(57)【要約】【課題】  ホログラム再生における空間光変調器と２次元イメージセンサとのピクセルマッチング誤差を補正し、記録媒体へのデータの記録密度を高めることが可能な２次元再生等化器を提供する。【解決手段】  ２次元再生等化器１は、２次元イメージデータに対してルート演算を行うルート演算手段２と、水平方向のピクセルずれ量に基づいて２次元イメージデータにおける水平方向の位相を補償する第１の位相補償手段３０と、垂直方向のピクセルずれ量に基づいて２次元イメージデータにおける垂直方向の位相を補償する第２の位相補償手段３０Ｂと、振幅補正量に基づいて２次元イメージデータの振幅の補償を行う振幅補償手段４０とを備えていることを特徴とする。【選択図】      図１
2006350098.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ホログラムが再生され、２次元イメージセンサにより電気信号に変換された２次元イメージデータを、前記ホログラムとして記録された原データに等化する２次元再生等化器であって、
ホログラム記録時に使用する空間光変調器のピクセルと前記２次元イメージセンサのピクセルとの、水平方向または垂直方向のずれの大きさを示すピクセルずれ量を予め記憶したピクセルずれ量記憶手段と、
このピクセルずれ量記憶手段に記憶されているピクセルずれ量に基づいて、前記２次元イメージデータにおける水平方向または垂直方向の位相を補償する位相補償手段と、
を備えていることを特徴とする２次元再生等化器。
【請求項２】
ホログラムが再生され、２次元イメージセンサにより電気信号に変換された２次元イメージデータを、前記ホログラムとして記録された原データに等化する２次元再生等化器であって、
ホログラム記録時に使用する空間光変調器のピクセルと前記２次元イメージセンサのピクセルとの、水平方向および垂直方向のずれの大きさを示すそれぞれのピクセルずれ量を予め記憶したピクセルずれ量記憶手段と、
このピクセルずれ量記憶手段に記憶されている水平方向のピクセルずれ量に基づいて、前記２次元イメージデータにおける水平方向の位相を補償する第１の位相補償手段と、
前記ピクセルずれ量記憶手段に記憶されている垂直方向のピクセルずれ量に基づいて、前記２次元イメージデータにおける垂直方向の位相を補償する第２の位相補償手段と、
を備えていることを特徴とする２次元再生等化器。
【請求項３】
前記位相補償手段は、
前記ピクセルずれ量から位相を補償するための位相補償量を算出する位相補償量算出手段と、
前記２次元イメージデータを水平方向または垂直方向に分割したときの１次元データを振幅データと位相データとに分離するフーリエ変換手段と、
このフーリエ変換手段で分離された位相データに、前記位相補償量算出手段で算出された位相補償量を加算する加算手段と、
この加算手段で位相補償量が加算された位相データと、前記振幅データとを逆フーリエ変換する逆フーリエ変換手段と、
を備えていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の２次元再生等化器。
【請求項４】
前記２次元イメージデータにおけるクロック周波数以上の帯域の振幅を抑圧する周波数特性となる振幅補償量を予め記憶した振幅補償量記憶手段と、
この振幅補償量記憶手段に記憶されている振幅補償量に基づいて、前記２次元イメージデータの振幅の補償を行う振幅補償手段と、
を備えていることを特徴とする請求項１乃至請求項３のいずれか一項に記載の２次元再生等化器。
【請求項５】
前記振幅補償手段は、
前記２次元イメージデータを水平方向または垂直方向に分割したときの１次元データを振幅データと位相データとに分離するフーリエ変換手段と、
このフーリエ変換手段で分離された振幅データと、前記振幅補償量とを乗算する乗算手段と、
この乗算手段で前記振幅補償量が乗算された振幅データと、前記位相データとを逆フーリエ変換する逆フーリエ変換手段と、
を備えていることを特徴とする請求項４に記載の２次元再生等化器。
【請求項６】
