構成であるが、第２の実施形態では、親端末１０ａとの通信ルートが構築されていない子端末１０ｂは応答パケットを送信するが、親端末１０ａとの通信ルートが構築されていない子端末１０ｂは、Ｈパケットを送信しない構成である。
【００８５】
このため、第２の本実施形態では、図３に破線で示すように、端末１０は、第１の実施形態における構成に加えて、ＨＰ送信可能フラグ記憶部１１２を記憶部１１０に更に備え、フラグ有無判断部１３４を、制御部１３０に機能的に更に備える。ＨＰ送信可能フラグ記憶部１１２は、Ｈパケットの送信可能を識別するためのフラグ（ＨＰ送信可能フラグ）を記憶する領域である。フラグ有無判断部１３４は、ＨＰ送信可能フラグ記憶部１１２を参照して、ＨＰ送信可能フラグがオンされているかどうかを識別する。
【００８６】
図８、図９は、本発明の第２の実施形態に係る端末１０の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その１及びその２）である。本処理は、図５に示すフローチャートと比較して、通信処理部１３１が、ステップＳ６を実行しないこと、及びステップＳ２１〜Ｓ２６を実行することが相違しており、同一名称及び符号が付与されているステップについては同様の処理を実行する。以下、相違するステップについて、説明する。
【００８７】
本処理も、端末１０の電源がオンした場合に実行される。まず、ステップＳ２１で、本端末１０が親端末１０ａかどうかを、通信処理部１３１が判断する。本端末１０が親端末１０ａであると判断しない場合（Ｓ２１でＮＯ）には、通信処理部１３１が、ＨＰ送信可能フラグをオフする（Ｓ２２）。本端末１０が親端末１０ａであると判断する場合（Ｓ２１でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、ＨＰ送信可能フラグをオンして（Ｓ２６）、ステップＳ１を実行する。
【００８８】
ステップＳ１で、Ｈパケット送信タイマー部１３３がＨパケット送信時刻の到来を計時し、その通知を受けた場合に、通信処理部１３１は、ステップＳ２３を実行する。ステップＳ２３では、通信処理部１３１は、ＨＰ送信可能フラグがオンしているかどうかを判断する。ＨＰ送信可能フラグのオンは、通信処理部１３１が、フラグ有無判断部１３４から、ＨＰ送信可能フラグのオンを通知されたときに、判断される。ＨＰ送信可能フラグがオンしていると判断しない場合（Ｓ２３でＮＯ）には、本処理はステップＳ１に戻り、ＨＰ送信可能フラグがオンしていると判断する場合（Ｓ２３でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、Ｈパケットを作成し、該作成したＨパケットをブロードキャストで各端末１０に送信し、その後、本処理をステップ１に戻す（Ｓ２）。ここで、送信されるＨパケットは、第１の実施形態で上述したものと同様である。
【００８９】
ステップＳ１で、通信パケットを受信したと判断し、ステップＳ３〜ステップＳ１０を実行した後、通信処理部１３１は、ステップＳ２４を実行する。ステップＳ２４では、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２に、ステップＳ１０で算出した通信コスト値が、通信可能端末データテーブルＤに登録される初めての通信コスト値であるかどうかを判断させる。該初めての通信コスト値であるとの判断は、通信可能端末データテーブルＤに通信コスト値が登録されているときになされる。該初めての通信コスト値であると判断する場合（Ｓ２４でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２からＨＰ送信可能フラグをオンさせる指令を通知され、該指令を受けて、ＨＰ送信可能フラグをオンする（Ｓ２５）。その後、通信処理部１３１は、ステップＳ１３を実行し、テーブル処理部１３２に、算出した通信コスト値等の所定の情報を通信可能端末データテーブルＤに登録させ、通信ルートが構築される。
【００９０】
算出した通信コスト値が初めての通信コスト値であると判断しない場合（Ｓ２４でＮＯ）には、通信処理部１３１は、ステップＳ１１、Ｓ１３、Ｓ１４を実行し、本処理をステップＳ１に戻す。
【００９１】
図１０は、本実施形態における、端末１０間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。親端末１０ａは、ステップＳ２１、ステップＳ２６を実行し、親端末１０ａであるため、ＨＰ送信可能フラグがオンされており、ＨＰ送信時刻の到来によって、図８のステップＳ１、ステップＳ２３及びステップＳ２を実行して、Ｈパケットをブロードキャストで子端末１０ｂに対して送信する（♯２１）。本例では、親端末１０ａの送信したＨパケットを、子端末１０ｂ−１のみが受信できたこととする。ここで、各端末１０は、図８のステップＳ２１及びステップＳ２２を実行することで、送信可能フラグをオフしている状態である。
【００９２】
子端末１０ｂ−１は、図７で示した通信シーケンスと同様にして、受信したＨパケットに対する応答パケットをユニキャストで親端末１０ａに対して送信し（♯２）、親端末１０ａは、ＳＱ通知パケットを子端末１０ｂ−１に対して送信する（♯３）。
【００９３】
子端末１０ｂ−１は、ＳＱ通知パケットを受信すると、図９のステップＳ８、ステップＳ９を実行することで、ＳＱ通知パケットを受信して、受信したＳＱ通知パケットによって通知されるＳＱを取得する。子端末１０ｂ−１は、ステップＳ１０を実行することで、通信コスト値を算出し、ステップＳ１１を実行することで、算出した通信コスト値が上位所定ランク以上であるかを判断する。
【００９４】
子端末１０ｂ−１は、図９のステップＳ２４を実行することで、通信可能端末データテーブルＤに通信コスト値が登録されているかどうかを判断する。ここでは、通信コスト値が登録されておらず、ステップＳ１０で算出した通信コスト値が初めて通信可能端末データテーブルＤに登録されるものであるため、子端末１０ｂ−１は、ステップＳ２５を実行して、ＨＰ送信可能フラグをオンする。そして、子端末１０ｂ−１は、図７で示した通信シーケンスと同様にして、ルート決定パケットを親端末１０ａに送信する（♯４）。
【００９５】
ルート決定パケットの送信後（♯４）に、ＨＰ送信可能フラグがオンされている子端末１０、即ちＨパケットを送信できる子端末１０ｂは、子端末１０ｂ−１のみである。子端末１０ｂ−１は、Ｈパケット送信時刻の到来によって、図８のステップＳ１、ステップＳ２３及びステップＳ２を実行することで、Ｈパケットをブロードキャストで他端末１０に対して送信する（♯２２）。ここで、子端末１０ｂ−２のみが、子端末１０ｂ−１からＨパケットを受信できたものとする。応答パケットの送信（♯６）、ＳＱ通知パケットの送信（♯７）については、図７で示す通信シーケンスと同様であるため、説明を省略する。
【００９６】
子端末１０ｂ−２は、ＳＱ通知パケットを子端末１０ｂ−１から受信すると、図９のステップＳ８、ステップＳ９及びステップＳ１０を実行して、通信コスト値を算出する。算出された通信コスト値は、通信可能端末データテーブルＤに登録する初めての通信コスト値であるため、子端末１０ｂ−３は、図９のステップＳ２４及びＳ２５を実行し、ＨＰ送信可能フラグをオンする。その後、図７で示す通信シーケンスと同様に、通信可能端末データテーブルＤの更新、ルート決定パケットの送信が行われる（♯８、♯９）。
【００９７】
これによって、子端末１０ｂ−１に加えて、子端末１０ｂ−２も、親端末１０ａとの通信ルートが構築され、ＨＰ送信可能フラグがオン状態になる。ゆえに、子端末１０ｂ−２が、送信可能時刻の到来によって、図８のステップＳ１、ステップＳ２３及びステップＳ２を実行して、Ｈパケットをブロードキャストで他端末１０に対して送信できる（♯２３）。一方、子端末１０ｂ−３及び子端末１０ｂ−４は、依然として、親端末１０ａとの通信ルートが構築されておらず、ＨＰ送信可能フラグがオフ状態のままであり、図８のステップＳ１、ステップＳ２３が実行されることによって、Ｈパケットを送信することができない。
【００９８】
上記構成によって、本実施形態では、マスタースレーブ型のネットワークを採用しながらも、ＰＬＣネットワーク１内のトラフィックを減少させることができ、各端末１０間の通信速度が比較的小さく、各端末１０のメモリの容量が比較的小さい、ＰＬＣネットワーク１においても、ＰＬＣ１内のネットワークトポロジーが変化に対応して、各端末１０間の通信ルートを良好に構築することができるという、第１の実施形態と同様の作用効果を奏する。
【００９９】
また、本実施形態では、ＰＬＣネットワーク１では、本端末１０が親端末１０ａとの通信ルートが構築されている端末１０である場合のみ、Ｈパケットがブロードキャストで各端末１０へ送信され、本端末１０が親端末１０ａとの通信ルートが構築されている端末１０でない場合には、Ｈパケットがブロードキャストで各端末１０へ送信されない。これによって、本実施形態でも、第１の実施形態と同様に、親端末１０ａとの通信ルートが構築されていない子端末１０ｂ同士が、互いに通信ルートを構築するための通信が行われることで、無駄にＰＬＣネットワーク１内のトラフィックが増大することを効果的に防止することができる。
【０１００】
次に、別の実施形態について説明する。
（第３の実施形態）
以下に、本発明の第３の実施形態を、図３、図１１、図１２及び図１３を用いて説明する。第１及び第２の実施形態は所定ランク以上の通信コスト値が、通信可能端末データテーブルに登録され、上位所定ランク以上の通信コスト値の通信ルートを各端末１０が探索し続けるが、第３の実施形態に係る端末１０は、親端末１０ａと良好に通信することができる所定レベル以上の通信コスト値が得られた場合に、通信ルートの探索を終了することが異なっている。
【０１０１】
このため、図３に破線で示すように、端末１０は、第１及び第２の実施形態での構成に加えて、記憶部１１０に、ＨＰ受信可能フラグ記憶部１１３を備える。ＨＰ受信可能フラグ記憶部１１３は、Ｈパケットを受信できることを識別させるためのフラグ（ＨＰ受信可能フラグ）を記憶する領域である。フラグ有無判断部１３４は、ＨＰ受信可能フラグ記憶部１１３を参照して、ＨＰ受信可能フラグがオンされているかどうかを識別する。
【０１０２】
通信処理部１３１は、受信可能フラグがオンされている場合にのみ、Ｈパケット送信元端末１０と自端末１０との双方向の通信品質を取得するための処理を行い、受信可能フラグがオフされている場合には、Ｈパケット送信元端末１０と自端末１０との双方向のの通信品質を取得するための処理の実行を禁止する。
【０１０３】
図１１、図１２は、本発明の第３の実施形態に係る端末１０の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その１及びその２）である。本処理も、端末１０の電源がオンした場合に実行される。図１１及び図１２のフローチャートは、図８及び図９に示すフローチャートと比較して、ステップＳ３１〜Ｓ３４の処理を更に実行することが相違しており、同一の符号が付与されたものについては、同一内容の処理が実行されるものである。以下、相違するステップについてのみ、説明する。
【０１０４】
ステップＳ２２又はステップＳ２６の実行後、本実施形態では、通信処理部１３１が、ＨＰ受信可能フラグをオンする（Ｓ３１）。その後、通信処理部１３１は、第２の実施形態と同様に、ステップＳ１を実行する。ステップＳ１〜Ｓ５及びステップＳ２３については、上述した第２の実施形態と同内容であるため、説明を省略する。
【０１０５】
本実施形態では、ステップＳ３で、受信した通信パケットがＨパケットであると識別する場合には、通信処理部１３１は、ＨＰ受信可能フラグがオンしているかどうかを判断する（Ｓ３２）。該ＨＰ受信可能フラグがオンしているとの判断は、フラグ有無判断部１３４からＨＰ受信可能フラグのオンが通知されている場合に、なされる。ＨＰ受信可能フラグがオンしていると判断しない場合（Ｓ３２でＮＯ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１に戻す。ＨＰ受信可能フラグがオンしていると判断する場合（Ｓ３２でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、ステップＳ７を実行して、応答パケットを送信する。その後のステップＳ８〜ステップＳ１４及びステップＳ２４及びＳ２５の処理内容は、第２の実施形態と同様であるため、説明を省略する。
【０１０６】
ステップＳ１４の実行後、本実施形態では、通信処理部１３１は、ステップＳ１０で算出された通信コスト値が所定レベル以上の親端末１０ａとの通信状態を示すものであるかどうかを判断する（Ｓ３３）。通信コスト値が所定レベル以上の通信状態を示すものであると判断しない場合（Ｓ３３でＮＯ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１に戻し、通信コスト値が所定レベル以上の通信状態を示すものであると判断する場合（Ｓ３３でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、ＨＰ受信可能フラグをオフにして、本処理をステップＳ１に戻す。
【０１０７】
なお、本処理は、図１１及び図１２に示す第２の実施形態におけるルート確定処理に、ステップＳ３１〜Ｓ３４が実行されることとしているが、これに限定されず、図５に示すルート構築処理にステップＳ３１〜Ｓ３４が実行されることとしてもよい。この場合には、ステップＳ１の前に、ステップＳ３１が実行され、ステップＳ３の実行後乃至はステップＳ６の実行後に、ステップＳ３２が実行され、ステップＳ１１でＹＥＳと判断された後からステップＳ１に戻るまでに、ステップＳ３３及びステップＳ３４が実行される。
【０１０８】
図１３は、本実施形態における、端末１０間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。親端末１０ａは、図１０で示す通信シーケンスと同様にして、Ｈパケットの送信（♯２１）を行う。親端末１０ａがＨパケットを送信したときには、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−４は、図１１のステップＳ３１が実行されて、ＨＰ受信可能フラグがオンされている。本例でも、第２の実施形態で説明した例を同様に、子端末１０ｂ−１のみがＨパケットを受信できたこととする。
【０１０９】
Ｈパケットを受信した子端末１０ｂ−１は、図１１のステップＳ１、ステップＳ３及びステップＳ３２を実行して、ＨＰ受信可能フラグがオンしているかどうかを判断する。ここでは、ＨＰ受信可能フラグがオンされているため、子端末１０ｂ−１は、ステップＳ７を実行して、応答パケットを親端末１０ａに対してユニキャストで送信する（♯３１）。
【０１１０】
その後、図１０で示す通信シーケンスと同様にして、ＳＱ通知パケットの送信（♯３）及びルート決定パケットの送信（♯４）を行う。
【０１１１】
子端末１０ｂ−１は、ルート決定パケットの送信後、ステップＳ３３を実行して、算出した通信コスト値が所定レベル以上であるかどうかを判断する。本例では、親端末１０ａとの通信コストが所定レベル以上であることとする。ゆえに、子端末１０ｂ−１は、ステップＳ３４を実行することで、ＨＰ受信可能フラグをオフする。
【０１１２】
その後、本例では、図１０で示す通信シーケンスと同様にして、親端末１０ａは、ＨＰ送信時刻の到来により、Ｈパケットをブロードキャストで子端末１０ｂに対して送信する（♯２２）。本例では、この時点においても、子端末１０ｂ−１のみがＨパケットを受信できたこととする。子端末１０ｂ−１は、図１１のステップＳ１、ステップＳ３及びステップＳ３２を実行する。ここで、子端末１０ｂ−１は、ＨＰ受信可能フラグがオフされているため、ステップＳ７の応答パケットの送信処理を禁止し、応答パケットを送信しない。
