(57)【要約】【課題】往復移動する印字ヘッドが往復双方向において印字するとき、記録紙上での往方向印字と復方向印字との相対的位置関係の適否を、精度高く、容易に判定できるようにする。【解決手段】印字ヘッドの移動方向に延びる境界を介して位置する２つの印字領域４３，４４に、比較パターン４６，５１と基準パターン４７，５０とを分けて印字する。基準パターン４７，５０は、印字ヘッドの片方向移動に従って印字され、比較パターン４６，５１は、印字ヘッドの双方向印字に従って印字されるものであり、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係が適正であるときには基準パターン４７，５０と同じになるようにされる。したがって、比較パターン４６，５１が基準パターン４７，５０と等しいか否かを判断し、両者が等しいと判断したときに相対的位置関係が適当であると判定することができる。【選択図】図１
2006027282.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
往復移動する印字ヘッドが往復双方向において印字するとき、記録紙上への往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係の適否を判定するための方法であって、
記録紙上の互いに隣接する２つの印字領域のうち、一方の印字領域には、印字ヘッドの片方向移動に従って基準パターンを印字し、他方の印字領域には、印字ヘッドの双方向移動に従って前記基準パターンと同じパターンとなるべき比較パターンを印字する印字工程と、
前記比較パターンを前記基準パターンと比較して、両者が等しいか否かを判断し、両者が等しいと判断したときに前記相対的位置関係が適当であると判定する判定工程とを備え、
前記比較パターンは、前記相対的位置関係が最適であるとき、印字ヘッドの往方向移動に従って印字される部分と印字ヘッドの復方向移動に従って印字される部分とが互いに完全に重なるものを含み、相対的位置関係が不適正であるときには、基準パターンに比べて太いか、または二重の線をもって印字されることを特徴とする、印字位置適否判定方法。
【請求項２】
前記基準パターンおよび前記比較パターンは、双方によって一連の縦罫線を与えるべきものであることを特徴とする、請求項１に記載の印字位置適否判定方法。
【請求項３】
前記印字工程において、前記第１および第２の印字領域の双方が、印字ヘッドによる１行分の印字範囲内に入っており、前記比較パターンは、改行なしで印字ヘッドを双方向移動させることにより印字されることを特徴とする、請求項１または２に記載の印字位置適否判定方法。
【請求項４】
前記印字工程において、印字ヘッドの一方向移動に従って、前記基準パターンと前記比較パターンの一部とが印字され、印字ヘッドの他方向移動に従って、前記比較パターンの残部が印字されることを特徴とする、請求項３に記載の印字位置適否判定方法。
【請求項５】
前記印字工程において、複数種類の前記基準パターンおよび前記比較パターンの組が印字されることを特徴とする、請求項１ないし４のいずれかに記載の印字位置適否判定方法。
【請求項６】
前記基準パターンが印字される印字領域と前記比較パターンが印字される印字領域とは、印字ヘッドの移動方向に延びる境界を介して位置されることを特徴とする、請求項１ないし５のいずれかに記載の印字位置適否判定方法。
【請求項７】
前記基準パターンが印字される印字領域と前記比較パターンが印字される印字領域とは、印字ヘッドの移動方向に並ぶように位置されることを特徴とする、請求項１ないし６のいずれかに記載の印字位置適否判定方法。
【請求項８】
往復移動する印字ヘッドが往復双方向において印字する印字装置であって、
印字位置適否判定用の印字実行が指示されたとき、記録紙上の互いに隣接する２つの印字領域のうち、一方の印字領域には、印字ヘッドの片方向移動に従って基準パターンを印字し、他方の印字領域には、印字ヘッドの双方向移動に従って前記基準パターンと同じパターンとなるべき比較パターンを印字する印字手段と、
前記比較パターンを前記基準パターンと比較して、両者が等しいか否かを判断し、両者が等しいと判断したときに前記相対的位置関係が適当であると判定する判定手段とを備え、
前記比較パターンは、前記相対的位置関係が最適であるとき、印字ヘッドの往方向移動に従って印字される部分と印字ヘッドの復方向移動に従って印字される部分とが互いに完全に重なるものを含み、相対的位置関係が不適正であるときには、基準パターンに比べて太いか、または二重の線をもって印字されることを特徴とする、印字装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、往復移動しながら往復双方向において印字するようにされた印字ヘッドによる記録紙上での印字位置の適否を判定するための方法、およびこの方法を実施する印字装置に関するもので、特に、印字ヘッドによる往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係の適否を判定するための方法、およびこの方法を実施する印字装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
たとえば、インクジェット方式、またはワイヤドット方式等の印字ヘッドを備える印字装置にあっては、通常、印字動作中において、記録紙が所定の方向に間欠的に送られながら、印字ヘッドが記録紙の送り方向とは直交する方向に往復移動し、それによって、記録紙上の印字すべき全領域に対して、印字ヘッドが所望の印字を行なえるように構成されている。
また、印字動作の能率を高めるため、一般的には、印字ヘッドは、その往復双方向において、印字を行なうようにされている。この場合、印字ヘッドによる記録紙上への往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係を適正に設定する必要がある。なぜなら、この相対的位置関係が適正でないと、往方向での印字と復方向での印字との間でずれが生じ、たとえば、数行に跨がる縦罫線を印字したとき、この縦罫線が１本の直線とはならず、極端な場合には、印字ヘッドの移動方向に関して互いにずれた数本の線分として現れることがあるからである。
【０００３】
しかしながら、上述した往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係を適正に設定することは、比較的難しい。この難しさは、印字ヘッドが印字動作中において移動していること、また、印字ヘッドと記録紙との間には隙間を必ず存在させなければならず、そのため、印字ヘッドによる印字の開始タイミングと記録紙上での印字の終了タイミングとの間には必ず時間差があること、また、印字ヘッドを含む部品が有する寸法誤差や印字ヘッドの取付け位置のばらつき、あるいは用いる記録紙の厚みによって、印字ヘッドと記録紙との間の隙間の寸法が変動すること、などに起因する。
【０００４】
たとえばインクジェット方式の印字ヘッドについてより具体的に説明すると、印字ヘッドにおけるインクの噴射のタイミングから遅れたタイミングでインクが記録紙上に到達することになるが、印字ヘッドは印字動作中において移動しているので、記録紙上での印字位置は、印字ヘッドが現にインクを噴射した位置より印字ヘッドの移動方向に見て前方側にシフトすることになる。このシフト量は、印字ヘッドの移動速度、印字ヘッドと記録紙との隙間の寸法、およびこの隙間でのインクの噴射速度によって決まるが、これらのうち、印字ヘッドと記録紙との隙間の寸法は、部品誤差や印字ヘッドの取付け位置のばらつきによって、あるいは用いる記録紙の厚みによって変動するため、このことが原因となって、シフト量も変動してしまう。
【０００５】
しかも、このシフトは、前述したように、印字ヘッドが現にインクを噴射した位置より印字ヘッドの移動方向に見て前方側に生じるものであるので、印字ヘッドの往方向においてシフトする側と復方向においてシフトする側とは、互いに逆になることにも注目すべきである。その結果、たとえば印字ヘッドと記録紙との隙間の寸法の変動によってシフト量に特定の大きさの変動が生じたとすれば、往方向印字と復方向印字との間で見たとき、この変動の大きさは２倍となって現れる。
【０００６】
このような背景の下、往復移動する印字ヘッドを備える印字装置にあっては、まず、出荷前の段階で、往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係の適否が判定され、これが不適正であると判定されたときには、これを適正にすべく調整が行なわれる。この調整は、通常、印字ヘッドの移動開始から印字開始までのタイミングの遅れ量を変えることによって行なわれている。
【０００７】
また、上述した出荷前の段階では、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係が適正に調整されていても、印字装置を実際に使用している段階で、この相対的位置関係が不適正になることもある。たとえば、出荷前の段階では、標準的な厚みの記録紙を用いて、この相対的位置関係を適正にすべく調整が行なわれるが、たとえば、需要者側において特殊な厚みの記録紙を用いたり、あるいは、稀ではあるが、印字ヘッドの取付け位置が何らかの要因により変動したりした場合等には、再度、この相対的位置関係の調整を行なう必要がある。
【０００８】
このような各段階での相対的位置関係の調整に際しては、一般的には、実際に記録紙上に印字を行ない、この印字結果に基づいて往方向印字と復方向印字との間でのずれがなくなるような調整値が決定され、この調整値に従って、印字ヘッドの移動開始から印字開始までのタイミングの遅れ量を変更する、という方法が採用されている。そして、上述のように、印字結果に基づいて往方向印字と復方向印字との間でのずれがなくなるような調整値が決定するにあたっては、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係の適否を目視により判定することが必要であり、この判定のために、従来、次のような方法が採用されている。
【０００９】
