(57)【要約】【課題】収納性に優れ、無駄な加熱を行なわずに様々なバリエーションの調理に対応することができる加熱調理器を提供する。【解決手段】取外し自在のプレート５は、片面側半分の加熱領域Ｚ１に穴部３１が設けられ、この穴部３１に別プレートであるきせかえプレート２１が載るようになっている。きせかえプレート２１の平面形状は、ハーフヒータ４Ａがちょうど収まる程度の大きさに形成される。オールヒータ４Ｂを通電するとプレート５全体が加熱されるいわゆる全面加熱となり、プレート５全体で加熱調理が可能となる。一方、ハーフヒータ４Ａを通電すると、プレート５の片面側半分にあるきせかえプレート２１が直接加熱される加熱領域Ｚ１となる一方で、プレート５の残り半分は、片側半分からの熱伝導を受ける保温領域Ｚ２となる。【選択図】図１４
2006142042.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
調理を行なう加熱調理器において、穴部を設け、プレートを取り換え可能に設けたことを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
加熱手段の通電部が、前記プレートよりも小さい領域に設けられることを特徴とする請求項１記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プレート上に被調理物を載置して加熱調理を行なう、例えばホットプレートのような加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の加熱調理器としてのホットプレートは、例えば特許文献１に開示されるように、誘導加熱コイルやシーズヒータなどの加熱手段と、プレート収納部に着脱自在に設置された調理容器としてのプレートとを備え、加熱手段によりプレート上の被調理物を加熱して調理を行なうようにしている。しかし、加熱手段で単にプレートの全面を加熱すると、例えば少量の被調理物を加熱する場合には、プレート上に何も載せられていない領域にも加熱が行われて、無駄な電力消費を伴う。また、焼きあがった肉などをその都度プレートの外部に取出さないと、プレート上の肉が直ぐに焦げ付いてしまうという不満があった。
【特許文献１】特開２００１−３４０２２７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
このような不満を解消するために提案されたのが、図２１および図２２に示す構造のＨ＆Ａ（ハーフアンドオール機能付き）ホットプレートである。同図において、１はホットプレートの外郭をなす有底状の枠，２は枠１の内底部にスペーサ（図示せず）を介して固定された遮熱板で、この遮熱板２の内底面上に立設するヒータ押え３に支持されるように、２本のシーズヒータ、すなわちハーフヒータ４Ａとオールヒータ４Ｂがそれぞれ設けられる。そして、これらの枠１，遮熱板２，ヒータ押え３およびハーフヒータ４Ａとオールヒータ４Ｂとにより、ホットプレートの本体が構成される。
【０００４】
５は遮熱板２の上に載置される皿状のプレートで、このプレート５の肉厚はほぼ均一で、ハーフヒータ４Ａおよびオールヒータ４Ｂの上部に接するようになっている。また、ハーフヒータ４Ａおよびオールヒータ４Ｂは、プレート５の上面から見ていずれも蛇曲状に形成されているが、一方のハーフヒータ４Ａはプレート５の片面側半分の領域にのみ配置され、他方のオールヒータ４Ｂはプレート５のほぼ全面領域にわたり配置される。
【０００５】
６は枠１の一側面に差し込まれる着脱可能なヒートマスタで、ヒートマスタ６の装着時には、このヒートマスタ６の先端に突出する棒状の感熱部７がプレート５の下面に接触し、プレート５の温度を検出するようになっている。ヒートマスタ６は感熱部７からの温度情報に基づき、プレート５が設定温度になるようにハーフヒータ４Ａおよびオールヒータ４Ｂを通断電して、プレート５上の被調理物を加熱調理するが、ここでは枠１の一側面に突出する切換スイッチ８を操作することにより、ハーフヒータ４Ａまたはオールヒータ４Ｂのいずれか一方を通断電する構成になっている。