【０１１３】
上記の構成によって、本実施形態では、第１の実施形態での効果に加え、親端末１０ａとの通信コストが所定レベル以上である通信ルートが構築された子端末１０ｂは、Ｈパケットを受信した場合でも、応答パケットの送信が禁止されるため、所定レベル以上の通信品質で親端末１０ａとの通信を行うことができる通信ルートを確保できるとともに、以降、応答パケットの送信を行わないことによって、ＰＬＣネットワーク１内のトラフィックを減少させることができる。
【０１１４】
次に、別の実施形態について説明する。
（第４の実施形態）
以下、本発明の第４の実施形態を、図３、図６、図１４、図１５及び図１６を用いて説明する。第１〜第３の実施形態では、応答パケットを受信した端末１０が、ＳＱ通知パケットをユニキャストで、応答パケットの送信元の端末１０に対して送信するが、第４の実施形態では、応答パケットの送信元の端末１０に対して送信するＳＱ通知を、所定時間送信せずに記憶部１１０に蓄積（記憶）し、所定時間経過後に、ブロードキャストで各応答パケットの送信元の端末１０に対して送信する。
【０１１５】
このため、図３に破線で示すように、第４の実施形態では、端末１０は、第１〜第３の実施形態での構成に加えて、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４及びＳＱ通知情報記憶部１１５を記憶部１１０に機能的に備えるとともに、ＳＱ通知送信タイマー部１３５を制御部１３０に、機能的に備える。
【０１１６】
ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４は、他端末１０から応答パケットを受信する都度、応答パケットの送信元の端末１０の端末ＩＤが登録される領域である。ＳＱ通知情報記憶部１１５は、該端末ＩＤで識別される端末１０に対する、ＳＱ通知パケットに含める情報を、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に登録された端末ＩＤと対応付けて、記憶する領域である。該ＳＱ通知パケットに含める情報とは、例えば、応答パケットから取得された、応答パケットの送信元端末１０から本端末１０へのＳＱを表すデータや、受信した応答パケットのシーケンス番号等である。
【０１１７】
ＳＱ通知送信タイマー部１３５は、応答パケットを受信した時から所定時間の経過を計時して、ＳＱ通知の送信時刻を通信処理部１３１に通知する。
【０１１８】
通信処理部１３１は、ＳＱ通知の送信時刻の通知を受けて、ＳＱ通知パケットをブロードキャストで、他端末１０に対して送信するものである。また、通信処理部１３１は、自端末１０に対して送信されたＳＱ通知パケットを受信したときに、テーブル処理部１３２に通信コスト値の算出をさせるものである。
【０１１９】
図１４、図１５は、本発明の第４の実施形態に係る端末１０の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その１及びその２）である。図１４、図１５のフローチャートは、図１１及び図１２に示すフローチャートと比較して、通信処理部１３１が、ステップＳ１及びＳ１０の代わりに、ステップＳ４１及びＳ４６をそれぞれ実行し、更に、ステップＳ４２〜Ｓ４５を実行することが相違しており、同一の符号が付与されたものについては、同一内容の処理を実行する。以下に、相違するステップについてのみ、説明する。
【０１２０】
ステップＳ３１の実行後、通信処理部１３１は、ステップＳ４１を実行する。ステップＳ４１では、通信処理部１３１は、Ｈパケット送信時刻が到来した場合に、ステップＳ２３を実行し、通信パケットを受信した場合に、ステップ３を実行し、ＳＱ通知パケットの送信タイミングが到来した場合に、後述するステップＳ４２を実行する。ＳＱ通知パケットの送信タイミングの到来は、ＳＱ通知タイマー部１３５から通知される。
【０１２１】
ステップＳ４２では、通信処理部１３１が、ＳＱ通知パケットの送信の必要があるかどうかを判断する。ここで、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に端末ＩＤが記憶されている場合に、ＳＱパケットの送信の必要があると判断される。ＳＱ通知パケットの送信の必要があると判断しない場合（Ｓ４２でＮＯ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ４１に戻し、ＳＱ通知パケットの送信の必要があると判断する場合（Ｓ４２でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４及びＳＱ通知情報記憶部１１５を参照して、ＳＱ通知パケットを作成する。
【０１２２】
作成されるＳＱ通知パケットは、例えば、図６（ｅ）で示すような、オペレーションコード、送信元の端末ＩＤ（自端末１０の端末ＩＤ）、シーケンス番号、ＳＱ通知パケットの送信先の端末ＩＤ（第１端末ＩＤ〜第ｎ端末ＩＤ）、及び、該端末ＩＤに対応するＳＱを表すデータを含む。ＳＱ通知パケットの送信先の端末ＩＤは、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に記憶されているものが、シーケンス番号及びＳＱを表すデータは、ＳＱ通知情報記憶部１１５に記憶されているものが、ＳＱ通知パケットに含められる。
【０１２３】
通信処理部１３１は、作成したＳＱ通知パケットを各端末１０に対してブロードキャストで送信する（Ｓ４３）。その後、通信処理部１３１は、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４及びＳＱ通知情報記憶部１１５に登録されているデータ（端末ＩＤ、ＳＱ及びシーケンス番号等を示すデータ）を破棄して、ステップＳ４１に戻す。
【０１２４】
ステップＳ３で、受信したパケットが応答パケットであると識別する場合には、通信処理部１３１は後述するステップＳ４４を実行する。ステップＳ４４では、通信処理部１３１は、応答パケットをテーブル処理部１３２に通知し、処理をステップＳ４１に戻す。通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２に、入力された応答パケットを基に、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に、応答パケットの送信元の端末１０の端末ＩＤを登録させ、該端末ＩＤと対応付けて、応答パケットの送信元の端末１０から本端末１０へのＳＱを表すデータ、及び応答パケットのシーケンス番号をＳＱ通知情報記憶部１１５に登録させる。そして、通信処理部１３１は、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４への最初の端末ＩＤの登録である場合には、テーブル処理部１３２にＳＱ通知送信タイマー部１３５の時間の計時の開始を指示させる。
【０１２５】
ステップＳ３２、Ｓ７、Ｓ８を実行し、所定時間内に、ＳＱ通知パケットを受信したと判断する場合（Ｓ８でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、ステップＳ４５を実行する。ステップＳ４５では、通信処理部１３１は、受信したＳＱ通知パケットに自端末１０の端末ＩＤが含まれるかどうか、即ち自端末１０へのＳＱ通知パケットかを判断する。自端末１０へのＳＱ通知パケットであると判断しない場合（Ｓ４５でＮＯ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ８に戻し、自端末１０へのＳＱ通知パケットであると、判断する場合（Ｓ４５でＹＥＳ）には、ステップＳ９を実行する。受信したＳＱ通知パケットが、ステップＳ７で送信した応答パケットと同一のシーケンス番号を含むと判断する場合（Ｓ９でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、ステップＳ４６を実行する。
【０１２６】
ステップＳ４６では、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２にＳＱ通知パケットを通知し、テーブル処理部１３２にＳＱを取得させて、通信コスト値を算出させる。取得されるＳＱは、ＳＱ通知パケットに含まれるＳＱを表すデータのうち、自端末１０に対応するものである。通信コスト値の算出は、取得したＳＱを基にして、第１〜第３の実施形態でのステップＳ１０と同様にして、通信コスト値が算出される。その後、通信処理部１３１は、ステップＳ２４を実行する。ステップＳ２４、Ｓ２５、ステップＳ１１〜Ｓ１４、及びステップＳ３３、Ｓ３４については、図１２におけるフローチャートと同内容の処理が実行されるため、説明を省略する。
【０１２７】
なお、本処理では、ステップＳ８の実行後に、ステップＳ４５が実行されることとしているが、ステップＳ９の実行後に、ステップＳ４５が実行されることとしてもよい。
【０１２８】
なお、本処理は、図１１及び図１２に示す第２の実施形態におけるルート構築処理に、ステップＳ４１〜Ｓ４６が実行されることとしているが、これに限定されず、図５、図８及び図９に示すルート構築処理にステップＳ４１〜Ｓ４６が実行されることとしてもよい。この場合には、図５、図１１及び図１２に示すルート構築処理では、ステップＳ１の代わりにステップＳ４１が実行され、ステップＳ４１で、ＳＱ通知パケットの送信時刻が到来した場合に、ステップＳ４２、ステップＳ４３が実行される。そして、ステップＳ４の代わりに、ステップＳ４４が実行され、ステップＳ８又はステップＳ９の実行後に、ステップＳ４５が実行される。また、ステップＳ１０の代わりに、ステップＳ４６が実行される。
【０１２９】
図１６は、本実施形態における、端末１０間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。親端末１０ａは、図１３で示す通信シーケンスと同様にして、Ｈパケットを送信する（♯２１）。本例では、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３が、Ｈパケットを受信できたものとする。子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３は、図１３で示す通信シーケンスと同様にして、応答パケットを送信する（♯２）。
【０１３０】
親端末１０ａは、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３から応答パケットを受信する毎に、図１４のステップＳ４１、ステップＳ３、ステップＳ４４を実行する。即ち、親端末１０ａは、子端末１０ｂ−１から応答パケットを受信すると、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に、子端末１０ｂ−１の端末ＩＤを記憶して、受信した応答パケットから取得した、子端末１０ｂ−１から親端末１０ａへのＳＱや、受信した応答パケットのシーケンス番号等を、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４の端末ＩＤと対応付けて、ＳＱ通知情報記憶部１１５に記憶させる。親端末１０ａは、子端末１０ｂ−２、子端末１０ｂ−３から応答パケットを受信したときも、子端末１０ｂ−１から応答パケットを受信したときと同様にして、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に、子端末１０ｂ−２、子端末１０ｂ−３の端末ＩＤを記憶して、該端末ＩＤと対応付けて、受信した応答パケットから取得したＳＱや、受信した応答パケットのシーケンス番号等をＳＱ通知情報記憶部１１５に記憶させる。
【０１３１】
また、親端末１０ａは、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に最初に端末ＩＤを登録するときに、即ち、本例では子端末１０ｂ−１の端末ＩＤを登録するときに、ＳＱ通知送信タイマー部１３５の計時を開始させる。
【０１３２】
親端末１０ａは、ＳＱ通知パケットの送信時刻の到来をＳＱ通知送信タイマー部１３５が通知した場合に、図１４のステップＳ４１、ステップＳ４２、ステップＳ４３を実行する。即ち、親端末１０ａは、ＳＱ通知パケットの送信の必要があるかどうかを、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４を参照して判断する。本例では、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３までの端末ＩＤが登録されているため、親端末１０ａは、ＳＱ通知パケットの送信の必要があると判断する。そして、親端末１０ａは、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３までの端末ＩＤと、ＳＱ通知情報記憶部１１５に登録されている、これに対応するＳＱ及びシーケンス番号とを含めたＳＱ通知パケットを作成して、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−４に対してブロードキャストで送信する（♯４１）。
【０１３３】
本例では、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３は、親端末１０ａからのＳＱ通知パケットを受信できたものとする。また、子端末１０ｂ−４についても、この時点では、親端末１０ａと通信可能な状態になっているものとし、親端末１０ａからのＳＱ通知パケットを受信できたものとする。
【０１３４】
子端末１０ｂ−１〜子端末１０ｂ−３は、ＳＱ通知パケットを受信すると、図１５のステップＳ８、ステップＳ４５、ステップＳ９を実行する。即ち、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３は、ＳＱ通知パケットを所定時間内に取得したと判断し、自端末１０へのＳＱ通知パケットであると判断し、自端末１０の送信した応答パケットと同一のシーケンス番号をＳＱ通知パケットが含むため、図１５のステップＳ４６を実行する。子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３は、図１５のステップＳ４６を実行することにより、ＳＱ通知パケットに含まれる自端末１０の端末ＩＤに対応するＳＱを表すデータを取得して、記憶部１１０に一時的に記憶されている、親端末１０ａから自端末１０へのＳＱを表すデータを比較して、値の大きい方のＳＱを用いて、通信コスト値を算出する。
【０１３５】
その後、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３は、図１５のステップＳ２４を実行し、初めての通信コスト値の通信可能端末データテーブルＤへの登録であると判断するため、図１５のステップＳ２５、ステップＳ１３、ステップＳ１４を実行して、ルート決定パケットを親端末１０ａに対して送信する（♯４２、♯４３、♯４４）。
【０１３６】
本実施の形態では、端末１０が応答パケットを受信した都度、ＳＱ通知パケットをユニキャストで送信するのではなく、所定時間間隔毎に、複数の端末１０分のＳＱを含めたＳＱ通知パケットをブロードキャストで送信するため、ＰＬＣネットワーク１内で、複数のデータがコリジョンを起こすことを効果的に防止することができる。
【０１３７】
次に、別の実施形態について説明する。
（第５の実施形態）
本発明の第５の実施形態を、図３、図６、図１７、図１８及び図１９を用いて説明する、第１〜第４の実施形態では、端末１０がＳＱ通知パケットを送信するが、第５の実施形態では、端末１０が、ＳＱ通知と兼ねて、応答パケットの送信元の端末１０から自端末１０へのＳＱを表すデータを含めたＨパケットを、各端末１０に対してブロードキャストで送信する。
