(57)【要約】【課題】  並設された複数本のトンネルを利用して築造した地下構造物であって、先行して構築したトンネルが蛇行している場合や後行のトンネルの掘進機にローリングやピッチング等が発生した場合であっても、スムーズに後行のトンネルを構築することが可能な地下構造物を提供することを課題とする。【解決手段】  並設された複数本のトンネルＴ１、Ｔ１，…を利用して築造した地下構造物１であって、隣り合う二つのトンネルＴ１，Ｔ１のうち、一方のトンネルＴ１の覆工Ｌ１には、他方のトンネルＴ１側に開口するガイド溝Ｄ１がトンネル軸方向に沿って形成されており、他方のトンネルＴ１の覆工Ｌ１には、一方のトンネルＴ１のガイド溝Ｄ１に遊嵌する突条Ｐ１が形成されている。【選択図】      図１
2006090098.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
並設された複数本のトンネルを利用して築造した地下構造物であって、
隣り合う二つの前記トンネルのうち、一方のトンネルの覆工には、他方のトンネル側に開口するガイド溝がトンネル軸方向に沿って形成されており、前記他方のトンネルの覆工には、前記一方のトンネルの前記ガイド溝に遊嵌する突条が形成されていることを特徴とする地下構造物。
【請求項２】
前記他方のトンネルの前記突条は、その突端部分が前記一方のトンネルの前記ガイド溝の開口幅よりも大きい幅寸法に成形されていることを特徴とする請求項１に記載の地下構造物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地下構造物に関する。
【背景技術】
【０００２】
並設された複数本のトンネルを利用して築造した地下構造物が特許文献１に記載されている。この地下構造物は、複数本のトンネルを構築した後に、各トンネルの不要な覆工を撤去して大きな空間を形成しつつ、各トンネルの残置された覆工を利用して本設の頂底版や側壁などを形成することにより築造される。なお、複数のトンネルは、時間差をもって順次に構築され、しかも、後行のトンネルは、先行のトンネルの隣りに構築される。また、各トンネルは、推進工法またはシールド工法により構築される。
【０００３】
ここで、推進工法とは、トンネルの覆工となる筒状の推進函体を坑口から順次地中に圧入してトンネルを構築する工法である。なお、推進函体の先端には、刃口や掘進機などが取り付けられている。推進工法の掘進機は、推進函体に反力をとって自ら掘進するもの（つまり、推進ジャッキを装備しているもの）でもよいし、推進函体を介して伝達された元押しジャッキの推力により掘進するものであってもよい。一方、シールド工法とは、トンネル切羽に設置された掘進機で地山を掘削するとともに、掘進機の内部でトンネル覆工となるセグメントを組み立ててトンネルを構築する工法である。なお、シールド掘進機は、その内部で組み立てられたセグメントに反力をとって自ら掘進する。
【０００４】
ところで、特許文献１の地下構造物においては、隣り合う二つのトンネルのうち、一方のトンネルの覆工（すなわち、セグメントや推進函体）には、トンネル軸方向に沿ってガイド溝が形成されており、他方のトンネルの覆工には、一方の覆工のガイド溝に摺動自在に嵌合する突条が形成されている。このようにすると、先行して構築したトンネルの覆工をガイドにして後行のトンネルの覆工を構築することが可能となるので、隣接するトンネル同士にずれが生じ難くなり、ひいては、効率よく施工することが可能となる。
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−２１４６９９号公報（段落００２２、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところが、この地下構造物おいては、一方のトンネルのガイド溝に他方のトンネルの突条がちょうど嵌り込むように構成されていることから、先行のトンネル（推進函体など）が蛇行し、あるいは捩れていると、後行の推進函体を押し出す際にガイド溝と突条とが競ってしまい、その結果、後行の推進函体をスムーズに押し出せなくなるおそれがある。また、先行のトンネルが所定の線形で構築されている場合であっても、後行のトンネルの掘進機にローリングやピッチング等が発生すると、やはり、後行の推進函体を押し出す際にガイド溝と突条とが競ってしまい、後行の推進函体をスムーズに押し出せなくなるおそれがある。