【０００６】
そしてこの場合は、オールヒータ４Ｂを通電するとプレート５全体が加熱されるいわゆる全面加熱となるが、ハーフヒータ４Ａを通電すると、プレート５の片面側半分が直接加熱される加熱領域となる一方で、プレート５の残り半分は、片側半分からの熱伝導を受ける保温領域となる。したがって、被加熱物が少ない場合や、焼き上がった肉などを焦がさず保温したい場合には、切換スイッチ８を適宜操作して、好ましいハーフヒータ４Ａの通断電運転に切換えることができる。
【０００７】
しかし、上記構成では、加熱手段であるヒータが２本ある上に、切換スイッチ８を必要とし、その他中継のリード線もヒータの本数に合せて多く必要であるなど、複雑な構成でコストの増加を招いていた。
【０００８】
また別な問題として、図２３や図２４に示すようなＨ＆Ａホットプレートは、特に焼肉の油分などが被調理物に付着しないように、一方向に沿って複数の溝１０を付けるための凸部１１がプレート５の表面上に設けられているが、プレート５がいわゆる一体式であるため、プレート５の側壁部やフランジなどの余計な部分にまで熱が伝わって不必要な電力消費を招き、加熱時間も余分に掛かっていた。また、調理目的に合せて多種類のプレート５を交換して使用する場合、前述のようにプレート５がホットプレートのほぼ全面を占有する一体式であるため、サイズが大きくコストも増大し、収納時にも大きな複数枚のプレート５があって不便であった。
【０００９】
こうした問題に対し、図２５や図２６に示すように、プレート５の一部分の領域を複数種の別プレートであるきせかえプレート２１で取り換えられるようにしたものが提案されている。きせかえプレート２１は、同様に複数の溝部２２を付けるための凸部２３がその表面に設けられており、プレート５のほぼ中央に設けられた段付きの穴部３１に着脱自在に設けられる。一方、ここでの加熱手段は単独のヒータ４により構成され、きせかえプレート２１の部分と、それ以外のプレート５の部分に跨って配置されている。きせかえプレート２１は、プレート５の一部を占有しているに過ぎないため、その分収納性がよく、コストの低減も図ることはできるが、やはり一般的な一体式プレートとほぼ同じ加熱時間を必要とし、無駄な電気代も掛かっていた。
【００１０】
またこうした無駄を省くために、ヒータ４を配置した部分のほぼ全体にわたって、きせかえプレート２１が載せられる構造にすればよいと考えられるが、その場合はきせかえプレート２１以外の部分である保温領域がほとんど無くなってしまい、実用性に乏しいものであった（図２７，図２８参照）。
【００１１】
本発明は、上記した諸事情を考慮してなされたものであり、収納性に優れ、無駄な加熱を行なわずに様々なバリエーションの調理に対応することができる加熱調理器を提供することをその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明の請求項１の加熱調理器では、調理目的に合せて、プレートの加熱領域において様々なプレートを使用できるので、様々なバリエーションの調理に対応することができる。しかも、プレートは穴部の部分しか占有せず、収納性にも優れる。
【００１３】
本発明の請求項２の加熱調理器では、加熱手段の通電部が直接対向していない部分が生じるため、プレートの外側の部分ではプレートとの接触部からの熱と、加熱手段の僅かな輻射熱しか伝わらなくなる。よって、プレートの外側の部分で余分な熱が伝わらず、無駄な加熱を行なわずにプレート上で調理を行なうことができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明における請求項１の構成によれば、収納性に優れ、様々なバリエーションの調理に対応することが可能な加熱調理器を提供できる。
【００１５】
