(57)【要約】【課題】  計算機クラスタシステム内で互いにシステムリソースの使用状況に関する情報を交換し、致命的なシステム障害に至る前に、応用システムを障害が発生する可能性の少ない計算機ノードへ移行させる計算機クラスタシステムを得る。【解決手段】  各計算機ノードに、自計算機ノードで動作する応用システムのリソースの使用状況をリソース状況取得手段１２０ａにより取得し、リソース情報交換手段１２３ａにより、この取得したリソースの使用状況を他計算機ノードと交換し、この交換によって得られた他計算機ノードのリソースの使用状況に基づき、自計算機ノードの応用システムの他計算機ノードへの転送をリソース状況判断手段１２１により判断して、応用システム交換手段１２４ａにより、判断された応用システムを他計算機ノードへ転送する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の計算機ノードがネットワークを通じて結合され、一つのシステムとして機能する計算機クラスタシステムにおいて、計算機ノードは、自計算機ノードで動作する応用システムのリソースの使用状況を記録したリソース使用状況記録表、自計算機ノードで動作する応用システムのリソースの使用状況を取得し、上記リソース使用状況記録表に記録するリソース状況取得手段、自計算機ノードで動作する応用システムが動作するのに十分なリソースの状況を定義したリソース使用定義表、自計算機ノードの上記リソース使用状況記録表及びリソース使用定義表に基づき、自計算機ノードの応用システムが動作するのに十分なリソースの使用状況にあるかどうかを判断するリソース状況判断手段、他計算機ノードと上記リソース使用状況記録表及びリソース使用定義表を交換するリソース情報交換手段、及び上記リソース状況判断手段により、動作するのに十分なリソースの使用状況ではないと判断された応用システムである問題状況応用システムがある場合に、上記リソース情報交換手段により交換された他計算機ノードのリソース使用状況記録表及びリソース使用定義表に基づき、上記問題状況応用システムを送信する他計算機ノードを選定し、この選定された他計算機ノードへ上記問題状況応用システムを送信する応用システム交換手段を備えたことを特徴とする計算機クラスタシステム。
【請求項２】
計算機ノードは、上記応用システム交換手段による送信の対象としない応用システムを指定する交換フィルタリング手段を備えたことを特徴とする請求項１記載の計算機クラスタシステム。
【請求項３】
計算機ノードは、上記応用システム交換手段による上記問題状況応用システムの送信先の他計算機ノードを予め定められた優先度にしたがって判断する優先度判断手段を備えたことを特徴とする請求項１または請求項２記載の計算機クラスタシステム。
【請求項４】
計算機ノードは、上記リソース情報交換手段による上記リソース使用状況記録表及びリソース使用定義表の交換並びに上記応用システム交換手段による上記問題状況応用システムの送信に当たって、ネットワークの負荷を調整する交換負荷調節手段を備えたことを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の計算機クラスタシステム。
【請求項５】
計算機ノードは、自計算機ノードのリソース使用状況記録表または他計算機ノードのリソース使用状況記録表の内容を表示装置に出力するリソース状況表示手段を備えたことを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれかに記載の計算機クラスタシステム。
【請求項６】
計算機ノードは、自計算機ノードのリソース使用状況記録表または他計算機ノードのリソース使用状況記録表の内容をメールにより遠隔の監視者に通知するメール通知手段を備えたことを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれかに記載の計算機クラスタシステム。
【請求項７】
計算機ノードは、自計算機ノードの上記リソース状況取得手段と、上記リソース情報交換手段と、上記リソース状況判断手段と、上記応用システム交換手段の各手段の動作を記録する動作トレース手段を備えたことを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれかに記載の計算機クラスタシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、２つ以上の計算機ノードがネットワークを通じて結合され、それらの計算機ノードが一つのシステムとして機能する計算機クラスタシステムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のマルチコンピュータ・システムにおいては、障害が発生すれば、クラスタ内の新しいノードに障害コンポーネントを移行させることによって、エラー回復を透過的に始動させる。