【０００７】
このように、この地下構造物では、先行して構築したトンネルが蛇行している場合や後行のトンネルの掘進機にローリングやピッチング等が発生した場合に、後行するトンネルの施工が困難になるおそれがある。
【０００８】
このような観点から、本発明は、並設された複数本のトンネルを利用して築造した地下構造物であって、先行して構築したトンネルが蛇行している場合や後行のトンネルの掘進機にローリングやピッチング等が発生した場合であっても、スムーズに後行のトンネルを構築することが可能な地下構造物を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
このような課題を解決するために創案された本発明は、並設された複数本のトンネルを利用して築造した地下構造物であって、隣り合う二つの前記トンネルのうち、一方のトンネルの覆工には、他方のトンネル側に開口するガイド溝がトンネル軸方向に沿って形成されており、前記他方のトンネルの覆工には、前記一方のトンネルの前記ガイド溝に遊嵌する突条が形成されていることを特徴とする。
【００１０】
この地下構造物のように、一方のトンネルのガイド溝と他方のトンネルの突条とを遊嵌させる構成を採用すると、先行して構築したトンネルが蛇行し、あるいは捩れている場合や、後行のトンネルの掘進機にローリングやピッチング等が発生した場合であっても、これらの影響が両トンネルの連結部分で吸収されることになるので、後行のトンネルをスムーズに構築することが可能となる。
【００１１】
なお、この地下構造物においては、前記他方のトンネルの前記突条の突端部分が、前記一方のトンネルの前記ガイド溝の開口幅よりも大きい幅寸法に成形されているものであってもよい。このようにすると、隣り合うトンネルが必要以上に離間することを防止することが可能となり、ひいては、寸法精度の高い地下構造物を築造することが可能となる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明に係る地下構造物のような構造を備えていると、これを築造する際に、先行して構築したトンネルが蛇行等している場合や、後行のトンネルの掘進機にローリングやピッチング等が発生した場合であっても、スムーズに後行のトンネルを構築することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
以下、本発明を実施するための最良の形態を、添付した図面を参照しつつ詳細に説明する。
【００１４】
本実施形態に係る地下構造物１は、図１の（ａ）に示すように、その横断面の全てを実質的に含むように並設された複数本（本実施形態では六本）のトンネルＴ１，Ｔ１，…を利用して築造したものであり、頂版１Ａ、底版１Ｂおよび側壁１Ｃ，１Ｃを備えている。また、図１の（ｂ）に示すように、隣り合う二つのトンネルＴ１，Ｔ１のうち、一方のトンネルＴ１の覆工Ｌ１には、他方のトンネルＴ１側に開口するガイド溝Ｄ１がトンネル軸方向（図１の（ｂ）において紙面垂直方向）に沿って形成されており、他方のトンネルＴ１の覆工Ｌ１には、一方のトンネルＴ１のガイド溝Ｄ１に遊嵌する突条Ｐ１が形成されている。なお、以下では、一方のトンネルＴ１のガイド溝Ｄ１と他方のトンネルＴ１の突条Ｐ１を合わせて、単に「継手Ｊ１」と称することがある。
【００１５】
次に、地下構造物１の築造方法の概要を、図２の（ａ）〜（ｄ）を参照して説明する。なお、以下の説明においては、複数のトンネルＴ１，Ｔ１，…を、施工順にトンネルＴ１１〜Ｔ１６と称することがある。
【００１６】