前記２次元イメージデータに対してルート演算を行うルート演算手段を備えていることを特徴とする請求項１乃至請求項５のいずれか一項に記載の２次元再生等化器。
【請求項７】
ホログラムが再生され、２次元イメージセンサにより電気信号に変換された２次元イメージデータを、前記ホログラムとして記録された原データに等化する２次元再生等化方法であって、
前記空間光変調器のピクセルと前記２次元イメージセンサのピクセルとの、水平方向または垂直方向の少なくともいずれか一方のずれの大きさを示すピクセルずれ量に基づいて、前記２次元イメージデータにおける位相を補償する位相補償ステップを含んでいることを特徴とする２次元再生等化方法。
【請求項８】
ホログラムが再生され、２次元イメージセンサにより電気信号に変換された２次元イメージデータを、前記ホログラムとして記録された原データに等化する２次元再生等化方法であって、
前記２次元イメージデータに対してルート演算を行うルート演算ステップと、
このルート演算ステップでルート演算された２次元イメージデータに対して、前記空間光変調器のピクセルと前記２次元イメージセンサのピクセルとの、水平方向または垂直方向の少なくともいずれか一方のずれの大きさを示すピクセルずれ量に基づいて、前記２次元イメージデータにおける位相を補償する位相補償ステップと、
を含んでいることを特徴とする２次元再生等化方法。
【請求項９】
前記位相補償ステップで位相が補償された２次元イメージデータに対して、当該２次元イメージデータおけるクロック周波数以上の帯域の振幅を抑圧する周波数特性となる振幅補償量に基づいて、前記２次元イメージデータの振幅の補償を行う振幅補償ステップをさらに含んでいることを特徴とする請求項８に記載の２次元再生等化方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ホログラムを再生した２次元イメージデータを、前記ホログラムとして記録された原データに等化する２次元再生等化器および２次元再生等化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、記録媒体に干渉縞（ホログラム）によってデータを記録し、再生するホログラム記録再生技術の研究開発が進められている。この技術によれば、現行のＣＤ（Compact Disc）やＤＶＤ（Digital Versatile Disk）と同じ大きさの記録媒体に、２００Ｇバイト以上のデータを記録し、ＣＤの１倍速相当にあたる記録媒体の回転速度であっても、１６０Ｍビット／秒以上のデータ転送速度を実現することが可能であり、このホログラム記録再生技術は大きく注目されている。
【０００３】
ここで、図１６を参照して、従来のホログラムによるデータの記録および再生について、その概要を説明する。図１６は、ホログラム記録再生系の概要を示す模式図であって、（ａ）は記録系、（ｂ）は干渉縞が記録された記録媒体、（ｃ）は再生系を示している。
図１６（ａ）に示すように、データをホログラム記録媒体（記録媒体Ｄ）に記録する場合、透過型液晶パネル等の空間光変調器Ｓ（ＳＬＭ：Spatial Light Modulator）にレーザ光を照射する。このレーザ光（物体光）に別の角度からレーザ光を参照光として照射し、干渉縞の発生したところに記録媒体Ｄを配置する。これにより、物体光と参照光とが干渉を起こして発生した干渉縞（ホログラム）が記録媒体Ｄに記録される。この干渉縞（ホログラム）が記録された記録媒体Ｄを図１６（ｂ）に示す。
【０００４】
また、図１６（ｃ）に示すように、記録媒体Ｄに記録された干渉縞（ホログラム）からデータを再生する場合、参照光（レーザ光）を記録時と同一の角度で記録媒体Ｄに照射する。すると、記録時の物体光と同一の方向に再生光が発生する。この再生された物体光は記録時の情報（データ）をそのまま保存しているので、２次元イメージセンサＩＳにより、電気信号に変換され、元のデータが再生されたことになる。
【０００５】