また、特許文献１のように、負荷平均の方針（すなわちポリシー）を導入することにより、アプリケーション、データ、接続、またはそれらのいずれかの組合せを負荷のより軽いノードへ移行させるようにしていた。
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−１０５５２２号公報（第３−６０頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
従来の多重ノード構成システムでは、あるノードの故障や障害を検知した後に他ノードへの切替等の処置を行うため、障害発生時のシステムの損失コストが大きかった。
また、特許文献１のように、負荷のバランスをとるために、応用システムを他のノードに移行させる考え方は存在したが、あくまで負荷のバランスをとることを目的としたものであり、負荷の均等化には貢献しているものの、応用システムの平均故障間隔を大きくするために予防的に移行させることを目的とし、応用システムの移行に際してエラー発生状況等を考慮する観点をもったシステムは、存在しなかった。
そのため、障害の平均間隔時間を大きくすることができず、障害が発生したときのトータルの損失コストは相変わらず大きいという問題点があった。
【０００５】
この発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、計算機クラスタシステム内で互いに応用システムのリソースの使用状況に関する情報を交換できるようにし、致命的なシステム障害に至る前に、応用システムを障害が発生する可能性の少ない計算機ノードへ移行させる計算機クラスタシステムを得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
この発明に係わる計算機クラスタシステムにおいては、複数の計算機ノードがネットワークを通じて結合され、一つのシステムとして機能する計算機クラスタシステムにおいて、計算機ノードは、自計算機ノードで動作する応用システムのリソースの使用状況を記録したリソース使用状況記録表、自計算機ノードで動作する応用システムのリソースの使用状況を取得し、リソース使用状況記録表に記録するリソース状況取得手段、自計算機ノードで動作する応用システムが動作するのに十分なリソースの状況を定義したリソース使用定義表、自計算機ノードのリソース使用状況記録表及びリソース使用定義表に基づき、自計算機ノードの応用システムが動作するのに十分なリソースの使用状況にあるかどうかを判断するリソース状況判断手段、他計算機ノードとリソース使用状況記録表及びリソース使用定義表を交換するリソース情報交換手段、及びリソース状況判断手段により、動作するのに十分なリソースの使用状況ではないと判断された応用システムである問題状況応用システムがある場合に、リソース情報交換手段により交換された他計算機ノードのリソース使用状況記録表及びリソース使用定義表に基づき、問題状況応用システムを送信する他計算機ノードを選定し、この選定された他計算機ノードへ問題状況応用システムを送信する応用システム交換手段を備えたものである。
【発明の効果】
【０００７】
この発明は、以上説明したように、複数の計算機ノードがネットワークを通じて結合され、一つのシステムとして機能する計算機クラスタシステムにおいて、計算機ノードは、自計算機ノードで動作する応用システムのリソースの使用状況を記録したリソース使用状況記録表、自計算機ノードで動作する応用システムのリソースの使用状況を取得し、リソース使用状況記録表に記録するリソース状況取得手段、自計算機ノードで動作する応用システムが動作するのに十分なリソースの状況を定義したリソース使用定義表、自計算機ノードのリソース使用状況記録表及びリソース使用定義表に基づき、自計算機ノードの応用システムが動作するのに十分なリソースの使用状況にあるかどうかを判断するリソース状況判断手段、他計算機ノードとリソース使用状況記録表及びリソース使用定義表を交換するリソース情報交換手段、及びリソース状況判断手段により、動作するのに十分なリソースの使用状況ではないと判断された応用システムである問題状況応用システムがある場合に、リソース情報交換手段により交換された他計算機ノードのリソース使用状況記録表及びリソース使用定義表に基づき、問題状況応用システムを送信する他計算機ノードを選定し、この選定された他計算機ノードへ問題状況応用システムを送信する応用システム交換手段を備えたので、各計算機ノードで、応用システムのリソースの使用状況に関する情報を交換し合うようにするため、致命的なシステム障害に至る前に、応用システムを安全な計算機ノードに移すことができ、応用システムの平均故障間隔を大きくすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