すなわち、図２１に示すように、実際の印字により、記録紙上にたとえば３行分の罫線パターンが形成される。より詳細には、１行目において、複数の縦罫線１が矢印２で示す印字方向で印字され、次いで、矢印３で示すように改行した後、矢印４で示すように印字方向を変えて、同じく複数の縦罫線５が２行目に印字され、さらに、矢印６で示すように改行した後、矢印２で示すように１行目と同じ印字方向をもって、同じく複数の縦罫線７が３行目に印字される。
【００１０】
このような罫線パターンにおいて、１行目の縦罫線１と２行目の縦罫線５と３行目の縦罫線７とが一直線上に並んだとき、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係が適正であると判定する。図２１では、縦罫線１、５および７が一直線上に並んでいないので、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係が不適正であると判定される。したがって、これら縦罫線１、５および７が１本の直線となるような調整値が選択され、この調整値に従って、たとえば、印字ヘッドの移動開始から印字開始までのタイミングの遅れ量を変更するように補正することが行なわれる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
上述のような印字位置の適否を判定するにあたっては、実際に印字された判定用のパターンを人間が目視することを行なっている。しかしながら、上述した図２１に示す罫線パターンを用いての印字位置の適否の判定を目視により高精度で行なうことは、極めて困難である。図２１では、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係が不適正にある状態が、説明の便宜上、誇張されて図示されていて、そのため、縦罫線１、５および７間のずれがかなり大きく示されているが、実際には、相対的位置関係の適否を判定するためには、縦罫線１、５および７が、たとえば、それらの線の太さの範囲内でしかずれていないような状況において、一直線上に並んでいるかどうかを判定しなければならないことになり、そのため、高精度で、かつ目視者が自信をもって適否を判断することは、極めて困難であることが理解されよう。
【００１２】
また、上述のような罫線パターンを用いての判定には、次のような問題もある。これについて、図２２、図２３および図２４をそれぞれ参照しながら説明する。なお、図２２、図２３および図２４において、図２１に示した要素に相当する要素には同様の参照符号を付し、重複する説明は省略する。図２２には、印字ヘッドがその移動方向に対して傾いている場合の罫線パターンの印字例が示されている。このような状況においては、縦罫線１、５および７が一直線上に並ぶことはあり得ないので、これら縦罫線１、５および７が１本の直線となるような調整値を選択することすら不可能である。
【００１３】
図２３には、印字ヘッドのヘッド面と記録面とが平行でない場合の罫線パターンの印字例が示されている。この場合には、縦罫線１、５および７を１本の線でつなげる状態とすることができ、この状態にするための調整値は存在するが、このように縦罫線１、５および７が１本の線でつながっても、それは直線ではないので、この状態を判別することが極めて困難である。
【００１４】
図２４には、印字ヘッドの移動速度に変動が生じた場合の罫線パターンの印字例が示されている。このような状況においては、各々複数の縦罫線１、５および７のうち、各行間で一直線上に並ぶものとそうでないものとが混在するため、相対的位置関係の適否を判定することが極めて困難である。そこで、この発明の目的は、上述した種々の問題を解決し得る、印字位置適否判定方法およびこの方法を実施する印字装置を提供しようとすることである。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
この発明は、まず、往復移動する印字ヘッドが往復双方向において印字するとき、記録紙上への往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係の適否を判定するための方法に向けられるものであって、上述した技術的課題を解決するため、請求項１に記載の発明では、記録紙上の互いに隣接する２つの印字領域のうち、一方の印字領域には、印字ヘッドの片方向移動に従って基準パターンを印字し、他方の印字領域には、印字ヘッドの双方向移動に従って上述の基準パターンと同じパターンとなるべき比較パターンを印字する印字工程と、この比較パターンを基準パターンと比較して、両者が等しいか否かを判断し、両者が等しいと判断したときに相対的位置関係が適当であると判定する判定工程とを備え、比較パターンは、相対的位置関係が最適であるとき、印字ヘッドの往方向移動に従って印字される部分と印字ヘッドの復方向移動に従って印字される部分とが互いに完全に重なるものを含み、相対的位置関係が不適正であるときには、基準パターンに比べて太いか、または二重の線をもって印字されることを特徴としている。
【００１６】
このように、請求項１に記載の発明によれば、印字ヘッドの片方向移動に従って印字される基準パターンと同じパターンとなるべき比較パターンを印字ヘッドの双方向移動に従って印字するので、往方向での印字と片方向での印字との相対的位置関係に関する情報は比較パターンに現れる。すなわち、相対的位置関係が最適であるとき、比較パターンは、印字ヘッドの往方向移動に従って印字される部分と印字ヘッドの復方向移動に従って印字される部分とが互いに完全に重なるものを含み、相対的位置関係が不適正であるときには、比較パターンは、基準パターンに比べて太いか、または二重の線をもって印字される。したがって、これら比較パターンと基準パターンとを相対比較して、相対的位置関係が適当であるか否かを判定することができる。
【００１７】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の発明において、基準パターンおよび比較パターンが、双方によって一連の縦罫線を与えるべきものとされていることを特徴としている。
このように基準パターンおよび比較パターンの形状を選ぶと、相対的位置関係が適正であるときには、基準パターンおよび比較パターンの双方によって一様な太さの縦罫線が現れ、他方、相対的位置関係が不適正であるときには、縦罫線のうち、比較パターンに相当する部分においてのみ、太く現れたり、二重の線が現れたりする。
【００１８】
請求項３に記載の発明は、請求項１または２に記載の発明に適用されるものであり、印字工程において、第１および第２の印字領域の双方が、印字ヘッドによる１行分の印字範囲内に入っており、比較パターンは、改行なしで印字ヘッドを双方向移動させることにより印字されることを特徴としている。
このような態様で印字工程が実施されると、基準パターンおよび比較パターンの双方を、印字ヘッドの１行分の印字範囲内におさめることができる。
【００１９】
請求項４に記載の発明は、請求項３に記載の発明に適用されるものであって、印字工程において、印字ヘッドの一方向移動に従って、基準パターンと比較パターンの一部とが印字され、印字ヘッドの他方向移動に従って、比較パターンの残部が印字されることを特徴としている。
このような態様で印字工程が実施されると、印字ヘッドの１回の往復移動により、基準パターンおよび比較パターンの双方を印字することができる。
【００２０】
請求項５に記載の発明は、請求項１ないし４のいずれかに記載の発明に適用されるものであって、印字工程において、複数種類の基準パターンおよび比較パターンの組が印字されることを特徴としている。
このような態様で印字されると、判定工程において、複数種類の基準パターンおよび比較パターンの組のそれぞれについての比較が行なわれる。
【００２１】
なお、上述のように、複数種類の基準パターンおよび比較パターンの組が印字される場合、好ましくは、これら複数種類の組が印字ヘッドの移動方向すなわち行方向に並ぶように印字され、より好ましくは、これら複数種類の組が印字ヘッドによる１行分の印字範囲内に入るようにされる。
請求項６に記載の発明は、請求項１ないし５のいずれかに記載の発明に適用されるものであって、基準パターンが印字される印字領域と比較パターンが印字される印字領域とが、印字ヘッドの移動方向に延びる境界を介して位置されていることを特徴としている。
【００２２】
このような態様で２つの印字領域が配置されたとき、基準パターンと比較パターンとの比較は、行方向を横に向けて目視するならば、上下での比較となる。
請求項７に記載の発明は、請求項１ないし６のいずれかに記載の発明に適用されるものであって、基準パターンが印字される印字領域と比較パターンが印字される印字領域とが、印字ヘッドの移動方向に並ぶように位置されていることを特徴としている。
【００２３】
このような態様で２つの印字領域が配置されたとき、基準パターンと比較パターンとの比較は、行方向を横に向けて目視するならば、左右での比較となる。なお、請求項７に記載の発明が、請求項６に記載の発明にも適用されることから、これら請求項７および請求項６にそれぞれ記載された技術的特徴を組み合わせることもできる。この場合には、基準パターンが印字される印字領域と基準パターンが印字される印字領域とが、印字ヘッドの移動方向に並ぶとともに、この移動方向と直交する方向にも並ぶように配置されることになる。
【００２４】
この発明は、また、上述のような印字位置適否判定方法を実施する印字装置にも向けられる。
請求項８に記載の発明は、往復移動する印字ヘッドが往復双方向において印字する印字装置であって、印字位置適否判定用の印字実行が指示されたとき、記録紙上の互いに隣接する２つの印字領域のうち、一方の印字領域には、印字ヘッドの片方向移動に従って基準パターンを印字し、他方の印字領域には、印字ヘッドの双方向移動に従って基準パターンと同じパターンとなるべき比較パターンを印字する印字手段と、比較パターンを基準パターンと比較して、両者が等しいか否かを判断し、両者が等しいと判断したときに相対的位置関係が適当であると判定する判定手段とを備え、比較パターンは、相対的位置関係が最適であるとき、印字ヘッドの往方向移動に従って印字される部分と印字ヘッドの復方向移動に従って印字される部分とが互いに完全に重なるものを含み、相対的位置関係が不適正であるときには、基準パターンに比べて太いか、または二重の線をもって印字されることを特徴としている。
【００２５】