【０１３８】
このため、図３に破線で示すように、端末１０は、第１〜第３の実施形態での構成に加えて、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４及びＳＱ通知情報記憶部１１５を記憶部１１０に機能的に備える。ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４及びＳＱ通知情報記憶部１１５は、上述した第４の実施形態と同様の機能を実行する領域であるため、説明を省略する。
【０１３９】
図１７、図１８は、本発明の第５の実施形態に係る端末１０の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その１及びその２）である。本処理は、図１１及び図１２の示すフローチャートと比較して、ステップＳ３に代えてステップＳ５４が実行され、ステップＳ８に代えてステップＳ５６が実行され、ステップＳ１０に代えてステップＳ５８が実行されること、更に、ステップＳ５１〜Ｓ５３、Ｓ５５及びＳ５７の処理が実行されることが相違しており、同一の名称及び符号が付与されたステップについては同内容の処理が実行される。以下、相違するステップについて、説明する。
【０１４０】
ステップＳ２３で、ＨＰ送信可能フラグがオンしていると判断する場合に、本実施形態では、通信処理部１３１は、ステップＳ５１を実行する。ステップＳ５１では、通信処理部１３１は、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に端末ＩＤが登録されているかどうか、即ち、ＳＱ通知の必要があるかどうかを判断する。ＳＱ通知の必要があると判断しない場合（Ｓ５１でＮＯ）には、通信処理部１３１は、通常のＨパケットをブロードキャストで各端末１０へ送信させる（Ｓ５２）。一方、ＳＱ通知の必要があると判断する場合（Ｓ５１でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に登録されている端末ＩＤと、該端末ＩＤと対応付けて、ＳＱ通知情報記憶部１１５に登録されているシーケンス番号（ＳＱ通知用）及びＳＱを表すデータとを含めたＨパケットである、ＳＱ通知付きＨパケットを作成して、各端末１０へブロードキャストで送信する（Ｓ５３）。その後、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１に戻す。
【０１４１】
ＳＱ通知付きＨパケットは、例えば、図６（ｆ）で示すような、オペレーションコード、送信元の端末ＩＤ（自端末１０の端末ＩＤ）、シーケンス番号（Ｈパケット用）、シーケンス番号（ＳＱ通知用）、ＳＱ通知付きＨパケットの送信先の端末ＩＤ（第１端末ＩＤ〜第ｎ端末ＩＤ）、及び、該端末ＩＤに対応するＳＱを表すデータを含む。ＳＱ通知付きＨパケットの送信先の端末ＩＤは、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に記憶されているものが、シーケンス番号（ＳＱ通知用）及びＳＱを表すデータは、ＳＱ通知情報記憶部１１５に記憶されているものが、ＳＱ通知付きＨパケットに含められる。シーケンス番号（Ｈパケット用）は、図６（ａ）で示すＨパケットに含まれるシーケンス番号と同内容のものである。
【０１４２】
図１７に戻って、ステップＳ１で、通信処理部１３１で通信パケットの受信を判断した場合には、通信処理部１３１は、ステップＳ５４を実行する。ステップＳ５４では、通信処理部１３１は、受信した通信パケットを識別し、通信パケットがルート決定パケットである場合には、ステップＳ５を実行し、通信パケットが通常のＨパケットである場合には、ステップＳ３２を実行し、通信パケットが応答パケットである場合には、後述のステップＳ５５を実行する。
【０１４３】
ステップＳ５５では、通信処理部１３１は、ＰＬＣインターフェース部１２０で受信した応答パケットを、テーブル処理部１３２に通知させる。通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２に、応答パケットを基にして、応答パケットの送信元の端末１０における端末ＩＤをＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に登録させるとともに、該端末ＩＤと対応付けて、応答パケットの送信元の端末１０から本端末１０へのＳＱを表すデータ、及び応答パケットのシーケンス番号をＳＱ通知情報記憶部１１５に登録させる。その後、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１に戻す。
【０１４４】
ステップＳ３２、Ｓ７の実行後、本実施形態では、通信処理部１３１は、ステップＳ５６を実行する。ステップＳ５６では、ＳＱ通知付きＨパケットを所定時間以内に受信したかどうかを、通信処理部１３１が判断する。ＳＱ通知付きＨパケットを所定時間以内に受信したと判断しない場合（Ｓ５６でＮＯ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１に戻し、ＳＱ通知付きＨパケットを所定時間以内に受信したと判断する場合（Ｓ５６でＹＥＳ）には、自端末１０へのＳＱ通知かを、通信処理部１３１が判断する（Ｓ５７）。ここで、ＳＱ通知付きＨパケットに自端末１０の端末ＩＤが含まれる場合に、自端末１０へのＳＱ通知であると判断される。
【０１４５】
自端末１０へのＳＱ通知であると判断しない場合（Ｓ５７でＮＯ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ５６に戻し、自端末１０へのＳＱ通知であると判断する場合（Ｓ５７でＹＥＳ）には、通信処理部１３１はステップＳ９を実行する。ステップＳ９で、受信したＳＱ通知付きＨパケットが、ステップＳ７で送信した応答パケットと同一のシーケンス番号を含むと判断する場合（Ｓ９でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、ステップＳ５８を実行する。
【０１４６】
ステップＳ５８では、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２にＳＱ通知付きＨパケットを通知する。通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２に、ＳＱ通知付きＨパケットに含まれるＳＱを表すデータのうち、自端末１０に対応するＳＱを表すデータを基に、ＳＱを取得させる。通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２に、取得したＳＱを基にして、第３の実施形態でのステップＳ１０と同様にして、通信コスト値を算出させる。その後、通信処理部１３１はステップＳ２４を実行させる。ステップＳ２４、Ｓ２５、ステップＳ１１〜Ｓ１４、及びステップＳ３３、Ｓ３４については、図１７、図１８と同内容の処理が実行されるため、説明を省略する。
【０１４７】
なお、本処理では、ステップＳ５６の実行後に、ステップＳ５７が実行されることとしているが、ステップＳ９の実行後に、ステップＳ５７が実行されることとしてもよい。
【０１４８】
なお、本処理は、図１１及び図１２に示す第３の実施形態におけるルート構築処理に、ステップＳ５１〜Ｓ５８が実行されることとしているが、これに限定されず、図５、図８及び図９に示すルート構築処理にステップＳ５１〜Ｓ５８が実行されることとしてもよい。この場合には、図５に示すルート構築処理では、ステップＳ１で、Ｈパケット送信時刻の到来が通知された場合に、ステップＳ５１が実行され、ステップＳ５１でＮＯと判断された場合にステップＳ５２が実行され、ステップＳ５１でＹＥＳと判断された場合に、ステップＳ５３が実行される。図８及び図９に示すルート構築処理では、ステップＳ２３の実行後に、ステップＳ５１が実行され、ステップＳ５１でＮＯと判断された場合にステップＳ５２が実行され、ステップＳ５１でＹＥＳと判断された場合に、ステップＳ５３が実行される。
【０１４９】
また、図５、図８及び図９で示すルート構築処理では、ステップＳ３の代わりにステップＳ５４が、ステップＳ４の代わりにステップＳ５５が実行され、ステップＳ８の代わりにステップＳ５６が、ステップＳ５６又はステップＳ９の後に、ステップＳ５７が実行され、ステップＳ１０の代わりにステップＳ５８が実行される。
【０１５０】
図１９は、本実施形態における、端末１０間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。
【０１５１】
親端末１０ａは、ステップＳ１でＨパケットの送信時刻の到来が通知されると、ステップＳ２３、ステップＳ５１が実行され、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に端末ＩＤが登録されていないため、ステップＳ５２が実行され、通常のＨパケットが作成され、各子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−４に対して、ブロードキャストで送信される（♯５１）。本例では、図１６で示される通信シーケンスと同様にして、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３が応答パケットを送信する（♯２）。
【０１５２】
親端末１０ａは、子端末１０ｂ―１〜１０ｂ−３から応答パケットを受信すると、ステップＳ１、ステップＳ５４、ステップＳ５５を実行して、応答パケットの送信元の端末１０、即ち子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３の端末ＩＤを、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に登録し、該端末ＩＤと対応付けて、応答パケットから取得した、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３から親端末１０ａへのＳＱ及びシーケンス番号を、ＳＱ通知情報記憶部１１５に登録する。
【０１５３】
親端末１０ａは、ステップＳ１で、Ｈパケット送信時刻が到来したと判断される場合に、ステップＳ２３、ステップＳ５１を実行して、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４を参照して、ＳＱ通知の必要があるかどうかを判断する。ここで、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４には、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３の端末ＩＤが登録されている。従って、親端末１０ａは、ＳＱ通知の必要があると判断し、ステップＳ５３を実行して、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３の端末ＩＤと、該端末ＩＤに対応付けたＳＱ通知情報記憶部１１５に登録されているＳＱ及びシーケンス番号とを含めたＳＱ通知付きＨパケットを作成して、各子端末１０ｂに対してブロードキャストで送信する（♯５２）。
【０１５４】
本例では、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３は、親端末１０ａからのＳＱ通知付きＨパケットを受信できたものとする。また、子端末１０ｂ−４についても、この時点では、親端末１０ａと通信可能な状態になっているものとし、親端末１０ａからのＳＱ通知付きＨパケットを受信できたものとする。
【０１５５】
子端末１０ｂ−１〜子端末１０ｂ−３は、ＳＱ通知付きＨパケットを受信すると、図１８のステップＳ５６、ステップＳ５７、ステップＳ９を実行する。即ち、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３は、ＳＱ通知付きＨパケットを所定時間内に取得したと判断し、自端末１０へのＳＱ通知であると判断し、自端末１０の送信した応答パケットと同一のシーケンス番号をＳＱ通知付きＨパケットが含むため、図１８のステップＳ５８を実行する。子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３は、図１８のステップＳ５８を実行することにより、ＳＱ通知パケットに含まれる自端末１０の端末ＩＤに対応するＳＱを表すデータを取得して、記憶部１１０に一時的に記憶されている、親端末１０ａから自端末１０へのＳＱを表すデータを比較して、値の大きい方のＳＱを用いて、通信コスト値を算出する。
【０１５６】
その後、子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３は、図１８のステップＳ２４を実行し、初めての通信コスト値の通信可能端末データテーブルＤへの登録であると判断するため、図１８のステップＳ２５、ステップＳ１３、ステップＳ１４を実行して、ルート決定パケットを親端末１０ａに対して送信する（♯５３〜♯５５）。
【０１５７】
上記構成により、本実施形態では、ＳＱ通知をＨパケットの送信と兼ねることができるため、第１〜第４の実施形態と比較して、ＰＬＣネットワーク１内のトラフィック量を減少させることができる。
【０１５８】
次に、別の実施形態について説明する。
（第６の実施形態）
本発明の第６の実施形態を、図３、図６、図２０、図２１及び図２２を用いて説明する。第１〜第５の実施形態では、ルート決定パケットがユニキャストでＳＱ通知パケット又はＳＱ通知付きＨパケットの送信先の端末１０に対して送信されるが、第６の実施形態では、構築された通信ルートの通知をＨパケットに含めてブロードキャストで各端末１０に対して送信する。
【０１５９】
このため、図３に破線で示すように、端末１０は、本実施形態では、第１〜第５の実施形態での構成に加えて、ルート決定付きＨＰ送信フラグ記憶部１１６を記憶部１１０に機能的に備える。ルート決定付きＨＰ送信フラグ記憶部１１６は、構築された通信ルートを表すデータを含むＨパケットの作成及び送信することを識別させるためのフラグ（ルート決定付きＨＰ送信フラグ）を記憶する領域である。フラグ有無判断部１３４は、ルート決定付きＨＰ送信フラグ記憶部１１６を参照して、ルート決定付きＨＰ送信フラグがオンされているかどうかを識別する。
【０１６０】
通信処理部１３１は、Ｈパケットの送信時刻が到来したときに、ルート決定通知を送信する必要があるときには、ルート決定付きＨパケットを上位端末１０に対して送信し、ルート決定通知を送信する必要がないときには、図６（ａ）で示すような通常のＨパケットを送信する。
【０１６１】
図２０、図２１は、本発明の第６の実施形態に係る端末１０の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その１及びその２）である。本処理は、図１７及び図１８の示すフローチャートと比較して、通信処理部１３１が、ステップＳ５４の代わりに、ステップＳ６３を実行し、ステップＳ５の代わりに、ステップＳ６５を実行し、ステップＳ１４の代わりに、ステップＳ６４を実行すること、更に、ステップＳ６１、ステップＳ６２を実行することが相違しており、同一の符号及び名称が付与されたステップについては同内容の処理が実行される。以下、相違するステップについて、説明する。
【０１６２】
ステップＳ２３で、送信可能フラグがオンしていると判断される場合に、ＳＱ通知の必要があるかどうかが判断され（Ｓ５１）、ＳＱ通知の必要があると判断する場合（Ｓ５１でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、ＳＱ通知付きＨパケットを作成して、各端末１０に対してブロードキャストで送信する（Ｓ５３）。ＳＱ通知の必要があると判断しない場合（Ｓ５１でＮＯ）には、通信処理部１３１は、ルート決定付きＨＰ送信フラグがオンしているかどうかを判断する（Ｓ６１）。ルート決定付きＨＰ送信フラグのオンは、フラグ有無判断部１３４から、ルート決定付きＨＰ送信フラグのオンが通知された場合に判断される。
