(57)【要約】  【課題】  路面状態に依存することなく、車両の旋回性能の向上を図ることができる空力発生装置及び車両を提供すること。  【解決手段】  本願発明の空力発生装置２によれば、車両１の旋回方向を検出する旋回方向検出手段と、その旋回方向検出手段の検出結果に基づき車両１の旋回により生じる遠心力Ｇと反対方向に空力を発生させる空力発生手段とを備えるので、旋回中の車両１に作用する遠心力Ｇを空力発生手段により発生される空力で相殺して、路面の摩擦係数μに依存することなく車両１の旋回性能の向上を図ることができる。  【選択図】        図１
2006306319.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
旋回可能な車両に装着され、少なくとも前記車両の旋回中に空力を発生させる空力発生装置であって、
前記車両の旋回方向を検出する旋回方向検出手段と、その旋回方向検出手段の検出結果に基づき前記車両の旋回により生じる遠心力と反対方向に空力を発生させる空力発生手段とを備えていることを特徴とする空力発生装置。
【請求項２】
前記空力発生手段は、少なくとも一端面が湾曲して形成される板状の翼部材と、その翼部材を移動させる翼部材移動手段とを備え、
前記翼部材移動手段は、前記旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、前記車両上方視において前記翼部材の一端面が前記車両の旋回方向内方に面するように前記翼部材を前記車両の側面に移動させるように構成されていることを特徴とする請求項１記載の空力発生装置。
【請求項３】
前記空力発生手段は、前記車両の左右の側面をそれぞれ形成すると共に前記車両の幅方向に膨出及び収縮が可能な一対の側面部材と、その一対の側面部材を前記車両の幅方向にそれぞれ膨出及び収縮させる側面部材駆動手段とを備え、
前記側面部材駆動手段は、前記旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、前記車両上方視において少なくとも前記車両の旋回方向外方の前記側面部材を前記車両の旋回方向内方に収縮させるように構成されていることを特徴とする請求項１記載の空力発生装置。
【請求項４】
前記側面部材駆動手段は、前記旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、前記車両上方視において前記車両の旋回方向内方の前記側面部材を前記車両の旋回方向内方に膨出させるように構成されていることを特徴とする請求項３記載の空力発生装置。
【請求項５】
前記車両は、その進行方向後方部の幅方向寸法が前記車両上方視において進行方向後方へ向けて徐々に小さくなるように形成され、
前記空力発生手段は、前記車両の左右の側面にそれぞれ配設されると共に前記車両の進行方向後方へ向けて気体を噴射可能な一対の噴射装置と、その一対の噴射装置をそれぞれ作動させる噴射装置作動手段とを備え、
前記噴射装置作動手段は、前記旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、前記車両の旋回方向内方の側面に配設される前記噴射装置を作動させるように構成されていることを特徴とする請求項１記載の空力発生装置。
【請求項６】
請求項１から５のいずれかに記載の空力発生装置が装着されていることを特徴とする車両。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空力発生装置及び車両に関し、特に、路面状態に依存することなく、車両の旋回性能の向上を図ることができる空力発生装置及び車両に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、車両の走行安定性を確保する方法の一つとして、車両後部にウイングを固定する技術が知られている。この技術によれば、ウイングが空気流を利用してダウンフォースを発生させるので、タイヤ接地圧の向上を図り、走行安定性の向上を図ることができる。
【０００３】
また、特開平２−６２８１号公報には、翼断面の前部を構成する第１ウイングと、その第１ウイングに支持されると共に車両前後方向に移動可能に構成される第２ウイングとを備える技術が記載されている。この技術によれば、第１及び第２ウイングが可変な翼断面を構成するので、ウイングによる整流効果を確保すると共に、翼断面自体を変化させてウイングの空気抵抗を増加させることなくダウンフォースを得ることができる。
【特許文献１】特開平２−６２８１号公報（図２など）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、タイヤのグリップ力は路面の摩擦係数μにより特定される。そのため、上述したように車両後部にウイングを配設することでタイヤ接地圧を確保しても、路面の摩擦係数μには限界があるため、車両の旋回性能の向上に限界があるという問題点があった。
【０００５】