この図１６（ａ）と（ｃ）で説明した記録系と再生系において、空間光変調器Ｓと２次元イメージセンサＩＳとの各ピクセル（画素）は、正確に一致（ピクセルマッチング）させることが望ましい。しかし、現実には、機械的取り付け精度等の種々の要因によって、各ピクセルを完全に一致させることはできず、精度よく調整したとしても０．２ピクセル程度の誤差が生じてしまうのが一般的である。
そこで、従来は、データを等化させる方法として、ピクセルマッチングがなされていると仮定して、線形等化（振幅補償）回路によって、パーシャルレスポンス方式等を利用することで、符号間干渉を取り除く方法（非特許文献１参照）や、ピクセルマッチングの誤差の影響を少なくするため、１ビットのデータを多数のピクセル（例えば、３×３ピクセル〔非特許文献２〕、８×４ピクセル〔非特許文献３〕等）によって検出する方法等がとられていた。
【０００６】
すなわち、従来の再生系において、線形等化（振幅補償）回路によって符号間干渉を取り除く方法では、図１７（ａ）に示すように、２次元イメージセンサＩＳと検出器ＤＥとの間に、振幅補償手段１０を備えた２次元再生振幅等化器１Ｇを設けることで、２次元イメージセンサＩＳで電気信号に変換された２次元イメージデータのピクセルマッチング誤差等による振幅の変化を補償していた。
また、従来の再生系において、１ビットのデータを複数のピクセルによって検出する方法では、図１７（ｂ）に示すように、２次元イメージセンサＩＳと検出器ＤＥとの間には、等化器を設けず、２次元イメージセンサＩＳから出力される２次元イメージデータをそのまま検出対象としていた。
【非特許文献１】H.J.Coufal et al.,「Holographic Data Storage」,Springer Series in Optical Sciences pp309-317
【非特許文献２】堀米秀嘉等、「離陸間近のホログラフィック媒体  ２００６年に２００Ｇバイトを実現」、日経エレクトロニクス、ｐｐ１０５−１１４、２００５．１．１７
【非特許文献３】M.Ezura et al.,「Holographic Memories Using 2-Dimensional Phase-Code Multiplexing Method」,Japanese Journal of Applied Physics,Vol.43,No.7B,2004,pp.4954-4958
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、前記した線形等化（振幅補償）回路によって符号間干渉を取り除く方法では、振幅を補償しているため、符号間干渉に起因する振幅変動の影響を軽減させることはできるが、ピクセルマッチングの誤差を正確に取り除くものではない。このため、この方法は、等化特性が十分ではなく、誤り率が実用レベルに達していないという問題がある。
【０００８】
また、前記した１ビットのデータを複数のピクセルによって検出する方法は、１ビットのデータを３×３ピクセル等の多数のピクセルで表現させる必要がある。
しかし、図１６で説明した空間光変調器Ｓのピクセルと２次元イメージセンサＩＳのピクセルとの関係は、空間光変調器Ｓのピクセルのデータを２次元イメージセンサＩＳがサンプリングしていることと等価であることから、水平方向および垂直方向共に標本化定理を満足すればよく、理論上は、１ビットデータに、水平方向および垂直方向共に２次元イメージセンサＩＳの２×２ピクセルを対応させればよいことになる。
【０００９】
これを実現させる方法は、図１８に示すように２通り考えられる。その一方は、図１８（ａ）に示すような方法であって、空間光変調器Ｓの１ビットデータＢ1を、対物レンズＬによって２倍に拡大し、２次元イメージセンサＩＳの２×２ピクセル（検出ピクセルＰ）に対応させることで、１ビットデータを２×２ピクセルで表すことができる。
他方は、図１８（ｂ）に示すような方法であって、空間光変調器Ｓと２次元イメージセンサＩＳとのピクセルの関係は１対１とし、空間光変調器Ｓの２×２ピクセルを１ビットデータＢ2に対応させることでも、１ビットデータを２×２ピクセルで表すことができる。
【００１０】
