(57)【要約】【課題】従来の引張試験方法とは異なる観点に基づいた重り式制御法を用いた引張試験方法により、従来方法では求めることができなかった固体材料の降伏点を容易に検出できる検出法を提供する。【解決手段】検出対象の固体材料に対して、定荷重Ｗｎの作用によるひずみεｎの安定を待って、順次ステップ荷重Ｗｓを追加した定荷重Ｗ（ｎ＋１）を段階的に作用させていき、各段階毎に測定した定荷重Ｗｎの作用時におけるひずみεｎの安定に要する時間Ｔｓ（ｎ）が、安定推移から不安定な挙動を示したときの応力σｎを、その固体材料における降伏点σｙとした。また、各定荷重Ｗｎの作用によるひずみεｎの一階差分値εｍ、又は二階差分値εｏが安定推移から不安定な挙動を示したときに、当該定荷重Ｗｎにおける応力σｎを、その固体材料における降伏点σｙとする。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
検出対象の固体材料に対して、定荷重Ｗｎの作用によるひずみεｎの安定を待って、順次ステップ荷重Ｗｓを追加した定荷重Ｗ（ｎ＋１）を段階的に作用させていき、
各段階毎に測定した定荷重Ｗｎの作用時におけるひずみεｎの安定に要する時間Ｔｓ（ｎ）が、安定推移から不安定な挙動を示したときの応力σｎを、その固体材料における降伏点σｙとすることを特徴とした固体材料の降伏点検出方法。
【請求項２】
検出対象の固体材料に対して、定荷重Ｗｎの作用によるひずみεｎの安定を待って、順次ステップ荷重Ｗｓを追加した定荷重Ｗ（ｎ＋１）を段階的に作用させていき、
定荷重Ｗｎの作用によるひずみεｎと次段の定荷重Ｗ（ｎ＋１）の作用によるひずみε（ｎ＋１）との一階差分値［εｍ＝ε（ｎ＋１）−εｎ］が、安定推移から不安定な挙動を示したときに、当該定荷重Ｗｎにおける応力σｎを、その固体材料における降伏点σｙとすることを特徴とした固体材料の降伏点検出方法。
【請求項３】
検出対象の固体材料に対して、定荷重Ｗｎの作用によるひずみεｎの安定を待って、順次ステップ荷重Ｗｓを追加した定荷重Ｗ（ｎ＋１）を段階的に作用させていき、
定荷重Ｗｎの作用によるひずみεｎと次段の定荷重Ｗ（ｎ＋１）の作用によるひずみε（ｎ＋１）との一階差分値［εｍ＝ε（ｎ＋１）−εｎ］の二階差分値［εｏ＝ε（ｍ＋１）−εｍ］が、安定推移から不安定な挙動を示したときに、当該定荷重Ｗｎにおける応力σｎを、その固体材料における降伏点σｙとすることを特徴とした固体材料の降伏点検出方法。
【請求項４】
各ステップ荷重Ｗｓの負荷速度を、途中で可変させたこと特徴とする請求項１、２、又は３記載の固体材料の降伏点検出方法。
【請求項５】
定荷重Ｗｎの作用時におけるひずみεｎの安定を、ひずみεｎの進行（伸び）が停止した状態、又は所定値以下となった状態、としたことを特徴とした請求項１、２、３、又は４記載の固体材料の降伏点検出方法。
【請求項６】
ひずみεｎの安定に要する時間Ｔｓ（ｎ）、一階差分値εｍ、又は二階差分値εｏの値が所定値の範囲を逸脱したときを、安定推移から不安定な挙動を示したとすることを特徴とした請求項１、２、３、又は４記載の固体材料の降伏点検出方法。
【発明の詳細な説明】
【０００１】
【発明が属する技術分野】
本願発明は、新規な引張試験方法を用いた固体材料の降伏点検出方法に関し、特に、従来の引張試験方法では降伏点を明確に検出することかできなかった金属材料や樹脂材料などの固体材料であっても降伏点を明確に検出することができる固体材料の降伏点検出方法に関する。
【０００２】
【従来の技術】
金属材料の引張試験方法は、従来から周知の日本工業規格（ＪＩＳ）であるＪＩＳ  Ｚ  ２２４１に則って行われており、金属材料に負荷する引張荷重における測定伸びから応力とひずみとを求め、例えば、図２、７、１２に示す応力−ひずみ線図（以下「σ−ε線図」）が作成されて、当該金属材料の物性が検出されていた。