本発明は上述した問題点を解決するためになされたものであり、路面状態に依存することなく、車両の旋回性能の向上を図ることができる空力発生装置及び車両を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この目的を達成するために、請求項１記載の空力発生装置は、旋回可能な車両に装着され、少なくとも前記車両の旋回中に空力を発生させるものであり、前記車両の旋回方向を検出する旋回方向検出手段と、その旋回方向検出手段の検出結果に基づき前記車両の旋回により生じる遠心力と反対方向に空力を発生させる空力発生手段とを備えている。
【０００７】
請求項２記載の空力発生装置は、請求項１記載の空力発生装置において、前記空力発生手段は、少なくとも一端面が湾曲して形成される板状の翼部材と、その翼部材を移動させる翼部材移動手段とを備え、前記翼部材移動手段は、前記旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、前記車両上方視において前記翼部材の一端面が前記車両の旋回方向内方に面するように前記翼部材を前記車両の側面に移動させるように構成されている。
【０００８】
請求項３記載の空力発生装置は、請求項１記載の空力発生装置において、前記空力発生手段は、前記車両の左右の側面をそれぞれ形成すると共に前記車両の幅方向に膨出及び収縮が可能な一対の側面部材と、その一対の側面部材を前記車両の幅方向にそれぞれ膨出及び収縮させる側面部材駆動手段とを備え、前記側面部材駆動手段は、前記旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、前記車両上方視において少なくとも前記車両の旋回方向外方の前記側面部材を前記車両の旋回方向内方に収縮させるように構成されている。
【０００９】
請求項４記載の空力発生装置は、請求項３記載の空力発生装置において、前記側面部材駆動手段は、前記旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、前記車両上方視において前記車両の旋回方向内方の前記側面部材を前記車両の旋回方向内方に膨出させるように構成されている。
【００１０】
請求項５記載の空力発生装置は、請求項１記載の空力発生装置において、前記車両は、その進行方向後方部の幅方向寸法が前記車両上方視において進行方向後方へ向けて徐々に小さくなるように形成され、前記空力発生手段は、前記車両の左右の側面にそれぞれ配設されると共に前記車両の進行方向後方へ向けて気体を噴射可能な一対の噴射装置と、その一対の噴射装置をそれぞれ作動させる噴射装置作動手段とを備え、前記噴射装置作動手段は、前記旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、前記車両の旋回方向内方の側面に配設される前記噴射装置を作動させるように構成されている。
【００１１】
請求項６記載の車両は、請求項１から５のいずれかに記載の空力発生装置が装着されている。
【発明の効果】
【００１２】
請求項１記載の空力発生装置によれば、車両の旋回方向を検出する旋回方向検出手段と、その旋回方向検出手段の検出結果に基づき車両の旋回により生じる遠心力と反対方向に空力を発生させる空力発生手段とを備えるので、旋回中の車両に作用する遠心力を空力発生手段により発生される空力で相殺して、路面の摩擦係数μに依存することなく車両の旋回性能の向上を図ることができるという効果がある。
【００１３】
請求項２記載の空力発生装置によれば、請求項１記載の空力発生装置の奏する効果に加え、空力発生手段は、少なくとも一端面が湾曲して形成される板状の翼部材と、その翼部材を移動させる翼部材移動手段とを備え、翼部材移動手段による翼部材の移動は、旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、車両上方視において翼部材の一端面が車両の旋回方向内方に面するように車両の側面に移動させるものであるので、遠心力の向きと対向する向きに、コアンダ効果による空力を発生させて遠心力を相殺し、路面の摩擦係数μに依存することなく車両の旋回性能の向上を図ることができるという効果がある。
【００１４】
ここで、コアンダ効果とは、流れの中に物体を置いたときにその物体に沿って流れの向きが変わる流体の性質のことである。
【００１５】
請求項３記載の空力発生装置によれば、請求項１記載の空力発生装置の奏する効果に加え、空力発生手段は、車両の左右の側面をそれぞれ形成すると共に車両の幅方向に膨出及び収縮が可能な一対の側面部材と、その一対の側面部材を車両の幅方向にそれぞれ膨出及び収縮させる側面部材駆動手段とを備え、側面部材駆動手段による側面部材の駆動は、旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、車両上方視において少なくとも車両の旋回方向外方の側面部材を車両の旋回方向内方に収縮させるものであるので、遠心力の向きと対向する向きに、コアンダ効果による空力を発生させて遠心力を相殺し、路面の摩擦係数μに依存することなく車両の旋回性能の向上を図ることができるという効果がある。