このように、理論上は、１ビットデータを、水平方向および垂直方向共に２次元イメージセンサＩＳの２×２ピクセルを対応させればよいにもかかわらず、ピクセルマッチングの誤差により、従来は、１ビットのデータを３×３ピクセル等の多数のピクセルで表現させる必要があり、記録媒体へのデータの記録密度を高めるための障害となっていた。
【００１１】
本発明は、以上のような問題点に鑑みてなされたものであり、ピクセルマッチングの誤差を補正し、記録媒体へのデータの記録密度を高めることが可能な２次元再生等化器および２次元再生等化方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、前記目的を達成するために創案されたものであり、まず、請求項１に記載の２次元再生等化器は、原データが空間光変調器で変調され、さらに参照光と混合されて発生する干渉縞（ホログラム）が記録媒体上に記録されて、その記録媒体上の干渉縞に参照光が照射されて、ホログラムが再生され、２次元イメージセンサに投影されることで電気信号に変換された２次元データを、前記ホログラムとして記録された原データに等化する２次元再生等化器であって、ピクセルずれ量記憶手段と、位相補償手段とを備える構成とした。
【００１３】
かかる構成において、２次元再生等化器は、ピクセルずれ量記憶手段に、空間光変調器のピクセルと２次元イメージセンサのピクセルとの、水平方向または垂直方向のずれの大きさを示すピクセルずれ量を予め記憶しておく。このピクセルずれ量は、ホログラムの再生系における固有量、すなわち、ホログラムを再生する場合において一定の量である。そこで、ここでは、予めそのピクセルずれ量を測定して記憶しておく。
【００１４】
そして、２次元再生等化器は、位相補償手段によって、ピクセルずれ量記憶手段に記憶されているピクセルずれ量により、２次元イメージデータにおける水平方向または垂直方向の位相の補償を行う。なお、ピクセルのずれは、２次元イメージデータにおける水平方向または垂直方向の信号波形における位相のずれとなる。そこで、位相補償手段は、２次元イメージデータに対して、ピクセルずれ量に相当する位相を変化させることで、位相を補償した２次元イメージデータ（原データ）を再生する。
【００１５】
また、請求項２に記載の２次元再生等化器は、原データが空間光変調器で変調され、さらに参照光と混合されて発生する干渉縞（ホログラム）が記録媒体上に記録されて、その記録媒体上の干渉縞に参照光が照射されて、ホログラムが再生され、２次元イメージセンサに投影されることで電気信号に変換された２次元データを、前記ホログラムとして記録された原データに等化する２次元再生等化器であって、ピクセルずれ量記憶手段と、第１の位相補償手段と、第２の位相補償手段とを備える構成とした。
【００１６】
かかる構成において、２次元再生等化器は、ピクセルずれ量記憶手段に、空間光変調器のピクセルと２次元イメージセンサのピクセルとの、水平方向および垂直方向のずれの大きさを示すそれぞれのピクセルずれ量を予め記憶しておく。
そして、２次元再生等化器は、第１の位相補償手段によって、ピクセルずれ量記憶手段に記憶されている水平方向のピクセルずれ量により、２次元イメージデータにおける水平方向の位相を補償する。また、２次元再生等化器は、第２の位相補償手段によって、ピクセルずれ量記憶手段に記憶されている垂直方向のピクセルずれ量により、２次元イメージデータにおける垂直方向の位相を補償する。
これによって、２次元再生等化器は、水平方向および垂直方向の両方向にピクセルがずれている場合であっても、それぞれの方向で、ピクセルずれ量に相当する位相を変化させることで、位相を補償した２次元イメージデータ（原データ）を再生させることができる。
【００１７】
さらに、請求項３に記載の２次元再生等化器は、請求項１または請求項２に記載の２次元再生等化器において、前記位相補償手段が、位相補償量算出手段と、フーリエ変換手段と、加算手段と、逆フーリエ変換手段とを備える構成とした。
【００１８】