本発明における請求項２の構成によれば、収納性に優れ、無駄な加熱を行なわずに様々なバリエーションの調理に対応することが可能な加熱調理器を提供できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、本発明における加熱調理器の各実施例について、添付図面を参照して説明する。なお、各実施例における加熱調理器はいずれもホットプレートである。また、従来例と同一部分には同一符号を付し、同一箇所の説明は重複するため極力省略する。
【００１７】
図１〜図５は本発明の第１実施例を示すもので、本体を構成する遮熱板２には、第１のプレート５（図１〜図３参照）または第２のプレート５Ａ（図４および図５）のいずれか一方が着脱自在に設けられる。これらの各プレート５，５Ａの平面形状は同一であるが、底面形状は異なっている。すなわち保温付きプレートとなる第１のプレート５は、上方から見て片面側の加熱領域Ｚ１から残りの面側の保温領域Ｚ２に至るまで、底面全体が段差のない平坦状に形成されているが、全面加熱プレートとなる第２のプレート５Ａはその底面が平坦ではなく、片面側の加熱領域Ｚ１の底面に対し、残りの面側の加熱領域Ｚ１の底面に段差となる垂下部４１が形成される。この垂下部４１は第２のプレート５Ａと一体に、かつ後述するヒータ４の段差部４２のほぼ全体にわたって下端が当接する形状に形成される。
【００１８】
一方、本実施例における加熱手段は単一のヒータ４で構成され、従来例の図２１に示すような切換スイッチ８は設けられていない。このヒータ４は、プレート５，５Ａの上面から見て、プレート５，５Ａのほぼ全面領域にわたり配置されているが、側面から見ると、プレート５，５Ａの残りの面側に対応して、例えば約５ｍｍ程度下方に落ち込んだ段差部４２が形成される。そして、第１のプレート５を遮熱板２上に装着した場合には、第１のプレート５の底面全体が平坦状であるため、その片面側ではヒータ４と近接または接触する加熱領域Ｚ１が形成され、残りの面側ではヒータ４との間に隙間４３を形成した保温領域Ｚ２が形成される。これに対して、第２のプレート５Ａを遮熱板２上に装着した場合には、残りの面側に位置して底面に形成した垂下部４１によって、片面側のみならず残りの面側にもヒータ４と近接または接触する加熱領域Ｚ１が形成される。なお、プレート５，５Ａのいずれにおいても、本体である遮熱板２に装着する場合にプレート５，５Ａが左右反対に取付けられないように、図示しない方向規制部が設けられている。これにより、例えば第２のプレート５Ａを左右反対に装着したときに、垂下部４１によってヒータ４が無理やり押し込まれることを防止できる。
【００１９】
次に上記構成についてその作用を説明すると、プレート上の一部で被調理物を保温させたい場合には、第１のプレート５を本体の遮熱板２に載置する。このとき、第１のプレート５の底面はその全面が平坦に形成されているため、片面側においてヒータ４に接触する加熱領域Ｚ１が形成され、残りの面側においてヒータ４に接触しない保温領域Ｚ２が形成される。そのため、ヒータ４を通電すると、加熱領域Ｚ１では接触するヒータ４からの熱が直接伝導して高温になる一方で、保温領域Ｚ２ではヒータ４からの熱が隙間４３や加熱領域Ｚ１を経由して間接的にしか伝導せず、その分だけ加熱領域Ｚ１よりも低温になる。したがって、加熱領域Ｚ１に置かれた被調理物は高温に加熱調理され、保温領域Ｚ２に置かれた被調理物は焦げ付かない程度に保温される。
【００２０】
一方、プレート上の全面で加熱調理を行ないたい場合は、第２のプレート５Ａを本体の遮熱板２に載置する。このとき、ヒータ４の段差部４２に第２のプレート５Ａの垂下部４１が接触して、ヒータ４のほぼ全体に第２のプレート５Ａの底面が接触する加熱領域Ｚ１が、第２のプレート５Ａのほぼ全面を占有する。そのため、ヒータ４を通電すると、第２のプレート５Ａのほぼ全面でヒータ４からの熱が直接伝導し、第２のプレート５Ａのどの位置に置かれた被調理物であっても、被調理物は高温に加熱調理される。
【００２１】