実施の形態１．
以下、この発明の実施の形態１を図１に基づいて説明する。
図１は、この発明の実施の形態１による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
図１において、計算機ノード１と計算機ノード２は、ネットワーク３１０を通じて結合され、あたかも一つの計算機であるかのように振舞う一つのシステムとして機能する。このシステムでは、いずれかの計算機ノードに障害が発生しても、処理を続行することができる。
計算機ノード１は次のように構成され、計算機ノード２の同様に構成される。
リソース状況取得手段１２０ａは、リソース状況取得制御表１２０ｂを読み込み、リソース状況取得制御表１２０ｂに書かれた制御方法にしたがって、オペレーティングシステム１５０から計算機ノード１のリソース状況を取得し、計算機ノード１リソース使用状況記録表１１０を出力する。
リソース状況判断手段１２１は、リソース状況取得手段１２０ａが出力した計算機ノード１リソース使用状況記録表１１０及び計算機ノード１のリソース使用定義表１１１を読み込み、計算機ノード１リソース使用状況記録表１１０に格納されたリソース毎の使用率、エラー率を、計算機ノード１のリソース使用定義表１１１に格納されたリソース毎の使用率、エラー率と比較することにより、自計算機ノードの応用システムが自計算機ノード内で動作するのに十分ではないリソース状況にあるかどうかを判断し、リソース状況判断結果表１２２に記録する。
ここで、リソース毎の使用率は、そのリソースが使われるハードウェアの全体に対する使用率であり、許容使用率を超えると、各リソースがファイル展開する上でハードウェア資源が不足している状況にあると判断される。エラー率は、例えばアクセスに失敗したときなどのエラー発生率を示している。
【０００９】
リソース情報交換手段１２３ａは、リソース情報交換制御表１２３ｂを読込み、リソース情報交換制御表１２３ｂに書かれた制御方法にしたがって、自計算機ノードである計算機ノード１の計算機ノード１リソース使用状況記録表１１０及び計算機ノード１リソース使用定義表１１１を読み込んで、オペレーティングシステム１５０及びネットワーク３１０を介して、同一計算機クラスタシステム内の他計算機ノードへ送信するとともに、同一計算機クラスタシステム内のリソース使用状況記録表及びリソース使用定義表、例えば計算機ノード２リソース使用状況記録表２１０及び計算機ノード２リソース使用定義表２１１を、オペレーティングシステム１５０及びネットワーク３１０を介して受信する。つまり、リソース使用状況記録表１１０とリソース使用定義表１１１を他計算機ノードと交換する。
応用システム交換手段１２４ａは、応用システム交換制御表１２４ｂを読み込み、応用システム交換制御表１２４ｂに書かれた制御方法にしたがって、自計算機ノード内の応用システムを構成するプログラムファイル、データファイルなどの各リソース、例えば応用システム１のリソース１（１３０）及び応用システム１のリソース２（１３１）、応用システム２のリソース１（１４０）及び応用システム２のリソース２（１４１）を、リソース状況判断結果表１２２に基づいて、オペレーティングシステム１５０及びネットワーク３１０を介して、同一計算機クラスタシステム内の他計算機ノードへ送信する。
ここでの応用システムは、個別のプログラムが統合されることによって、一つのアプリケーションにまとめられたものなどである。
【００１０】
図２は、図１のリソース状況取得制御表１２０ｂを示す図である。
図２において、例えば１０秒の取得インターバルａと、リソース毎の使用率、エラー率の取得判断が示されている。取得判断は、ｙ（取得する）とｚ（取得しない）のいずれかで示されている。
図３は、図１のリソース使用状況記録表１１０を示す図である。
図３において、リソース毎の使用率、エラー率が、応用システム毎に記録されている。
【００１１】
図５は、図１のリソース使用定義表１１１を示す図である。
図５において、リソース毎の許容使用率、許容エラー率が、応用システム毎に定義されている。
図６は、図１のリソース状況判断結果表１２２を示す図である。
図６において、リソース毎の使用率、エラー率について許容可能（ｙ）か、許容不可（ｚ）かの判断結果が、応用システム毎に示されている。
【００１２】
図８は、図１のリソース情報交換制御表１２３ｂを示す図である。
図８において、例えば１０秒の交換インターバルｂが示されている。
【００１３】
図１０は、図１の応用システム交換制御表１２４ｂを示す図である。