【０１６３】
ルート決定付きＨＰ送信フラグがオンしていると判断しない場合（Ｓ６１でＮＯ）には、通信処理部１３１は、図６（ａ）に示す通常のＨパケットを作成して、各端末１０に対してブロードキャストで送信し（Ｓ５２）、その後、本処理をステップＳ３１に戻す。ＨＰ送信フラグがオンしていると判断する場合（Ｓ６１でＹＥＳ）には、通信処理部１３１は、通信可能端末データテーブルＤを参照して、ルート決定付きＨパケットを作成して，ブロードキャストで各端末１０へ送信する（Ｓ６２）。その後、通信処理部１３１は、ルート決定付きＨＰ送信フラグをオフにして、本処理をステップＳ１に戻す。
【０１６４】
ルート決定付きＨパケットは、例えば、図６（ｇ）に示すような、オペレーションコード、送信元の端末ＩＤ、シーケンス番号、通信コスト値及び上位端末ＩＤを表すデータを含むＨパケットである。上位端末ＩＤは、第１〜第５の実施形態のルート決定パケットと同様に、ルート決定付きＨパケットの送信元の端末１０から本端末１０とが通信するにあたって経由する端末１０のＩＤであり、複数の端末１０を経由する場合には、全ての端末１０の端末ＩＤを表すデータが含まれている。上位端末ＩＤは、当初第１上位端末ＩＤのみが含まれているが、複数の端末１０を経由する場合には、端末１０を経由する際に、第２上位端末ＩＤ以降の端末ＩＤが付与される。
【０１６５】
ステップＳ１で、通信パケットの受信を判断した場合に、本実施形態では、通信処理部１３１は、ステップＳ６３を実行する。ステップＳ６３では、通信処理部１３１は、受信した通信パケットの種別を判断し、通信パケットが応答パケットである場合には、ステップＳ５５を実行し、通信パケットが通常Ｈパケットである場合には、ステップＳ３２を実行し、通信パケットがルート決定付きＨパケットである場合には、後述のステップＳ６５を実行する。
【０１６６】
ステップＳ３２、Ｓ３３、ステップＳ７、Ｓ９、Ｓ１２、Ｓ１３、ステップＳ２４、Ｓ２５及びステップＳ５６〜Ｓ５８については、図１８の示すフローチャートと同内容の処理が実行されるため、説明を省略する。本実施形態では、ステップＳ１３の実行後、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２からルート決定を通知する指令を通知され、該指令を受けて、ルート決定付きＨＰ送信フラグをオンする（Ｓ６４）。その後、通信処理部１３１は、ステップＳ３３を実行するが、第５の実施形態と同内容であるため、説明を省略する。
【０１６７】
ステップＳ６５では、本端末１０が親端末１０ａである場合には、通信処理部１３１は、受信したルート決定付きＨパケットをテーブル処理部１３２に通知し、テーブル処理部１３２に、ルート決定付きＨパケットに含まれる送信端末ＩＤ、上位端末ＩＤ、通信コスト値を、互いに対応付けて、通信ルートテーブルに登録させる。通信処理部１３１は、本端末１０が子端末１０ｂである場合には、通信可能端末データテーブルＤを参照して、次の上位端末１０の端末ＩＤを表すデータをルート決定付きＨパケットに付加して、上位端末に送信する。その後、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１に戻す。
【０１６８】
なお、本処理は、図１７、図１８に示す第５の実施形態におけるルート構築処理に、ステップＳ６１〜Ｓ６５が実行されることとしているが、これに限定されず、図５、図８及び図９、図１１及び図１２、図１４及び図１５に示すルート構築処理にステップＳ６１〜Ｓ６５が実行されることとしてもよい。この場合には、図５に示すルート構築処理では、ステップＳ１で、Ｈパケット送信時刻の到来が通知された場合に、ステップＳ６１が実行され、ステップＳ６１でＹＥＳと判断された場合にステップＳ６２が実行され、ステップＳ６１でＮＯと判断された場合に、ステップＳ５２が実行される。図１１及び図１２、図１４及び図１５に示すルート構築処理では、ステップＳ２３の実行後に、ステップＳ６１が実行され、ステップＳ６１でＹＥＳと判断された場合にステップＳ６２が実行され、ステップＳ６１でＮＯと判断された場合に、ステップＳ５２が実行される。
【０１６９】
また、図５、図８及び図９、図１１及び図１２、図１４及び図１５で示すルート構築処理では、ステップ３の代わりにステップＳ６３が、ステップＳ５の代わりにステップＳ６５が実行され、ステップＳ１４の代わりにステップＳ６４が実行される。
【０１７０】
図２２は、本実施形態における、端末１０間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。親端末１０ａは、Ｈパケット送信時刻が到来すると、図２０、図２１のステップＳ１、ステップＳ２３、ステップＳ５１、ステップＳ６１、ステップＳ５２を実行して、通常のＨパケットをブロードキャストで各子端末１０ｂに対して送信する（♯６１）。子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３は、図１９で示される通信シーケンスと同様にして、親端末１０ａへの応答パケットを送信する（♯２）。
【０１７１】
親端末１０ａは、Ｈパケット送信時刻が到来すると、ステップＳ１、ステップＳ５１、ステップＳ５３を実行することで、ＳＱ通知付きＨパケットをブロードキャストで各子端末１０ｂに対して送信する（♯６２）。子端末１０ｂ−１〜１０ｂ−３は、ＳＱ通知付きＨパケットを受信すると、ステップＳ５６、ステップＳ５７、ステップＳ９、ステップＳ５８、ステップＳ２４、ステップＳ２５、ステップＳ１３、ステップＳ６４を実行して、通信可能端末データテーブルＤを更新して、ルート決定付きＨＰ送信フラグをオンする。
【０１７２】
本例では、次に、子端末１０ｂ−１のＨパケット送信時刻が到来することとする。子端末１０ｂ−１は、Ｈパケット送信時刻が到来すると、ステップＳ１、ステップＳ２３、ステップＳ５１、ステップＳ６１、ステップＳ６２を実行して、通信可能端末データテーブルＤを参照して、ルート決定付きＨパケットを作成して、ブロードキャストで各端末１０に対して送信する（♯６３）。その後、子端末１０ｂ−２、１０ｂ−３についても、ＨＰ送信時刻の到来によって、同様の処理を実行し、ルート決定付きＨパケットを作成して、ブロードキャストで各端末１０に対して送信するが、ここでは、説明を省略する。
【０１７３】
上記構成によって、本実施形態では、端末１０は、構築された通信ルートを親端末１０ａに対する通知を、Ｈパケットに含ませるため、通信ルートをユニキャストで上位端末１０に対して送信する第１〜第５の実施形態と比較して、ＰＬＣネットワーク１内のトラフィックを減少させることができる。
【０１７４】
次に、別の実施形態について説明する。
（第７の実施形態）
第７の実施形態は、所定の通信網に接続された複数の端末を備えた通信ネットワーク内における、該複数の端末のうち、親となる第１の端末と子となる第２の端末との、直接又は他の通信端末に中継された通信ルートの構築方法であって、前記端末は、通信ネットワークを介して他の端末と通信を行う通信部と、記憶部と、該通信部及び記憶部の動作を制御する制御部とを備え、前記複数の端末の通信部が、所定の時間間隔毎に、自通信端末と、前記第１の端末との間の通信品質を通知する通知通信パケットを、同報通信で他の端末に対して送信する通信品質通知ステップと、前記第２の端末の制御部が、前記通知通信パケットを受信した場合に、前記通知通信パケットの送信元の前記端末と自端末との間の双方向の通信品質を取得するための処理を実行する通信品質取得ステップと、前記第２の端末の制御部が、該取得した双方向の通信品質、及び前記通知通信パケットで通知された通信品質に基づいて、前記第１の端末と自端末との間の通信品質を算出し、算出した通信品質が所定条件を満たす場合にのみ、前記通知通信パケットの送信元の端末との間の通信ルート及び算出した通信品質を、記憶部に記憶するとともに、前記第１の端末を送信対象として通信部から送信させる通信ルート構築ステップとを含み、前記通信品質取得ステップでは、前記第２の端末の通信部は、前記通知通信パケットの送信元の端末と自端末との双方向の通信品質を取得するための処理として、前記通知通信パケットに基づいて、該通知通信パケットの送信元の端末から自端末への通信品質を取得するとともに、前記通知通信パケットに応答する応答パケットを、前記通知通信パケットの送信元の端末に対して送信し、該通知通信パケットの送信元の端末の制御部は、前記応答パケットを通信部で受信した場合に、該応答パケットから、前記応答パケットの送信元の前記第２の端末から自端末への通信品質を取得し、該取得した通信品質を、前記応答パケットの送信元の前記第２の端末に対して通知し、該通知された前記第２の端末の制御部は、該通信品質の通知に基づいて、自端末から前記通知通信パケットの送信元の端末への通信品質を取得し、前記第２の端末の制御部は、前記通知通信パケットの送信元の端末と前記第１の端末との間の通信ルートが構築されている場合のみ、前記通知通信パケットの送信元の端末と自端末との間の双方向の通信品質を取得するための処理を実行するものであって、算出した通信品質が、記憶部に記憶されている通信品質と比較して、上位所定ランク以上の通信品質である場合にのみ、前記通知通信パケットの送信元の端末との間の通信ルート及び算出した通信品質を、記憶部に記憶するとともに、前記第１の端末を送信対象として通信部から送信させるものである。
【０１７５】
第７の実施形態も上述の第１乃至第６の実施形態と同様に、本発明の通信ルートの構築方法をＰＬＣネットワークに用いたものであり、そのＰＬＣネットワークは、例えば、図１に示すように、電力線Ｌ（Ｌ１、Ｌ２）で接続された複数の端末１０（親端末１０ａ、子端末１０ｂ）を備えて構成される。
【０１７６】
第７の実施形態に係る端末１０は、図３に示す第１の実施形態の端末１０と同様に、親端末１０ａであるか子端末１０ｂであるかを設定する設定手段（不図示）と、記憶部１１０と、上記通信部の一例としてのＰＬＣインターフェース部１２０と、制御部１３０とを備える。記憶部１１０は、テーブル記憶部１１１を機能的に備え、制御部１３０は、通信処理部１３１と、テーブル処理部１３２と、Ｈパケット送信タイマー部１３３と機能的に備える。
【０１７７】
第７の実施形態に係る通信処理部１３１は、以下で図２３を用いて説明するように動作する点で、図５を用いて説明したように動作する第１の実施形態に係る通信処理部１３１と異なるが、その他の点は、第１の実施形態に係る通信処理部１３１と同様である。
【０１７８】
図２３は、本発明の第７の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。本処理は、例えば、端末１０の電源がオンした場合に実行が開始される。まず、通信処理部１３１は、第１の実施形態のステップＳ１と同様に、Ｈパケット送信時刻が到来したか否か及び通信パケットを受信したか否かを判断する（Ｓ１０１）。
【０１７９】
Ｈパケット送信タイマー部１３３からＨパケットの送信時刻の到来が通知されており、この判断の結果、Ｈパケット送信時刻の到来である場合（Ｈパケット送信時刻）には、通信処理部１３１は、第１の実施形態のステップＳ２と同様に、上記通知通信パケットの一例として図６（ａ）に示すＨパケットを作成して、同報通信で、例えばブロードキャストでＰＬＣネットワーク１に送信し（Ｓ１０２）、処理をステップＳ１０１に戻す。
【０１８０】
一方、ステップＳ１０１における判断の結果、通信パケットを受信した場合（パケット受信）には、通信処理部１３１は、第１の実施形態のステップＳ３と同様に、受信した通信パケットの種別を識別する（Ｓ１０３）。
【０１８１】
この識別の結果、通信パケットが応答パケットである場合（応答パケット）には、通信処理部１３１は、ステップＳ１０４を実行し、通信パケットがルート決定パケットである場合（ルート決定パケット）には、通信処理部１３１は、ステップＳ１０５を実行し、通信パケットがＨパケットである場合（Ｈパケット）には、通信処理部１３１は、ステップＳ１０６を実行し、そして、通信パケットがＳＱ通知パケットである場合（ＳＱ通知パケット）には、通信処理部１３１は、ステップＳ１０８を実行する。
【０１８２】
ステップＳ１０４では、第１の実施形態のステップＳ４と同様に、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、応答パケットの受信信号強度に基づいて応答パケットの送信元における端末１０から本端末１０へのＳＱを取得し、このＳＱを表すデータを含む通信パケットであるＳＱ通知パケットを作成する。そして、通信処理部１３１は、応答パケットの送信元の端末１０に対してユニキャストでこの作成したＳＱ通知パケットを送信し、その後、処理をステップＳ１０１に戻す。
【０１８３】
ステップＳ１０５では、第１の実施形態のステップＳ５と同様に、本端末１０が子端末１０ｂである場合には、通信処理部１３１は、通信可能端末データテーブルＤを参照して、受信したルート決定パケットに次の上位端末１０の端末ＩＤを付加して次の上位端末１０へユニキャストで送信する。一方、本端末１０が親端末１０ａである場合には、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、ルート決定パケットに含まれる送信端末ＩＤ及び上位端末ＩＤを、構築された通信ルートとして通信ルートテーブルに登録することで通信ルートテーブルを更新する。その後、通信処理部１３１は、処理をステップＳ１０１に戻す。
【０１８４】
ステップＳ１０６では、第１の実施形態のステップＳ６と同様に、通信処理部１３１は、受信したＨパケットに含まれる通信コスト値を参照することによって、Ｈパケットの送信元の端末１０がルート構築端末１０であるか否かを判断し、その後、通信処理部１３１は、本端末１０が親端末１０ａでないかどうかを判断する。判断の結果、Ｈパケット送信元端末１０が、ルート構築端末１０ではない場合又は本端末１０が親端末１０ａではない場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１０１に戻し、本端末１０が親端末１０ａではなく、かつ、Ｈパケット送信元端末１０がルート構築端末１０である場合には（Ｙｅｓ）、通信処理部１３１は、第１の実施形態のステップＳ７と同様に、Ｈパケットに含まれるシーケンス番号と同一のシーケンス番号を付与した応答パケットを作成して、Ｈパケット送信元端末１０に対して送信する（Ｓ１０７）。
【０１８５】
そして、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、この受信したＨパケットに含まれる通信コスト値及びホップ数を表すデータから、通信コスト値及びホップ数を取得する。さらに、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、この受信したＨパケットの受信信号強度に基づいてＨパケット送信元端末１０から本端末１０へのＳＱを取得し、記憶部１１０に一時的に記憶する。
【０１８６】
本実施形態では、ステップＳ１０６が実行されることで、通信処理部１３１は、Ｈパケット送信元端末１０がルート構築端末１０である場合のみ、ステップＳ１０７を実行するため、ＰＬＣネットワーク１内のトラフィックを無駄に増大させることを防止することができる。さらに、通信処理部１３１は、Ｈパケット送信元端末１０がルート構築端末１０である場合のみ、Ｈパケットの送信元の端末１０と自端末１０との間の双方向のＳＱを取得する処理を実行するので、ＰＣＬネットワーク１内におけるトラフィックの増大を抑制することができる。
【０１８７】