以上のように本実施例では、加熱手段であるヒータ４により底面が平坦なプレート５を加熱して調理を行なう加熱調理器において、プレート５の下部にあるヒータ４に段差部４１を部分的に設けて、ヒータ４とプレート５との間に保温機能を持たせるための隙間４３を形成している。
【００２２】
このようにすれば、ヒータ４を通電すると、このヒータ４に設けた段差部４１により、プレート５はヒータ５に近接（または接触）した部分では高温となり、加熱手段との間に隙間４３を有する部分ではヒータ４からの熱が十分に伝わらず低温になって、双方の部位間で温度差を生じる。そのため、単一のヒータ４でありながら、ヒータ４に近接したプレート５の部分を加熱調理に適した加熱領域Ｚ１とし、ヒータ４との間に隙間４３を有するプレート５の部分を保温に適した保温領域Ｚ２として同時に使用できる。したがって、ヒータ４を調理加熱および保温用にそれぞれ設ける必要がなく、部品点数の削減と構造の簡素化を実現でき、コストダウンを図ることができる。
【００２３】
また、ヒータ４のほぼ全体に底面が近接または当接する第２のプレート５Ａを、第１のプレート５と交換可能に設けることで、第２のプレート５Ａ全体を加熱領域Ｚ１とした加熱調理を行なうことも可能になる。
【００２４】
次に、本発明の第２実施例を図６〜図１０に基づき説明する。本実施例における加熱手段は、第１実施例と同様に単独のヒータ４で構成されるが、側面から見て段差部はなく、平坦な直線状に形成されている。その代わりに、保温と加熱を兼用する第１のプレート５の底面は、加熱領域Ｚ１を形成する片面側に対し、例えば約５ｍｍ程度上方に浮き上がった段差部４５を、保温領域Ｚ２を形成する残りの面側に形成している。一方、全面を加熱領域Ｚ１とする別の第２のプレート５Ａは、片面側のみならず残りの面側にもヒータ４と近接または接触するように、前記段差部４５に垂下部４６が形成される。この垂下部４６は第２のプレート５Ａと一体に、かつ後述するヒータ４のほぼ全体にわたって下端が当接する形状に形成される。
【００２５】
そして、第１のプレート５を遮熱板２上に装着すると、第１のプレート５の片面側はヒータ４と近接または接触し、残りの面側はヒータ４との間に隙間４３が形成される。これに対して、第２のプレート５Ａを遮熱板２上に装着すると、残りの面側に位置して底面に形成した垂下部４６によって、片面側のみならず残りの面側にもヒータ４と近接または接触するようになる。なお本実施例でも、本体である遮熱板２に装着する場合にプレート５，５Ａが左右反対に取付けられないように、図示しない方向規制部が設けられている。
【００２６】
そして、第１のプレート５を本体の遮熱板２に載置すると、第１のプレート５はその片面側においてヒータ４に接触する加熱領域Ｚ１が形成され、残りの面側においてヒータ４に接触しない保温領域Ｚ２が形成される。そのため、ヒータ４を通電すると、加熱領域Ｚ１では接触するヒータ４からの熱が直接伝導して高温になる一方で、保温領域Ｚ２ではヒータ４からの熱が隙間４３や加熱領域Ｚ１を経由して間接的にしか伝導せず、その分だけ加熱領域Ｚ１よりも低温になる。したがって、加熱領域Ｚ１に置かれた被調理物は高温に加熱調理され、保温領域Ｚ２に置かれた被調理物は焦げ付かない程度に保温される。
【００２７】
一方、第２のプレート５Ａを本体の遮熱板２に載置すると、ヒータ４に第２のプレート５Ａの垂下部４６が接触し、第２のプレート５Ａのほぼ全面を加熱領域Ｚ１が占有する。そのためヒータ４を通電すると、第２のプレート５Ａのほぼ全面でヒータ４からの熱が直接伝導し、第２のプレート５Ａのどの位置に置かれた被調理物であっても、被調理物は高温に加熱調理される。
【００２８】
以上のように本実施例では、加熱手段であるヒータ４によりプレート５を加熱して調理を行なう加熱調理器において、プレート５の底部に段差部４５を設けて、ヒータ４とプレート５との間に保温機能を持たせるための隙間４３を形成している。
【００２９】