【０００３】
一般に、固体材料に漸次増加の荷重を負荷して行くと、ある値から塑性変形が発生する現象が見られる。これを降伏（ｙｉｅｌｄｉｎｇ）といい、このときの応力を「降伏点」と呼んでいる。この降伏点は、低中炭素鋼では明確な降伏が認められ，塑性変形の開始と同時にいったん応力は若干低下し，その応力で塑性変形が進展する挙動を示す。そして、塑性変形の開始点の応力を上降伏点，進展する応力を下降伏点と規定している。降伏点は構造の強さを知る一つの目安となり、各種の機械器具装置の設計においては、作用する応力が降伏点を越えることのないように部品の強度設計を行っている。
【０００４】
ところで、炭素鋼以外の鉄鋼材料など大部分の固体材料やプラスチックは、その応力に対するひずみ値は連続的に推移し、不連続点として顕れる臨界的な変化点がなく、明確な降伏点が顕れないのが通常であった。そのため，慣行的に、ある割合の永久ひずみが残留するときの応力を「耐力」と呼んで，これを降伏点と同等に取り扱うようにしている。この耐力の決定は、ＩＳＯ（国際標準機構）やＪＩＳに規定する「オフセット法」や「永久伸び法」や「全伸び法」が用いられている。これによると、０．２％の永久ひずみが残留するときの応力を耐力としているが、この０．２％とする合理的な根拠はなく、設計者の一部にはこの耐力決定に疑問をもち、より大きな安全余裕を採って０．１％の残留ひずみを耐力として採用する人もいる。
【０００５】
この不明瞭な降伏点を演算や作図から何とか降伏点を見出そうとする方法が、下記の特許文献１，２において開示されている。しかし、ここで開示されている技術的方法においてもデータの採取は、依然、従来の引張試験方法（定速度引張試験方法）を用いているものであった。すなわち、検出対象である金属材料を停止することなく一定の微速度で連続的に引張荷重を作用させていき、所定荷重毎にひずみを測定して行くものであった。そして、特許文献１にあっては、逐次応力増加率をコンピュータなどで演算してゆくことにより、降伏点を検出するものであった。また、特許文献２にあっては、σ−ε線図から作図的に降伏点を検出するものであった。
【０００６】
【特許文献１】
特開平５−４５２６９号公報
【特許文献２】
特開平５−１７２７２４号公報
【０００７】
【発明が解決しようとする課題】
しかし、上記各特許文献により開示された降伏点の検出方法は、その基となる測定データが、依然従来からの引張試験方法によっているため、煩雑な演算が伴い、その明確性や信頼性に欠けるものであった。
【０００８】
いずれにしても、従来の引張試験方法により描かれるσ−ε線図を用いている限り、ある一部の固体材料（低炭素鋼材や焼き戻し材、等）を除いた、多くの材料では、降伏点を明確化させることができないと言う根本的な欠点があった。そのため、降伏点が定まらない固体材料に対しては、恣意的な値になりがちな上記「耐力」の概念をもって良し、現在まで降伏点の顕在化について学問的かつ技術的な追究が成されていないのが現状であった。
【０００９】
【目的】
そこで、本願発明者は、鋭意研究の結果、従来の引張試験方法とは異なる観点に基づいた重り式制御法（本願発明者定義のＤｅａｄ  Ｗｅｉｇｈｔｅｄ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｍｅｔｈｏｄ，以下、本明細書では「ＤＷ法」と略称する）を用いた引張試験方法により採取したデータを用いれば、従来方法では不明瞭で求めることができなかった固体材料の降伏点を容易に検出できることを見出し、ここに固体材料の降伏点の検出を目的とした固体材料の降伏点検出方法を本願発明として提供するものである。