かかる構成において、２次元再生等化器は、位相補償手段における位相補償量算出手段によって、ピクセルずれ量から位相を補償するための位相補償量を算出する。例えば、１ビットのデータを２ピクセルで表現する場合、位相操作で１サンプルデータ分だけ位相を進めるには、総データ数を“ｎ”としたとき、“ｎ／４”サンプルで位相量が“π／２”となるように位相補償量を演算すればよい。
また、２次元再生等化器は、フーリエ変換手段（例えば、高速フーリエ変換〔Fast Fourier Transform：ＦＦＴ〕）によって、２次元イメージデータから分割した１次元データをフーリエ変換する。これによって、２次元イメージデータから分割した１次元データから、振幅データと位相データとが分離される。
【００１９】
そして、２次元再生等化器は、加算手段によって、フーリエ変換手段で分離された位相データに、位相補償量算出手段で算出された位相補償量を加算する。
さらに、２次元再生等化器は、逆フーリエ変換手段によって、加算手段で位相補償量が加算された位相データと、フーリエ変換手段で分離された振幅データとを逆フーリエ変換する。これによって、位相補償量だけ位相が補正された２次元イメージデータが生成されることになる。
【００２０】
また、請求項４に記載の２次元再生等化器は、請求項１乃至請求項３のいずれか一項に記載の２次元再生等化器において、振幅補償量記憶手段と、振幅補償手段とを備える構成とした。
【００２１】
かかる構成において、２次元再生等化器は、振幅補償量記憶手段に、２次元イメージデータにおけるクロック周波数以上の帯域の振幅を抑圧する周波数特性となる振幅補償量を予め記憶しておく。なお、クロック周波数以上の帯域は、データ自身の高調波成分と記録再生系における高調波歪およびノイズ成分であって、その帯域の振幅を抑えることで、高調波歪と周波数方向に一様に分布しているノイズを抑えることにもなる。このように、ある周波数帯域の振幅を抑えるには、例えば、ロールオフフィルタとして用いられる余弦下降（Raised Cosine）特性を用いることができる。すなわち、振幅補償量記憶手段には、余弦下降特性等の周波数特性を数値化したデータである振幅補償量を記憶しておく。
【００２２】
そして、２次元再生等化器は、振幅補償手段によって、振幅補償量により、２次元イメージデータにおける振幅の補償を行う。
なお、２次元再生等化器は、位相補償手段の前段に振幅補償手段を設け、入力された２次元イメージデータの振幅を補償した後に、位相を補償することとしてもよいし、位相補償手段の後段に振幅補償手段を設け、位相補償後に振幅を補償することとしてもよい。
【００２３】
さらに、請求項５に記載の２次元再生等化器は、請求項４に記載の２次元再生等化器において、前記振幅補償手段が、フーリエ変換手段と、乗算手段と、逆フーリエ変換手段とを備える構成とした。
【００２４】
かかる構成において、２次元再生等化器は、振幅補償手段におけるフーリエ変換手段（例えば、高速フーリエ変換〔ＦＦＴ〕）によって、２次元イメージデータから分割した１次元データをフーリエ変換する。これによって、２次元イメージデータから分割した１次元データから、振幅データと位相データとが分離される。
そして、２次元再生等化器は、乗算手段によって、フーリエ変換手段で分離された振幅データと、振幅補償量とを乗算する。
【００２５】
さらに、２次元再生等化器は、逆フーリエ変換手段によって、乗算手段で振幅補償量が乗算された振幅データと、フーリエ変換手段で分離された位相データとを逆フーリエ変換する。これによって、振幅補償量だけ振幅が補正された２次元イメージデータが生成されることになる。
【００２６】
また、請求項６に記載の２次元再生等化器は、請求項１乃至請求項５のいずれか一項に記載の２次元再生等化器において、ルート演算手段を備える構成とした。
【００２７】
かかる構成において、２次元再生等化器は、ルート演算手段によって、２次元イメージデータに対してルート（平方根）演算を行う。これは、ホログラムの記録再生系における伝達関数が、入力信号ｘに対してｘ2であり、その伝達関数によって、入力信号における若干の違いが、大きな信号差となってしまい、ピクセルずれに影響を与えるからである。そこで、伝達関数の逆演算であるルート演算を行うことで、伝達関数によるピクセルずれの影響が拡大することを抑えることとした。