図１０において、例えば１０秒の交換インターバルｃが示されている。
【００１４】
次に、動作について説明する。
まず、実施の形態１のリソース状況取得手段の動作について、図４を用いて説明する。
リソース状況取得手段１２０ａは、図２のリソース状況取得制御表１２０ｂより、取得インターバルを取得し、取得インターバルの間、待つ（ステップ４１）。取得インターバルがタイムアウトとなると、オペレーティングシステム１５０からリソースの使用状況を取得し（ステップ４２）、取得結果を一時的に保持し（ステップ４３）、保持した結果を図３のリソース使用状況記録表１１０へ出力する（ステップ４４）。
【００１５】
次に、実施の形態１のリソース状況判断手段の動作について、図７を用いて説明する。
リソース状況判断手段１２１は、自計算機ノード内に存在するシステムの各リソースに対し（ステップ７１）、自計算機ノード内に存在する各応用システムでの（ステップ７２）、エラー率及び許容エラー率、使用率及び許容使用率の各々を、図３のリソース使用状況記録表１１０及び図５のリソース使用定義表１１１を読み込む（ステップ７３）ことにより取得し、エラー率の許容エラー率との比較（ステップ７４）及び使用率の許容使用率との比較を順次行うことにより（ステップ７５）、各応用システムが、自計算機ノード内で動作するのに十分ではないリソース状況、すなわちリソース使用の問題状況となっていないかどうかを判断し（ステップ７６）、図６のリソース状況判断結果表１２２へ記録する（ステップ７７）。
【００１６】
次いで、実施の形態１のリソース情報交換手段の動作について、図９を用いて説明する。
リソース情報交換手段１２３ａは、図８のリソース情報交換制御表１２３ｂより、交換インターバルを取得し、交換インターバルの間、待つ（ステップ９１）。交換インターバルがタイムアウトとなると、同一計算機クラスタシステム内の自計算機ノードを除く、各計算機ノードに対して（ステップ９２）、自計算機ノードのリソース使用状況記録表１１０及び自計算機ノードのリソース使用定義表１１１を、ネットワーク３１０を介して配信する（ステップ９３）。続いて、同一計算機クラスタシステム内の自計算機ノードを除く、各計算機ノードより（ステップ９４）、各計算機ノードのリソース使用状況記録表１１０及びノードリソース使用定義表１１１を、ネットワーク３１０を通じて受信する（ステップ９５）。
【００１７】
次に、実施の形態１の応用システム交換手段の動作について図１１を用いて説明する。
応用システム交換手段１２４ａは、図１０の応用システム交換制御表１２４ｂより、交換インターバルを取得し、交換インターバルの間、待つ（ステップ１１ａ）。交換インターバルがタイムアウトとなると、自計算機ノード内の各応用システムに対して（ステップ１１ｂ）、当該の応用システムにおいて、リソース状況判断結果表１２２を参照しながら、各リソースがファイル展開する上でハードウェア資源が不足している状況にあるかどうかの判断を行う（ステップ１１ｃ）。ステップ１１ｃの判断において、不足していないと判断されれば、当該リソースにおいて、エラー発生状況が許容できる状況かを判断する（ステップ１１ｄ）。
ステップ１１ｃの判断またはステップ１１ｄの判断において、不足しているまたは許容できない状況であると判断されれば、同一計算機クラスタシステム内の自計算機ノードを除く各計算機ノードのリソース使用状況記録表１１０及びリソース使用定義表１１１を読み込み、当該応用システムを転送することができる計算機ノードを判断する（ステップ１１ｅ、１１ｆ、１１ｇ）。
転送することができる計算機ノードがあれば（ステップ１１ｈ）、当該応用システムに必要なリソースを、その計算機ノードへ転送する（ステップ１１ｉ、１１ｊ）。続いて、他計算機ノードから自計算機ノードへの応用システムの送信要求があれば（ステップ１１ｋ）、応用システムを受け入れる（ステップ１１ｌ）。
【００１８】
実施の形態１によれば、計算機クラスタシステム内で互いにシステムリソースの使用状況、エラー発生状況に関する情報を交換し合うようにしているため、致命的なシステム障害に至る前に、応用システムを安全なノードに移すことができ、応用システムの平均故障間隔を大きくすることができる。そのため、システムの高信頼化に寄与する。
【００１９】
実施の形態２．
以下、この発明の実施の形態２を図１２に基づいて説明する。
図１２は、この発明の実施の形態２による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
図１２においては、図１と比較すると、交換フィルタリング手段１６０が追加されている。交換フィルタリング手段１６０は、交換の対象ではない応用システムを指定しておくことにより、応用システム交換手段１２４ａと連係して、応用システムを交換対象から除外することができる。他の構成要素は、実施の形態１に同じであるため、その説明を省略する。