【００１０】
【課題を解決するための手段と作用】
上記目的を達成するため本願発明の固体材料の降伏点検出方法は、以下のように構成している。
【００１１】
すなわち、検出対象の固体材料に対して、定荷重Ｗｎの作用によるひずみεｎの安定を待って、順次ステップ荷重Ｗｓを追加した定荷重Ｗ（ｎ＋１）を段階的に作用させていく手法によって、各ステップ毎に採取した各定荷重Ｗｎの作用時におけるひずみεｎの安定に要する時間Ｔｓ（ｎ）が、安定推移から不安定な挙動を示したときに、当該定荷重Ｗｎにおける応力σｎを、その固体材料における降伏点σｙとして検出するものである。
【００１２】
ここで用いるデータの採取は、上記したＤＷ法を用い、従来の引張試験機のように引張荷重を定速度で不断に作用させていくのではなく、所定のステップ荷重Ｗｓ（各段階毎に追加していく荷重）を順次追加して段階的に漸次増加させていく荷重Ｗｎを作用させていくものである。そして、各段階ではこの荷重Ｗｎを一定値に保持しておく定荷重としている。これはあたかも所定重量の重垂を負荷させている状態と同様である。通常、この定荷重の維持は、万能引張試験機のクロスヘッドを適宜調節して行う。この定荷重Ｗｎの作用下でのひずみεｎは、定荷重Ｗｎの作用直後は進行するが、ある程度の時間経過後にはそのひずみεｎの進行が停止して安定することとなる。この定荷重Ｗｎの作用後から安定するまでに要する時間（以下「安定時間」）Ｔｓを、各ステップ毎の定荷重値Ｗｎとひずみεｎと共に測定していくものである。この安定時間Ｔｓの値は、荷重Ｗｎが弾性領域内にある間は、ほぼ大きく変動することなく近似した値の範囲内で推移していくが、弾性領域から塑性領域に移行する付近では、これまでの範囲内から逸脱して大きく変動した値を示し始める。このような挙動が顕れた点を捉えて、この固体材料の降伏点σｙとしている。
【００１３】
ここで、この「ひずみεｎの安定」の判断は、ひずみεｎの進行（伸び）が完全に停止した状態（伸びの停止）としてもよいが、ひずみεｎの進行（伸び）がある所定値の範囲以内と場合を捉えて「安定」と規定してもよい。
【００１４】
上記検出方法は、ひずみεｎの安定に要する時間Ｔｓ（ｎ）に着目した検出方法であるが、同じＤＷ法により得られたデータのうち、各段の定荷重Ｗｎの作用時における各段のひずみεｎを基にして降伏点を検出することもできる。
【００１５】
すなわち、検出対象の固体材料に対して、定荷重Ｗｎの作用によるひずみεｎの安定を待って、順次ステップ荷重Ｗｓを追加した定荷重Ｗ（ｎ＋１）を段階的に作用させていき、定荷重Ｗｎの作用によるひずみεｎと次段の定荷重Ｗ（ｎ＋１）の作用時におけるひずみε（ｎ＋１）との一階差分値［εｍ＝ε（ｎ＋１）−εｎ］が、安定推移から不安定な挙動を示したときに、当該定荷重Ｗｎにおける応力σｎを、その固体材料における降伏点σｙとする。
【００１６】
また、各定荷重Ｗｎの作用によるひずみεｎの一階差分値εｍの二階差分値［εｏ＝ε（ｍ＋１）−εｍ］が安定推移から不安定な挙動を示したときに、当該定荷重Ｗｎにおける応力σｎを、その固体材料における降伏点σｙとする。
【００１７】
ここで、安定推移から不安定な挙動を示したときとは、各ステップ毎に採取したひずみεｎを基に演算した、一階差分値εｍ、又は二階差分値εｏの値が、所定値以上になった場合をいう。
【００１８】
上記の安定時間Ｔｓ（ｎ）の変化と同様に一階差分値εｍの変化に着目しても十分に降伏点を見出すことができるが、二階差分値εｏの変化に着目して解析した場合は、より正確にかつより明確に降伏点σｙが顕在化させることができ、またグラフ化した場合はこれを視覚的に明確に表すことができる。
【００１９】