【００１６】
また、車両の側面を構成する側面部材を膨出及び収縮させるのみで、遠心力と対向する向きの空力を発生させることができるので、その空力を発生させるための機構を単純化することができるという効果がある。
【００１７】
請求項４記載の空力発生装置によれば、請求項３記載の空力発生装置の奏する効果に加え、側面部材駆動手段による側面部材の駆動は、旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、車両上方視において車両の旋回方向内方の側面部材を車両の旋回方向内方に膨出させるものであるので、遠心力の向きと対向する向きに、コアンダ効果による空力を発生させて発生させて遠心力を相殺し、路面の摩擦係数μに依存することなく車両の旋回性能の向上をより図ることができるという効果がある。
【００１８】
請求項５記載の空力発生装置によれば、請求項１記載の空力発生装置の奏する効果に加え、車両は、その進行方向後方部の幅方向寸法が車両上方視において進行方向後方へ向けて徐々に小さくなるように形成され、空力発生手段は、車両の左右の側面にそれぞれ配設されると共に車両の進行方向後方へ向けて気体を噴射可能な一対の噴射装置と、その一対の噴射装置をそれぞれ作動させる噴射装置作動手段とを備え、噴射装置作動手段による噴射装置の作動は、旋回方向検出手段により検出された検出結果に基づき、車両の旋回方向内方の側面に配設される噴射装置を作動させるものであるので、遠心力の向きと対向する向きに、コアンダ効果による空力を発生させて遠心力を相殺し、路面の摩擦係数μに依存することなく車両の旋回性能の向上を図ることができるという効果がある。
【００１９】
また、車両の幅方向寸法を変化させることなく、遠心力と対向する向きの空力を発生させることができるので、道路の幅寸法が小さい場合においても上記空力を発生させて、路面の摩擦係数μに依存することなく車両の旋回性能の向上を図ることができるという効果がある。
【００２０】
請求項６記載の車両によれば、請求項１から５のいずれかに記載の空力発生装置が装着される車両と同様の効果を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２１】
以下、本発明の好ましい実施の形態について、添付図面を参照して説明する。図１は、本発明の第１実施の形態における空力発生装置２が装着される車両１を上面視において模式的に示した模式図であり、図２は、空力発生装置２が装着される車両１を側面視において模式的に示した模式図である。なお、図１及び図２の矢印ＦＷＤは車両１の前進方向を、矢印ｆは空力の流れを、そして図１の矢印Ｇは車両１に作用する遠心力を示す。
【００２２】
図１に示すように、車両１は、車体フレームに支持される４本の車輪３を主に備えて構成されている。なお、図１中の車両１は、右方向（図１右方向）へ向けて旋回中であり、その旋回中の車両１には旋回により生じる遠心力Ｇが車体１の左方向（図１左方向）へ向けて作用する。
【００２３】
車輪３は、図１に示すように、進行方向前方（図１上方）に位置する左右の前輪３ＦＬ，３ＦＲと、進行方向後方（図１下方）に位置する左右の後輪３ＲＬ，３ＲＲとの４輪を備え、前輪３ＦＬ，３ＦＲはステアリング装置（図示せず）により操舵可能に構成されている。
【００２４】
空力発生装置２は、車両１に装着されて遠心力Ｇと反対方向に矢印ｆに沿って空気の流れを変化させるものであり、車両１の左右にそれぞれ取り付けられる左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒと、その左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒを車両１に支持する支持部材２２とを備えて構成されている。
【００２５】
なお、空力とは、空気の流れにより発生する力のことであり、本実施の形態では、矢印ｆ及びＡと対向する向きに空力が発生する。
【００２６】
左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒは、一端面が湾出しつつ他端面が平面に形成されると共に、長手方向寸法（図１上下方向寸法）が車両１の進行方向寸法（図１上下方向寸法）と略同等に設定される板状部材であり、図１及び図２に示したように、車両１の左右又は上方に移動可能に配設されている。
【００２７】
即ち、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒは、後述する支持部材２２により車両１の側面と上面との間を移動可能に構成されるものであり、図１に示すように、左翼部材２１Ｌは支持部材２２を介して車両１の側面に配置され、図２に示すように、右翼部材２１Ｒは支持部材２２を介して車両１の上面に配置される。
【００２８】