ステップＳ１０８では、第１の実施形態のステップＳ８と同様に、通信処理部１３１は、応答パケットを送信してから所定時間内にＳＱ通知パケットを受信したか否かを判断する。
【０１８８】
この判断の結果、所定時間内にＳＱ通知パケットを受信しない場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１０１に戻す。一方、この判断の結果、所定時間内にＳＱ通知パケットを受信した場合（Ｙｅｓ）には、第１の実施形態のステップＳ９と同様に、通信処理部１３１は、この受信したＳＱ通知パケットがステップＳ１０７で送信した応答パケットと同一のシーケンス番号を含むか否かを判断する（Ｓ１０９）。
【０１８９】
この判断の結果、同一のシーケンス番号を含まない場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１０１に戻す。一方、この判断の結果、同一のシーケンス番号を含む場合（Ｙｅｓ）には、第１の実施形態のステップＳ１０と同様に、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、ＳＱ通知パケットに基づいて通信コスト値を算出する（Ｓ１１０）。
【０１９０】
通信処理部１３１は、第１の実施形態のステップＳ１１と同様に、テーブル処理部１３２を用いて、この算出した通信コスト値が通信可能端末データテーブルＤに登録されている通信コスト値と比較して、上位所定ランク以上であるか否かを判断する（Ｓ１１１）。
【０１９１】
この判断の結果、算出した通信コスト値が上位所定ランク以上ではない場合（Ｎｏ）には、第１の実施形態のステップＳ１２と同様に、通信処理部１３１は、この算出した通信コスト値等の記憶部１１０に一時的に記憶された、今回の通信ルート構築処理で用いられたデータを破棄する（Ｓ１１２）。
【０１９２】
一方、この判断の結果、算出した通信コスト値が上位所定ランク以上である場合（Ｙｅｓ）には、第１の実施形態のステップＳ１３と同様に、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、通信ルートとしての、ＳＱ通知パケットの送信元の端末１０における端末ＩＤ、本端末１０と端末ＩＤに対応した端末１０との間の通信品質、通信コスト値及び通信コスト値の取得時刻（通信コスト値の登録時刻）を通信可能端末データテーブルＤに登録する。そして、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、登録後の通信可能端末データテーブルＤにおいて、最も通信コスト値の大きい端末１０に関するデータ、即ち、通信コスト値が上位所定ランク未満のデータを削除して、通信可能端末データテーブルＤの登録内容を変更する（Ｓ１１３）。
【０１９３】
ステップＳ１１１が実行され、算出した通信コスト値が上位所定ランク以上であると判断される場合にのみステップＳ１１３が実行されるので、記憶部１１０に記憶させるデータ量を減少することができる。
【０１９４】
そして、通信処理部１３１は、第１の実施形態のステップＳ１４と同様に、テーブル処理部１３２を用いて、本端末１０及びＨパケット送信元端末１０の端末ＩＤを含めたルート決定パケットを作成して上位端末１０へ送信する（Ｓ１４）。その後、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１０１に戻す。
【０１９５】
上記のように動作するので、第７の実施形態では、各端末１０がＨパケットを用いて親端末１０ａとの間のＳＱが取得されるので、ＰＬＣネットワーク１内のトラフィックを減少することができる。このため、子端末１０ｂが、記憶部１１０に親端末１０ａとのＳＱが上位所定ランク以上に良い通信ルートで中継される、隣接端末１０との間のＳＱを記憶するのみで足りる、マスタースレーブ型のネットワークを採用しながらも、ＰＬＣネットワーク１内のトラフィックを減少させることができ、各端末１０間の通信速度が比較的小さく、各端末１０のメモリの容量が比較的小さい、ＰＬＣネットワーク１においても、ＰＬＣネットワーク１内のネットワークトポロジーが変化に対応して、各端末１０間の通信ルートを良好に構築することができる。これによって、各端末１０間の通信を良好に行うことができる。
【０１９６】
また、第７の実施形態では、ＰＬＣネットワーク１では、Ｈパケットの送信元の端末１０が親端末１０ａとの通信ルートが構築されている端末１０である場合のみ、Ｈパケットの送信元の端末１０と自端末１０との間の双方向の通信品質を取得するための処理を通信処理部１３１で実行し、Ｈパケットの送信元の端末１０が親端末１０ａとの通信ルートが構築されている端末１０でない場合には、Ｈパケットの送信元の端末１０と自端末１０との間の双方向の通信品質を取得するための処理を実行しない。これによって、親端末１０ａとの通信ルートが構築されていない子端末１０ｂ同士が、互いに通信ルートを構築するための通信が行われることで、無駄にＰＬＣネットワーク１内のトラフィックが増大することを効果的に防止することができる。
【０１９７】
ここで、上述の第７の実施形態において、第１の実施形態に対する第２の実施形態のように、親端末１０ａとの通信ルートが構築されていない子端末１０ｂは、応答パケットを送信する一方、Ｈパケットを送信しないように構成されてもよい。即ち、子端末１０ｂは、自端末１０が親端末１０ａとの間の通信ルートが構築されている場合のみ、通知通信パケットとしてのＨパケットを送信するものである。この場合、端末１０は、図３に破線で示すように、第７の実施形態の構成に加えて、ＨＰ送信可能フラグ記憶部１１２を記憶部１１０に機能的に更に備え、フラグ有無判断部１３４を制御部１３０に機能的に更に備える。
【０１９８】
また、上述の第７の実施形態において、第１及び第２の実施形態に対する第３の実施形態のように、端末１０は、親端末１０ａと良好に通信することができる所定レベル以上の通信コスト値が得られた場合に通信ルートの探索を終了するように構成されてもよい。即ち、子端末１０ｂは、通信品質が所定レベル以上である親端末１０ａと自端末１０ｂとの間の通信ルートが記憶部１１０に記憶されている場合には、上述の通信品質取得ステップの実行を禁止するものである。この場合、端末１０は、図３に破線で示すように、第７の実施形態の構成に加えて、ＨＰ送信可能フラグ記憶部１１２及びＨＰ受信可能フラグ記憶部１１３を記憶部１１０に機能的に更に備え、フラグ有無判断部１３４を制御部１３０に機能的に更に備える。
【０１９９】
さらに、上述の第７の実施形態において、第１乃至第３の実施形態に対する第４の実施形態のように、端末１０は、応答パケットの送信元の端末１０に対して送信するＳＱ通知を、所定時間送信せずに記憶部１１０に蓄積（記憶）し、所定時間経過後に、同報通信で、例えばブロードキャストで各応答パケットの送信元の端末１０に対して送信するように構成されてもよい。即ち、通知通信パケットの一例としてのＨパケットの送信元の端末１０は、応答パケットを受信した場合に、応答パケットの送信元の端末１０から自端末１０への通信品質を記憶部１１０に記憶し、所定のタイミングで、記憶した通信品質を表すデータを、該通信品質の通知先の端末１０を識別するための識別子である端末ＩＤと対応付けて含むＨパケットを通信部の一例としてのＰＬＣインターフェース部１２０から同報通信で他の端末１０へ送信し、Ｈパケットを受信した端末１０は、自端末１０の端末ＩＤが含まれている場合には、自端末１０の端末ＩＤに対応する通信品質を表すデータを取得するものである。この場合、端末１０は、図３に破線で示すように、第７の実施形態の構成に加えて、ＨＰ送信可能フラグ記憶部１１２、ＨＰ受信可能フラグ記憶部１１３、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４及びＳＱ通知情報記憶部１１５を記憶部１１０に機能的に更に備え、フラグ有無判断部１３４及びＳＱ通知送信タイマー部１３５を制御部１３０に機能的に更に備える。
【０２００】
そして、上述の第７の実施形態において、第１乃至第４の実施形態に対する第５の実施形態のように、端末１０は、ＳＱ通知と兼ねて、応答パケットの送信元の端末１０から自端末１０へのＳＱを表すデータを含めたＨパケットを、各端末１０に対して同報通信で、例えばブロードキャストで送信するように構成されてもよい。即ち、通知通信パケットの一例としてのＨパケットの送信元の端末１０は、応答パケットを受信した場合に、応答パケットの送信元の端末１０から自端末１０への通信品質を記憶部に記憶し、記憶した通信品質を表すデータを、該通信品質の通知先の端末１０を識別するための識別子である端末ＩＤと対応付けて、Ｈパケット（ＳＱ通知付きＨパケット）に含めて通信部の一例としてのＰＬＣインターフェース部１２０から同報通信で他の端末１０へ送信し、このＨパケットを受信した端末１０は、自端末１０の端末ＩＤが含まれている場合には、自端末の端末ＩＤに対応する通信品質を表すデータを取得するものである。この場合、端末１０は、図３に破線で示すように、第７の実施形態の構成に加えて、ＨＰ送信可能フラグ記憶部１１２、ＨＰ受信可能フラグ記憶部１１３、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４及びＳＱ通知情報記憶部１１５を記憶部１１０に機能的に更に備え、フラグ有無判断部１３４及びＳＱ通知送信タイマー部１３５を制御部１３０に機能的に更に備える。
【０２０１】
また、上述の第７の実施形態において、第１乃至第５の実施形態に対する第６の実施形態のように、端末１０は、構築された通信ルートの通知をＨパケットに含めて同報通信で、例えばブロードキャストで各端末１０に対して送信するように構成されてもよい。即ち、上述の通信ルートの構築ステップで、端末１０は、通信ルート及び通信品質の通知を、通知通信パケットの一例としてのＨパケット（ルート決定付きＨパケット）に含めて、他の端末１０に対して、同報通信で通信部の一例としてのＰＬＣインターフェース部１２０から送信するものである。この場合、端末１０は、図３に破線で示すように、第７の実施形態での構成に加えて、ＨＰ送信可能フラグ記憶部１１２、ＨＰ受信可能フラグ記憶部１１３、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４、ＳＱ通知情報記憶部１１５及びルート決定付きＨＰ送信フラグ記憶部１１６を記憶部１１０に機能的に更に備え、フラグ有無判断部１３４及びＳＱ通知送信タイマー部１３５を制御部１３０に機能的に更に備える。
【０２０２】
次に、別の実施形態について説明する。
（第８の実施形態）
第１及び第７の実施形態に係る端末１０は、ルート構築端末１０からＨパケットを受信した場合に応答パケットを送信したが、第８の実施形態に係る端末１０は、仮通信コスト値を求め通信品質が所定の基準を満たす場合に応答パケットを送信するものである。ここでは、第７の実施形態を基本として第８の実施形態を説明するが同様に第１の実施形態を基本とすることもできる。
【０２０３】
このため、第８の実施形態に係る端末１０は、図３に示すように、親端末１０ａであるか子端末１０ｂであるかを設定する設定手段（不図示）と、記憶部１１０と、ＰＬＣインターフェース部１２０と、制御部１３０とを備える。記憶部１１０は、テーブル記憶部１１１を機能的に備え、制御部１３０は、通信処理部１３１と、テーブル処理部１３２と、Ｈパケット送信タイマー部１３３とを機能的に備える。
【０２０４】
第８の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２は、以下で図２４を用いて説明するように動作する点で、図２３を用いて説明したように動作する第７の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２と異なるが、その他の点は、第７の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２と同様である。
【０２０５】
図２４は、本発明の第８の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。ここで、第８の実施形態に係る端末１０の動作が第７の実施形態に係る端末１０と同様である場合には、図２４において図２３と同一の符号を付し、その内容の説明を適宜省略する。
【０２０６】
本処理は、例えば、端末１０の電源がオンした場合に実行が開始される。図２４において、まず、通信処理部１３１は、第７の実施形態と同様に、Ｈパケット送信時刻が到来したか否か及び通信パケットを受信したか否かを判断し（Ｓ１０１）、判断の結果に応じてステップＳ１０２及びステップＳ１０３のうちの何れか一方を実行する。
【０２０７】
ステップＳ１０３において、通信処理部１３１は、第７の実施形態のステップＳ１０３と同様に、受信した通信パケットの種別を識別する。この識別の結果、通信処理部１３１は、通信パケットが応答パケットである場合（応答パケット）にはステップＳ１０４を実行し、通信パケットがルート決定パケットである場合（ルート決定パケット）にはステップＳ１０５を実行し、通信パケットがＳＱ通知パケットである場合（ＳＱ通知パケット）にはステップＳ１０８を実行し、そして、注目すべきは、通信パケットがＨパケットである場合（Ｈパケット）にはステップＳ１２１を実行する。
【０２０８】
ステップＳ１０８の実行後、通信処理部１３１は、第７の実施形態と同様に、ステップＳ１０９乃至ステップＳ１１４を実行する。
【０２０９】
ステップＳ１２１において、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて通信可能端末データテーブルＤを参照して通信コスト値が０である端末１０を除いて仮通信コスト値を算出し、この算出した仮通信コスト値が予め定めた基準値以下であるか否かを判断する。予め定められる基準値は、ＰＬＣネットワーク１に要求される通信品質や通信の信頼性等を考慮して仕様により決定される。ここで、仮通信コスト値の算出において、通信コスト値が０である端末１０を除くのは、親端末１０ａとの通信ルートが構築されていないからである。
【０２１０】
判断の結果、この算出した仮通信コスト値が予め定めた基準値以下ではない場合には、通信処理部１３１は、処理をステップＳ１０１に戻し、一方、この算出した仮通信コスト値が予め定めた基準値以下である場合には、通信処理部１３１は、ステップＳ１０７を実行した後に処理をステップＳ１０１に戻す。
【０２１１】
このようにテーブル処理部１３２は、第７の実施形態の処理に加えて、仮通信コスト値も算出し、通信処理部１３１は、第７の実施形態の処理に加えて、この算出した仮通信コスト値が予め定めた基準値以下である場合に応答パケットを送信する処理も行う。
【０２１２】
この仮通信コスト値は、Ｈパケットを受信した場合に応答パケットを返信すべきか否かを判断する目安に利用される仮の通信コスト値であり、この受信したＨパケットに収容されている通信コスト値及びこの受信したＨパケットの受信信号強度により求められたＳＱに基づいて例えば式（２）によって算出される。
（仮通信コスト値）＝（Ｈパケット中の通信コスト値）＋Ｋａ×（Ｈパケットの受信によるＳＱ）＋Ｋｂ×１                                              ・・・式（２）
ここで、Ｋａ及びＫｂは、式（１）と同一であり、Ｋｂ×１の項は、ホップ数が一つ増えたことによる。
【０２１３】
ステップＳ１２１をより具体的に説明すると、例えば、通信可能端末データテーブルＤが図２５に示す登録内容である場合において、テーブル処理部１３２は、通信コスト値が０である端末ＩＤ＝１及び端末ＩＤ＝３１の端末１０を除いて仮通信コスト値を算出する。ここで、説明を簡単にするためにＫａ＝１、Ｋｂ＝０とすると、端末ＩＤ＝２の端末１０の仮通信コスト値は、１４＋１３＝２７と算出され、端末ＩＤ＝５の端末１０の仮通信コスト値は、３＋１７＝２０と算出され、端末ＩＤ＝８の端末１０の仮通信コスト値は、７＋９＝１６と算出され、端末ＩＤ＝１５の端末１０の仮通信コスト値は、１２＋１３＝２５と算出され、そして、端末ＩＤ＝２２の端末１０の仮通信コスト値は、２２＋７＝２９と算出される。