このような構成によれば、印字位置適否判定用の印字実行が指示されたことに応答して、請求項１に記載の印字位置適否判定方法を実施することができ、請求項１に関連して述べた効果と同様の効果を得ることができる。
【発明の効果】
【００２６】
請求項１に記載の発明によれば、記録紙上の互いに隣接する２つの印字領域のうち、一方の印字領域には、印字ヘッドの片方向移動に従って基準パターンを印字し、他方の印字領域には、印字ヘッドの双方向移動に従って上述の基準パターンと同じパターンとなるべき比較パターンを印字し、この比較パターンを基準パターンと比較して、両者が等しいか否かを判断し、両者が等しいと判断したときに往方向印字と復方向印字との相対的位置関係が適当であると判定するようにしているので、この判定においては、比較パターンと基準パターンとの相対比較をすることとなって、１つのパターンの絶対的な判定に比べて、人間の目による判定の精度および信頼性を向上させることができる。また、比較パターンと基準パターンとを互いに近接した位置に印字できるので、上述したような相対比較を容易に行なうことができる。さらに、比較パターンは、印字ヘッドによる往方向印字と復方向印字との相対的位置関係が最適であるとき、往方向移動に従って印字される部分と印字ヘッドの復方向移動に従って印字される部分とが互いに完全に重なるものを含み、相対的位置関係が不適正であるとき、当該比較パターンは、基準パターンに比べて太いか、二重の線をもって印字されることになるので、両者の比較を容易に行なうことができる。
【００２７】
請求項２に記載の発明によれば、基準パターンおよび比較パターンが、双方によって一連の縦罫線を与えるべきものとされているので、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係が適正であるときには、基準パターンおよび比較パターンの双方によって一様な太さの縦罫線が現れ、他方、相対的位置関係が不適正であるときには、縦罫線のうち、比較パターンに相当する部分においてのみ、太く現れたり、二重の線が現れたりすることになり、相対的位置関係の適否の判定をより容易かつ誤りなく行なうことができる。また、印字ヘッドがその移動方向に対して傾いている場合にも、印字ヘッドのヘッド面と記録面とが平行でない場合にも、比較パターンと基準パターンとの比較に何ら支障を来すことはない。
【００２８】
請求項３に記載の発明によれば、印字工程において、第１および第２の印字領域の双方が、印字ヘッドによる１行分の印字範囲内に入っており、比較パターンは、改行なしで印字ヘッドを双方向移動させることにより印字されるので、基準パターンおよび比較パターンの双方を、印字ヘッドの１行分の印字範囲内におさめることができ、したがって印字面積の節約ないしは記録紙の節約を図ることができる。また、多数の判定用パターンを１枚の記録紙上に印字することもできるようになる。
【００２９】
請求項４に記載の発明によれば、印字工程において、印字ヘッドの一方向移動に従って、基準パターンと比較パターンの一部とが印字され、印字ヘッドの他方向移動に従って、比較パターンの残部が印字されるので、印字ヘッドの１回の往復移動により、基準パターンおよび比較パターンの双方を印字することができる。したがって、印字位置適否判定のための印字を能率的に行なうことができる。
【００３０】
請求項５に記載の発明によれば、印字工程において、複数種類の基準パターンおよび比較パターンの組が印字されるので、判定工程において、各種類の基準パターンおよび比較パターンの特性を生かした比較を行なうことができ、印字位置適否判定の精度をより高めることができる。また、このように、複数種類の基準パターンおよび比較パターンの組が印字される場合、これら複数種類の組が印字ヘッドの移動方向すなわち行方向に並ぶように印字され、また、これら複数種類の組が印字ヘッドによる１行分の印字範囲内に入るようにされると、印字動作の効率を高めることができるとともに、印字面積の節約を図ることができる。
【００３１】
請求項６に記載の発明によれば、基準パターンが印字される印字領域と比較パターンが印字される印字領域とが、印字ヘッドの移動方向に延びる境界を介して位置されているので、行方向を横に向けて目視するならば、基準パターンと比較パターンとを上下で比較することができるようになる。
請求項７に記載の発明によれば、基準パターンが印字される印字領域と比較パターンが印字される印字領域とが、印字ヘッドの移動方向に並ぶように位置されているので、行方向を横に向けて目視するならば、基準パターンと比較パターンとを左右で比較することができるようになる。
【００３２】
請求項８に記載の発明に係る印字装置によれば、請求項１に記載の印字位置適否判定方法を実施することができ、請求項１に関連して述べた効果と同様の効果を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３３】
まず、この発明に係る印字位置適否判定方法が適用され得る印字装置の一例として、図１６に主要部を示したインクジェット印字装置１１について説明する。インクジェット印字装置１１は、想像線で示した本体カバー１２を備え、本体カバー１２内には、本体フレーム１３が配置されている。また、この印字装置１１は、基本的な構成として、プラテン１４と、キャリッジ１５を駆動するためのキャリッジ駆動機構１６と、インクカートリッジ１７に収容した記録用のインクを記録紙１８に向かって噴射するインク噴射機構１９とを備え、これら要素は、本体フレーム１３によって直接または間接に保持されている。
【００３４】
プラテン１４は、その両端部において、本体フレーム１３に回転可能に支持されている。プラテン１４の図１６による左側端部には、プラテンギヤ２０が取り付けられ、このプラテンギヤ２０には、図示しないギヤ列を介してフィードモータの回転が与えられ、それによって、プラテン１４が記録紙１８を所定の方向へ送るように回転される。
キャリッジ１５は、プラテン１４により近い側において、ガイドロッド２１によって保持され、かつ、プラテン１４からより遠い側において、ガイドレール２２によって保持され、それによって、プラテン１４の軸線方向に移動可能とされる。ガイドロッド２１は、本体フレーム１３によって支持され、ガイドレール２２は、本体フレーム１３の一部として形成されている。
【００３５】
キャリッジ１５の下面側において、エンドレスベルト２３の所定の部位がキャリッジ１５に固定される。エンドレスベルト２３は、ガイドロッド２１およびガイドレール２２と平行に延びるように、本体フレーム１３の両側端部に配置されたプーリ２４および２５の間に掛け渡される。一方のプーリ２５は、たとえばステッピングモータからなるキャリッジ駆動モータ２６の駆動軸上に取り付けられている。したがって、キャリッジ駆動モータ２６の駆動により、プーリ２５およびエンドレスベルト２３を介して、キャリッジ１５が、ガイドロッド２１およびガイドレール２２に沿って、所望の方向に往復移動されることができる。
【００３６】
このようなキャリッジ１５には、印字ヘッド２７が搭載されている。印字ヘッド２７は、インクカートリッジ１７から供給されたインクを収容するインク室（図示せず。）の容積を圧電素子等で変化させることにより、このインク室内のインクをノズルから記録紙１８に向かって噴射させて印字を行なう、インクジェットヘッドである。このような印字ヘッド２７は、当初から液体のインクを扱うインクジェットヘッドであっても、固形のインクペレットを加熱して溶融させて液状のインクとするホットメルトタイプのインクジェットヘッドであってもよい。
【００３７】
キャリッジ１５の移動経路に沿って、エンコーダスケール２８が配置される。エンコーダスケール２８には、図示しないが、光学的に読み取り可能なスリットが、たとえば１インチあたり９０個の密度で、その長手方向に分布するように設けられている。他方、キャリッジ１５には、エンコーダスケール２８上のスリットを読み取って、キャリッジ１５の速度に対応するエンコーダ信号、すなわち、スリット間の間隔に対応するパルス周期であって、スリットの数に対応するパルス数のエンコーダ信号を発生するエンコーダ素子２９（図１８参照）が設けられている。このエンコーダ素子２９は、たとえば、２組の発光素子および受光素子からなるフォトカプラを備え、２個の発光素子間および２個の受光素子間において、互いの位相が３／４周期ずらされていて、２個の受光素子から出力されるパルスの位相差によって、キャリッジ１５の移動方向を検出できるように構成されている。
【００３８】
図１７には、インクジェット印字装置１１の制御系がブロック図で示されている。図１７に示すように、ＣＰＵ３０は、データバスやアドレスバス等のバス３０４を介して、外部の電子機器２００との間で種々のデータの授受を行なうための通信インターフェース部１００、ＬＣＤの表示やＬＥＤの表示ランプ等からなる表示部１０２と入力スイッチ１０３からなる操作パネル１０１、印字や画像の読み取りにかかわるモータ類を駆動する駆動回路３４、印字ヘッドを駆動する印字ヘッド駆動回路３５、エンコーダ素子２９からの信号に基づいて各種のタイミングを発生させるタイミングパルス発生装置３１０、印刷物等の原稿をＣＣＤ等の光電変換装置によって読み取る画像読み取り部４００や後述するＲＯＭ３０１、ＲＡＭ３０２、不揮発性メモリ（ＲＡＭ）３０３等の各部と接続されている。
【００３９】
ＲＯＭ３０１には、外部の電子機器２００から画像データや制御データを受信する受信制御プログラム、作成した記録データに基づいてフィードモータ２６１の紙送り駆動回路３４１やキャリッジモータ２６２のキャリッジ駆動回路３４２や印字ヘッド駆動回路３５を駆動制御するヘッド制御プログラム、操作パネル１０１への表示や入力を制御するプログラム、画像読み取り部４００を制御し、画像データを取り込むプログラム、画像データの印刷制御を行なう印刷制御プログラムや、本案特有の印字タイミング補正のための印刷および補正量の更新等を行なうプログラムや本案特有の判定パターンデータ、補正量テーブル３６（図２０）等を記憶している。
【００４０】
また、ＲＡＭ３０２には、外部電子機器２００から受信した画像データや制御データ等や、画像読み取り部４００に読み取られた画像データを格納するためのバッファや、印刷制御を行なうための各種のメモリやバッファや、本案の種々の処理を実行するための一時記憶としてのワークエリアが設定されている。さらに、不揮発性メモリ３０３には、装置本体の電源をオフした後も記憶しておきたい各種設定値、たとえば、補正量メモリ３６０等のエリアが設定され、種々の値が記憶されている。
