(57)【要約】【課題】チューブ内に電線を簡易に通すことができる技術を提供すること。【解決手段】案内ピン５０は、先細りとなるピン部５２と電線Ｗの端部を挿入保持可能な筒状部５４とが連設されている。電線Ｗの端部を筒状部５４内に挿入する。基台１０上に、一対の送りローラ３２ａ，３２ｂと、送りローラ３２ａを回転駆動させるモータ３８とを有する送込み機構３０と、チューブ保持部材２５とが設置されている。案内ピン５０及びチューブＴを、一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間に挟込んで、チューブ保持部材２５に保持されたチューブＴの一端側開口に向けて送込むことで、電線ＷがチューブＴに通される。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
管状体内に線材を通すための通線装置であって、
先端方向に向けて先細りとなるピン部と、このピン部の基端側に連設され前記線材の端部を挿入保持可能な筒状部とを有する案内ピンと、
一対の送りローラと、この一対の送りローラのうち少なくとも一方を回転駆動させる駆動手段とを有し、前記案内ピン及び前記線材を前記一対の送りローラ間に挟込んで送出し可能な線材送込み手段と、
テーパ状の案内面を有し、その縮径側が前記一対の送りローラ間に向けて開口するピンガイド部材と、
前記一対の送りローラ間から送出される前記案内ピン及び前記線材を前記管状体の一端側開口内に挿入可能な姿勢で、前記管状体を保持する管状体保持手段と、
を備えた通線装置。
【請求項２】
請求項１記載の通線装置であって、
前記管状体の他端側開口から前記管状体内の空気を吸引することで、前記管状体の一端側開口より供給された潤滑剤を前記管状体内に導く吸引手段をさらに備えた通線装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、電線をチューブ内に通すための技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、ワイヤーハーネスをチューブ内に通す技術として、下記のものがある。
【０００３】
すなわち、ワイヤーハーネスの先端部にリードワイヤーを連結しておき、このリードワイヤーを予め上記チューブ内に通してから、該リードワイヤーを引張ることで、ワイヤーハーネスをチューブ内に通すものである。
【０００４】
かかる技術は、例えば特許文献１に開示されている。
【０００５】
【特許文献１】実開平６−５７０１７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記従来技術では、ワイヤーハーネス自体をチューブ内に通すのに先立って、リードワイヤーをチューブ内に通しておく必要がある。このため、電線をチューブ内に通す作業（通線作業という）が面倒なものとなっていた。
【０００７】
そこで、本発明は、チューブ等の管状体内に線材を簡易に通すことができる技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するため、この発明は、管状体内に線材を通すための通線装置であって、先端方向に向けて先細りとなるピン部と、このピン部の基端側に連設され前記線材の端部を挿入保持可能な筒状部とを有する案内ピンと、一対の送りローラと、この一対の送りローラのうち少なくとも一方を回転駆動させる駆動手段とを有し、前記案内ピン及び前記線材を前記一対の送りローラ間に挟込んで送出し可能な線材送込み手段と、テーパ状の案内面を有し、その縮径側が前記一対の送りローラ間に向けて開口するピンガイド部材と、前記一対の送りローラ間から送出される前記案内ピン及び前記線材を前記管状体の一端側開口内に挿入可能な姿勢で、前記管状体を保持する管状体保持手段と、を備えたものである。
【０００９】
なお、前記管状体の他端側開口から前記管状体内の空気を吸引することで、前記管状体の一端側開口より供給された潤滑剤を前記管状体内に導く吸引手段をさらに備えた構成であってもよい。
【発明の効果】
【００１０】
この発明の通線装置によると、線材を筒状部内に挿入した状態で、案内ピンを案内面でガイドさせて、一対の送りローラ間に挟込ませることができる。そして、一対の送りローラを回転させることで、案内ピンと線材とを順次管状体内に送出して挿入することができる。
【００１１】
従って、従来のように、線材自体を通線するのに先立って、別途リードワイヤー等を管状体内に通しておく作業が不要となり、線材を管状体内に簡易に通すことができる。
【００１２】