なお、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒが車両１の側面に配置される場合では、図１に示したように、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒの湾出した面が車両１の幅方向内方に面するように配置される。また、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒが車両１の上面に配置される場合では、図２に示したように、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒの湾出した面が車両１の下方（図２下方）に面するように配置される。
【００２９】
支持部材２２は、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒを車両１に支持するための部材であり、車両１の側面から上面まで延在するガイド（図示せず）に沿って復動可能に構成されている。なお、支持部材２２は、後述する左及び右駆動部４７，４８（図３参照）により復動される。
【００３０】
次に、図３を参照して、空力発生装置２の電気構成について説明する。図３は、空力発生装置２の電気回路構成の概略を示すブロック図である。空力発生装置２には、ＣＰＵ４１、ＲＯＭ４２、ＲＡＭ４３等が搭載されており、それらＣＰＵ４１、ＲＯＭ４２、ＲＡＭ４３はバスライン４０を介して互いに接続されている。また、そのバスライン４０には、入出力ポート４４が接続されている。
【００３１】
演算装置であるＣＰＵ４１は、ＲＯＭ４２やＲＡＭ４３に記憶されている制御プログラムやワークデータに従って制御を実行するためのものである。ＲＯＭ４２は、書換え不可能な不揮発性のメモリである。ＲＡＭ４３は、書換え可能な揮発性のメモリであり、各種のデータ等が一時的に記憶されている。なお、旋回方向検出手段及び翼部材移動手段を制御するためのプログラムは、ＲＯＭ４２に記憶されている。
【００３２】
ステアリングセンサ４５は、ステアリング角を検出するための装置であり、ステアリング角を検出するセンサと、そのセンサの検出結果をＣＰＵ４１に出力する制御回路とを備えている。ＣＰＵ４１は、ステアリングセンサ４５の検出結果から、車両１の旋回方向を判断する。
【００３３】
ドライバ回路４６は、ＣＰＵ４１からの指示に基づいて、左及び右駆動部４７，４８のＯＮ・ＯＦＦを制御するための制御回路である。
【００３４】
即ち、ドライバ回路４６は、左及び右駆動部４７，４８のＯＮがＣＰＵ４１により指示されると、左及び右駆動部４７，４８へ正方向の駆動電圧を供給する。これにより、左及び右駆動部４７，４８がＯＮされ、支持部材２２（図１参照）が車両１の側面に移動する。
【００３５】
一方、ドライバ回路４６は、左及び右駆動部４７，４８のＯＦＦがＣＰＵ４１により指示されると、左及び右駆動部４７，４８へ逆方向の駆動電圧を供給する。これにより、左及び右駆動部４７，４８がＯＦＦされ、支持部材２２（図２参照）が車両１の上面に移動する。
【００３６】
例えば、図１に示したように、車両１が右方向（図１右方向）へ向けて旋回する場合には、ステアリングセンサ４５により検出されたステアリング角がＣＰＵ４１に出力され、ＣＰＵ４１が車両１の旋回方向を右旋回と判断すると共にドライバ回路４６に左駆動部４７のＯＮを指示する。ドライバ回路４６は左駆動部４７へ正方向の駆動電圧を供給する。これにより、左駆動部４７がＯＮされ、支持部材２２が車両１の側面に移動、即ち、左翼部材２１Ｌが車両１の側面に移動する。
【００３７】
その結果、左翼部材２１Ｌの湾出面が空気流の向きを矢印ｆ方向に変化させるので、コアンダ効果により遠心力Ｇと対向する向きの空力を発生させることができ、その空力で遠心力Ｇを相殺することができる。よって、路面の摩擦係数μに依存することなく車両１の旋回性能を確保することができる。
【００３８】
なお、ＣＰＵ４１は、ドライバ回路４６に右駆動部４８のＯＦＦを指示し、ドライバ回路４６は右駆動部４８へ逆方向の駆動電圧を供給する。これにより、右駆動部４８がＯＦＦされ、支持部材２２が車両１の上面に移動、即ち、右翼部材２１Ｒが車両１の上面に移動する。
【００３９】
これにより、右翼部材２１Ｒの湾出面が下方（図２下方）に面するので、コアンダ効果によりダウンフォースを発生させて、車輪３の接地圧の向上を図ることができる。よって、この構成からも車両１の旋回性能の向上を図ることができる。
【００４０】
なお、本実施の形態における左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒは、直進状態では車両１の上方に支持されるように構成されているが、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒの湾出面が下方に面した状態のまま、車両１の下方に支持するように構成しても良い。
【００４１】