【００４１】
図１８には、図１７で示した制御系の一部がさらに詳細に示されている。図１７に示したタイミングパルス発生装置３１０は、ゲートアレイ３１として構成されている。ゲートアレイ３１は、エンコーダ素子２９から出力されたエンコーダ信号の立ち上がりエッジを検出するとともに、その検出タイミングで基準パルスを発生するエッジ検出回路３２と、このエッジ検出回路３２から出力された基準パルスに基づいて印字タイミング信号を発生する印字タイミング発生回路３３とから構成されている。
【００４２】
ＣＰＵ３０は、印字タイミング発生回路３３から出力された速度データ（エンコーダ信号のパルス幅のカウント値）を入力として受け、キャリッジ１５の移動速度を規定する、キャリッジ駆動モータ２６のためのモータ駆動回路３４へ与えられるべき駆動信号のパルス幅の演算を行なう。また、ＣＰＵ３０は、エッジ検出回路３２から出力された位置制御用パルス（基準パルス）を入力として受け、キャリッジ１５の現在位置の演算を行なう。さらに、ＣＰＵ３０は、後述するディレイカウント値や印字スタート信号の許可、出力パルス選択信号の指定等を行なうデータをゲートアレイ３１内のレジスタ３３１に書き込む。
【００４３】
印字タイミング発生回路３３から出力されたタイミングパルスとしての印字タイミング信号は、印字ヘッド駆動回路３５に入力される。印字ヘッド駆動回路３５は、この印字タイミング信号が与えるタイミングに従って、ＣＰＵ３０により与えられる印字データに基づいて印字ヘッド２７を動作させるために必要なパルス幅および電圧条件を満たす印字ヘッド駆動パルスを発生する。印字ヘッド２７は、この印字ヘッド駆動パルスを受けて、所望のタイミングでインクを記録紙１８（図１６）へ噴射する。
【００４４】
図１９には、図１８に示した制御系において用いられる信号のタイミング図が示されている。図１９を参照して、エンコーダ信号は、前述したように、図１８に示したエンコーダ素子２９から出力されるものであって、キャリッジ１５の移動速度に相当する周期を有している。エッジ検出回路３２は、このエンコーダ信号の立ち上がりエッジを検出し、その検出タイミングで基準パルスを発生する。
【００４５】
印字タイミング信号は、前述したように、印字タイミング発生回路３３から出力されるものであるが、この印字タイミング信号は、印字タイミング発生回路３３において次のようにして発生される。まず、印字タイミング発生回路３３は、基準パルスの立ち上がりから次の立ち上がりまでの間、すなわち基準パルスの１周期ごとに、たとえば１６個の内部パルスを発生する内部パルス発生回路３３２を備えている。この内部パルスをそのまま印字タイミング信号として用いると、最大９０ｄｐｉ×１６＝１４４０ｄｐｉの解像度の印字が可能となる。また、このような内部パルスの発生により、ＣＰＵ３０は、基準パルスの発生タイミングよりも短いタイミングでキャリッジ１５の位置を認識できるようになる。
【００４６】
印字タイミング発生回路３３は、また、内部パルスを所定数カウントするごとに１個の印字タイミング信号を発生させるように制御する出力パルス制御回路３３３を備えている。図１９では、この出力パルス制御回路３３３は、内部パルスを２個カウントするごと（ｔ５，ｔ６，…）に１個の印字タイミング信号を発生している。すなわち、出力パルス制御回路３３３は、１４４０ｄｐｉ÷２＝７２０ｄｐｉの解像度となる印字タイミング信号を出力していることになる。なお、この出力パルス制御回路３３３は、適宜の選択信号の入力により、印字タイミング信号の発生頻度を規定する内部パルスの個数を変更できるようにされていてもよい。
【００４７】
印字タイミング発生回路３３は、また、内部パルスをカウントして、所定のカウント値をカウントした後に、印字タイミング信号を印字ヘッド駆動回路３５に与えるように機能するディレイカウンタ３３４を備えている。すなわち、このディレイカウンタ３３４は、印字の開始を指示するスタート信号がハイレベルになった時点（ｔ３）の後、最初の基準パルスが入力された時（ｔ４）から、予め設定されたディレイカウント値（図１９ではディレイカウント値は７）のカウントダウンを行ない、このカウントダウンが終わった時（ｔ５）に、印字タイミング信号を印字ヘッド駆動回路３５に与えるように機能する。
【００４８】
上述したディレイカウンタ３３４に設定されるディレイカウント値は、それを増減させることにより、印字の開始を指示するスタート信号がハイレベルになった時点（ｔ３）の後、最初のエンコーダ信号の立ち上がり時すなわち基準パルスの発生時（ｔ４）から、最初の印字タイミング信号の発生時（ｔ５）までの時間間隔を変更することができる。したがって、このような時間間隔の変更を印字ヘッド２７の往復移動の各方向について行なうことにより、印字ヘッド２７の往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係のずれを補正することができる。この実施形態では、内部パルスの１周期単位、すなわち１４４０ｄｐｉの解像度で補正することができる。
【００４９】
不揮発性メモリ３０３は、上述のように相対的位置関係の補正のために増減されるディレイカウント値を記憶するための補正量メモリ３６０を備えている。また、ＲＯＭ３０１には、後述する印字位置適否判定用の印字を行なうための判定用パターンデータと、複数の判定用パターンを区別するための識別番号に対応して、ディレイカウント値を記憶している補正量テーブル３６（図２０）とを備えている。補正量テーブル３６の詳細については、後述する。
【００５０】
以上のような背景の下、この発明の一実施形態による印字位置適否判定方法について以下に説明する。図１は、この発明の実施形態による印字位置適否判定方法に従って所定の記録紙上に印字された判定用パターンを図解的に示している。判定用パターンは、１枚の記録紙上に順次改行されて印字された、Ｎｏ．１からＮｏ．９までの９種類の判定用パターンからなり、これら判定用パターンは、後述する説明から明らかになるように、印字ヘッドの往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係を徐々に変えながら印字して得られたものである。また、図１において、「Ｎｏ．１」ないし「Ｎｏ．９」は、複数の判定用パターンを相互に区別するための識別記号（識別番号）として機能しており、判定用パターンの印字工程において、各判定用パターンの位置に対応させて印字される。
【００５１】
各判定用パターンは、印字ヘッドによる１行分の印字範囲内に入っており、縦罫線を基本とする罫線パターン部４１と複数のドットを分布させたドットパターン部４２とからなり、罫線パターン部４１は、ドットパターン部４２の両側に形成されている。図１の部分ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶおよびＶがそれぞれ拡大されて、図２、図３、図４および図５に示されている。図２等には、ドットマトリックス形式で印字ヘッドから噴射されたインクによって印字されたドットが示されている。
【００５２】
各判定用パターンにおいて、罫線パターン部４１およびドットパターン部４２のいずれもが、印字ヘッドの移動方向に延びる境界を介して位置する第１および第２の印字領域４３および４４に区分される。なお、上述の境界は、ドットパターン部４２においては、行方向に延びるように印字された境界線４５によって表示されているが、罫線パターン部４１においては、特に印字によって表示するようなことをしていない。
【００５３】
罫線パターン部４１において、第１の印字領域４３には、印字ヘッドの双方向移動に従って比較パターン４６が印字され、第２の印字領域４４には、印字ヘッドの片方向移動に従って基準パターン４７が印字される。図６を参照してより具体的に説明すると、まず、図６（１）に示すように、印字ヘッドの往方向４８の移動に従って、第１の印字領域４３には、比較パターン４６となるべき複数のドット４６ａが印字され、同時に、第２の印字領域４４には、基準パターン４７を構成する複数のドット４７ａが印字される。
【００５４】
次に、改行させることなく、図６（２）に示すように、印字ヘッドの復方向４９の移動に従って、第１の印字領域４３には、比較パターン４６となるべき複数のドット４６ｂが印字される。なお、図６（２）において、○は図６（１）に示した往方向４８での印字によるドット４６ａまたは４７ａを示している。図６（２）に示した比較パターン４６は、往方向４８での印字ドット４６ａと復方向４９での印字ドット４６ｂとがずれて図示されているが、往方向４８での印字と復方向４９での印字との相対的位置関係が最適であるときには、これら印字ドット４６ａと印字ドット４６ｂとは互いに完全に重なるようになる。
【００５５】
図２には、比較パターン４６において、往方向４８での印字ドット４６ａと復方向４９での印字ドット４６ｂとが互いに完全に重なった状態が示され、この状態にあるときには、比較パターン４６は基準パターン４７と同じパターンとなり、これら基準パターン４７および比較パターン４６の双方によって一連のかつ一様な太さの縦罫線が与えられる。
他方、図３には、比較パターン４６において、往方向４８での印字ドット４６ａと復方向４９での印字ドット４６ｂとがずれた状態が示されている。この状態は、往方向４８での印字と復方向４９での印字との相対的位置関係が不適正であるときに生じるものであり、この状態にあるときは、基準パターン４７および比較パターン４６の双方によって与えられた一連の縦罫線は、比較パターン４６の部分において、二重の線として現れたり、より太くされたりする。
【００５６】
他方、ドットパターン部４２においては、第１の印字領域４３に、印字ヘッドの片方向移動に従って基準パターン５０が印字され、第２の印字領域４４に、印字ヘッドの双方向移動に従って比較パターン５１が印字される。図７を参照してより具体的に説明すると、まず、図７（１）に示すように、印字ヘッドの往方向４８の移動に従って、第１の印字領域４３には、基準パターン５０を構成する複数のドット５０ａが印字され、同時に、第２の印字領域４４には、比較パターン５１の一部を構成する複数の第１グループのドット５１ａが印字される。
【００５７】