また、前記管状体の他端側開口から前記管状体内の空気を吸引することで、前記管状体の一端側開口より供給された潤滑剤を前記管状体内に導く吸引手段をさらに備えた構成にあっては、管状体内に導かれた潤滑剤により案内ピン及び線材を管状体内に円滑に送込むことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、この発明の実施形態に係る通線装置について説明する。
【００１４】
図１は通線装置を示す概略平面図であり、図２は同通線装置を示す概略側面図である。
【００１５】
この通線装置は、管状体としての長尺チューブＴ内に、線材としての電線Ｗを通すための装置であり、所定の基台１０に、吸引機構２０とチューブ保持部材２５と送込み機構３０とピンガイド部材４５とが配設固定されると共に、電線Ｗの端部に案内ピン５０が取付けられた構成とされている。
【００１６】
図３は案内ピンに電線を挿入する前の状態を示す図であり、図４は案内ピンに電線を挿入保持した状態を示す図である。
【００１７】
図１〜図４に示すように、案内ピン５０は、ピン部５２と筒状部５４とが直線状に連設された構成とされている。
【００１８】
ピン部５２は、案内ピン５０の一端側である先端方向に向けて先細りとなる形状に形成されおり、上記チューブＴ内に容易に挿入可能な構成とされている。より具体的には、ピン部５２は、先端方向に向けて徐々に先細りとなり、かつ、その最先端部を球状に丸めた形状とされている。特に、ピン部５２の先端部を球状に丸めているので、案内ピン５０をチューブＴ内に挿入した際に、チューブＴ内に引っ掛かったりすることなく、円滑に挿入できる。
【００１９】
筒状部５４は、ピン部５２の基端側に連設された筒状の部材に形成されている。この筒状部５４の外径寸法は、上記チューブＴの内径寸法と略同じ或はそれよりも小さく形成されており、チューブＴ内に挿入可能とされている。また、この筒状部５４内には、電線Ｗの端部を挿入保持可能な挿入保持孔５４ｈが形成されている。そして、この挿入保持孔５４ｈ内に、少なくとも１本の電線Ｗが案内ピン５０の他端側となる開口から挿入可能とされている。
【００２０】
図１及び図２に示すように、基台１０は、吸引機構２０やチューブ保持部材２５、送込み機構３０、ピンガイド部材４５等を固定するための台である。この基台１０は、平面視略長方形状に形成されており、その長尺方向に沿わせるようにしてチューブＴが基台１０上に配設される。
【００２１】
吸引機構２０は、チューブＴ内の空気を吸引する吸引手段であり、吸引保持部２１と吸引装置２３とを備えている。
【００２２】
吸引装置２３は、周知構成により空気を吸引する装置であり、基台１０の他端側下部に設けられている。
【００２３】
図５は吸引保持部を示す側面図である。図１、図２及び図５に示すように、吸引保持部２１は、略Ｌ字状の管状部材に形成されており、その一端部に、チューブＴの他端部内に圧入可能な圧入管部２１ａが形成されている。また、この吸引保持部２１の他端部は、基台１０の他端部に取付固定されており、この吸引保持部２１の他端部に、上記吸引装置２３の吸引口が吸引管２４を介して連結されている。
【００２４】
そして、チューブＴの他端部内に圧入管部２１ａを圧入した状態で、吸引装置２３に吸引動作を行わせると、チューブＴの一端側開口より外気が導入されつつ、チューブＴの他端側開口よりチューブＴ内の空気が吸引されるようになっている。この際、図６に示すように、チューブＴの一端部内にオイル等の潤滑剤Ｌを供給すると、該潤滑剤ＬがチューブＴの内部空間を通ってその他端側に導かれ、これによりチューブＴの内周面に潤滑剤Ｌの皮膜等が形成されることとなる。
【００２５】
図７はチューブ保持部材を示す平面図であり、図８はチューブ保持部材を示す正面図である。図１、図２、図７及び図８に示すように、チューブ保持部材２５は、後述する一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間から送出される案内ピン５０及び電線ＷをチューブＴの一端側開口内に挿入可能な姿勢で、該チューブＴを略直線状に保持する管状体保持手段であり、本実施形態では、一対の挟持部２６，２７を備えた構成とされている。
【００２６】
一対の挟持部２６，２７は、ヒンジ部２８を介して開閉自在に連結されている。ここでは、チューブ保持部材２５は、一方側の挟持部２６を基台１０上に固設すると共に、この一方側の挟持部２６上に他方側の挟持部２７を重ね合せるように配設した構成とされている。
【００２７】