かかる場合には、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒの長手方向寸法（図２左右方向寸法）を前輪３ＦＲと後輪３ＲＲとの離間寸法よりも小さく設定して、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒが車両１の側面と下方との間を移動可能に構成することが望ましい。
【００４２】
また、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒを膨縮可能な素材により構成しても良い。かかる場合には、例えばポンプや油圧シリンダ等のアクチュエータ装置により左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒの一端面を膨縮させることで、コアンダ効果による空力を発生させることができる。更に、車両１の直進時には、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒの両端面を平面にすることで、車両１の直進時に左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒを車両１の上方や下方に移動させることを不要とすることができる。
【００４３】
また、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒを車両１の幅方向（図１左右方向）にスライド可能に構成して、車両１の直進時には、車両１の内部に格納するように構成しても良く、又、車両１の側面と係合可能な埋め込み式に構成しても良い。
【００４４】
また、本実施の形態では、２枚の左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒが、車両１の左右にそれぞれ配設されているが、必ずしもこれに限られるものではなく、車両１の左右側面に車両１の上面又は下面を介して復動可能な支持部材に１枚の翼部材を配設しても良い。これにより、翼部材の枚数を少なくすることができるので、部品コストの低減を図ることができる。
【００４５】
また、本実施の形態では、旋回方向外方の左又は右翼部材２１Ｌ，２１Ｒが車両１の側面に移動するように構成されているが、必ずしもこれに限られるものではなく、左又は右翼部材２１Ｌ，２１Ｒの湾出面が旋回方向内方に面するように、旋回方向内方の左又は右翼部材２１Ｌ，２１Ｒを車両１の側面に移動させても良い。
【００４６】
なお、本実施の形態における旋回方向検出手段は、ステアリングセンサにより構成されているが、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば、車両１の位置を検出するナビゲーション装置から車両１の旋回方向を検出しても良い。
【００４７】
次いで、図４を参照して第２実施の形態について説明する。第１実施の形態では、空力発生装置２が左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒで構成されていたのに対し、第２実施の形態では、空力発生装置１０２が膨出及び収縮が可能な左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒで構成されている。なお、上述した第１実施の形態と同一の部分には、同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００４８】
図４は、本発明の第２実施の形態における空力発生装置１０２が装着される車両１０１を模式的に示した模式図である。
【００４９】
空力発生装置１０２は、車両１０１の左右側面を形成する左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒと、その左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒと車両１０１の内部とを隔てる左及び右隔壁部材１２２Ｌ，１２２Ｒと、その左及び右隔壁部材１２２Ｌ，１２２Ｒに配設される左及び右連通部材１２３Ｌ，１２３Ｒとを備えて構成されている。
【００５０】
左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒは、可撓性を有するプラスチックや有機物等の柔軟な素材で構成され、車両１０１の幅方向（図４左右方向）に沿って膨出及び収縮可能に構成されている。
【００５１】
左及び右隔壁部材１２２Ｌ，１２２Ｒは、車両１内部と左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒとを隔てており、左及び右隔壁部材１２２Ｌ，１２２Ｒと左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒとにより形成される空間は密閉されている。
【００５２】