次に、改行させることなく、図７（２）に示すように、印字ヘッドの復方向４９の移動に従って、第２の印字領域４４には、比較パターン５１の残部を構成する複数の第２グループのドット５１ｂが、往方向４８での印字による第１グループのドット５１ａの間に位置するように印字される。なお、図７（２）において、○は図７（１）に示した往方向４８での印字によるドット５０ａまたは５１ａを示している。
【００５８】
図４には、基準パターン５０と比較パターン５１とが全く同じ表示を与えている状態が示され、この状態にあるときには、これら基準パターン４７および比較パターン４６は、双方とも一様な薄い灰色の表示を与え、かつ、これら表示は、互いに同一の濃度または模様を有している。この状態は、往方向４８での印字と復方向４９での印字との相対的位置関係が最適であるときに生じる。
【００５９】
他方、図５には、比較パターン５１が基準パターン５０とは異なる表示を与えている状態が示されている。この状態は、往方向４８での印字と復方向４９での印字との相対的位置関係が不適正であるときに生じるものであり、この状態にあるときは、比較パターン５１において、基準パターン５０とは異なるドット分布がもたらされている。すなわち、図５において、第２の印字領域４４には、＋が図示されているが、これら＋は、上述の相対的位置関係が最適であるときの第２グループのドット５１ｂが位置されるべき位置を示している。図５からわかるように、第２グルーブのドット５１ｂは、＋の位置からずれて位置されている。したがって、図５に示すように、第２グループのドット５１ｂがずれたときには、比較パターン５１には、基準パターン５０とは異なる濃度または模様が現れ、典型的には、縦縞が現れることがある。
【００６０】
図８には、図１に示した判定用パターンの印字ステップおよびその結果からの往方向印字と復方向印字との相対的位置関係の調整のためのステップが、フロー図で示されている。このフロー図で示されるステップは、たとえばオペレータが、インクジェット印字装置１１に備える操作パネル１０１の入力スイッチ１０３により、印字ヘッドの往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係の適否を判定するための印字モードの実行を指示するための操作を行なうことによりスタートする。
【００６１】
前述したように、図１に示した判定用パターンＮｏ．１ないしＮｏ．９は、印字ヘッドの往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係を徐々に変えながら印字して得られたものである。この相対的位置関係を変えるため、前述した印字タイミング発生回路３３（図１８）に備えるディレイカウンタに設定されるディレイカウント値を増減することが行なわれる。
【００６２】
したがって、図８に示したステップＳ１ないしＳ９における判定用パターンの印字に際しては、図２０に示した補正量テーブル３６から識別記号Ｎｏ．１ないしＮｏ．９のそれぞれに対応する補正量（図１９に示した内部パルス数に相当する。）＋４ないし−４を順次読み出し、現在、不揮発性メモリ３０３の補正量メモリ３６０に記憶されているディレイカウント値、すなわち現在の補正値に対して、これら補正量をそれぞれ加算することによって増減したものを印字タイミング発生回路３３のディレイカウンタ３３４に与えながら、順次、ＲＯＭ３０１の判定用パターンデータに基づいて判定用パターンを印字することが行なわれる。
【００６３】
これに限らず、補正量テーブルを参照することなく、所定の内部パルス数の範囲内で規則的に変化させる方法など種々ある。この印字モードのスタートにより、ステップＳ１において、現在の補正値＋４の補正値で判定用パターンが印字される。これによって、図１に示したＮｏ．１の判定用パターンが得られる。
次に、ステップＳ２において、現在の補正値＋３の補正値で図１に示したＮｏ．２の判定用パターンが印字される。次に、ステップＳ３において、現在の補正値＋２の補正値で図１に示したＮｏ．３の判定用パターンが印字される。次に、ステップＳ４において、現在の補正値＋１の補正値で図１に示したＮｏ．４の判定用パターンが印字される。
【００６４】
次に、ステップＳ５において、現在の補正値のままで図１に示したＮｏ．５の判定用パターンが印字される。次に、ステップＳ６において、現在の補正値−１の補正値で図１に示したＮｏ．６の判定用パターンが印字される。次に、ステップＳ７において、現在の補正値−２の補正値で図１に示したＮｏ．７の判定用パターンが印字される。
次に、ステップＳ８において、現在の補正値−３の補正値で図１に示したＮｏ．８の判定用パターンが印字される。次に、ステップＳ９において、現在の補正値−４の補正値で図１に示したＮｏ．９の判定用パターンが印字される。なお、さらに広範囲の補正値でさらに多くの判定用パターンを印字するようにしてもよく、逆に、より少ない判定用パターンしか印字しないようにしてもよい。
【００６５】
次に、ステップＳ１０において、最適の補正値の選択が行なわれ、その番号、すなわち、Ｎｏ．１ないしＮｏ．９のいずれかがオペレータによって操作パネル１０１の入力スイッチ１０３をもって入力される。この最適の補正値の選択にあたっては、図１に示したＮｏ．１ないしＮｏ．９の判定用パターンを目視することが行なわれる。
より具体的には、まず、各判定用パターンにおける罫線パターン部４１を目視し、比較パターン４６および基準パターン４７からなる各縦罫線が１本の一様な太さの直線となっているものを選ぶ。なお、この実施形態では、Ｎｏ．３がこれに該当するのであるが、実際には、たとえばＮｏ．２またはＮｏ．４のものも、目視上、Ｎｏ．３とほとんど区別がつかないため、オペレータは迷うことになる。往方向印字と復方向印字との相対的位置関係に関して精度がそれほど高く要求されない場合には、これらＮｏ．２ないしＮｏ．４のいずれを選択してもよいが、より高精度が要求される場合には、次に、ドットパターン部４２を目視することが行なわれる。
【００６６】
ドットパターン部４２の目視にあたっては、特に、Ｎｏ．２ないしＮｏ．４付近を目視し、基準パターン５０と比較パターン５１とが同一の表示を与えているものを選ぶ。この実施形態では、Ｎｏ．３がこれに該当する。このようにして、ステップＳ１０において、最適の補正値の番号Ｎｏ．３が選択され、これがオペレータによって指定される。
このように指定されたとき、ステップＳ１１において、この選択された番号Ｎｏ．３に対応する補正値が、現在、補正量メモリ３６０に記憶されている補正量に加えられ、新たな補正量として補正量メモリ３６０に記憶され、ディレイカウンタ３３４にも設定され、この補正値に基づいて印字ヘッドの往復双方向での印字位置が補正される。そして、この補正量メモリ３６０に記憶された補正量が、今後の印字に際しての印字開始タイミングの基準となる。
【００６７】
以上のような実施形態では、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係の適否を判定するため、罫線パターン部４１およびドットパターン部４２のいずれにおいても、比較パターン４６または５１と基準パターン４７または５０との相対比較することが行なわれる。人間の目は、絶対的な判断よりも相対比較をする方がより細かい判定ができるため、この点において、この実施形態によれば、より正確なかつ信頼性の高い判定が可能であると言える。
【００６８】
このことに関して、上述の実施形態では、比較パターン４６または基準パターン５０が印字される第１の印字領域４３と基準パターン４７または比較パターン５１が印字される第２の印字領域４４とが、スペースを隔てることなく、互いに隣接して位置されているので、比較パターン４６および５１と基準パターン４７および５０との各比較を狭い視野内で行なうことができ、このことも、相対比較を容易にし、正確な判定を可能にすることに寄与する。
【００６９】
また、この実施形態における罫線パターン部４１にある比較パターン４６は、相対的位置関係が不適正であるとき、基準パターン４７に比べて太いか、二重の線をもって印字されることになるので、両者の比較を容易に行なうことができる。しかも、この実施形態では、基準パターン４７および比較パターン４６が、双方によって一連の縦罫線を与えるべきものとされているので、相対的位置関係が適正であるときには、基準パターン４７および比較パターン４６の双方によって一様な太さの縦罫線が現れ、他方、相対的位置関係が不適正であるときには、縦罫線のうち、比較パターン４６に相当する部分においてのみ、太く現れたり、二重の線が現れたりするので、相対的位置関係の適否の判定を容易かつ誤りなく行なうことができる。
【００７０】
また、この実施形態によれば、印字工程において、印字ヘッドの一方向移動に従って、基準パターン４７および５０と比較パターン４６および５１の各一部とが印字され、印字ヘッドの他方向移動に従って、比較パターン４６および５１の残部が印字されるので、印字ヘッドの１回の往復移動により、基準パターン４７および５０と比較パターン４６および５１との双方を印字することができる。したがって、印字位置適否判定のための印字を能率的に行なうことができる。
【００７１】
また、この実施形態では、判定にあたり、罫線パターン部４１とドットパターン部４２とを併用しているので、それぞれの特性を生かすことができ、この点においても、より正確な、かつ誤りのない判定を行なうことができる。この実施形態では、前述したように、まず罫線パターン部４１の目視により概略的な判定を行ない、次いでドットパターン部４２の目視により最終的な判定を行なったが、これには次のような意義がある。すなわち、ドットパターン部４２の比較パターン５１は、第１グループのドットと第２グループのドットとの間でのずれが大きくなり、それがある特定の大きさになると、基準パターン５０と等しい表示を与えるときがある。したがって、ドットパターン部４２のみを目視するときには、この状態を最適であると誤って判定することがあり得る。これに対して、罫線パターン部４１においては、このような不都合は通常生じないので、まず罫線パターン部４１の目視により概略的な判定を行なうことに意義がある。
【００７２】
また、この実施形態では、上述したような罫線パターン部４１とドットパターン部４２とが、各判定用パターンについて、１行の範囲内におさめられているので、印字面積の節約を図ることができ、したがって記録紙の節約を図ることができる。また、多数の判定用パターンを１枚の記録紙上に印字することができる。