また、一対の挟持部２６，２７の各合わせ面には、チューブＴの半円外周形状に倣う断面半円形状の保持溝２６ｇ，２７ｇが形成されている。各保持溝２６ｇ，２７ｇは、基台１０の長尺方向に沿った直線状に形成されている。そして、一対の挟持部２６，２７を開いた状態で、チューブＴの一端部を各保持溝２６ｇ，２７ｇのうちの一方側内（例えば、下側の保持溝２６ｇ内）に嵌め込み、この状態で一対の挟持部２６，２７を閉じ合わせる。すると、チューブＴの一端部が一対の保持溝２６ｇ，２７ｇ部分間に挟持状に保持される。このようにチューブＴの一端部が保持された状態では、チューブＴの一端部が、一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間の送出し方向延長上に位置する姿勢に配設されるようになっている（図１１参照）。
【００２８】
なお、このようにチューブＴの一端部がチューブ保持部材２５で保持された状態で、チューブＴは基台１０の長手方向に沿うように伸した略直線姿勢で基台１０上に載置される。
【００２９】
なお、チューブＴの一端部を保持する構成は、上記例に限られない。例えば、チューブＴの一端部をその長手方向に引張るようにして保持する構成であってもよいし、また、樋状のガイド内にチューブＴを配設して保持する構成であってもよい。要するに、チューブＴの一端部を直線状に保った状態で所定位置に保持できる構成、換言すれば、チューブＴの他端側開口内に、後述する一対の送りローラ間から送出される案内ピン５０及び電線Ｗを挿入可能な姿勢で、チューブＴを保持できる種々の構成を採用することができる。
【００３０】
図９は送込み機構を示す正面図であり、図１０は送込み機構を示す側面図である。この送込み機構３０は、一対の送りローラ３２ａ，３２ｂと、送りローラ３２ｂを回転駆動させる駆動手段としてのモータ３８とを備えている。
【００３１】
一対の送りローラ３２ａ，３２ｂは、それらの間に案内ピン５０又は電線Ｗを挟込んでチューブＴ内に向けて送出すための部材であり、近接方向に付勢された状態で、回転可能に配設されている。
【００３２】
より具体的には、一対の送りローラ３２ａ，３２ｂは、上下方向に並べるようにして支持されており、下側の送りローラ３２ａは、モータ３８の回転軸３８ａにより一定位置で回転駆動可能に支持されており、上側の送りローラ３２ｂは固定枠３４により回転自在かつ下側の送りローラ３２ａに向けて付勢された状態で支持されている。
【００３３】
上記モータ３８は、ブラケット３８Ｂを介して、固定枠３４の側方の一定位置に固定されている。このモータ３８の回転軸３８ａは、固定枠３４内の下部に延出しており、その回転軸３８ａの先端部に送りローラ３２ａが固定されている。そして、モータ３８の回転駆動により、下側の送りローラ３２ａが固定枠３４内の下部の一定位置で回転駆動される構成となっている。
【００３４】
また、固定枠３４は、左右一対の支持側部３５を備えている。各支持側部３５は、上側の送りローラ３２ｂの回転軸の各端部を回転自在かつ上下移動自在かつ下方に付勢した状態で支持する部材である。
【００３５】
より具体的には、各支持側部３５は、間隔をあけて立設された一対の支持柱部３６ａと支持柱部３６ａの上端部間に架渡された固定片３６ｂとを備えている。また、一対の支持柱部３６ａ間に軸受部３７ａが上下移動自在に支持されると共に、軸受部３７ａと固定片３６ｂとの間に圧縮状に介在するようにして、軸受部３７ａを下方に付勢する付勢手段としてのバネ部材３７ｂが設けられている。
【００３６】
また、上側の送りローラ３２ｂの両側端面より外方に突出する回転軸の各端部３３ｂが上記各軸受部３７ａに回転自在に支持されている。
【００３７】
本送込み機構３０では、軸受部３７ａの上下移動により、上側の送りローラ３２ｂが上下移動自在、換言すれば、下側の送りローラ３２ａに対して接近離隔移動自在に支持される。また、バネ部材３７ｂの付勢力により、上側の送りローラ３２ｂが下方に付勢された状態、換言すれば、下側の送りローラ３２ａに対して接近方向に付勢された状態とされている。
【００３８】
そして、これらの送りローラ３２ａ，３２ｂの間に案内ピン５０や電線Ｗが挟込まれた状態で、モータ３８の駆動により下側の送りローラ３２ａを回転させると、上側の送りローラ３２ｂを従動回転させつつ、案内ピン５０及び電線Ｗをその回転方向前方のチューブＴ内に向けて送出す構成となっている。
【００３９】
また、本送込み機構３０は、リミットスイッチ４２を備えている。
【００４０】