地下構造物１を築造するには、まず、図２の（ａ）に示すように、その断面内の下部中央に一本目のトンネルＴ１１を構築したうえで、この一本目のトンネルＴ１１の横隣りに二本目のトンネルＴ１２および三本目のトンネルＴ１３を構築する。
【００１７】
続いて、図２の（ｂ）に示すように、一本目のトンネルＴ１１の縦（上）隣りに四本目のトンネルＴ１４を構築し、さらに、トンネルＴ１２およびトンネルＴ１４に隣接する位置に五本目のトンネルＴ１５を構築し、トンネルＴ１３およびトンネルＴ１４に隣接する位置に六本目のトンネルＴ１６を構築する。なお、トンネルＴ１１〜Ｔ１６の構築順序は、図示のものに限らず、適宜変更しても差し支えない。また、本実施形態においては、隣り合うトンネルＴ１，Ｔ１は、後行のトンネルＴ１を構築する際に、継手Ｊ１を介して互いに連結される。また、隣り合うトンネルＴ１，Ｔ１の目地部分Ａには、適宜、止水注入が施される。
【００１８】
なお、トンネルＴ１は、推進工法またはシールド工法により構築することができるが、本実施形態では、推進工法により構築するものとする。つまり、本実施形態においては、各トンネルＴ１の覆工Ｌ１は、トンネル軸方向に連設された複数の推進函体１０，１０，…（図３参照）からなり、また、後行のトンネルＴ１は、先行して構築したトンネルＴ１の隣りにおいて、複数の推進函体１０，１０，…を図示せぬ坑口から先行トンネルＴ１に沿って順次押し出すことにより構築される。なお、トンネルＴ１の施工中は、推進函体１０の周囲に滑材を注入・充填しておき、トンネルＴ１の構築が完了した後に、硬化性の裏込材に置き換える。また、図示は省略するが、各トンネルＴ１において、トンネル軸方向に隣り合う推進函体１０，１０は、ボルト・ナット等を用いて連結される。
【００１９】
なお、図２の（ａ）に示す掘進機Ｋは、その後方の推進函体１０（図３参照）に反力をとって自ら掘進するもの（つまり、図示せぬ推進ジャッキを装備しているもの）でもよいし、推進函体１０を介して坑口側から伝達された図示せぬ元押しジャッキの推力により掘進するものであってもよい。また、掘進機Ｋのカッターヘッドとしては、例えば、放射状に配置されたカッタースポークＫ１，Ｋ１と、四隅に設けられたコーナーカッターＫ２，Ｋ２，…とを備えるものを採用することができる。なお、カッタースポークＫ１は、半径方向に伸縮可能に構成されている。これにより、掘削断面を矩形にすることが可能となる。なお、カッターヘッドの形態は、図示のものに限定されるものではなく、掘削断面の形状や土質等に応じて変更しても差し支えない。例えば、図示は省略するが、略菱形を呈する二つの揺動カッターを備えるカッターヘッドを採用してもよい。この場合、揺動カッターは、それぞれ揺動軸を中心に揺動し、互いに干渉しないように相反する方向に制御される。
【００２０】
トンネルＴ１１〜Ｔ１６の構築が完了したら、図２の（ｃ）に示すように、地下構造物１の断面形状に合わせて、トンネルＴ１１〜Ｔ１６の不要な覆工Ｌ１２，Ｌ１２，…を撤去して大きな空間を形成する。
【００２１】
そして、図２の（ｄ）に示すように、地山との境界（すなわち、地下構造物１の外縁）に沿って残置されたトンネルＴ１１〜Ｔ１６の覆工Ｌ１１，Ｌ１１，…を利用して本設の頂版１Ａ、底版１Ｂおよび側壁１Ｃ，１Ｃを形成すると、地下構造物１となる。なお、不要な覆工Ｌ１２を全部撤去した後に頂版１Ａ、底版１Ｂおよび側壁１Ｃ，１Ｃを形成してもよいし、トンネルＴ１１〜Ｔ１６の不要な覆工Ｌ１２の一部を撤去しつつ、地下構造物１の頂版１Ａ、底版１Ｂおよび側壁１Ｃ，１Ｃを構築してもよい。
【００２２】
次に、図３を参照して推進函体１０の構成を詳細に説明する。なお、図３の右側に示す推進函体１０は、一本目のトンネルＴ１１（図２の（ａ）参照）に使用されるものであり、左側に示す推進函体１０は、二本目のトンネルＴ１２（図２の（ａ）参照）に使用されるものである。
【００２３】
推進函体１０は、角筒状に形成された外殻１１と、トンネル軸方向に所定の間隔をあけて並設された複数の主桁１２，１２，…と、隣り合う主桁１２，１２間においてトンネル軸方向に沿って配置された複数の縦リブ１３，１３，…と、を備えて構成されている。