【０２１４】
そして、予め定められた基準値を例えば２０とすると、端末ＩＤ＝５の端末１０及び端末ＩＤ＝８の端末１０の仮通信コスト値がそれぞれ２０以下であるから、これら端末ＩＤ＝５、８の端末１０からＨパケットを受信した場合に、通信処理部１３１は、ステップＳ１２１及びステップＳ１０７を実行することによって応答パケットを返信することになる。
【０２１５】
自端末１０とこれに隣接する隣接端末１０との間における双方向ＳＱは、自端末１０から隣接端末１０へのＳＱ、及び、隣接端末１０から自端末１０へのＳＱのうち、ＳＱの大きい方、即ち、通信品質が悪い方である。このため式（１）と式（２）とを比較すると分かるように、通信コスト値は、仮通信コスト値以上の値となる。即ち、仮通信コスト値は、この真の通信コスト値を算出した場合に通信コスト値が取り得る最良の値である。通信コスト値が仮通信コスト値と等しくなる場合は、自端末１０から隣接端末１０へのＳＱと隣接端末１０から自端末１０へのＳＱとが等しい場合である。従って、仮通信コスト値が所定の基準値を越える場合の通信ルートを排除することにより、通信品質の悪い通信ルートに関して自端末１０から隣接端末１０へのＳＱ及び隣接端末１０から自端末１０へのＳＱの双方向のＳＱを探索する処理を省略することでＰＬＣネットワーク１におけるトラフィックを削減することができる。
【０２１６】
次に、別の実施形態について説明する。
（第９の実施形態）
第８の実施形態に係る端末１０は、仮通信コスト値が基準値以下である場合に応答パケットを送信するが、第９の実施形態に係る端末１０は、これに代えて、仮通信コスト値が上位所定のランク以上、例えば、上位３位以内である場合に応答パケットを送信するものである。
【０２１７】
第８の実施形態に係る端末１０では、仮通信コスト値が基準値以下である場合に応答パケットを送信するものであるため、基準値の設定によってはＨパケットを受信したとしても応答パケットが送信されず、通信ルートが構築されない場合や隣接する端末１０が多数存在するにも関わらず１、２本しか通信ルートが構築されない場合が生じ得るが、第９の実施形態のように、仮通信コスト値が上位所定のランク以上である場合に応答パケットを送信するように構成すれば、必ず通信ルートが構築される。
【０２１８】
ここでは、第７の実施形態を基本として第９の実施形態を説明するが同様に第１の実施形態を基本とすることもできる。
【０２１９】
このため、第９の実施形態に係る端末１０は、図３に示すように、親端末１０ａであるか子端末１０ｂであるかを設定する設定手段（不図示）と、記憶部１１０と、ＰＬＣインターフェース部１２０と、制御部１３０とを備える。記憶部１１０は、テーブル記憶部１１１を機能的に備え、制御部１３０は、通信処理部１３１と、テーブル処理部１３２と、Ｈパケット送信タイマー部１３３と機能的に備える。
【０２２０】
第９の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２は、以下で図２６を用いて説明するように動作する点で、図２３を用いて説明したように動作する第７の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２と異なるが、その他の点は、第７の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２と同様である。
【０２２１】
図２６は、本発明の第９の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。ここで、第９の実施形態に係る端末１０の動作が第７の実施形態に係る端末１０と同様である場合には、図２６において図２３と同一の符号を付し、その内容の説明を適宜省略する。
【０２２２】
本処理は、例えば、端末１０の電源がオンした場合に実行が開始される。図２６において、まず、通信処理部１３１は、第７の実施形態と同様に、Ｈパケット送信時刻が到来したか否か及び通信パケットを受信したか否かを判断し（Ｓ１０１）、判断の結果に応じてステップＳ１０２及びステップＳ１０３のうちの何れか一方を実行する。
【０２２３】
ステップＳ１０３において、通信処理部１３１は、第７の実施形態のステップＳ１０３と同様に、受信した通信パケットの種別を識別する。この識別の結果、通信処理部１３１は、通信パケットが応答パケットである場合（応答パケット）にはステップＳ１０４を実行し、通信パケットがルート決定パケットである場合（ルート決定パケット）にはステップＳ１０５を実行し、通信パケットがＳＱ通知パケットである場合（ＳＱ通知パケット）にはステップＳ１０８を実行し、そして、注目すべきは、通信パケットがＨパケットである場合（Ｈパケット）にはステップＳ１３１を実行する。
【０２２４】
ステップＳ１０８の実行後、通信処理部１３１は、第７の実施形態と同様に、ステップＳ１０９乃至ステップＳ１１４を実行する。
【０２２５】
ステップＳ１３１において、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて通信可能端末データテーブルＤを参照して通信コスト値が０である端末１０を除いて仮通信コスト値を算出し、上位所定のランク以上であるか否かを判断する。ここで、算出した仮通信コスト値が上位所定のランク以上であることは、取得した親端末１０ａとの通信品質が所定条件を満たす場合に相当する。
【０２２６】
判断の結果、この算出した仮通信コスト値が上位所定のランク以上ではない場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、処理をステップＳ１０１に戻し、一方、この算出した仮通信コスト値が上位所定のランク以上である場合（Ｙｅｓ）には、通信処理部１３１は、ステップＳ１０７を実行した後に処理をステップＳ１０１に戻す。
【０２２７】
このようにテーブル処理部１３２は、第７の実施形態の処理に加えて、仮通信コスト値も算出し、通信処理部１３１は、第７の実施形態の処理に加えて、この算出した仮通信コスト値が上位所定のランク以上である場合に応答パケットを送信する処理も行う。
【０２２８】
例えば、通信可能端末データテーブルＤが図２５に示す登録内容である場合では、通信品質のよい順に端末ＩＤを並べると８、５、１５、２、２２であるから、例えば上位３位以上の場合に応答パケットを返信するとすると、端末ＩＤ＝８、５、１５の何れかの端末１０からＨパケットを受信した場合に、通信処理部１３１は、ステップＳ１３１及びステップＳ１０７を実行することによって応答パケットを返信することになる。
【０２２９】
このように端末１０を構成することにより、上位所定のランク以上ではない端末１０よりＨパケットを受信した場合には双方向のＳＱを探索する処理を省略することでＰＬＣネットワーク１におけるトラフィックを削減することができる。また、少なくとも上位所定のランク以上の端末１０との間では双方向のＳＱを探索するので、通信ルートを確保することができる。特に、通信ルートの構築後に、仮通信コスト値ではなく通信コスト値を算出して最良の通信品質を備える通信ルートを主ルートとして他の通信ルートを予備ルートとすることで、主ルートに障害が発生した場合に迅速に予備ルートに切替えることにより通信の信頼性が向上する。ＰＬＣネットワーク１では、ダイナミックに通信品質が変化し得るので、このような構成は、効果的である。
【０２３０】
次に、別の実施形態について説明する。
（第１０の実施形態）
第９の実施形態に係る端末１０は、仮通信コスト値が上位所定のランク以上である場合に応答パケットを送信するものであるが、第１０の実施形態に係る端末１０は、これに加えて、時間的に安定な通信ルートである場合に応答パケットを送信するものである。ここでは、第７の実施形態を基本として第１０の実施形態を説明するが同様に第１の実施形態を基本とすることもできる。
【０２３１】
このため、第１０の実施形態に係る端末１０は、図３に示すように、親端末１０ａであるか子端末１０ｂであるかを設定する設定手段（不図示）と、記憶部１１０と、ＰＬＣインターフェース部１２０と、制御部１３０とを備える。記憶部１１０は、テーブル記憶部１１１を機能的に備え、制御部１３０は、通信処理部１３１と、テーブル処理部１３２と、Ｈパケット送信タイマー部１３３と機能的に備える。
【０２３２】
図２７は、本発明の第１０の実施形態における通信可能端末データテーブルＤ’の一例を示す図である。端末１０が子端末１０ｂである場合に、テーブル記憶部１１１には通信可能端末データテーブルが記憶されるが、第１０の実施形態における通信可能端末データテーブルＤ’は、端末ＩＤ、ＳＱ、通信コスト値及び取得時間に加えて、所定時間内におけるＨパケットの受信数であるＨパケット受信数、及び、当該隣接端末１０との間における通信ルートが時間的に安定であるか否かを示す有効リンクフラグを備える。有効リンクフラグは、それが１である場合には当該通信ルートが時間的に安定であることを示し、一方、それが０である場合には当該通信ルートが時間的に安定ではないことを示す。
【０２３３】
第１０の実施形態に係る通信処理部１３１は、以下で図２９を用いて説明するように動作する点で、図２３を用いて説明したように動作する第７の実施形態に係る通信処理部１３１と異なるが、その他の点は、第７の実施形態に係る通信処理部１３１と同様である。
【０２３４】
そして、第１０の実施形態に係るテーブル処理部１３２は、以下で図２８及び図２９を用いて説明するように動作する点で、図２３を用いて説明したように動作する第７の実施形態に係るテーブル処理部１３２と異なるが、その他の点は、第７の実施形態に係るテーブル処理部１３２と同様である。
【０２３５】
第１０の実施形態では、テーブル処理部１３２は、通信ルートが時間的に安定であるか否かを判定するために、定期的にＨパケットの受信数を０に初期化する次の処理も実行している。
【０２３６】
図２８は、Ｈパケットの受信数を初期化する処理を示すフローチャートである。図２８において、テーブル処理部１３２は、Ｈパケットの受信数を初期化するタイミングになると、テーブル処理部１３２は、例えば通信可能端末データテーブルＤ’の先頭レコードにおける端末１０から初期化を実行し、まず、Ｈパケットの受信数が０より多いか否かを判断する（Ｓ１５１）。
【０２３７】
この判断の結果、Ｈパケットの受信数が０より多い場合（Ｙｅｓ）には、テーブル処理部１３２は、次のタイミングで通信ルートの時間的な安定性を判断するために、Ｈパケットの受信数を０に初期化し（Ｓ１５２）、通信可能端末データテーブルＤ’の次のレコードにおける端末１０に対し初期化を実行すべく、処理をステップＳ１５１に戻す。
【０２３８】
一方、この判断の結果、Ｈパケットの受信数が０である場合（Ｎｏ）には、当該通信ルートが時間的に安定ではないため、このことを有効リンクフラグで表すべく、テーブル処理部１３２は、有効リンクフラグが０であるか否かを判断する（Ｓ１５３）。この判断の結果、有効リンクフラグが０である場合（Ｙｅｓ）には、テーブル処理部１３２は、通信可能端末データテーブルＤ’の次のレコードにおける端末１０に対し初期化を実行すべく、処理をステップＳ１５１に戻し、一方、この判断の結果、有効リンクフラグが０ではない場合（Ｎｏ）には、当該通信ルートが時間的に安定ではないことを有効リンクフラグで表すべく、テーブル処理部１３２は、有効リンクフラグを０に設定する（Ｓ１５４）。
【０２３９】
次に、当該通信ルートが時間的に安定ではないため、テーブル処理部１３２は、自端末１０に隣接する隣接端末１０を経由する通信ルートを削除する（Ｓ１５５）。
【０２４０】
そして、テーブル処理部１３２は、全ての端末１０について、即ち、通信可能端末データテーブルＤ’の全てのレコードについて初期化を実行したか否かを判断する（Ｓ１５６）。この判断の結果、全ての端末１０について初期化の処理を実行していない場合（Ｎｏ）には、テーブル処理部１３２は、通信可能端末データテーブルＤ’の次のレコードにおける端末１０に対し初期化を実行すべく、処理をステップＳ１５１に戻し、一方、この判断の結果、全ての端末１０について初期化の処理を実行している場合（Ｙｅｓ）には、処理を終了し、Ｈパケットの受信数を初期化する次のタイミングまで待機する。
【０２４１】
このＨパケットの受信数を初期化する初期化処理は、所定の時間間隔で定期的に実行されており、Ｈパケットの受信数を初期化する次のタイミングになると、テーブル処理部１３２は、Ｈパケットの受信数を初期化するステップＳ１５１乃至ステップ１５６の各処理を行う。
【０２４２】
このようにテーブル処理部１３２が動作することによって、隣接する隣接端末１０ごとにＨパケットの受信数が所定の時間間隔で初期化され、この時間間隔以内の時間で安定性に係る所定の基準を満たしていない通信ルートは、有効リンクフラグが０とされ、当該通信ルートが削除される。
【０２４３】
図２９は、本発明の第１０の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。ここで、第１０の実施形態に係る端末１０の動作が第７の実施形態に係る端末１０と同様である場合には、図２９において図２３と同一の符号を付し、その内容の説明を適宜省略する。
【０２４４】
本処理は、例えば、端末１０の電源がオンした場合に実行が開始される。図２９において、まず、通信処理部１３１は、第７の実施形態と同様に、Ｈパケット送信時刻が到来したか否か及び通信パケットを受信したか否かを判断し（Ｓ１０１）、判断の結果に応じてステップＳ１０２及びステップＳ１０３のうちの何れか一方を実行する。
【０２４５】
ステップＳ１０３において、通信処理部１３１は、第７の実施形態のステップＳ１０３と同様に、受信した通信パケットの種別を識別する。この識別の結果、通信処理部１３１は、通信パケットが応答パケットである場合（応答パケット）にはステップＳ１０４を実行し、通信パケットがルート決定パケットである場合（ルート決定パケット）にはステップＳ１０５を実行し、通信パケットがＳＱ通知パケットである場合（ＳＱ通知パケット）にはステップＳ１０８を実行し、そして、注目すべきは、通信パケットがＨパケットである場合（Ｈパケット）にはステップＳ１４１を実行する。
【０２４６】
ステップＳ１０８の実行後、通信処理部１３１は、第７の実施形態と同様に、ステップＳ１０９乃至ステップＳ１１４を実行する。
【０２４７】
ステップＳ１４１では、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて通信可能端末データテーブルＤ’において、Ｈパケットにおける送信元の端末ＩＤに対応するＨパケットの受信数を１だけインクリメントする。次に、通信処理部１３１は、Ｈパケットにおける送信元の端末ＩＤに対応するＨパケットの受信数が所定の基準値以上（例えば４以上）であるか否かを判断する（Ｓ１４２）。図２８に示す初期化の時間間隔及びこの所定の基準値は、ＰＬＣネットワーク１に要求される通信の安定性等を考慮して仕様により決定され、例えば、８０％以上の確率で通信可能であることがＰＬＣネットワーク１に要求される場合では、例えば、初期化の時間間隔がＨパケットの送信間隔の５倍に設定され、所定の基準値が４に設定される。また例えば、初期化の時間間隔がＨパケットの送信間隔の１０倍に設定され、所定の基準値が８に設定される。あるいは、例えば９０％以上の確率で通信可能であることがＰＬＣネットワーク１に要求される場合では、例えば、初期化の時間間隔がＨパケットの送信間隔の１０倍に設定され、所定の基準値が９に設定される。
【０２４８】