リミットスイッチ４２は、本体部４２ａと、本体部４２ａの一側部に突出退避自在かつ進出方向に付勢された押圧部４２ｂとを備えており、押圧部４２ｂの突出状態ではオフ状態となり、押圧部４２ｂが押圧された状態ではオン状態となる。そして、上側の送りローラ３２ｂが下側の送りローラ３２ａに近接した状態（下側に移動した状態）で、軸受部３７ａが押圧部４２ｂを押圧し、上側の送りローラ３２ｂが下側の送りローラ３２ａから離間した状態（上側に移動した状態）で、軸受部３７ａが押圧部４２ｂを押圧せず、該押圧部４２ｂが突出した状態となる位置及び姿勢で、リミットスイッチ４２が一方側の支持側部３５に固定されている。このリミットスイッチ４２の検知結果は、基台１０の一側部に設けられた制御盤４４に出力される。
【００４１】
ピンガイド部材４５は、案内ピン５０及び電線Ｗを一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間に向けてガイドするための部材である。
【００４２】
より具体的には、ピンガイド部材４５は、一対の送りローラ３２ａ，３２ｂの送り方向手前に配設されている。また、このピンガイド部材４５には、送りローラ３２ａ，３２ｂ間に向けて順次縮径するテーパ状の案内面４６ａが形成されると共に、この案内面４６ａの縮径側は挿通孔４６ｂを介して一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間に向けて開口している。
【００４３】
そして、電線Ｗの端部に取付けた案内ピン５０を案内面４６ａ内に挿入することで、該案内ピン５０が案内面４６ａから挿通孔４６ｂを通って一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間に案内される構成となっている。
【００４４】
また、基台１０の一側部には、制御盤４４が設けられている。この制御盤４４には、吸引装置２３駆動用のスイッチやモータ３８駆動用のスイッチが設けられており、本制御盤４４は、これら各スイッチ及び上記リミットスイッチ４２からの出力に基づいて吸引装置２３やモータ３８の駆動を制御する。
【００４５】
ここでは、制御盤４４は、吸引装置２３駆動用のスイッチに対するオンオフ操作に応じて、吸引装置２３に吸引動作を行わせる。また、リミットスイッチ４２のオフ状態で、モータ３８駆動用のスイッチがオン操作されることで、モータ３８を回転駆動させ、モータ３８の回転駆動中に、リミットスイッチ４２がオン状態からオフ状態に移行すると、モータ３８の回転駆動を停止させる。
【００４６】
以上のように構成された通線装置を用いた通線作業について説明する。
【００４７】
まず、チューブＴを基台１０の長尺方向に沿わせるようにして該基台１０上に配設する。そして、チューブＴの他端部内に圧入管部２１ａを圧入すると共に、チューブＴの一端部内に潤滑油を供給する。この状態で、吸引装置２３駆動用のスイッチをオン操作して、吸引装置２３に吸引動作を行わせる。すると、チューブＴの他端側開口よりチューブＴ内の空気が吸引され、チューブＴの一端側のオイル等の潤滑剤ＬがチューブＴの内部空間を通ってその他端側に導かれる。これによりチューブＴの内周面に潤滑剤Ｌの皮膜等が形成され、当該チューブＴ内に案内ピン５０や電線Ｗを挿入容易な状態となる。
【００４８】
次に、チューブＴの一端部を、チューブ保持部材２５に保持させた状態で、モータ３８駆動用のスイッチをオン操作し、モータ３８を回転駆動させる。これにより、下側の送りローラ３２ａが回転すると共に、上側の送りローラ３２ｂも従動回転する。
【００４９】
また、１本又は複数本の電線Ｗの端部を案内ピン５０の筒状部５４内に挿入した状態で、案内ピン５０のピン部５２をピンガイド部材４５の案内面４６ａ内に挿入する。すると、案内ピン５０が案内面４６ａから挿通孔４６ｂを通って、一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間に案内され、図１１に示すように、案内ピン５０が一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間に挟込まれるようになる。
【００５０】
この際、案内ピン５０が一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間に介在することで、上側の送りローラ３２ｂが上方に移動し、下側の送りローラ３２ａから離間移動した状態となる。これにより、リミットスイッチ４２がオフ状態となる。
【００５１】
そして、下側の送りローラ３２ａの回転により案内ピン５０が送り方向前方（チューブＴの一端側開口に向けた方向）に送込まれる。案内ピン５０が送り方向前方（チューブＴの一端側開口に向けた方向）に送込まれることで、やがて、案内ピン５０のピン部５２がチューブＴの一端側開口内に挿入される。