このようにすれば、ヒータ４を通電すると、プレート５の底部に段差部４５により、プレート５はヒータ５に近接（または接触）した部分では高温となり、加熱手段との間に隙間４３を有する部分ではヒータ４からの熱が十分に伝わらず低温になって、双方の部位間で温度差を生じる。そのため、単一のヒータ４でありながら、ヒータ４に近接したプレート５の部分を加熱調理に適した加熱領域Ｚ１とし、ヒータ４との間に隙間４３を有するプレート５の部分を保温に適した保温領域Ｚ２として同時に使用できる。したがって、ヒータ４を調理加熱および保温用にそれぞれ設ける必要がなく、部品点数の削減と構造の簡素化を実現でき、コストダウンを図ることができる。
【００３０】
また、ヒータ４のほぼ全体に底面が近接または当接する第２のプレート５Ａを、第１のプレート５と交換可能に設けることで、第２のプレート５Ａ全体を加熱領域Ｚ１とした加熱調理を行なうことも可能になる。なお、本実施例の第２のプレート５Ａは、段差部４５に垂下部４６を形成していたが、底面全体が平坦なプレートをそのまま利用してもよく、既存の加熱手段に段差部を設けていない加熱調理器に対し、第１のプレート５を付加するだけで実現できる利点がある。
【００３１】
また、上記第１実施例や第２実施例では、図１１や図１２に示すように、ヒータ４が近接する第１のプレート５の加熱領域に穴部３１を設け、この穴部３１に対応する大きさの取り換え可能なプレートであるきせかえプレート２１を設けてもよい。ここでのきせかえプレート２１は、焼肉の油分などが被調理物に付着しないように、一方向に沿って複数の溝部２２を付けるための凸部２３がその表面に設けられている。きせかえプレート２１は何種類か用意されていて、そのいずれかを自在に取り換えながら使用することができる。例えば、図１１や図１２に示す焼肉用の溝付きプレートの他に、油の飛び散りを防止する穴あきプレートや、たこ焼き用プレートや、網焼きプレートなどである。これらの形状については後ほど説明する。さらに穴部３１の全周には、この穴部３１に被調理物からの汁などが流れ落ちないように突起３５が形成されている。
【００３２】
このように、第１のプレート５の加熱領域Ｚ１に、取り換え可能なきせかえプレート２１を設けることで、調理目的に合せて、加熱領域Ｚ１において様々なきせかえプレート２１を使用することができる。それと同時に、保温領域Ｚ２では被調理物の保温を行なうことができる。
【００３３】
次に、本発明の第３実施例を図１３〜図２０に基づき説明する。本実施例における加熱手段は、図２１〜図２４に示すような２本のヒータ、すなわちハーフヒータ４Ａとオールヒータ４Ｂとにより構成される。そして、ヒートマスタ６は感熱部７からの温度情報に基づき、プレート５が設定温度になるようにハーフヒータ４Ａおよびオールヒータ４Ｂを通断電して、プレート５上の被調理物を加熱調理するとともに、切換スイッチ８を操作することにより、ハーフヒータ４Ａまたはオールヒータ４Ｂのいずれか一方を通断電する構成になっている。
【００３４】
取外し自在のプレート５は、片面側半分の加熱領域Ｚ１に穴部３１が設けられ、この穴部３１に別プレートであるきせかえプレート２１が載るようになっている。きせかえプレート２１の平面形状は、ハーフヒータ４Ａがちょうど収まる程度の大きさに形成される。すなわち、プレート５の片面を加熱する際に使用する加熱手段（ハーフヒータ４Ａ）の通電部分は、きせかえプレート２１よりも小さい領域に設けられていて、きせかえプレート２１から穴部３１を介して保温領域Ｚ２に熱伝導が行なわれるようになっている。なお、本実施例においても、本体である遮熱板２に装着する場合にプレート５，５Ａが左右反対に取付けられないように、図示しない方向規制部が設けられている。
【００３５】
上記構成において、オールヒータ４Ｂを通電するとプレート５全体が加熱されるいわゆる全面加熱となり、プレート５全体で加熱調理が可能となる。一方、ハーフヒータ４Ａを通電すると、プレート５の片面側半分にあるきせかえプレート２１が直接加熱される加熱領域Ｚ１となる一方で、プレート５の残り半分は、片側半分からの熱伝導を受ける保温領域Ｚ２となる。特にこのプレート５の残り半分は、きせかえプレート２１の平面形状が、ハーフヒータ４Ａにちょうど収まる程度の大きさに形成されている関係で、きせかえプレート２１の接触部からの熱、またはハーフヒータ４Ａからの僅かな輻射熱しか伝わらず、余分な熱を伝えにくい構造となっている。そのため、省エネルギー性に優れ、きせかえプレート２１の加熱スピードも、一体式のプレートよりも早くなる。