図１３は、図１２の交換フィルタリング手段の動作を示すフローチャートである。
【００２０】
次に、動作について説明する。
実施の形態２の交換フィルタリング手段の動作について、図１３に基づき説明する。
交換フィルタリング手段１６０は、応用システム交換手段１２４ａによる応用システム交換手順を実施する前に、その応用システムが、他ノードへ転送することができるかを判断し（ステップ１３ａ）、転送することができると判断されれば、応用システム交換手段１２４ａによる応用システム交換手順を実施する（ステップ１３ｂ）。転送することができない、すなわちフィルタリングされている場合は、応用システム交換手順は、実施せずに終了する。
【００２１】
実施の形態２によれば、実施の形態１に加えて、応用システムの交換フィルタリング手段を設けたので、応用システムの交換に関して細かな制御が行える。
【００２２】
実施の形態３．
以下、この発明の実施の形態３を図１４に基づいて説明する。
図１４は、この発明の実施の形態３による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
図１４においては、図１と比較すると、優先度判断手段１６１が追加されている。優先度判断手段１６１は、応用システム交換手段と連係して、同一計算機クラスタシステム内で応用システムの転送先として優先度の高く決められたノードから優先的に、転送先ノードを探索し、見つかったノードへ応用システムを転送する。他の構成要素は、実施の形態１に同じであるため、その説明を省略する。
図１５は、図１４の優先度判断手段及び応用システム交換手段の動作を示すフローチャートである。
【００２３】
次に、動作について説明する。
実施の形態３の優先度判断手段及び応用システム交換手段の動作について、図１５に基づき説明する。
図１５は、図１１の応用システム交換手段１２４ａの動作に類似しているが、図１１の応用システム交換手段との差異は、図１５のステップ１５ｅと、ステップ１５ｋである。他のステップ１５ａ〜１５ｄ、１５ｆ〜１５ｊは図１１におけるステップ１１ａ〜１１ｄ、１１ｆ〜１１ｊと同じ処理である。図１５で、優先度判断手段１６１は、ステップ１５ｅを実行し、応用システム交換手段１２４ａは、他のステップを実行する。
ステップ１５ｅは、優先度判断手段１６１により実行され、応用システムの転送先のノードの探索優先度を予め決めておくことにより、応用システムの転送先ノードを探索する際に、予め決められた探索優先度の高いノードから探索する。
また、ステップ１５ｋは、オペレーティングシステムからのリソース使用状況をリソース使用状況記録表へ記録する処理である。
なお、上述の実施の形態３の説明では、実施の形態１に優先度判断手段１６１を追加したものとしたが、実施の形態２に優先度判断手段１６１を追加した構成としてもよい。
【００２４】
実施の形態３によれば、実施の形態１、実施の形態２に加えて、応用システムを交換するノードの優先度を判断する、優先度判断手段を設けたので、応用システムの交換に関して細かな制御が行える。
【００２５】
実施の形態４．
以下、この発明の実施の形態４を図１６に基づいて説明する。
図１６は、この発明の実施の形態４による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
図１６においては、図１と比較すると、交換負荷調節手段１６２が追加されている。交換負荷調節手段１６２は、リソース情報交換手段１２３ａや応用システム交換手段１２４ａの上位処理からのネットワークへのデータ送信リクエストを保持し、現状のネットワーク負荷が低いときに、データ送信を実施する。なお、他の構成要素は、実施の形態１に同じであるため、その説明を省略する。
図１７は、図１６の交換負荷調節手段の動作を示すフローチャートである。
【００２６】
次に、動作について説明する。
実施の形態４の交換負荷調節手段１６２の動作について、図１７に基づき説明する。
リソース情報交換手段１２３ａや応用システム交換手段１２４ａの上位処理からのデータ送信リクエストを保持し（ステップ１７ａ）、続いて、現時点のネットワーク負荷を基準値と比較し、基準値以下であるかを判断し（ステップ１７ｂ）、基準値以下と判断されれば、ステップ１７ａで保持していた送信データをネットワークに対して送信する。基準値以下でなければ、一定時間経過する（ステップ１７ｄ）毎に、ステップ１７ｂを繰り返す。
なお、上述の実施の形態４の説明では、実施の形態１に交換負荷調節手段１６２を追加したものとしたが、実施の形態２、実施の形態３に交換負荷調節手段１６２を追加した構成としてもよい。