【００２４】
外殻１１は、溶接により接合された複数枚の鋼製のスキンプレート１１１，１１１，…からなり、全体として断面矩形を呈している。
なお、図３の右側に示す推進函体１０の外殻１１の上面および左側面は、大小３枚のスキンプレート１１１により形成されており、かつ、隣り合うスキンプレート１１１，１１１間には隙間１１ａが形成されている。この隙間１１ａは、トンネル軸方向に延在しており、ガイド溝Ｄ１の開口部となっている。
【００２５】
主桁１２は、外殻１１の内面に沿って枠状に配置された四枚の鋼製の板材からなり、各板材は、溶接により外殻１１の内周面に接合されている。また、図３の右側に示す推進函体１０の主桁１２には、後記する溝部材１４の断面形状に合わせてＴ字形状の切欠きが形成されている。
【００２６】
縦リブ１３は、外殻１１の内周面に溶接により接合された鋼製の板材からなる。なお、縦リブ１３の長手方向の端部は、主桁１２の側面に溶接により接合されている。
【００２７】
また、推進函体１０には、ガイド溝Ｄ１となる溝部材１４および突条Ｐ１となる突部材１５の両方または一方が外殻１１の隅角部の近傍に取り付けられている。なお、ガイド溝Ｄ１および突条Ｐ１の位置および個数は、トンネルＴ１の位置に応じて適宜設定する。
【００２８】
溝部材１４は、外殻１１の内周面において隙間１１ａに沿って配置されている。また。図４の（ｂ）に示すように、溝部材１４は、外殻１１の隙間１１ａを挟んで対向する一対の対向片１４１，１４１と、この一対の対向片１４１，１４１のそれぞれの先端部から側方に張り出す張出片１４２，１４２と、この張出片１４２，１４２に設けられた断面コ字形状（溝形）の形材１４３とを備えて構成されており、これらによって幅狭部１４Ａと幅広部１４Ｂとを備える断面Ｔ字形状の溝（いわゆるＴ溝）が形成されている。なお、対向片１４１、張出片１４２および形材１４３は鋼製の部材からなり、溶接により互いに接合されている。
【００２９】
突部材１５は、図３に示すように、外殻１１の外周面においてトンネル軸方向に沿って配置されており、その突端部分が外殻１１の外側に突出している。また、図４の（ａ）に示すように、突部材１５は、外殻１１の外周面に配置されたレール１５１と、外殻１１の内周面に配置された押えプレート１５２と、レール１５１のフランジ１５１ａと押えプレート１５２とを貫通するボルト１５３，１５３，…と、各ボルト１５３を締結するナット１５４，１５４，…とを備えて構成されている。
【００３０】
レール１５１は、熱押形鋼、形鋼、鋳鉄、研り出し鋼などからなり、外殻１１の外周面に固定されるフランジ１５１ａと、このフランジ１５１ａから立ち上がるウェブ１５１ｂと、このウェブ１５１ｂの突端部分に形成された頭部１５１ｃとを備えている。また、図４の（ｂ）に示すように、レール１５１のウェブ１５１ｂの幅（厚さ）が溝部材１４の幅狭部１４Ａの幅（すなわち、ガイド溝Ｄ１の開口幅ａ）よりも小さくなっており、かつ、頭部１５１ｃの断面積が溝部材１４の幅広部１４Ｂの断面積よりも小さくなっているので、レール１５１は、上下左右に動き得るクリアランスをもって溝部材１４の内部に入り込む。つまり、突条Ｐ１となるレール１５１は、ガイド溝Ｄ１となる溝部材１４と遊嵌状態で結合することになる。また、レール１５１の頭部１５１ｃは、溝部材１４の幅狭部１４Ａの幅（すなわち、ガイド溝Ｄ１の開口幅ａ）よりも大きい幅寸法に成形されている。このようにすると、レール１５１の溝部材１４からの抜け出しが阻止されることから、隣り合う推進函体１０，１０が必要以上に離間することを防ぐことができる。
【００３１】