左及び右連通部材１２３Ｌ，１２３Ｒは、気体の給気及び排気が可能なポンプで構成されるものであり、左及び右隔壁部材１２２Ｌ，１２２Ｒに貫設されている。かかる左及び右連通部材１２３Ｌ，１２３Ｒが給気した場合には、左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒは、車両１０１の幅方向（図４左右方向）に膨出し、左及び右連通部材１２３Ｌ，１２３Ｒが排気した場合には、左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒは車両１０１の幅方向に収縮する。
【００５３】
図４に示したように、車両１０１が右方向（図４右方向）へ向けて旋回する場合には、左連通部材１２３Ｌが排気して左側面部材１２１Ｌを収縮させると共に、右連通部材１２３Ｒが給気して右側面部材１２１Ｒを膨出させる。
【００５４】
その結果、左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒが空気流の向きを矢印ｆ方向に変化させるので、コアンダ効果により遠心力Ｇと対向する向きの空力を発生させることができ、その空力で遠心力Ｇを相殺することができる。よって、路面の摩擦係数μに依存することなく車両１０１の旋回性能を確保することができる。
【００５５】
また、車両１０１の側面を構成する左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒを膨出及び収縮させるのみで、遠心力Ｇと対向する向きの空力を発生させることができるので、空力を発生させるための機構を単純化することができる。
【００５６】
なお、左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒの車両１０１前方をＲ状に形成しても良い。これにより、左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒが収縮した際に、空気の流れが車両１０１の前方部位により車両１０１から剥がれることを防止することができる。
【００５７】
また、車両１０１の直進時には、左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒは同形状（例えば平面）に維持され、車両１０１の左右方向の空力が発生しないように構成されている。
【００５８】
なお、本実施の形態における左及び右連通部材１２３Ｌ，１２３Ｒは、ポンプにより構成されているが、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば油圧シリンダ等のアクチュエータ装置を左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒと当接するように配置して、そのアクチュエータ装置の伸縮動作により左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒの膨出及び収縮を行っても良い。
【００５９】
また、本実施の形態における左及び右連通部材１２３Ｌ，１２３Ｒは、旋回方向検出手段により車両１０１の旋回方向を検出した場合に、左及び右連通部材１２３Ｌ，１２３Ｒが給気及び排気する気体の量は一定に設定されているが、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば車両１０１の旋回速度に応じて左及び右連通部材１２３Ｌ，１２３Ｒが給気及び排気する気体の量を増減させても良い。
【００６０】
これにより、車両１０１の旋回速度の大小、即ち、遠心力Ｇの大小に応じて左及び右側面部材１２１Ｌ，１２１Ｒを膨出及び収縮させることができるので、遠心力Ｇと同等の空力を発生させて、旋回中の車両１０１の走行安定性の向上を図ることができる。
【００６１】
次いで、図５を参照して第３実施の形態について説明する。第１実施の形態では、空力発生装置２が左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒで構成されていたのに対し、第３実施の形態では、空力発生装置２０２が車両２０１の進行方向後方へ向けて気体を噴射可能な一対の左及び右噴射装置２２１Ｌ，２２１Ｒで構成されている。なお、上述した第１実施の形態と同一の部分には、同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００６２】
図５は、本発明の第３実施の形態における空力発生装置２０２が装着される車両２０１を模式的に示した模式図である。なお、図５中の矢印Ａは右噴射装置２２１Ｒから噴射される気体の向きを示す。
【００６３】
車両２０１は、その進行方向後方（図５下方）に位置する後方部２０１Ｒが、車両２０１の上方視（図５紙面垂直方向視）において後方へ向けて凸の略円弧状に構成されている。
【００６４】
空力発生装置２０２は、車両２０１の左右の側面にそれぞれ配設される左及び右噴射装置２２１Ｌ，２２１Ｒを備えて構成されている。
【００６５】
左及び右噴射装置２２１Ｌ，２２１Ｒは、コンプレッサで圧縮した空気を車両２０１の進行方向後方へ向けて噴射可能に構成されている。