【００３６】
図１３および図１４に示すきせかえプレート２１は、焼肉用の溝付きプレートであり、これは前述のように、一方向に沿って複数の溝部２２を付けるための凸部２３がその表面に設けられている。その他、きせかえプレート２１は何種類か用意されていて、そのいずれかを自在に取り換えながら使用することができる。図１５および図１６に示すきせかえプレート２１Ａは、油の飛び散りを防止する穴あきプレートであって、ここには複数の穴５１が開口形成される。また、図１７および図１８に示すきせかえプレート２１Ｂは、たこ焼きを作るに適した複数の椀状部５２を有したたこ焼き用プレートである。さらに、図１９および図２０に示すきせかえプレート２１Ｃは、こんがり直火風の網焼きプレートである。プレート５の穴部３１には、調理目的に応じて、これらのきせかえプレート２１，２１Ａ〜２１Ｃのいずれかが装着される。
【００３７】
このように、きせかえプレート２１，２１Ａ〜２１Ｃは、プレート５の一部を占有しているに過ぎないため、その分収納性がよく、コストの低減も図ることができる。また、ハーフヒータ４Ａを通電すると、ほぼきせかえプレート２１，２１Ａ〜２１Ｃの部分だけが加熱されるため、省エネルギー性に優れ、余熱時間が短縮する。そのため、加熱調理器としての使い勝手が向上する。さらに、きせかえプレート２１，２１Ａ〜２１Ｃと、プレート５の全面加熱／片面加熱の選択ができるので、様々なバリエーションの調理ができ、その幅を広げることができる。
【００３８】
以上のように本実施例では、加熱手段であるハーフヒータ４Ａとオールヒータ４Ｂとによりプレート５の片面または全面を加熱して調理を行なう加熱調理器において、プレート５の片面に穴部３１を設け、この穴部３１に複数種の別プレートであるきせかえプレート２１，２１Ａ〜２１Ｃを取り換え可能に設けている。
【００３９】
このように、オールヒータ４Ｂによりプレート５の全面を加熱すると、プレート５全体が加熱調理に適した加熱領域Ｚ１として使用でき、またハーフヒータ４Ａによりプレート５の片面を加熱すると、その片面は加熱調理に適した加熱領域Ｚ１として使用できる一方で、残りの面は保温に適した保温領域Ｚ２として使用できる。その上、調理目的に合せて、プレート５の加熱領域Ｚ１において様々なきせかえプレート２１，２１Ａ〜２１Ｃを使用できるので、様々なバリエーションの調理に対応することができる。しかも、きせかえプレート２１，２１Ａ〜２１Ｃはプレートの片面しか占有せず、収納性にも優れる。
【００４０】
また本実施例では、プレート５の片面を加熱する際のハーフヒータ４Ａの通電部が、きせかえプレート２１，２１Ａ〜２１Ｃよりも小さい領域に設けられている。
【００４１】
このように、ハーフヒータ４Ａによりプレート５の片面を加熱すると、ハーフヒータ４Ａの通電部がプレート５の部分に直接対向していないため、プレート５の残りの面はきせかえプレート２１，２１Ａ〜２１Ｃとの接触部からの熱と、ハーフヒータ４Ａの僅かな輻射熱しか伝わらなくなる。よって、プレート５に余分な熱が伝わらず、無駄な加熱を行なわずにきせかえプレート２１，２１Ａ〜２１Ｃ上で調理を行なうことができる。
【００４２】
なお本発明は上記実施例に限定されるものではなく、本発明の要旨の範囲内で適宜変更が可能である。例えば、各実施例の特徴部分をそれぞれ組み合わせて構成してもよい。また、加熱手段としてプレートを電磁誘導加熱する加熱コイルを利用してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明の第１実施例における第１のプレートを装着した状態の加熱調理器の平面図である。