また、この実施形態におけるドットパターン部４２にある基準パターン５０および比較パターン５１は、それぞれ、複数のドットを分布させたもので構成されるので、これら基準パターン５０と比較パターン５１との比較は、所定の面積をもった面上での表示全体の比較になるので、視覚による判定を精度高く行なうことができる。また、このように所定の面積をもった面上での表示全体で基準パターン５０と比較パターン５１とを比較するので、印字ヘッドの移動速度に変動が生じた場合であっても、困難なく判定することができる。
【００７３】
また、この実施形態において、印字ヘッドがその移動方向に対して傾いている場合には、罫線パターン部４１においては、図１０に示すように、比較パターン４６および基準パターン４７が行方向に対して傾いて印字されることがある。しかしながら、この実施形態によれば、上述の場合であっても、比較パターン４６と基準パターン４７とは同じ方向に同じ角度で傾き、かつ比較パターン４６における往方向印字による罫線５２と復方向印字による罫線５３とも同じ方向に同じ角度で傾くだけである。
【００７４】
したがって、比較パターン４６と基準パターン４７との比較に何ら支障を来すことはなく、上述のように印字ヘッドが傾かない場合と同様に、これら比較パターン４６と基準パターン４７との比較を行なうことができる。また、この実施形態において、印字ヘッドのヘッド面と記録面とが平行でない場合には、罫線パターン部４１において、比較パターン４６の往方向印字による罫線５２と復方向印字による罫線５３とが互いに逆方向に傾くので、図１１に示すように、比較パターン４６がＶ字状に印字され、そのため、比較パターン４６と基準パターン４７とによってｙ字型のパターンを形成することがある。しかしながら、この場合であっても、上下の比較パターン４６と基準パターン４７との線の太さ等を比較することは不可能ではなく、したがって、適正な調整値を選択することが可能である。
【００７５】
なお、図１０および図１１に示した各状態は、説明の便宜上、比較的極端に図示したものであり、実際には、図１０に示したほど、比較パターン４６および基準パターン４７が傾いたり、図１１に示したほど、ｙ字型が明確に現れることはない。したがって、たとえば図１１に示した態様で比較パターン４６および基準パターン４７が印字されても、図１１に示すほど、ｙ字の上端が極端に開くことがなく、上述したような上下の比較パターン４６と基準パターン４７との線の太さ等を比較することは決して不可能ではない。仮に、図１１に示すほど、ｙ字の上端が極端に開くことがあれば、それは、全くの不良品であって、印字位置調整以前の問題であり、実際の製品レベルではあり得ない。
【００７６】
この実施の形態においては、インクジェット印字装置１１に備えられている操作パネル１０１に設けられた入力スイッチ１０３をオペレータが操作することにより、ＲＯＭ３０１内に格納された判定用パターンデータや補正量の増減を表すデータを用いて、判定用パターンの印字を行ない、その後の適当な補正値を指示するための入力を行なわせているが、これに限らず、次のようにしてもよい。
【００７７】
たとえば、図１７に示す通信インターフェース１００によってデータの授受が可能となっている外部電子機器２００を用いることで、オペレータは、上述のような判定用パターンの印字指示や判定用パターンデータの転送および補正量の指示を行なうようにしてもよい。この場合も、種々の変形例が考えられるが、外部電子機器２００として、パーソナルコンピュータ（以後、ＰＣと呼ぶ。）を例にする。
【００７８】
ＰＣ上には、一般的に知られるように、その装置に接続されている装置にデータを送ったり、制御したりする機能を持つドライバと呼ばれるソフトウェアが動かされている。このドライバは、プリンタを利用する場合であるならば、そのプリンタにＰＣ上で実行している種々のアプリケーションによって作成されたデータを印刷できる形のデータに変換して送信したり、そのプリンタの持つ種々の機能をプリンタ本体から離れた所からリモート制御するための制御コードを送信したりする。
【００７９】
本実施の形態においても、オペレータは、このようなＰＣ上のドライバ（プリンタドライバ）を用いて判定用パターンの印刷やその後の補正量の入力を行なってもよいわけである。この場合、概略、以下の操作を行なうことになる。まず、オペレータは、ＰＣ上でドライバを起動させ、そのプリンタドライバでプリンタ設定画面を選択し、その中から印字タイミング補正の項目を選択し、実行させる。
【００８０】
すると、プリンタドライバは、まず、印字タイミング補正モードに入ることをプリンタすなわちインクジェット印字装置１１に指示するために専用の制御コマンドを送る。引き続き、ＰＣの記憶部に記憶されている判定用パターンデータとそのパターンをキャリッジの往復に際して所定量印字タイミングをずらすことを指示する制御コードを、その時のずれ量を示すデータと対応する識別記号の印字データと合わせて、必要な回数、そのずれ量を変えながインクジェット印字装置１１に送る。
【００８１】
インクジェット印字装置１１では、それらのデータを受信して、図８のフローで示したのと同様に、印刷を実行し、補正量の指示を待つ。このとき、プリンタドライバでは、判定用パターン等のデータの送信を終え、補正量に対応する番号の入力を受け付ける画面表示となっている。オペレータは、印刷された判定用パターンに基づき、最適なものを選択し、その識別記号をこの画面の所定位置に入力する。このとき、プリンタドライバでは、許容される入力値の範囲に基づいて、入力値のチェックを行なう。入力値が範囲外にある場合には、エラーを表示し、再度、入力を促す。
【００８２】
入力値が所定範囲内であるならば、プリンタドライバは、インクジェット印字装置１１に対して、識別記号に対応する値と、その値に基づいて、現在設定されている補正量メモリの更新とディレイカウンタの再設定とを指示する制御コマンドを送り、この印字タイミング補正モードを終了する。インクジェット印字装置１１では、この制御コードを受信し、前述と同様に、補正量メモリの更新と、ディレイカウンタの再設定とを行ない、印字タイミング補正モードを終了し、以後の印字に備える。
【００８３】
また、上述の説明においては、判定用パターンをオペレータの目視によって行なうことを示したが、これに限るわけではない。最近、外部電子機器から与えられた印刷データを印刷する機能だけでなく、印刷装置に画像読み取り装置（イメージスキャナ）を備えて、コピー機能やイメージ読み取り機能を兼ね備えさせた装置がある。本実施の形態のインクジェット印字装置１１も、図１７のブロック図で示すように、画像読み取り部４００を備えている。この画像読み取り部４００が、印字ヘッド等によって決まる印字部での解像度相当の解像度を持っていれば、上述のように、まず、罫線パターン部４１により概略的な判定を行ない、次いで、ドットパターン部４２により最終的な判定を行なうという判定作業を自動化できる。
【００８４】
以下に、この画像読み取り部４００を用いた自動判定処理を、図９のフロー図に基づいて説明する。このフロー図によって示す処理は、上述のように、判定用パターンの印刷に引き続き、印刷を行なった装置に備えられた画像読み取り部４００で行なう処理である。
まず、オペレータは、通常の画像読み取り動作でないことを示し、判定モードに入ることを示す設定を操作パネル１０１の入力スイッチ１０３で行ない（Ｓ２０）、判定用パターンが印刷された用紙を画像読み取り部４００に挿入して（Ｓ２２）、判定用パターンの読み取りを行なう。画像読み取り部４００では、ＣＰＵ３０の制御の下、識別番号毎に印字されたパターンを読み取り、後から識別番号毎に読み出し可能な形でＲＡＭ３０２に記憶する（Ｓ２４）。このとき、識別番号にはバーコードによる表記も併記されており、ＣＰＵ３０がパターンとの対応付けが容易となるようになっている。
【００８５】
次に、読み込んだ各々の識別番号毎の判定用パターンについて、その比較パターン部と基準パターン部についての比較を行なう。まず、第１のパターン部について第１の比較基準に基づいて判定する。たとえば、罫線パターン部について上下のパターンの走査方向でのずれに着目して、その差分（平均値）を求めることを、すべての識別記号に対応するパターンについて実施し、その差分を評価する（Ｓ２６）。
【００８６】
差分の中に、他の差分と比較して、明らかに最低となるもの、すなわち２つ以上の差分が所定範囲内にない場合は（Ｓ２８でＹＥＳ）、その差分を持つ識別番号のものが最適のものであると判断して、補正量の設定処理に移る。もし、最適のものが存在しない場合は（Ｓ２８でＮＯ）、所定範囲内のずれ量を持つものを選択して（Ｓ３０）、第２のパターン部について判定を行なう（Ｓ３２）。
【００８７】
このとき、上記第１の比較基準とは別の第２の比較基準で比較を行なってもよい。たとえば、ドットパターン部４２は、ずれ量を検出するよりも、比較パターン部と基準パターン部との濃度差を比較するのに適したパターンとなっている。一般的に、印刷されたドットは１と０で表されるドットの印字と非印字が同じサイズや形状になるような理想的なものにはならず、印字したものがある一定の広がりを持ってしまう傾向がある。そのため、単位面積当たりに同じドット数の印字を行なっても、ドットを印字する場所（ドット間距離）、すなわち、複数のドットの近接状態によっては、互いの広がりが規制し合って、濃度に違いが発生する。本実施の形態のドットパターン部４２は、このドットを印字するときのこのような特性を加味して、各判定用パターン毎に印字タイミングを少しずらし、印字されるドット間に多少のゆらぎを設けてあるわけである。
【００８８】
それに対し、画像読み取り部４００は、入力された光信号をデジタル値に変換するＡ／Ｄコンバータを備えており、その分解能に応じて、読み取った値がドット当たり複数レベルの情報を持つグレー信号として入力することができるものである。そこで、判定用パターン読み取り時に、グレー信号として、各パターンをＲＡＭ３０２に読み取っておき、ドットパターン部４２の比較に際しては、各比較パターンと基準パターンとの所定エリアの平均濃度を求めることを行なってもよい。
【００８９】