なお、外殻１１には、溝部材１４の近傍および突部材１５の近傍のそれぞれに、止水注入に利用される注入機構１１２がトンネル軸方向に沿って形成されている。なお、注入機構１１２は、外殻１１に形成された凹溝１１２ａと、この凹溝１１２ａの内部に収容された棒材１１２ｂとを備えて構成されている。棒材１１２ｂは、凹溝１１２ａ内への土砂の浸入を防止するものであり、凹溝１１２ａの全長に亘って配置されていて、その周囲に止水注入を行う際に引き抜かれる。なお、止水注入は、凹溝１１２ａをジェット水流にて洗浄した後に、凹溝１１２ａを利用して行われる。なお、地下水圧の大きさによっては、凹溝１１２ａに貼着した図示せぬシール材により推進函体１０，１０間の止水を行ってもよい。この場合、先行するトンネルＴ１の推進函体１０（図４の（ｂ）参照）にはブチルゴム等の非膨張性のシール材を用い、後行のトンネルＴ１の推進函体１０（図４の（ａ）参照）には遅延型の水膨張性シール材を用いるとよい。なお、水膨張性のシール材を用いる場合には、例えば、凹溝１１２ａに、その溝体積の１．１〜１．３倍のシール材を貼着するとよい。このようにすると、シール材が膨張する前でも初期止水を行うことができ、さらに、所定日数が経過した後にシール材が膨張することにより、長期止水が図られることになる。
【００３２】
また、本実施形態においては、溝部材１４および突部材１５の近傍に注入機構１１２を形成したが、これらがない箇所に注入機構１１２を形成してもよい。
【００３３】
そして、以上のように構成された推進函体１０を利用して各トンネルＴ１（図２参照）を構成すると、先行するトンネルＴ１が蛇行し、あるいは捩れている場合や、後行のトンネルＴ１の掘進機Ｋ（図２の（ａ）参照）にローリングやピッチング等が発生した場合であっても、これらの影響が両トンネルＴ１，Ｔ１の連結部分で吸収されることになるので、その施工を確実に行うことが可能となる。
【００３４】
つまり、図３に示すように、後行のトンネルＴ１となる推進函体１０（以下、「後行の推進函体１０」という）を先行のトンネルＴ１に沿って押し出す際には、後行の推進函体１０のレール１５１は、先行トンネルＴ１を構成する推進函体１０の溝部材１４の内部にトンネル軸方向から挿入されことになるが、図４の（ｂ）に示すように、このレール１５１が溝部材１４の内部に遊嵌状態で入り込むので、先行のトンネルＴ１が蛇行等していても、あるいは、後行のトンネルＴ１の掘進機Ｋにローリング等が生じていても、溝部材１４とレール１５１とが直ちに競ってしまうというような不都合が発生することがなく、その結果、後行の推進函体１０をスムーズに押し出すことが可能となる。
【００３５】
例えば、図５の（ａ）は、後行のトンネルＴ１の掘進機Ｋ（図２の（ａ）参照）がローリングすることで、その後方の推進函体１０がトンネル軸回りに回転している状態を示す断面図であり、図５の（ｂ）は、図５の（ａ）のＹ１部分における溝部材１４（ガイド溝Ｄ１）と突部材１５（突条Ｐ１）のレール１５１の結合状態を示しているが、この図に示すように、溝部材１４とレール１５１との間にクリアランスがあるので、後行の推進函体１０がトンネル軸に対して傾斜していても、溝部材１４とレール１５１とが直ちに競ってしまうというような不都合が発生することがなく、その結果、後行の推進函体１０をスムーズに押し出すことが可能となる。
【００３６】
また、図５の（ｃ）は、後行トンネルＴ１の掘進機Ｋ（図２の（ａ）参照）がピッチングすることで、その後方の推進函体１０がトンネル軸方向に対して上下に蛇行している状態を示す側面図であり、図５の（ｄ）は、図５の（ｃ）のＹ２−Ｙ２断面における溝部材１４（ガイド溝Ｄ１）と突部材１５（突条Ｐ１）のレール１５１の結合状態を示しているが、この場合においても、溝部材１４とレール１５１とが直ちに競ってしまうというような不都合が発生することがなく、その結果、後行の推進函体１０をスムーズに押し出すことが可能となる。なお、図示は省略するが、後行トンネルＴ１の掘進機Ｋがヨーイングすることで、その後方の推進函体１０がトンネル軸方向に対して左右に蛇行している場合も同様である。
【００３７】