このステップＳ１４２における判断の結果、Ｈパケットの受信数が所定の基準値以上ではない場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、処理をＳ１０１に戻す。一方、Ｈパケットの受信数が所定の基準値以上である場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、Ｈパケットにおける送信元の端末ＩＤに対応する有効リンクフラグを１に設定する（Ｓ１４３）。
【０２４９】
次に、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて通信可能端末データテーブルＤ’を参照して通信コスト値が０である端末１０を除いて仮通信コスト値を算出し、上位所定ランク以上であるか否かを判断する（Ｓ１３１）。
【０２５０】
判断の結果、この算出した仮通信コスト値が上位所定ランク以上ではない場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、処理をステップＳ１０１に戻し、一方、この算出した仮通信コスト値が上位所定ランク以上である場合（Ｙｅｓ）には、通信処理部１３１は、ステップＳ１０７を実行した後に処理をステップＳ１０１に戻す。
【０２５１】
このようにテーブル処理部１３２は、第７の実施形態の処理に加えて、Ｈパケットの受信数の初期化処理、Ｈパケットの受信数の更新処理、有効リンクフラグの更新処理、及び、仮通信コスト値を算出する処理も行い、通信処理部１３１は、第７の実施形態の処理に加えて、この算出した仮通信コスト値が上位所定のランク以上である場合に応答パケットを送信する処理も行う。
【０２５２】
このように端末１０を構成することにより、隣接端末１０との間における通信が時間的に安定な場合にのみ双方向のＳＱを探索する処理を行うので、ＰＬＣネットワーク１におけるトラフィックを削減することができ、安定した通信ルートのみを選択することができる。特に、ＰＬＣネットワーク１に接続された家庭電化製品の動作状況が頻繁に変化しそれに伴ってＰＬＣネットワーク１の通信品質がダイナミックに変化する場合でも、安定性の高い通信ルートのみを選択し得る。
【０２５３】
次に、別の実施形態について説明する。
（第１１の実施形態）
第９の実施形態に係る端末１０は、仮通信コスト値が上位所定のランク以上である場合に応答パケットをユニキャストで返信するものであるが、第１１の実施形態に係る端末１０は、これに代えて、所定の時間、応答パケットを返信すべき応答パケット送信先を記憶しておき、所定の時間の経過後、記憶されている応答パケット送信先を纏めて同報通信で送信すると共に、所定の時間、ＳＱ通知パケットを返信すべきＳＱ通知パケット送信先を記憶しておき、所定の時間の経過後、記憶されているＳＱ通知パケット送信先を纏めて同報通信で送信するものである。ここでは、第７の実施形態を基本として第１１の実施形態を説明するが同様に第１の実施形態を基本とすることもできる。
【０２５４】
このため、第１１の実施形態に係る端末１０は、図３に示すように、親端末１０ａであるか子端末１０ｂであるかを設定する設定手段（不図示）と、記憶部１１０と、ＰＬＣインターフェース部１２０と、制御部１３０とを備える。記憶部１１０は、テーブル記憶部１１１と、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４と、ＳＱ通知情報記憶部１１５と、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７と、応答パケット情報記憶部１１８とを記憶部１１０に機能的に備えるとともに、通信処理部１３１と、テーブル処理部１３２と、Ｈパケット送信タイマー部１３３と、ＳＱ通知送信タイマー部１３５と、応答パケット送信タイマー部１３６とを制御部１３０に機能的に備える。
【０２５５】
応答パケット送信先アドレス記憶部１１７は、他端末１０からＨパケットを受信した場合に、応答パケットを返信すべきＨパケットの送信元の端末１０における端末ＩＤが登録される領域である。本実施形態では、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７には、他端末１０からＨパケットを受信した場合であって仮通信コスト値が上位所定ランク以上である場合に、応答パケットを返信すべき端末１０として、そのＨパケットの送信元の端末１０における端末ＩＤが登録される。応答パケット情報記憶部１１８は、該端末ＩＤで識別される端末１０に対する、応答パケットに含める情報を、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７に登録された端末ＩＤと対応付けて、記憶する領域である。該応答パケットに含める情報とは、例えば、Ｈパケットから取得された、Ｈパケットのシーケンス番号等である。
【０２５６】
応答パケット送信タイマー部１３６は、時間の経過を計時して所定の時間間隔で、応答パケットの送信時刻を通信処理部１３１に通知する。
【０２５７】
第１１の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２は、以下で図３０を用いて説明するように動作する点で、図２３を用いて説明したように動作する第７の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２と異なるが、その他の点は、第７の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２と同様である。
【０２５８】
図３０は、本発明の第１１の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。ここで、第１１の実施形態に係る端末１０の動作が第７の実施形態に係る端末１０と同様である場合には、図３０において図２３と同一の符号を付し、その内容の説明を適宜省略する。
【０２５９】
本処理は、例えば、端末１０の電源がオンした場合に実行が開始される。図３０において、まず、通信処理部１３１は、Ｈパケット送信時刻、応答パケット送信時刻及びＳＱ通知パケット送信時刻のうちの何れかの送信時刻が到来したか否か、及び、通信パケットを受信したか否かを判断する（Ｓ１６１）。判断の結果、通信処理部１３１は、ＳＱ通知パケットの送信時刻である場合（ＳＱ通知パケットの送信時刻）にはステップＳ１６２を実行し、応答パケットの送信時刻である場合（応答パケットの送信時刻）にはステップＳ１６４を実行し、Ｈパケットの送信時刻である場合（Ｈパケットの送信時刻）にはステップＳ１０２を実行し、そして、パケットの受信である場合（パケットの受信）にはステップＳ１０３実行する。
【０２６０】
ステップＳ１６２において、通信処理部１３１は、ＳＱ通知パケットを送信する必要があるか否かを判断する。ここで、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に端末ＩＤが記憶されている場合に、ＳＱパケットの送信の必要があると判断される。
【０２６１】
この判断の結果、ＳＱ通知パケットを送信する必要がない場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１６１に戻す。
【０２６２】
一方、この判断の結果、ＳＱ通知パケットを送信する必要がある場合（Ｙｅｓ）には、通信処理部１３１は、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４及びＳＱ通知情報記憶部１１５を参照して、例えば図６（ｅ）に示すＳＱ通知パケットを作成する。そして、通信処理部１３１は、この作成したＳＱ通知パケットをＰＬＣネットワーク１に同報通信で、例えばブロードキャストで送信し、通信処理部１３１は、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４及びＳＱ通知情報記憶部１１５に登録されているデータ（端末ＩＤ、ＳＱ及びシーケンス番号等を示すデータ）を破棄して（Ｓ１６３）、ステップＳ１６１に戻す。
【０２６３】
ステップＳ１６４において、通信処理部１３１は、応答パケットを送信する必要があるか否かを判断する。ここで、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７に端末ＩＤが記憶されている場合に、応答パケットの送信の必要があると判断される。
【０２６４】
この判断の結果、応答パケットを送信する必要がない場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１６１に戻す。
【０２６５】
一方、この判断の結果、応答パケットを送信する必要がある場合（Ｙｅｓ）には、通信処理部１３１は、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７及び応答パケット情報記憶部１１８を参照して、応答パケットを作成する。そして、通信処理部１３１は、この作成した応答パケットをＰＬＣネットワーク１に同報通信で、例えばブロードキャストで送信し、通信処理部１３１は、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７及び応答パケット情報記憶部１１８に登録されているデータ（端末ＩＤ及びシーケンス番号等を示すデータ）を破棄して（Ｓ１６５）、ステップＳ１６１に戻す。
【０２６６】
この応答パケットは、例えば図６（ｈ）で示すように、オペレーションコード、送信元の端末ＩＤ（自端末１０の端末ＩＤ）、応答パケットの送信先の端末ＩＤ（第１端末ＩＤ〜第ｎ端末ＩＤ）、この送信先の端末ＩＤから受信したＨパケットに収容されていたシーケンス番号（第１端末ＩＤ用〜第ｎ端末ＩＤ用）を含む。この応答パケットの送信先の端末ＩＤは、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７に記憶されているものであり、シーケンス番号は、応答パケット情報記憶部１１８に記憶されているものである。
【０２６７】
ステップＳ１０２において、通信処理部１３１は、第７の実施形態と同様に、図６（ａ）に示すＨパケットを作成して、同報通信で、例えばブロードキャストでＰＬＣネットワーク１に送信し、処理をステップＳ１６１に戻す。
【０２６８】
ステップＳ１０３において、通信処理部１３１は、第７の実施形態と同様に、受信した通信パケットの種別を識別する。この識別の結果、通信処理部１３１は、通信パケットが応答パケットである場合（応答パケット）にはステップＳ１６６を実行し、通信パケットがＳＱ通知パケットである場合（ＳＱ通知パケット）にはステップＳ１０８を実行し、通信パケットがＨパケットである場合（Ｈパケット）にはステップＳ１３１を実行し、そして、通信パケットがルート決定パケットである場合（ルート決定パケット）にはステップＳ１０５を実行する。
【０２６９】
ステップＳ１６６において、通信処理部１３１は、受信した応答パケットに自端末の端末ＩＤが収容されているか否かを判断する。この判断の結果、通信処理部１３１は、自端末の端末ＩＤが収容されていない場合（Ｎｏ）には、処理をステップＳ１６１に戻し、一方、自端末の端末ＩＤが収容されている場合（Ｙｅｓ）には、ステップＳ１６７を実行する。
【０２７０】
ステップＳ１６７において、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いてこの応答パケットに収容されている送信元の端末ＩＤをＳＱ通知パケットの送信先の端末ＩＤとしてＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４に登録する。そして、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、この応答パケットの受信信号強度からＳＱを求め、該端末ＩＤと対応付けて、応答パケットの送信元の端末１０から本端末１０へのＳＱを表すデータ、及び、応答パケットのシーケンス番号をＳＱ通知情報記憶部１１５に登録し、処理をステップＳ１６１に戻す。
【０２７１】
ステップＳ１０８において、通信処理部１３１は、第７の実施形態のステップＳ１０８と同様に、応答パケットを送信してから所定時間内にＳＱ通知パケットを受信したか否かを判断する。
【０２７２】
この判断の結果、所定時間内にＳＱ通知パケットを受信しない場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、本処理をステップＳ１６１に戻す。一方、この判断の結果、所定時間内にＳＱ通知パケットを受信した場合（Ｙｅｓ）には、受信した応答パケットに自端末の端末ＩＤが収容されているか否かを判断する（Ｓ１６８）。この判断の結果、通信処理部１３１は、自端末の端末ＩＤが収容されていない場合（Ｎｏ）には、処理をステップＳ１６１に戻し、一方、自端末の端末ＩＤが収容されている場合（Ｙｅｓ）には、ステップＳ１６９を実行する。
【０２７３】
ステップＳ１６９において、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、ＳＱ通知パケットに収容されている自端末に対応するＳＱに基づいて通信コスト値を算出し、処理Ｓ１１１を実行する。
【０２７４】
ステップＳ１１１の実行後、通信処理部１３１は、第７の実施形態と同様に、ステップＳ１１２乃至ステップＳ１１４を実行する。
【０２７５】
ステップＳ１３１において、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて通信可能端末データテーブルＤを参照して通信コスト値が０である端末１０を除いて仮通信コスト値を算出し、上位所定ランク以上であるか否かを判断する。判断の結果、この算出した仮通信コスト値が上位所定ランク以上ではない場合には、通信処理部１３１は、処理をステップＳ１６１に戻し、一方、この算出した仮通信コスト値が上位所定ランク以上である場合には、通信処理部１３１は、ステップＳ１７０を実行する。
【０２７６】
ステップＳ１７０において、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いてこのＨパケットに収容されている送信元の端末ＩＤを応答パケットの送信先の端末ＩＤとして応答パケット送信先アドレス記憶部１１７に登録し、該端末ＩＤと対応付けて、Ｈパケットの送信元の端末１０から本端末１０へのＳＱを表すデータ、及び、Ｈパケットのシーケンス番号を応答パケット情報記憶部１１８に登録し、処理をステップＳ１６１に戻す。
【０２７７】
ステップＳ１０５において、第７の実施形態と同様に、本端末１０が子端末１０ｂである場合には、通信処理部１３１は、通信可能端末データテーブルＤを参照して、受信したルート決定パケットに次の上位端末１０の端末ＩＤを付加して次の上位端末１０へユニキャストで送信する。一方、本端末１０が親端末１０ａである場合には、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、ルート決定パケットに含まれる送信端末ＩＤ及び上位端末ＩＤを、構築された通信ルートとして通信ルートテーブルに登録することで通信ルートテーブルを更新する。その後、通信処理部１３１は、処理をステップＳ１６１に戻す。
【０２７８】
このように端末１０を構成することにより、端末１０が応答パケットを受信した場合にＳＱ通知パケットをユニキャストで送信するのではなく、所定時間間隔毎に、複数の端末１０分のＳＱ通知を含めたＳＱ通知パケットをブロードキャストで送信するため、ＰＬＣネットワーク１におけるトラフィックを削減することができる。また、このように端末１０を構成することにより、端末１０がＨパケットを受信した場合に応答パケットをユニキャストで送信するのではなく、所定時間間隔毎に、複数の端末１０分を纏めた応答パケットをブロードキャストで送信するため、ＰＬＣネットワーク１におけるトラフィックを削減することができる。