このようにして、第２のパターン部においても、比較パターン部と基準パターン部との差分に基づく比較を行ない（Ｓ３２）、第１のパターン部と同様に、最適なものを判定する。ここで、すべての差分が所定範囲内に入ってしまい、最適なものが選定できない場合は（Ｓ３４でＮＯ）、現在の補正量を不揮発性メモリ３０３内の補正量メモリより読み出し、その値に近いものの１つを選択する。
【００９０】
このようにして選択された識別番号に応じて、補正量メモリを更新し、ディレイカウンタを再設定して（Ｓ３８）、印字タイミング補正処理モードを終え（Ｓ４０）、通常の待機状態に戻る。また、上記Ｓ３８のステップにおいて、更新すべき補正量を示す識別番号を操作パネル１０１上の表示部１０２に表示し、オペレータに確認させ、その後の入力スイッチ１０３での確認指示によって更新処理を行なうようにしてもよい。
【００９１】
さらに、上述のフローのＳ２６やＳ３２の各ステップにおいて、比較の基準となるパターンも、イメージスキャナ部で読み取った値を用いたが、それに限らず、インクジェット印字装置１１内にパターンの印字に使用するために保持しているパターンデータを基準として用いてもよい。また、ドットパターン部４２の比較によって、候補を絞り、罫線パターン部４１で決定するという順にしてもよい。
【００９２】
図１２は、この発明の他の実施形態を説明するためのもので、前述した実施形態における罫線パターン部４１に相当する罫線パターン部６１を拡大して示している。この実施形態においても、第１の印字領域４３には、印字ヘッドの双方向移動に従って比較パターン６２が印字され、第２の印字領域４４には、印字ヘッドの片方向移動に従って基準パターン６３が印字される。この実施形態の特徴となるのは、基準パターン６３の印字においては、印字ヘッドの片方向移動に従って互いに異なる第１の色と第２の色とを重ねた印字が行なわれ、比較パターン６２の印字においては、第１の色による印字が印字ヘッドの往方向移動時に行なわれ、第２の色による印字が印字ヘッドの復方向移動時に行なわれるようにされることである。
【００９３】
より具体的に説明すると、まず、印字ヘッドの往方向移動に従って、第１の印字領域４３には、●で示すように、比較パターン６２となるべき複数のドット６２ａがたとえばシアンをもって印字され、同時に、第２の印字領域４４には、◎で示すように、基準パターン６３を構成する複数のドット６３ａがたとえばシアンおよびマゼンタを重ねて印字される。次に、改行させることなく、印字ヘッドの復方向移動に従って、第１の印字領域４３には、○で示すように、比較パターン６２となるべき複数のドット６２ｂがたとえばマゼンタをもって印字される。
【００９４】
なお、上述した色の使い方とは逆に、比較パターン６２となるべき往方向印字によるドット６２ａがマゼンタをもって与えられ、復方向印字によるドット６２ｂがシアンをもって与えられてもよい。図１２に示した比較パターン６２は、往方向での印字ドット６２ａと復方向での印字ドット６２ｂとがずれている。この状態は、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係が不適正であるときに生じるものであり、この状態にあるときは、前述した実施形態の場合と同様、比較パターン６２および基準パターン６３の双方によって与えられた一連の縦罫線が、比較パターン６２の部分において、二重の線として現れたり、より太くされたりするばかりでなく、この比較パターン６２の部分においてシアンおよびマゼンタの各色が別々に認識される。これに対して、基準パターン６３の部分においては、シアンおよびマゼンタの各色が重なった色が認識される。
【００９５】
他方、往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係が最適であるときには、比較パターン６２において、往方向での印字ドット６２ａと復方向での印字ドット６２ｂとが互いに完全に重なった状態となる。この状態にあるときには、比較パターン６２と基準パターン６３との双方によって一連のかつ一様な太さの縦罫線が与えられるばかりでなく、比較パターン６２および基準パターン６３の双方においてシアンとマゼンタとが重なった色が認識される。
【００９６】
したがって、この実施形態によれば、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係の適否を、比較パターン６２と基準パターン６３とにおける色の差によっても判断することができるようになり、判断の正確性および信頼性を向上させることができる。なお、上述の実施形態では、シアンおよびマゼンタの組合せを用いた。この組合せは、他の色、すなわちイエローまたはブラックを含む組合せに比べて、単独色および混合色での認識がともに容易であるという利点を有しているが、このような利点を望まないならば、他の色の組合せを用いてもよい。
【００９７】
図１３は、この発明のさらに他の実施形態を説明するためのもので、前述した図２に相当する拡大図をもって基準パターン７１および比較パターン７２を示している。この実施形態においても、前述した図１２に示した実施形態と同様、印字において２色が用いられるが、この実施形態では、基準パターン７１の印字において、印字ヘッドの片方向移動に従って互いに異なる第１の色と第２の色とを隣接させた印字が行なわれ、比較パターン７２の印字においては、第１の色による印字が印字ヘッドの往方向移動時に行なわれ、第２の色による印字が印字ヘッドの復方向移動時に行なわれるようにされることを特徴としている。
【００９８】
より具体的に説明すると、まず、印字ヘッドの往方向移動に従って、第１の印字領域４３には、基準パターン７１を構成する○で示した第１グループのドット７１ａと●で示した第２グループのドット７１ｂとがともに印字され、同時に、第２の印字領域４４には、比較パターン７２の一部を構成する○で示した第１グループのドット７２ａが印字される。次に、改行させることなく、印字ヘッドの復方向移動に従って、第２の印字領域４４には、比較パターン７２の残部を構成する●で示した第２グループのドット７２ｂが印字される。
【００９９】
上述した基準パターン７１における第１グループのドット７１ａと第２グループのドット７１ｂとは、互いに隣接しており、かつ互いに異なる色で印字される。この基準パターン７１における第１グループのドット７１ａの色と同じ色をもって比較パターン７２における第１グループのドット７２ａが印字され、また、第２グループのドット７１ｂの色と同じ色をもって比較パターン７２における第２グループのドット７２ｂが印字される。
【０１００】
これら色の組合せとして、たとえば、シアンおよびマゼンタの組合せが用いられる。図１３に示した比較パターン７２は、基準パターン７１と同じ表示を与えている。すなわち、比較パターン７２には、基準パターン７１と同様の態様で第１の色と第２の色とを隣接させた状態が現れている。この表示は、往方向での印字と復方向での印字との相対的位置関係が適正であるときに得られるものである。
【０１０１】
他方、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係が不適正であるときには、比較パターン７２において、第１の色で印字された第１グループのドット７２ａと第２の色で印字された第２グループのドット７２ｂとが少なくとも一部において重なったり、あるいは第１グループのドット７２ａと第２グループのドット７２ｂとの間隔が基準パターン７１における対応の間隔とは相違した状態が現れる。
【０１０２】
したがって、印字ヘッドの往方向印字と復方向印字との相対的位置関係の適否を、基準パターン７１と比較パターン７２とにおける色の差あるいは色の混ざり具合の差等によっても判断することができるようになり、判断の正確性および信頼性を向上させることができる。なお、上述の実施形態においても、他の色の組合せを用いてもよい。
また、図１等に示したドットパターン部４２においても、図１３を参照して説明したような２色による印字が採用されてもよい。このことを図７を参照して説明すると、まず、図７（１）に示すように、印字ヘッドの往方向４８の移動に従って、第１の印字領域４３には、基準パターン５０を構成する複数のドット５０ａが印字されるが、このとき、これらドット５０ａが互いに異なる第１の色または第２の色をもって印字され、第１の色で印字されたものと第２の色で印字されたものとが隣接するようにされる。また、同時に、第２の印字領域４４には、比較パターン５１の一部を構成する複数の第１グループのドット５１ａがたとえば第１の色で印字される。次に、改行させることなく、図７（２）に示すように、印字ヘッドの復方向４９の移動に従って、第２の印字領域４４には、比較パターン５１の残部を構成する複数の第２グループのドット５１ｂが、往方向４８での印字による第１グループのドット５１ａの間に位置するように第２の色で印字される。
【０１０３】
図１４および図１５は、それぞれ、この発明のさらに他の実施形態を示している。前述した各実施形態では、基準パターンが印字される印字領域と比較パターンが印字される印字領域とが、印字ヘッドの移動方向に延びる境界を介して位置されていたが、この印字領域の位置関係は、図１４または図１５に示すように変更されてもよい。
図１４では、基準パターンが印字される印字領域８１と比較パターンが印字される印字領域８２とが、印字ヘッドの移動方向に１列に並ぶように位置されている。特に、この実施形態では、基準パターンが印字される複数の印字領域８１と比較パターンが印字される複数の印字領域８２とが、交互に配置されている。また、図１５では、基準パターンが印字される印字領域８１と比較パターンが印字される印字領域８２とが、印字ヘッドの移動方向に並ぶばかりでなく、この並びが２列に形成され、その結果、印字ヘッドの移動方向に延びる境界を介して位置されるようにもされている。すなわち、基準パターンが印字される印字領域８１と比較パターンが印字される印字領域８２とが、印字ヘッドの移動方向に並ぶとともに、この移動方向と直交する方向にも並ぶように配置されている。
【０１０４】
特に、図１５に示した印字領域８１および８２の配置によれば、上下方向と左右方向との双方で比較することができるので、基準パターンと比較パターンとの差がわずかであっても、これを目視により識別することが容易になり、判定の精度を一層高めることができる。これら図１４および図１５に示したように、基準パターンが印字される印字領域８１と比較パターンが印字される印字領域８２との位置関係が変更されても、これら印字領域８１および８２が互いに隣接している限り、基準パターンと比較パターンとの容易な比較を妨げるものではない。