なお、２次元再生等化器における、このルート演算と位相補償の順番は、ホログラム記録再生系の伝達関数の順序がピクセルずれ、ｘ2の順番であることから、その逆であるルート演算、ピクセルずれ補償（位相補償）となる。また、振幅補償は、伝達関数に関係がない高調波歪やノイズの抑圧が目的であるため、その順番はどこでもよい。
【００２８】
さらに、請求項７に記載の２次元再生等化方法は、原データが空間光変調器で変調され、さらに参照光と混合されて発生する干渉縞（ホログラム）が記録媒体上に記録されて、その記録媒体上の干渉縞に参照光が照射されて、ホログラムが再生され、２次元イメージセンサに投影されることで電気信号に変換された２次元データを、前記ホログラムとして記録された原データに等化する２次元再生等化方法であって、位相補償ステップを含んでいることを特徴とする。
【００２９】
この２次元再生等化方法によれば、位相補償ステップで、空間光変調器のピクセルと２次元イメージセンサのピクセルとの、水平方向または垂直方向の少なくともいずれか一方のずれの大きさを示すピクセルずれ量に基づいて、２次元イメージデータにおける位相を補償する。なお、垂直方向のピクセルずれ量が少ない場合は、水平方向のみの位相補償を行えばよいし、水平方向のピクセルずれ量が少ない場合は、垂直方向のみの位相補償を行えばよい。
【００３０】
また、請求項８に記載の２次元再生等化方法は、原データが空間光変調器で変調され、さらに参照光と混合されて発生する干渉縞（ホログラム）が記録媒体上に記録されて、その記録媒体上の干渉縞に参照光が照射されて、ホログラムが再生され、２次元イメージセンサに投影されることで電気信号に変換された２次元データを、前記ホログラムとして記録された原データに等化する２次元再生等化方法であって、ルート演算ステップと、位相補償ステップとを含んでいることを特徴とする。
【００３１】
この２次元再生等化方法によれば、ルート演算ステップで、２次元イメージデータに対して、ホログラムの記録再生系における伝達関数の逆演算であるルート演算を行う。
そして、２次元再生等化方法は、位相補償ステップで、ルート演算された２次元イメージデータに対して、空間光変調器のピクセルと２次元イメージセンサのピクセルとの、水平方向または垂直方向の少なくともいずれか一方のずれの大きさを示すピクセルずれ量に基づいて、２次元イメージデータにおける位相を補償する。これによって、２次元イメージデータにおいて、ピクセルのずれを補正することができる。
【００３２】
さらに、請求項９に記載の２次元再生等化方法は、請求項８に記載の２次元再生等化方法において、振幅補償ステップをさらに含んでいることを特徴とする。
【００３３】
この２次元再生等化方法によれば、振幅補償ステップで、位相補償ステップで位相が補償された２次元イメージデータに対して、当該２次元イメージデータにおけるクロック周波数以上の帯域の振幅を抑圧する周波数特性となる振幅補償量に基づいて、２次元イメージデータの振幅の補償を行う。
【発明の効果】
【００３４】
請求項１または請求項７に記載の発明によれば、ホログラムが再生され、電気信号に変換された２次元イメージデータを、ホログラムとして記録された原データに等化させ、ピクセルマッチングの誤差を補正することができる。また、本発明によれば、情報理論における標本化定理を満足する条件で、データ１ビットあたりの２次元イメージセンサで使用するピクセル数を理論限界まで低く設定することができる。これによって、記録媒体におけるデータの記録密度を高めることができる。
【００３５】
請求項２に記載の発明によれば、ピクセルのずれが、水平方向および垂直方向の両方であっても、２次元イメージデータを、ホログラムとして記録された原データに等化することができる。
請求項３に記載の発明によれば、フーリエ変換としてＦＦＴを用いることで、高速に位相補償を行うことができる。