【図２】同上、図１における加熱調理器の縦断面図である。
【図３】同上、図２における加熱調理器のＡ−Ａ線断面図である。
【図４】同上、第２のプレートを装着した状態の要部側面図である。
【図５】同上、図４のＡ−Ａ線断面図である。
【図６】本発明の第２実施例における第１のプレートを装着した状態の加熱調理器の平面図である。
【図７】同上、図６における加熱調理器の縦断面図である。
【図８】同上、図７における加熱調理器のＡ−Ａ線断面図である。
【図９】同上、第２のプレートを装着した状態の要部側面図である。
【図１０】同上、図９のＡ−Ａ線断面図である。
【図１１】同上、別の変形例を示す要部の平面図である。
【図１２】同上、図１１における縦断面図である。
【図１３】本発明の第３実施例におけるプレートを装着した状態の加熱調理器の平面図である。
【図１４】同上、図１３における加熱調理器の縦断面図である。
【図１５】同上、きせかえプレートとして穴あきプレートを装着した状態の要部平面図である。
【図１６】同上、図１５におけるプレートの縦断面図である。
【図１７】同上、きせかえプレートとしてたこ焼きプレートを装着した状態の要部平面図である。
【図１８】同上、図１７におけるプレートの縦断面図である。
【図１９】同上、きせかえプレートとして網焼きプレートを装着した状態の要部平面図である。
【図２０】同上、図１９におけるプレートの縦断面図である。
【図２１】従来例を示す加熱調理器の平面図である。
【図２２】図２１における加熱調理器の縦断面図である。
【図２３】別の従来例を示す加熱調理器の平面図である。
【図２４】図２３における加熱調理器の縦断面図である。
【図２５】別の従来例を示す加熱調理器の平面図である。
【図２６】図２５における加熱調理器の縦断面図である。
【図２７】別の従来例を示す加熱調理器の平面図である。
【図２８】図２７における加熱調理器の縦断面図である。
【符号の説明】
【００４４】
４  ヒータ（加熱手段）
４Ａ  ハーフヒータ（加熱手段）
４Ｂ  オールヒータ（加熱手段）
５  第１のプレート（プレート）
２１，２１Ａ〜２１Ｃ  きせかえプレート（プレート）
３１  穴部
４２  段差部
４３  隙間
４５  段差部
【図１】
2006142042.tif 000003
【図２】
2006142042.tif 000004
【図３】
2006142042.tif 000005
【図４】
2006142042.tif 000006
【図５】
2006142042.tif 000007
【図６】
2006142042.tif 000008
【図７】
2006142042.tif 000009
【図８】
2006142042.tif 000010
【図９】
2006142042.tif 000011
【図１０】
2006142042.tif 000012
【図１１】
2006142042.tif 000013
【図１２】
2006142042.tif 000014
【図１３】
2006142042.tif 000015
【図１４】
2006142042.tif 000016
【図１５】
2006142042.tif 000017
【図１６】
2006142042.tif 000018
【図１７】
2006142042.tif 000019
【図１８】
2006142042.tif 000020
【図１９】
2006142042.tif 000021
【図２０】
2006142042.tif 000022
【図２１】
2006142042.tif 000023
【図２２】
2006142042.tif 000024
【図２３】
2006142042.tif 000025
【図２４】
2006142042.tif 000026
【図２５】
2006142042.tif 000027
【図２６】
2006142042.tif 000028
【図２７】
2006142042.tif 000029
【図２８】
2006142042.tif 000030