【０１０５】
なお、上述した印字領域８１および８２にそれぞれ印字される基準パターンおよび比較パターンとしては、図１等に示した基準パターン４７または５０および比較パターン４６および５１、図１２に示した基準パターン６３および比較パターン６２、図１３に示した基準パターン７１および比較パターン７２、などのようなパターン、あるいは他の態様のパターンを適用することができる。
【０１０６】
以上、この発明を、図示した実施形態に関連して説明したが、この発明の範囲内において、さらに他の実施形態も可能である。たとえば、図１等を参照して説明した実施形態では、判定用パターンが、縦罫線を基本とする罫線パターン部４１と複数のドットを分布させたドットパターン部４２とから構成されたが、罫線パターン部またはドットパターン部のいずれか一方が省略され、いずれか一方のみで判定を行なうようにしてもよい。
【０１０７】
また、罫線パターン部４１に関して、前述の実施形態では、基準パターン４７と比較パターン４６とが双方によって一連の縦罫線を与えるべきものとされていたが、比較パターンは、相対的位置関係が最適であるとき、印字ヘッドの往方向移動に従って印字される部分と印字ヘッドの復方向移動に従って印字される部分とが互いに完全に重なるようにされればよいのであり、したがって、基準パターンと比較パターンとが一連の縦罫線を与えるものでない実施形態も可能である。縦罫線以外のパターンをもって基準パターンと比較パターンとを与えても、縦罫線の場合と同様、比較パターンにおいて、基準パターンとは異なる太さや二重の線が現れることによって、基準パターンとの比較が可能である。
【０１０８】
また、罫線パターン部４１において、複数の縦罫線を配列するとき、これら縦罫線の配列密度は、任意に変更することができる。また、ドットパターン部４２に関しても、図示の形態とは異なるドットの分布状態が採用されてもよい。また、図示の実施形態では、比較パターン４６および基準パターン５０が印字される第１の印字領域４３と、基準パターン４７および比較パターン５１が印字される第２の印字領域４４とが、ほぼ互いに等しい面積を有していたが、第１および第２の印字領域の各面積が互いに異なっていてもよい。
【０１０９】
また、図示の実施形態では、第１の印字領域４３に、比較パターン４６および基準パターン５０が印字され、第２の印字領域４４に、基準パターン４７および比較パターン５１が印字されたが、比較パターン４６および基準パターン４７が印字される印字領域は逆にされても、あるいは、基準パターン５０および比較パターン５１が印字される印字領域は逆にされてもよい。
【０１１０】
また、図示した実施形態では、印字ヘッドの往方向印字により、基準パターン４７および５０が印字されると同時に、比較パターン４６および５１の各一部が印字され、改行なしでの復方向印字により、比較パターン４６および５１の各残部が印字されたが、このような印字の手順は、任意に変更することができる。たとえば、基準パターン４７および５０は、印字ヘッドの復方向において印字されてもよい。また、比較パターンが印字ヘッドの双方向移動に従って印字される限り、このような比較パターンの印字と基準パターンの印字との間に、改行動作が行なわれてもよい。
【０１１１】
また、前述した実施形態では、図８に示したフローに従って、図１に示すように、複数の判定用パターンＮｏ．１ないしＮｏ．９をまず一挙に印字した後、これら判定用パターンＮｏ．１ないしＮｏ．９の中から、基準パターン４７および５０と比較パターン４６および５１とが最も近似しているものを選択し、その選択された判定用パターンに対応する調整値をもって、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係の補正を行なったが、この手順に代えて、現在状態での判定用パターンの印字、それに基づく相対的位置関係の補正、この補正された相対的位置関係による判定用パターンの印字、それに基づく相対的位置関係の補正、…というように、印字および補正の試行を繰り返して、最適な相対的位置関係を得るようにしてもよい。
【０１１２】
また、前述した実施形態では、印字ヘッドの移動開始から印字開始までのタイミングの遅れ量を変えることによって、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係を調整することを行なったが、このような調整のための方法は任意に変更することができる。また、前述した実施形態では、印字ヘッドとして、インクジェットヘッドが意図されていたが、この発明に係る印字位置適否判定方法は、往復移動し、かつこの往復双方向において印字を行なう印字ヘッドであれば、どのような印字ヘッドによる印字にも適用することができる。たとえば、ワイヤドット方式の印字ヘッドに場合にも、インクジェットヘッドの場合と同様、ヘッド面と記録紙面との間に必ず隙間が形成されるので、印字ヘッドにおける印字開始時点と記録紙上における印字完了時点との間に差が生じ、そのため、往方向印字と復方向印字との相対的位置関係がずれることがあり得、この発明に係る印字位置適否判定方法が有利に適用されるのはもちろん、たとえば、サーマル方式のヘッドや電子写真方式のヘッドであっても、電気的信号伝達や処理の遅れが生じるので、この発明を有利に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１】この発明の一実施形態による印字位置適否判定方法に従って所定の記録紙上に印字された複数の判定用パターンを図解的に示す図である。
【図２】図１の部分ＩＩの拡大図である。
【図３】図１の部分ＩＩＩの拡大図である。
【図４】図１の部分ＩＶの拡大図である。
【図５】図１の部分Ｖの拡大図である。
【図６】図１に示した罫線パターン部４１における比較パターン４６および基準パターン４７の印字手順を説明する、図２に相当する図である。
【図７】図１に示したドットパターン部４２における基準パターン５０および比較パターン５１の印字手順を説明する、図４に相当する図である。
【図８】図１に示した判定用パターンの印字ステップおよびその結果からの往方向印字と復方向印字との相対的位置関係の調整のためのステップを示すフロー図である。
【図９】画像読み取り部を用いた自動判定処理のステップを示すフロー図である。
【図１０】図１に示した実施形態において、印字ヘッドがその移動方向に対して傾いている場合の罫線パターン部４１の印字結果を図解的に示す図である。
【図１１】図１に示した実施形態において、印字ヘッドのヘッド面と記録面とが平行でない場合の罫線パターン部４１の印字結果を図解的に示す図である。
【図１２】この発明の他の実施形態を説明するための図２に相当する図である。
【図１３】この発明のさらに他の実施形態を説明するための図２に相当する図である。
【図１４】この発明のさらに他の実施形態を説明するための印字領域８１および８２の配置態様を図解的に示す図である。
【図１５】この発明のさらに他の実施形態を説明するための印字領域８１および８２の配置態様を図解的に示す図である。
【図１６】この発明にとって興味あるインクジェット方式の印字ヘッド２７を備える印字装置１１の主要部を示す斜視図である。
【図１７】図１６に示した印字装置１１における制御系を説明するためのブロック図である。
【図１８】図１６に示した印字装置１１における制御系の一部をさらに詳細に説明するためのブロック図である。
【図１９】図１８に示した制御系において用いられる信号のタイミング図である。
【図２０】図１８に示した印字タイミング発生回路３３に備える補正量メモリに格納されている補正量テーブル３６を示す図である。
【図２１】従来の印字位置適否判定方法に従って所定の記録紙上に印字された判定用パターンとしての縦罫線１、５および７を図解的に示す図である。
【図２２】印字ヘッドがその移動方向に対して傾いている場合の図２１に示した縦罫線１、５および７の印字結果を図解的に示す図である。
【図２３】印字ヘッドのヘッド面と記録面とが平行でない場合の図２１に示した縦罫線１、５および７の印字結果を図解的に示す図である。
【図２４】印字ヘッドの移動速度に変動が生じた場合の図２１に示した縦罫線１、５および７の印字結果を図解的に示す図である。
【符号の説明】
【０１１４】
１１  インクジェット印字装置
１５  キャリッジ
１８  記録紙
２６  キャリッジ駆動モータ
２７  印字ヘッド
３０  ＣＰＵ
３３  印字タイミング発生回路
３５  印字ヘッド駆動回路
３６  補正量テーブル
４１，６１  罫線パターン部
４２  ドットパターン部
４３，４４，８１，８２  印字領域
４５  境界線
４６，５１，６２，７２  比較パターン
４７，５０，６３，７１  基準パターン
４６ａ，４６ｂ，４７ａ，５０ａ，５１ａ，５１ｂ，６２ａ，６２ｂ，６３ａ，７１ａ，７１ｂ，７２ａ，７２ｂ  印字ドット
４８  往方向
４９  復方向
【図１】
2006027282.tif 000003
【図２】
2006027282.tif 000004
【図３】
2006027282.tif 000005
【図４】
2006027282.tif 000006
【図５】
2006027282.tif 000007
【図６】
2006027282.tif 000008
【図７】
2006027282.tif 000009
【図８】
2006027282.tif 000010
【図９】
2006027282.tif 000011
【図１０】
2006027282.tif 000012
【図１１】
2006027282.tif 000013
【図１２】
2006027282.tif 000014
【図１３】
2006027282.tif 000015
【図１４】
2006027282.tif 000016
【図１５】
2006027282.tif 000017
【図１６】
2006027282.tif 000018
【図１７】
2006027282.tif 000019
【図１８】
2006027282.tif 000020
【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
2006027282.tif 000026