また、図４の（ｂ）に示すように、この溝部材１４およびレール１５１は、遊嵌状態で結合してトンネルＴ１の蛇行等に対応可能に構成されている一方で、レール１５１の頭部１５１ｃ（すなわち、突条Ｐ１の突端部分）が溝部材１４の幅狭部１４Ａの幅（ガイド溝Ｄ１の開口幅ａ）よりも大きい幅寸法に成形されているので、隣り合う推進函体１０，１０が必要以上に離間することがなく、その結果、寸法精度の高い地下構造物１を構築することが可能となる。
【００３８】
このように、この推進函体１０を用いれば、スムーズかつ正確に地下構造物１を構築することが可能となる。
【００３９】
なお、本実施形態では、推進函体１０が鋼製の部材で構成されている場合を例示したが、この他、球状黒鉛鋳鉄製の部材で構成されているものであってもよく、さらには、鉄筋コンクリート製の部材で構成されているものであってもよい。
【００４０】
また、ガイド溝Ｄ１となる溝部材１４および突条Ｐ１となる突部材１５の構成は、図４等に示すものに限定されることはなく、適宜変更しても差し支えない。
【００４１】
（ガイド溝と突条の第一変形例）
例えば、これらに代えて、図６に示す溝部材２４および突部材２５を使用してもよい。なお、溝部材２４および突部材２５は、外殻１１の隅角部に形成されている。
【００４２】
溝部材２４は、外殻１１の隙間１１ａを挟んで対向する一対の対向片２４１，２４１と、この一対の対向片２４１，２４１のそれぞれの先端部に設けられた断面Ｃ字形状の形材２４３とを備えて構成されている。
【００４３】
突部材２５は、外殻１１の外周面に配置されたレール２５１と、外殻１１の内周面に配置された押えプレート２５２と、押えプレート２５２側からレール２５１のウェブ２５１ｂに螺入されたボルト２５３とを備えて構成されている。
【００４４】
なお、この突部材２５においても、レール２５１のウェブ２５１ｂの幅（厚さ）が溝部材２４の幅狭部２４Ａの幅（すなわち、ガイド溝Ｄ１の開口幅）よりも小さくなっており、かつ、頭部２５１ｃの断面積が溝部材２４の幅広部２４Ｂの断面積よりも小さくなっているので、レール２５１は、上下左右に動き得るクリアランスをもって溝部材２４の内部に入り込む。つまり、突条Ｐ１となるレール２５１は、ガイド溝Ｄ１となる溝部材２４と遊嵌状態で結合することになる。また、レール２５１は、その頭部２５１ｃの幅が溝部材２４の幅狭部２４Ａの幅（すなわち、ガイド溝Ｄ１の開口幅）よりも大きくなっているので、溝部材２４から抜け出すことはなく、その結果、隣り合う推進函体１０，１０が必要以上に離間することを防止することができる。
【００４５】
また、つまり、突部材２５のレール２５１には、図４の（ｂ）に示すレール１５１と異なり、その基端部分にフランジを備えていないことから、その分だけ隣り合う推進函体１０，１０を接近させることが可能となる。
【００４６】
（ガイド溝と突条の第二変形例）
さらに、図７に示す溝部材３４および突部材３５を使用してもよい。
【００４７】
溝部材３４は、外殻１１の隙間１１ａに沿って配置された断面Ｃ字形状の形材３４３からなり、溶接により外殻１１に接合されている。
【００４８】
突部材３５は、外殻１１の外側に突出するレール３５１からなる。レール３５１は、外殻１１の内周面に溶接により接合されるフランジ３５１ａと、このフランジ３５１ａから立ち上がるウェブ３５１ｂと、このウェブ３５１ｂの突端部分に形成された断面Ｃ字形状を呈する頭部３５１ｃとを備えている。
【００４９】
なお、この突部材３５においても、レール３５１のウェブ３５１ｂの幅（厚さ）が溝部材３４の幅狭部３４Ａの幅（すなわち、ガイド溝Ｄ１の開口幅）よりも小さくなっており、かつ、頭部３５１ｃの断面積が溝部材３４の幅広部３４Ｂの断面積よりも小さくなっているので、レール３５１は、上下左右に動き得るクリアランスをもって溝部材３４の内部に入り込むことになる。つまり、突条Ｐ１となるレール３５１は、ガイド溝Ｄ１となる溝部材３４と遊嵌状態で結合することになる。
【００５０】