【００２７】
実施の形態４によれば、実施の形態１、実施の形態２、実施の形態３に加えて、リソース情報、応用システムを交換する際にネットワーク負荷を考慮する交換負荷調節手段を設けたので、ネットワークに対する負荷を最適化制御が行える。
【００２８】
実施の形態５．
以下、この発明の実施の形態５を図１８に基づいて説明する。
図１８は、この発明の実施の形態５による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
図１８においては、図１と比較すると、リソース状況表示手段１６４及び表示装置または操作端末４１０が追加されている。
リソース状況表示手段１６４は、自計算機ノードのリソース使用状況記録表１１０を読み取り、表示装置または操作端末４１０に、その内容を出力する。自計算機ノードのリソース使用状況記録表１１０の読み取りは、一定周期で実施してもよく、また、結果の出力は、グラフィカルユーザインターフェースを利用し、よりビジュアル効果の高い表示を行ってもよい。
他の構成要素は、実施の形態１に同じであるため、その説明を省略する。
図１９は、図１８のリソース状況表示手段の動作を示すフローチャートである。
【００２９】
次に、動作について説明する。
実施の形態５のリソース状況表示手段の動作について、図１９に基づき説明する。
自計算機ノードのリソース使用状況記録表１１０や、場合によっては他計算機ノードのリソース使用状況記録表２１０を読み取り、リソース使用状況を、表示装置または操作端末４１０に出力する（ステップ１９ａ）。
なお、上述の実施の形態５の説明では、実施の形態１にリソース状況表示手段１６４及び表示装置または操作端末４１０を追加したものとしたが、実施の形態２〜実施の形態４にリソース状況表示手段１６４及び表示装置または操作端末４１０を追加した構成としてもよい。
【００３０】
実施の形態５によれば、実施の形態１、実施の形態２、実施の形態３、実施の形態４に加えて、リソース使用状況表示手段を設けたので、操作者、監視者が、システムの使用状況を把握することができる。
【００３１】
実施の形態６．
以下、この発明の実施の形態６を図２０に基づいて説明する。
図２０は、この発明の実施の形態６による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
図２０においては、図１と比較すると、メール通知手段１６５及びインターネットが追加されている。メール通知手段１６５により、自計算機ノードや他計算機ノードのリソース使用状況記録表の内容を遠隔の操作者や監視者に通知することが可能となる。他の構成要素は、実施の形態１に同じであるため、その説明を省略する。
図２１は、図２０のリソース状況のメール通知手段の動作を示すフローチャートである。
【００３２】
次に、動作について説明する。
実施の形態６のメール通知手段１６５の動作について、図２１に基づき説明する。
メール通知手段１６５は、自計算機ノードのリソース使用状況記録表１１０や他計算機ノードのリソース使用状況記録表２１０を読み込み、それをインターネットなどの広域ネットワークを介して遠隔の操作者や監視者に通知する（ステップ２１ａ）。なお、広域ネットワークは、インターネット以外の通信網であってもよい。
また、上述の実施の形態６の説明では、実施の形態１にメール通知手段１６５及びインターネットを追加したものとしたが、実施の形態２〜実施の形態５にメール通知手段１６５及びインターネットを追加した構成としてもよい。
【００３３】
実施の形態６によれば、実施の形態１、実施の形態２、実施の形態３、実施の形態４、実施の形態５に加えて、リソース使用状況のメール通知手段を設けたので、遠隔の操作者、監視者が、システムの状況を把握することができる。
【００３４】
実施の形態７．
以下、この発明の実施の形態７を図２２に基づいて説明する。
図２２は、この発明の実施の形態７による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
図２２においては、図１と比較すると、動作トレース手段１６６及びトレースデータ１６７が追加されている。動作トレース手段１６６は、自計算機ノード内のリソース状況取得手段、リソース情報交換手段、リソース状況判断手段、応用システム交換手段などの各手段の動作を記録する機能であり、得られたトレースデータ１６７により、各手段のデバッグ、性能負荷チューニング等に利用することができる。他の構成要素は、実施の形態１に同じであるため、その説明を省略する。
図２３は、図２２の動作トレース手段の動作を示すフローチャートである。
【００３５】
次に、動作について説明する。
実施の形態７の動作トレース手段の動作について、図２３に基づき説明する。