【０２７９】
次に、別の実施形態について説明する。
（第１２の実施形態）
第１１の実施形態に係る端末１０は、所定時間間隔毎に、複数の端末１０分を纏めた応答パケットを同報通信で送信するものであるが、第１２の実施形態に係る端末１０は、これに代えて、複数の端末１０分を纏めた応答パケットに収容すべき情報をＨパケット（応答付きＨパケット）に収容して同報通信で送信するものである。ここでは、第１１の実施形態を基本として第１２の実施形態を説明するが同様に第１の実施形態を基本とすることもできる。
【０２８０】
このため、第１２の実施形態に係る端末１０は、図３に示すように、親端末１０ａであるか子端末１０ｂであるかを設定する設定手段（不図示）と、記憶部１１０と、ＰＬＣインターフェース部１２０と、制御部１３０とを備える。記憶部１１０は、テーブル記憶部１１１と、ＳＱ通知送信先アドレス記憶部１１４と、ＳＱ通知情報記憶部１１５と、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７と、応答パケット情報記憶部１１８とを記憶部１１０に機能的に備えるとともに、通信処理部１３１と、テーブル処理部１３２と、Ｈパケット送信タイマー部１３３と、ＳＱ通知送信タイマー部１３５とを制御部１３０に機能的に備える。
【０２８１】
第１２の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２は、以下で図３１を用いて説明するように動作する点で、図３０を用いて説明したように動作する第１１の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２と異なるが、その他の点は、第１１の実施形態に係る通信処理部１３１及びテーブル処理部１３２と同様である。
【０２８２】
図３１は、本発明の第１２の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。ここで、第１２の実施形態に係る端末１０の動作が第１１の実施形態に係る端末１０と同様である場合には、図３１において図３０と同一の符号を付し、その内容の説明を適宜省略する。
【０２８３】
本処理は、例えば、端末１０の電源がオンした場合に実行が開始される。図３１において、まず、通信処理部１３１は、Ｈパケット送信時刻及びＳＱ通知パケット送信時刻のうちの何れかの送信時刻が到来したか否か、及び、通信パケットを受信したか否かを判断する（Ｓ１８１）。判断の結果、通信処理部１３１は、ＳＱ通知パケットの送信時刻である場合（ＳＱ通知パケットの送信時刻）にはステップＳ１６２を実行し、Ｈパケットの送信時刻である場合（Ｈパケットの送信時刻）にはステップＳ１８２を実行し、そして、パケットの受信である場合（パケットの受信）にはステップＳ１０３実行する。
【０２８４】
ステップＳ１６２において、通信処理部１３１は、第１１の実施形態と同様に、ＳＱ通知パケットを送信する必要があるか否かを判断する。この判断の結果、通信処理部１３１は、ＳＱ通知パケットを送信する必要がないと判断した場合（Ｎｏ）には処理をステップＳ１８１に戻し、一方、ＳＱ通知パケットを送信する必要があると判断した場合（Ｙｅｓ）には、第１１の実施形態と同様に、ステップＳ１６３を実行した後、処理をステップＳ１８１に戻す。
【０２８５】
ステップＳ１８２において、通信処理部１３１は、応答パケットを送信する必要があるか否かを判断する。ここで、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７に端末ＩＤが記憶されている場合に、応答パケットの送信の必要があると判断される。
【０２８６】
この判断の結果、応答パケットを送信する必要がないと判断した場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、図６（ａ）に示す通常のＨパケットを作成して、同報通信で、例えばブロードキャストでＰＬＣネットワーク１に送信し（Ｓ１８４）、処理をステップＳ１８１に戻す。
【０２８７】
一方、この判断の結果、応答パケットを送信する必要があると判断した場合（Ｙｅｓ）には、通信処理部１３１は、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７及び応答パケット情報記憶部１１８を参照して、応答付きＨパケットを作成する。そして、通信処理部１３１は、この作成した応答付きＨパケットをＰＬＣネットワーク１に同報通信で、例えばブロードキャストで送信し、通信処理部１３１は、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７及び応答パケット情報記憶部１１８に登録されているデータ（端末ＩＤ及びシーケンス番号等を示すデータ）を破棄して（Ｓ１８３）、ステップＳ１８１に戻す。
【０２８８】
この応答付きＨパケットは、例えば図６（ｉ）で示すように、オペレーションコード、送信元の端末ＩＤ（自端末１０の端末ＩＤ）、Ｈパケット用のシーケンス番号、通信コスト値、ホップ数、応答パケットの送信先の端末ＩＤ（第１端末ＩＤ〜第ｎ端末ＩＤ）、この送信先の端末ＩＤから受信したＨパケットに収容されていたシーケンス番号（第１端末ＩＤ用〜第ｎ端末ＩＤ用）を含む。この応答パケットの送信先の端末ＩＤは、応答パケット送信先アドレス記憶部１１７に記憶されているものであり、第１端末ＩＤ用〜第ｎ端末ＩＤ用の各シーケンス番号は、応答パケット情報記憶部１１８に記憶されているものである。
【０２８９】
ステップＳ１０３において、通信処理部１３１は、第７の実施形態と同様に、受信した通信パケットの種別を識別する。この識別の結果、通信処理部１３１は、通信パケットが応答付きＨパケットである場合（応答付きＨパケット）にはステップＳ１８５を実行し、通信パケットがルート決定パケットである場合（ルート決定パケット）にはステップＳ１０５を実行し、そして、通信パケットがＳＱ通知パケットである場合（ＳＱ通知パケット）にはステップＳ１０８を実行する。
【０２９０】
ステップＳ１８５において、通信処理部１３１は、受信した応答付きパケットに自端末の端末ＩＤが収容されているか否かを判断する。この判断の結果、通信処理部１３１は、自端末の端末ＩＤが収容されていない場合（Ｎｏ）には、ステップＳ１３１を実行し、一方、自端末の端末ＩＤが収容されている場合（Ｙｅｓ）には、第１１の実施形態と同様にステップＳ１６７を実行した後に、ステップＳ１３１を実行する。
【０２９１】
ステップＳ１３１において、通信処理部１３１は、第１１の実施形態と同様に、テーブル処理部１３２を用いて所定の端末１０について仮通信コスト値を算出し、上位所定ランク以上であるか否かを判断する。判断の結果、この算出した仮通信コスト値が上位所定ランク以上ではない場合（Ｎｏ）には、通信処理部１３１は、処理をステップＳ１８１に戻し、一方、この算出した仮通信コスト値が上位所定ランク以上である場合（Ｙｅｓ）には、通信処理部１３１は、第１１の実施形態と同様にステップＳ１７０を実行した後に、処理をステップＳ１８１に戻す。
【０２９２】
ステップＳ１０８の実行後、通信処理部１３１は、第１１の実施形態と同様に、ステップＳ１６８及びステップＳ１６９を実行し、続けて、ステップＳ１１１乃至ステップＳ１１４を実行する。
【０２９３】
ステップＳ１０５において、第１１の実施形態と同様に、本端末１０が子端末１０ｂである場合には、通信処理部１３１は、通信可能端末データテーブルＤを参照して、受信したルート決定パケットに次の上位端末１０の端末ＩＤを付加して次の上位端末１０へユニキャストで送信する。一方、本端末１０が親端末１０ａである場合には、通信処理部１３１は、テーブル処理部１３２を用いて、ルート決定パケットに含まれる送信端末ＩＤ及び上位端末ＩＤを、構築された通信ルートとして通信ルートテーブルに登録することで通信ルートテーブルを更新する。その後、通信処理部１３１は、処理をステップＳ１８１に戻す。
【０２９４】
このように端末１０を構成することにより、第１１の実施形態における端末１０に較べて、Ｈパケットを応答パケットと兼用することで、さらに、ＰＬＣネットワーク１におけるトラフィックを削減することができる。
【０２９５】
なお、上述の第８乃至第１２の実施形態において、第２の実施形態と同様に、親端末１０ａとの通信ルートが構築されていない子端末１０ｂは、応答パケットを送信する一方、Ｈパケットを送信しないように構成されてもよい。この場合、端末１０は、図３に破線で示すように、ＨＰ送信可能フラグ記憶部１１２を記憶部１１０に機能的に更に備え、フラグ有無判断部１３４を制御部１３０に機能的に更に備える。
【０２９６】
また、上述の第８乃至第１２の実施形態において、端末１０は、親端末１０ａと良好に通信することができる所定レベル以上の通信コスト値が得られた場合に通信ルートの探索を終了するように構成されてもよい。この場合、端末１０は、図３に破線で示すように、ＨＰ送信可能フラグ記憶部１１２及びＨＰ受信可能フラグ記憶部１１３を記憶部１１０に機能的に更に備え、フラグ有無判断部１３４を制御部１３０に機能的に更に備える。
【０２９７】
さらに、上述の第１乃至第１２の実施形態では、ＳＱは、受信信号強度に基づく値であるが、パケットエラーレートやビットエラーレートに基づく値でもよい。
【０２９８】
そして、第１乃至第１２の実施形態では、同一内容の端末１０が、「親」に設定されることで、親端末１０ａとして機能させ、「子」に設定されることで、子端末１０ｂと機能させる構成を採用しているが、本発明では、これに限定されず、親端末１０ａと子端末１０ｂとで、専用の端末が用いられても良い。
【０２９９】
また、第１乃至第１２の実施形態では、本発明の通信ルートの構築方法をＰＬＣネットワークに用いているが、例えば小電力無線等のような、無線ＬＡＮ等の他の通信ネットワークに適用してもよい。もっとも、ＰＬＣネットワーク１のように、各端末１０間の通信速度が比較的小さく、各端末１０に内蔵されるメモリの容量が比較的小さい通信ネットワークに用いられる程、本発明は有効である。
【図面の簡単な説明】
【０３００】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る電力線搬送通信ネットワークを示す図である。
【図２】図１に示す電力線搬送通信ネットワークにおける端末間で構築された通信ルートを示す図である。
【図３】図１に示す端末のブロック図である。
【図４】通信可能端末データテーブルＤの一例を示す図である。
【図５】図１に示す端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。
【図６】通信パケットの一例を示す図である。
【図７】図１に示す電力線搬送通信ネットワークにおける、端末間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。
【図８】本発明の第２の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その１）である。
【図９】本発明の第２の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その２）である。
【図１０】本発明の第２の実施形態における、端末間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。
【図１１】本発明の第３の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その１）である。
【図１２】本発明の第３の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その２）である。
【図１３】本発明の第３の実施形態における、端末間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。
【図１４】本発明の第４の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その１）である。
【図１５】本発明の第４の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その２）である。
【図１６】本発明の第４の実施形態における、端末間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。
【図１７】本発明の第５の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その１）である。
【図１８】本発明の第５の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その２）である。
【図１９】本発明の第５の実施形態における、端末間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。
【図２０】本発明の第６の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その１）である。
【図２１】本発明の第６の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャート（その２）である。
【図２２】本発明の第６の実施形態における、端末間の通信ルートを構築するための通信シーケンスの一例を示す図である。
【図２３】本発明の第７の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。
【図２４】本発明の第８の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。
【図２５】仮通信コスト値の算出例を説明するための通信可能端末データテーブルＤの一例を示す図である。
【図２６】本発明の第９の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。
【図２７】本発明の第１０の実施形態における通信可能端末データテーブルＤ’の一例を示す図である。
【図２８】Ｈパケットの受信数を初期化する処理を示すフローチャートである。
【図２９】本発明の第１０の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。
【図３０】本発明の第１１の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。
【図３１】本発明の第１２の実施形態に係る端末の通信ルート構築処理の一例を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【０３０１】
１  電力線搬送通信ネットワーク（通信ネットワークの一例）
１０ａ  親端末（第１の通信端末の一例）
１０ｂ  子端末（第２の通信端末の一例）
１１０  記憶部
１１１  テーブル記憶部
１１２  ハローパケット送信可能フラグ記憶部
１１３  ハローパケット受信可能
１１４  ＳＱ通知送信先アドレス記憶部
１１５  ＳＱ通知情報記憶部
１１６  ルート決定付きハローパケット送信フラグ記憶部
１１７  応答パケット送信先アドレス記憶部
１１８  応答パケット情報記憶部
１２０  ＰＬＣインターフェース部（通信部の一例）
１３０  制御部
１３１  通信処理部
１３２  テーブル処理部
１３３  ハローパケット送信タイマー部
１３４  フラグ有無判断部
１３５  ＳＱ通知送信タイマー部
１３６  応答パケット送信タイマー部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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