【００５２】
下側の送りローラ３２ａを継続して回転させると、やがて、案内ピン５０の基端側の電線Ｗ部分が一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間に挟込まれ、前記送り方向前方に送出される。これにより、案内ピン５０に続いて電線ＷがチューブＴ内に送込まれる。
【００５３】
なお、これらの送り動作中、上側の送りローラ３２ｂは、案内ピン５０又は電線Ｗの上側部に接して従動回転している。
【００５４】
案内ピン５０及び電線Ｗの端部がチューブＴの他端部に達するまで、電線Ｗを完全に送込むと、図１２に示すように、電線Ｗの終端部が一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間から排出された状態となる。この状態では、上側の送りローラ３２ｂがバネ部材３７ｂの付勢力により下方移動し、下側の送りローラ３２ａに近接移動する。これにより、リミットスイッチ４２がオフ状態からオフ状態となり、モータ３８の回転駆動が停止される。すなわち、リミットスイッチ４２は、電線Ｗの送り動作中に電線Ｗの終端が一対の送りローラ３２ａ，３２ｂから排出されたことを検知して送込み終了を検出手段として機能し、この検出結果を受けてモータ３８の回転駆動を停止させるようにしている。これにより、電線Ｗの送込みに必要なタイミングでモータ３８を回転駆動させることができる。
【００５５】
以上のように構成された通線装置によると、電線Ｗを筒状部５４内に挿入した状態で、案内ピン５０を案内面４６ａでガイドさせて、一対の送りローラ３２ａ，３２ｂ間に挟込ませることができる。そして、一対の送りローラ３２ａ，３２ｂを回転させることで、案内ピン５０と電線Ｗとを順次チューブＴ内に送出して挿入することができる。
【００５６】
従って、従来のように、電線Ｗ自体を通線するのに先立って、別途リードワイヤー等をチューブＴ内に通しておく作業が不要となり、電線ＷをチューブＴ内に簡易に通すことができる。
【００５７】
また、吸引装置２３によりチューブＴの他端側開口から該チューブＴ内の空気を吸引することで、チューブＴの一端側開口より供給された潤滑剤ＬをチューブＴ内に導いているため、チューブＴ内に導かれた潤滑剤Ｌにより案内ピン５０及び線材ＷをチューブＴ内に円滑に送込むことができる。
【００５８】
また、電線Ｗの端部を筒状部５４内に挿入し、案内ピン５０を先頭にしてチューブＴ内に送込んで挿入しているため、電線Ｗの端部がチューブＴの内周面に引っ掛かったりすることなく、円滑にチューブＴ内に挿入することができる。また、複数の電線ＷをチューブＴ内に通す場合でも、チューブＴ内でバラバラになることなく、チューブＴ内に円滑に通すことができる。
【００５９】
なお、本実施形態では、チューブＴ内に電線Ｗを通す例について説明したが、本発明は、その他の光ファイバ等の線材を、種々の管状体に通す場合に適用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００６０】
【図１】実施形態に係る通線装置を示す概略平面図である。
【図２】同上の通線装置を示す概略側面図である。
【図３】案内ピンに電線を挿入する前の状態を示す図である。
【図４】案内ピンに電線を挿入保持した状態を示す図である。
【図５】吸引保持部を示す側面図である。
【図６】チューブ内に潤滑剤が導かれた状態を示す図である。
【図７】チューブ保持部材を示す平面図である。
【図８】チューブ保持部材を示す正面図である。
【図９】送込み機構を示す正面図である。
【図１０】送込み機構を示す側面図である。
【図１１】案内ピンをチューブの一端側開口に向けて送込む状態を示す図である。
【図１２】電線がチューブ内に通された後の状態を示す図である。
【符号の説明】
【００６１】
２０  吸引機構
２５  チューブ保持部材
３０  送込み機構
３２ａ，３２ｂ  送りローラ
３５  支持側部
３６ａ  支持柱部
３７ａ  軸受部
３７ｂ  バネ部材
３８  モータ
４５  ピンガイド部材
４６ａ  案内面
５０  案内ピン
５２  ピン部
５４  筒状部
Ｔ  チューブ
Ｗ  電線
【図１】
2006067666.tif 000003
【図２】
2006067666.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
2006067666.tif 000011
【図１０】
2006067666.tif 000012
【図１１】
2006067666.tif 000013
【図１２】
2006067666.tif 000014