自計算機ノード内の各手段が動作するごとに、動作内容を、動作トレース手段１６６に伝える（ステップ２３ａ）。なお、このステップでの動作内容の伝達手段は、バッファを介しての伝達であってもよいし、メッセージ通信であってもよい。また、トレースデータのフィルタリング機能を備えていてもよい。その後、各手段の動作トレースをトレースデータ１６７として記録する（ステップ２３ｂ）。
なお、上述の実施の形態７の説明では、実施の形態１に動作トレース手段１６６及びトレースデータ１６７を追加したものとしたが、実施の形態２〜実施の形態６に動作トレース手段１６６及びトレースデータ１６７を追加した構成としてもよい。
【００３６】
実施の形態７によれば、実施の形態１、実施の形態２、実施の形態３、実施の形態４、実施の形態５、実施の形態６に加えて、各手段の動作トレース手段を設けたので、各手段のデバッグ、性能負荷チューニング等に利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】図１は、この発明の実施の形態１による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
【図２】図１のリソース状況取得制御表を示す図である。
【図３】図１のリソース使用状況記録表を示す図である。
【図４】図１のリソース状況取得手段の動作を示すフローチャートである。
【図５】図１のリソース使用定義表を示す図である。
【図６】図１のリソース状況判断結果表を示す図である。
【図７】図１のリソース状況判断手段の動作を示すフローチャートである。
【図８】図１のリソース情報交換制御表を示す図である。
【図９】図１のリソース情報交換手段の動作を示すフローチャートである。
【図１０】図１の応用システム交換制御表を示す図である。
【図１１】図１の応用システム交換手段の動作を示すフローチャートである。
【図１２】この発明の実施の形態２による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
【図１３】図１２の交換フィルタリング手段の動作を示すフローチャートである。
【図１４】この発明の実施の形態３による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
【図１５】図１４の優先度判断手段及び応用システム交換手段の動作を示すフローチャートである。
【図１６】この発明の実施の形態４による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
【図１７】図１６の交換負荷調節手段の動作を示すフローチャートである。
【図１８】この発明の実施の形態５による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
【図１９】図１８のリソース状況表示手段の動作を示すフローチャートである。
【図２０】この発明の実施の形態６による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
【図２１】図２０のリソース状況のメール通知手段の動作を示すフローチャートである。
【図２２】この発明の実施の形態７による計算機クラスタシステムを示す構成図である。
【図２３】図２２の動作トレース手段の動作を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００３８】
１１０  リソース使用状況記録表、１１１  リソース使用定義表、
１２０ａ  リソース状況取得手段、１２０ｂ  リソース状況取得制御表、
１２１  リソース状況判断手段、１２２  リソース状況判断結果表、
１２３ａ  リソース情報交換手段、１２３ｂ  リソース情報交換制御表、
１２４ａ  応用システム交換手段、１２４ｂ  応用システム交換制御表、
１３０  応用システム１使用リソース１、
１３１  応用システム１使用リソース２、
１４０  応用システム２使用リソース１、
１４１  応用システム２使用リソース２、１５０  オペレーティングシステム、
１６０  交換フィルタリング手段、１６１  優先度判断手段、
１６２  交換負荷調節手段、１６４  リソース状況表示手段、
１６５  メール通知手段、１６６  動作トレース手段、
１６７  トレースデータ、２１０  リソース使用状況記録表、
２１１  リソース使用定義表、３１０  ネットワーク、
４１０  表示装置または操作端末。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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