また、定荷重Ｗｎからステップ荷重Ｗｓを追加して次の段階の定荷重Ｗ（ｎ＋１）に移行する場合、ステップ荷重Ｗｓの追加のための負荷速度を一定の速度で行ってもよいが、この負荷速度を途中で可変させてもよい。例えば、次の段階の定荷重Ｗ（ｎ＋１）の数％手前で負荷速度を減速させた場合であり、言うなれば、定荷重Ｗ（ｎ＋１）に達する手前でブレーキを掛けることである。
【００２０】
かかる操作は、次の段階の定荷重Ｗ（ｎ＋１）を保持するときの安定制御を考慮して、被検出物の固体材料について最適値が選択される。また同様に、負荷速度の設定についても被検出物の固体材料について最適値が選択される。これは、負荷速度の如何によっては、固体材料内の分子結合構造に影響して種々の変化が現れると推測されるからである。
【００２１】
【実験例】
次に、本願発明を実証するため、（１）Ｃｕ（銅）の素材、（２）Ｓ４５Ｃ（機械構造用炭素鋼）、（３）ＳＣＭ（クロムモリブデン鋼）の三種の固体材料（試験片）について行った実験例について説明する。
【００２２】
試験片は、一般的に用いられる段付き中央縮径の円柱棒状を成し、全長を１８０ｍｍ、平行部の直径を１０ｍｍ、標点距離を３５ｍｍ、及びつかみ部の直径を１５ｍｍ、その長さを６５ｍｍに形成し、平行部は平滑に仕上げている。測定は試験片の平行部中央にひずみゲ−ジを軸方向に沿って貼り付けて行い、ひずみゲ−ジはＹＦＬＡ−２を用いた。
【００２３】
上記試験片からのデータ採取は、上記したＤＷ法（本発明者命名）を用い、対比するため従来法の引張試験についても行った。このＤＷ法による段階的な荷重負荷と時間との関係を示す荷重仕様は、図１に示す。横軸は時間Ｔ、縦軸は荷重Ｗを示し、これに付加したｎは整数値であり、各ステップの順番を示すものである。
【００２４】
先ず図１にしたがって説明すると、弾性領域内にある任意の定荷重Ｗ（ｎ−１）にステップ荷重Ｗｓを追加して、次の段の定荷重Ｗｎ＝Ｗ（ｎ−１）＋Ｗｓを負荷する。この定荷重Ｗｎは、この段階でのひずみεｎの進行が停止するまで保持する。このグラフにおいて、Ａ（ｎ−１）点の定荷重Ｗ（ｎ−１）から次にステップのＢｎ点における定荷重Ｗｎまで、Ｔｂｎ−Ｔａ（ｎ−１）の時間で到達させることを意味し、このＡ（ｎ−１）点からＢｎ点までの傾斜がステップ荷重Ｗｓの荷重負荷速度Ｖａを示す。次に、Ｂｎ点で定荷重制御速度Ｖｂで引張荷重を作用させるが、これは定荷重Ｗｎの状態を保持するためのものである。このＢｎ点以降は予め設定した時間間隔毎（本実験例では１０秒間隔）にひずみεｎを測定し、このひずみεｎの進行の度合い（変化量）が０値、又は所定値の範囲内になった時点で、試験片の変形が停止したもの（ひずみの進行停止）と判断する。そして、上記Ｂｎ点の到達時点Ｔｂｎからこの停止を判断した時点Ｔａｎまでに要した時間（Ｔａｎ−Ｔｂｎ）を「ひずみεｎの安定に要した時間Ｔｓ（ｎ）」（これを「安定時間Ｔｓ（ｎ）」と略称する。）として測定する。このようにして、任意のステップ（段階）の荷重Ｗｎにおけるひずみεｎの進行の停止を確認した後、次のステップ荷重Ｗｓを順次追加していき、各ステップ毎（各段階毎）の荷重Ｗｎと安定時間Ｔｓ（ｎ）の変化を測定していく。実験は、降伏点が現れるまで段階的に増加荷重を作用させていった。なお、本明細書においては、ステップ荷重Ｗｓの用語のほかに、この値を試験片の断面積で除したステップ応力σｓの用語を用いる場合がある。
【００２５】
［実験例１の結果］
実験例１は、試験片として、焼き入れ、焼き戻し等の熱処理をしない、素材のままのＣｕ（銅）を用いて行ったものである。