【００６６】
図５に示したように、車両２０１が右方向（図５右方向）へ向けて旋回する場合には、右噴射装置２２１Ｒが車両２０１の進行方向後方へ向けて気体を噴射する。かかる気体は、その向きが後方部２０１Ｒの側面に沿って矢印Ａ方向に変化する。その結果、コアンダ効果により発生した空力が遠心力Ｇを相殺し、路面の摩擦係数μに依存することなく車両２０１の旋回性能の向上を図ることができる。
【００６７】
また、車両２０１の幅方向寸法（図５左右方向寸法）を変化させることなく、遠心力Ｇを相殺することができるので、道路の幅寸法が小さい場合においても左及び右噴射装置２２１Ｌ，２２１Ｒが気体を噴射して、路面の摩擦係数μに依存することなく車両２０１の旋回性能の向上を図ることができる。例えば、第１実施の形態では、翼部材２１Ｌ，２１Ｒを車両１の側面に移動させるので、道路の幅寸法が小さい場合は適用できない。
【００６８】
なお、本実施の形態における左及び右噴射装置２２１Ｌ，２２１Ｒが噴射する気体は、コンプレッサで圧縮した空気で構成されているが、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば燃料電池用高圧水素、排出廃水素、ガソリンや水素などの燃料を燃焼させたガス及び車両２０１の減速時に蓄積するアキュムレータ圧等により構成しても良い。これにより、圧縮空気を別途製造することを必要としない。
【００６９】
また、本実施の形態における左及び右噴射装置２２１Ｌ，２２１Ｒは、旋回方向検出手段により車両２０１の旋回方向を検出した場合に、左及び右噴射装置２２１Ｌ，２２１Ｒが噴射する気体の量は一定に設定されているが、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば、車両２０１の旋回速度に応じて左及び右噴射装置２２１Ｌ，２２１Ｒが噴射する気体の量を増減させても良い。
【００７０】
これにより、車両２０１の旋回速度の大小、即ち、遠心力Ｇの大小に応じて左及び右噴射装置２２１Ｌ，２２１Ｒが噴射する気体の量を増減することができるので、遠心力Ｇと同等の空力を発生させて、旋回中の車両２０１の走行安定性の向上を図ることができる。
【００７１】
また、本実施の形態における後方部２０１Ｒは、車両２０１の進行方向後方へ向けて凸の略円弧状に構成されているが、必ずしもこれに限られるものではなく、車両２０１の進行方向後方へ向けて徐々に小さくなるテーパ状や略Ｖ字状に構成しても良い。
【００７２】
次いで、図６を参照して第４実施の形態について説明する。第１実施の形態では、左及び右翼部材２１Ｌ，２１Ｒの一端面が湾出しつつ他端面が平面に形成されていたのに対し、第４実施の形態では、左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒは両端面が湾曲して形成されている。なお、上述した第１実施の形態と同一の部分には、同一の符号を付して、その説明は省略する。
【００７３】
図６は、本発明の第４実施の形態における空力発生装置３０２が装着される車両１を模式的に示した模式図である。
【００７４】
空力発生装置３０２は、車両１の左右にそれぞれ取り付けられる左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒと、その左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒを車両１に支持する支持部材３２２とを備えて構成されている。
【００７５】
左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒは、両端面が湾曲すると共に、長手方向寸法（図６上下方向寸法）が車両１の進行方向寸法（図６上下方向寸法）と略同等に設定される弧状部材であり、上述したように、車両１の左右又は上方に移動可能に配設されている。
【００７６】
なお、左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒが車両１の側面に配置される場合では、図６に示したように、左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒの湾出した面が車両１の幅方向外方に面するように配置される。また、左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒが車両１の上面に配置される場合では、左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒの湾出した面が車両１の下方（図６紙面奥側）に面するように配置される。
【００７７】
支持部材３２２は、左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒを車両１に支持するための部材であり、車両１の側面から上面まで延在するガイド（図示せず）に沿って復動可能に構成されている。