また、突部材３５においては、レール３５１のウェブ３５１ｂおよび頭部３５１ｃのみが外殻１１の外側に突出しており、レール３５１のフランジ３５１ａが外殻１１の内周面に接合されているので、その分だけ隣り合う推進函体１０，１０を接近させることが可能となる。なお、レール３５１は、隣り合う推進函体１０，１０の外殻１１，１１同士が接触したときでも、その頭部３５１ｃが溝部材３４を構成する形材３４３に接触しないような寸法・形状に成形されている。このようにすると、外殻１１，１１同士が接触しても、溝部材３４（ガイド溝Ｄ１）とレール３５１（突条Ｐ１）とが競ってしまうというような不都合が発生することがなく、その結果、後行の推進函体１０をスムーズに押し出すことが可能となる。
【００５１】
また、頭部３５１ｃは、溝部材３４の幅狭部３４Ａの幅（すなわち、ガイド溝Ｄ１の開口幅）よりも大きい幅寸法に成形されているので、隣り合う推進函体１０，１０が必要以上に離間することを防止することができる。つまり、突部材３５によると、隣り合う推進函体１０，１０の上下方向の「ずれ」のみならず、左右方向の「ずれ」をも拘束することができる。
【００５２】
（ガイド溝と突条の第三変形例）
なお、止水性が特に問題とならない箇所においては、図８の（ａ）に示す突部材４５を使用することができる。
【００５３】
この突部材４５は、主として上下方向の「ずれ」を拘束するものであり、断面Ｔ字形状を呈する長尺のレール４５１からなる。なお、突部材４５は、トンネルＴ１の施工順序等に応じて、図７に示す突部材３５と組み合わせて用いることが望ましい。
【００５４】
レール４５１は、熱押形鋼からなり、図８の（ｂ）に示すように、外殻１１の内周面に溶接により接合されるフランジ４５１ａと、フランジ４５１ａから立ち上がるウェブ４５１ｂとを備えている。
【００５５】
（注入機構の変形例）
また、図４の（ａ）および（ｂ）に示す推進函体１０では、ガイド溝Ｄ１および突条Ｐ１よりも地山側に注入機構１１２が配置されていたが、これに限定されることはなく、例えば、図９に示す推進函体１０のように、ガイド溝Ｄ１および突条Ｐ１（継手Ｊ１）を挟んで両側に注入機構５１２，５１２を配置してもよい。注入機構５１２は、外殻１１に形成された凹溝５１２ａに沿って配置された注入管５１２ｂからなる。このようにすると、継手Ｊ１の周囲を確実に止水することができる。
【００５６】
なお、図１０に示すように、継手Ｊ１（図９参照）がない箇所に注入機構５１２，５１２を配置してもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５７】
【図１】（ａ）は本発明に係る地下構造物を示す断面図、（ｂ）は（ａ）のＸ１部分の拡大図であって、一方のトンネルのガイド溝と他方のトンネルの突条の結合状態を示す断面図である。
【図２】（ａ）〜（ｄ）は、本発明に係る地下構造物の築造手順を示す断面図である。
【図３】推進函体を示す斜視図である。
【図４】（ａ）は突条を含む拡大断面図、（ｂ）はガイド溝を含む拡大断面図である。
【図５】（ａ）は推進函体がトンネル軸回りに回転している状態を示す断面図、（ｂ）は（ａ）のＹ１部分におけるガイド溝と突条の結合状態を示す模式図、（ｃ）は推進函体がトンネル軸方向に対して上下に蛇行している状態を示す側面図、（ｄ）は（ｃ）のＹ２−Ｙ２断面におけるガイド溝と突条の結合状態を示す模式図である。
【図６】ガイド溝と突条の第一変形例を示す断面図である。
【図７】ガイド溝と突条の第二変形例を示す断面図である。
【図８】ガイド溝と突条の第三変形例を示す斜視図である。
【図９】注入機構の変形例を示す断面図である。
【図１０】注入機構の他の変形例を示す断面図である。
【符号の説明】
【００５８】
１      地下構造物
Ｔ１（Ｔ１１〜Ｔ１６）  トンネル
Ｌ１    覆工
Ｄ１    ガイド溝
Ｐ１    突条
１０    推進函体
１１    外殻
１２    主桁
１３    縦リブ
１４    溝部材
１５    突部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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