図２は、従来法の引張試験による銅素材のσ−ε線図である。このときの引張速度はＶ＝０．１ｍｍ／ｍｉｎとした。このグラフは約１００ＭＰａまでは直線的に挙動しているが、その後はなだらかな曲線になって塑性領域に至っている。このグラフから容易に降伏点を見出すことはできないのは明らかである。なお、応力は公称応力として算出し、引張速度はクロスヘッドの移動速度をもとに示した。
【００２６】
図３のグラフはＤＷ法引張試験によるσ−ε線図を示す。応力σ＝２３５．６ＭＰａでひずみが急に増加して降伏が起こったことが顕れている。この実験では、ステップ応力σｓ＝２．５ＭＰａ、荷重負荷速度Ｖａ＝０．１ｍｍ／ｍｉｎ、定荷重制御速度Ｖｂ＝０．０２ｍｍ／ｍｉｎに設定している。以下の実験においても同様である。
【００２７】
また、ひずみの安定時間Ｔｓに着目して、ＤＷ法引張試験により各ステップ（各段階）のポイント（図１に示すＡ点、Ｂ点）において採取した荷重Ｗｎと時間Ｔｎとから各応力σｎとひずみの安定時間Ｔｓとの関係を、縦軸に時間（単位：秒）、横軸に応力σ（単位：ＭＰａ）を採って表したものが図４である。これによると、当初は一定の範囲内で安定的に推移（グラフではほぼ水平推移）していた時間Ｔｓが、Ａ点を境に急激に大きくなりはじめ、その後は停止することなく何時までもひずみが進行して行く挙動が見られた。このＡ点以前の応力では弾性領域であり、Ａ点以後は塑性領域と捉えることができ，この境界のＡ点が降伏点を示しているものと判断できる。このようにＤＷ法を用いることにより従来法では降伏点が求めることができなかった材料でも、ひずみの安定時間Ｔｓに着目すれば、これを明瞭に顕在化させることができ、降伏点σｙの検出が可能となった。
【００２８】
次に、各ステップ毎に採取した各定荷重Ｗｎの作用時におけるひずみεｎの差分値に着目しても降伏点σｙを明確化する方法について説明する。各ステップのひずみεｎの一階差分値εｍは式１に示す。
【式１】    ［εｍ＝ε（ｎ＋１）−εｎ］
この式１により得られた値εｍと各ステップの応力σｎとの関係を示したものが図５である。
また各ステップのひずみεｎの一階差分値εｍを用いたニ階差分値εｏは式２に示す。
【式２】    ［εｏ＝ε（ｍ＋１）−εｍ］
この式２により得られた値εｏと各ステップの応力σｎとの関係を示したものが図６である。
【００２９】
図５、６のグラフから明らかなように、これまで所定の範囲内の振幅で安定的に推移していた値がある点を境として大きく振れ始め不安定な挙動を示しはじめた。この境の点の応力は上記図４の降伏点と一致し、この点が降伏点σｙであると推測できる。すなわち、各ステップ毎のひずみεｎの一階差分値、または二階差分値を採ることによっても明確に降伏点σｙが検出できると言える。なお、ひずみεｎの一階差分値εｍでも降伏点を明確化することができるが、材料によってはなお不十分な場合もある。この場合は、二階差分値εｏを取ることにより、より明確に降伏点を顕在化させることができた。
【００３０】
［実験例２の結果］
実験例２は、試験片として焼き入れ、焼き戻し等の熱処理をしない、Ｓ４５Ｃ（機械構造用炭素鋼）の素材を用いて行ったものである。
図７は、従来の引張試験法によるＳ４５Ｃ素材のσ−ε線図である。このときの引張速度はＶ＝０．１ｍｍ／ｍｉｎとした。当該グラフは約４００ＭＰａ付近までは直線的に挙動しているが、その後は連続的してなだらかな曲線（下側凸の右上がり）を示し、弾性領域と塑性領域の明確な境は見られず、いずれの点が降伏点であるかを把握することはできない。
【００３１】
そこで、この素材に本願発明にかかる検出法を適用した。なお、ステップ応力σｓ、荷重負荷速度Ｖａ、及び定荷重制御速度Ｖｂ、は上記の実験１と同様に設定している。図８はＤＷ法引張試験によるＳ４５Ｃ素材のσ−ε線図である。この線図によれば、σ＝約５００ＭＰａ付近に僅かな線の不連続点Ｘ１が見られる。この点Ｘ１をもって降伏点σｙと判断するのは不十分と思われる。