【００７８】
また、支持部材３２２は、左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒを長手方向（図６上下方向）に沿う軸を中心として回転させる回転機構を備えており、支持部材３２２が車両１の側面から上面に移動する際に、回転機構により左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒが回転される。
【００７９】
図６に示したように、車両１が右方向（図６右方向）へ向けて旋回する場合には、右翼部材３２１Ｒが車両１の側面に移動する。これにより、右翼部材３２１Ｒの両端面が空気流の流れの向きを矢印ｆ方向に変化させるので、コアンダ効果により遠心力Ｇと対向する向きの空力を発生させることができ、その空力で遠心力Ｇを相殺することができる。よって、路面の摩擦係数μに依存することなく車両１の旋回性能を確保することができる。
【００８０】
また、左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒは、その両端面が湾曲して形成されているので、かかる両端面が空気流の向きを変化させることで、空力を効率的に発生させることができる。更に、左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒの厚み寸法を小さくすることができるので、左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒの軽量化を図ることができる。
【００８１】
また、左翼部材３２１Ｌの湾出面が車両１の下方に面するので、コアンダ効果によりダウンフォースを発生させて、車輪３の接地圧の向上を図ることができる。この構成からも車両１の旋回性能の向上を図ることができる。
【００８２】
なお、本実施の形態では、旋回方向内方の左又は右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒが車両１の側面に移動するように構成されているが、必ずしもこれに限られるものではなく、例えば、左又は右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒの湾出面が旋回方向内方に面するように、旋回方向外方の左及び右翼部材３２１Ｌ，３２１Ｒを車両１の側面に移動させても良い。
【００８３】
以上、実施の形態に基づき本発明を説明したが、本発明は上記各実施の形態に何ら限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲内で種々の改良変形が可能であることは容易に推察できるものである。
【図面の簡単な説明】
【００８４】
【図１】本発明の第１実施の形態における空力発生装置が装着される車両を上面視において模式的に示した模式図である。
【図２】空力発生装置が装着される車両を側面視において模式的に示した模式図である。
【図３】空力発生装置の電気回路構成の概略を示すブロック図である。
【図４】本発明の第２実施の形態における空力発生装置が装着される車両を模式的に示した模式図である。
【図５】本発明の第３実施の形態における空力発生装置が装着される車両を模式的に示した模式図である。
【図６】本発明の第４実施の形態における空力発生装置が装着される車両を模式的に示した模式図である。
【符号の説明】
【００８５】
１，１０１，２０１          車両
２，１０２，２０２，３０２  空力発生装置
２１Ｌ，３２１Ｌ            左翼部材（翼部材）
２１Ｒ，３２１Ｒ            右翼部材（翼部材）
２２，３２２                支持部材（翼部材移動手段の一部）
４５                        ステアリングセンサ（旋回方向検出手段）
４７                        左駆動部（翼部材移動手段の一部、側面部材駆動手段の一部、噴射装置作動手段の一部）
４８                        右駆動部（翼部材移動手段の一部、側面部材駆動手段の一部、噴射装置作動手段の一部）
１２１Ｌ                    左側面部材（側面部材）
１２１Ｒ                    右側面部材（側面部材）
１２３Ｌ                    左連通部材（側面部材駆動手段の一部）
１２３Ｒ                    右連通部材（側面部材駆動手段の一部）
２２１Ｌ                    左噴射装置（噴射装置）
２２１Ｒ                    右噴射装置（噴射装置）
Ｇ                          遠心力
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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