【００３２】
そこで、各ステップ毎の応力σｎとひずみの安定時間Ｔｓとの関係をグラフ化したものを図９に示す。このグラフによると、Ｔｓ＝１０秒前後で推移していた値が、σ＝５０８．０ＭＰａを境として大きく振れ始めた、時間Ｔｓが安定しないことが見て取れる。すなわち、この点を降伏点σｙとして捉えることができる。この点を境に、弾性から塑性に移行するときに見られる、試験片の分子の転位が急激に起きて、ひずみεの進行が停止して安定するまでの時間が大きくなるためと考えられる。
【００３３】
さらに、各ステップ毎のひずみεｎの一階差分値、及び二階差分値についてグラフ化するとそれぞれ図１０、図１１となる。やはり図９と同様に、σ＝５０８．０ＭＰａで大きな振幅が見られる。
【００３４】
［実験例３の結果］
実験例３は、試験片として、焼き入れ、焼き戻し等の熱処理をしない、ＳＣＭ（クロムモリブデン鋼）の素材を用いて行ったものである。
図１２は、従来の引張試験法によるＳＣＭ素材のσ−ε線図である。このときの引張速度はＶ＝０．２ｍｍ／ｍｉｎとした。当該グラフは約３５０ＭＰａ付近までは直線的に挙動しているが、その後は連続的してなだらかな曲線（下側凸の右上がり）を示し、弾性領域と塑性領域の明確な境の点を見出すことはできない。
【００３５】
次に、この素材に本願発明にかかる検出法を適用した。なお、荷重のかけ方は上記実験１、２、と同様である。図１３はＤＷ法引張試験によるＳＣＭ素材のσ−ε線図である。この線図によれば、σ＝約４２０ＭＰａ付近に僅かな線の不連続点Ｘ２が見られる。この点Ｘ２をもって降伏点σｙと判断するのは不十分と思われる。
【００３６】
そこで、各ステップ毎の応力σｎとひずみの安定時間Ｔｓとの関係をグラフ化すると図１４となる。これによると、Ｔｓ＝１０秒前後で推移していた値が、σ＝４２０．４ＭＰａを境として大きく振れ始めた、時間Ｔｓが安定しないことが見て取れる。すなわち、この点を降伏点σｙとして捉えることができる。さらに、各ステップ毎のひずみεｎの一階差分値、及び二階差分値についてグラフ化するとそれぞれ図１５、図１６となる。やはり図１４と同様に、σ＝４２０．４ＭＰａで大きな振幅が見られる。
【００３７】
【他の実施例】
これら本願発明の検出方法は、上記各図で表したようにグラフにより視覚的に明確化したが、これに限らず、採取したデータを用いてステップの前後との差分を採り、この差分値の変化の度合をコンピュータ等の演算装置を用いて判断するようにしてもよい。例えば、ある設定値の範囲を越えた場合を捉えて、安定推移から不安定な挙動を示したと判断するようにプログラム化してもよい。
【００３８】
【発明の効果】
本願発明の降伏点検出方法は、以上のように構成されているため、従来の引張試験方法では顕在化させることができなかった固体材料の降伏点を、容易、かつ簡単に顕在化させることができる。降伏点を検出することができない材料については、便宜的に「耐力」の概念を導入して、構造計算や部材の強度設計に用いていたが、本願発明を用いることにより、これまで把握できなかった降伏点を用いて正確でかつ信頼性のある部材の設計を行うことができ、産業界への貢献は顕著なものとなることが期待できる。
【図面の簡単な説明】
【図１】  ＤＷ法による段階的な荷重と時間との関係を示す荷重仕様図である。
【図２】  従来の引張試験法による銅素材のσ−ε線図である。
【図３】  ＤＷ法引張試験による銅素材のσ−ε線図である。
【図４】  ＤＷ法引張試験により採取した銅素材のデータより応力σとひずみの安定時間Ｔｓとの関係を示したグラフである。
【図５】  ＤＷ法引張試験により採取した銅素材のデータより各ステップのひずみεｎの一階差分値εｍと各ステップの応力σｎとの関係を示したグラフである。
【図６】  ＤＷ法引張試験により採取した銅素材のデータより各ステップのひずみεｎの二階差分値εｏと各ステップの応力σｎとの関係を示したグラフである。
【図７】  従来の引張試験法によるＳ４５Ｃ素材のσ−ε線図である。
【図８】  ＤＷ法引張試験によるＳ４５Ｃ素材のσ−ε線図である。
【図９】  ＤＷ法引張試験により採取したＳ４５Ｃ素材のデータより応力σとひずみの安定時間Ｔｓとの関係を示したグラフである。
【図１０】  ＤＷ法引張試験により採取したＳ４５Ｃ素材のデータより各ステップのひずみεｎの一階差分値εｍと各ステップの応力σｎとの関係を示したグラフである。
【図１１】  ＤＷ法引張試験により採取したＳ４５Ｃ素材のデータより各ステップのひずみεｎの二階差分値εｏと各ステップの応力σｎとの関係を示したグラフである。
【図１２】  従来の引張試験法によるＳＣＭ素材のσ−ε線図である。
【図１３】  ＤＷ法引張試験によるＳＣＭ素材のσ−ε線図である。
【図１４】  ＤＷ法引張試験により採取したＳＣＭ素材のデータより応力σとひずみの安定時間Ｔｓとの関係を示したグラフである。
【図１５】  ＤＷ法引張試験により採取したＳＣＭ素材のデータより各ステップのひずみεｎの一階差分値εｍと各ステップの応力σｎとの関係を示したグラフである。
【図１６】  ＤＷ法引張試験により採取したＳＣＭ素材のデータより各ステップのひずみεｎの二階差分値εｏと各ステップの応力σｎとの関係を示したグラフである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【手続補正書】
【提出日】平成16年3月3日(2004.3.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図５】
2006153458.tif 000019
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図６】
2006153458.tif 000020
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図８】
2006153458.tif 000021
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図９】
2006153458.tif 000022
【手続補正５】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１０】
2006153458.tif 000023
【手続補正６】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１１】
2006153458.tif 000024
【手続補正７】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１３】
2006153458.tif 000025
【手続補正８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１４】
2006153458.tif 000026
【手続補正９】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１５】
2006153458.tif 000027
【手続補正１０】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図１６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１６】
2006153458.tif 000028