【００３６】
請求項４または請求項９に記載の発明によれば、２次元イメージデータに対して、位相の補償に加え、振幅の補償を行うことが可能になる。これによって、高調波成分を抑え、ノイズを軽減させることができ、さらに、記録再生系に起因する高調波歪を抑えることができる。
請求項５に記載の発明によれば、フーリエ変換としてＦＦＴを用いることで、高速に振幅補償を行うことができる。
【００３７】
請求項６または請求項８に記載の発明によれば、ホログラムの記録再生系における伝達関数の逆演算を行うことで、伝達関数によるピクセルずれの補償誤差を軽減させることができる。これによって、精度よく２次元イメージデータの等化を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３８】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照して説明する。なお、ここでは、２次元再生等化器は、図１８（ｂ）に示したように、空間光変調器Ｓの２×２ピクセルを１ビットデータに対応させた場合における、ホログラムの等化を実現するものとして説明を行う。
【００３９】
［２次元再生等化器の構成］
まず、図１を参照して、本発明に係る２次元再生等化器の構成について説明する。図１は、本発明における第１の実施の形態に係る２次元再生等化器の構成を示すブロック図である。
【００４０】
図１に示すように、２次元再生等化器１は、ホログラムを再生した２次元イメージデータを、ホログラムとして記録された原データに等化するものである。すなわち、この２次元再生等化器１は、２次元イメージセンサＩＳと検出器ＤＥとの間に設けられ、ホログラムが２次元イメージセンサＩＳで電気信号に変換された２次元イメージデータを等化し、等化データ（原データ）として、検出器ＤＥに出力するものである。
ここでは、２次元再生等化器１は、伝達関数補正手段２と、水平方向位相補償手段３と、垂直方向位相振幅補償手段４と、記憶手段５とを備えている。
【００４１】
伝達関数補正手段２は、入力された２次元イメージデータに対して、ホログラムの再生系における伝達関数の逆演算を行うことで、２次元イメージデータの補正を行うものであって、ここでは、ルート演算手段２０を備えている。
【００４２】
ルート（平方根）演算手段２０は、２次元イメージデータの各ピクセルの値に対して、水平方向または垂直方向のいずれか一方でルート演算を行うものである。
なお、ホログラムの再生系は、２次元イメージセンサＩＳが、光のパワーを検出するため、入力信号ｘに対してｘ2の伝達関数を有している。そこで、ここでは、２次元イメージデータに対して、伝達関数の逆演算であるルート演算を行う。これによって、伝達関数により発生する非線形性を補償することができるので、次段の位相補償を正確に行うことができる。
このルート演算手段２０でルート演算がなされた２次元イメージデータは、水平方向位相補償手段３に出力される。
【００４３】
水平方向位相補償手段３は、２次元イメージデータに対して、記憶手段５に記憶されている、予め測定された（水平方向）ピクセルずれ量に基づいて、水平方向の位相の補償を行うものであって、ここでは、位相補償手段３０を備えている。
【００４４】
位相補償手段３０は、２次元イメージデータを水平方向に分割した１次元ラインデータ列の位相を補償するものである。ここでは、位相補償手段３０は、伝達関数補正手段２で補正された２次元イメージデータに対して、ピクセルずれ量分の位相の補償を行う。
このピクセルずれ量は、フーリエ変換の時間移動性を用いることで補償することができる。ここで、フーリエ変換の時間移動性は、以下の式（１）を満たす性質をいう。
【００４５】
【数１】
2006350098.tif 000003
【００４６】
なお、ｆ（ｔ）は時間ｔの関数、Ｆ（ω）はωを角周波数としたときのｆ（ｔ）のフーリエ変換である。また、ｔ0は時間のシフト量を示している。すなわち、この時間のシフト量ｔ0をピクセルずれ量として予め測定し、フーリエ変換Ｆ（ω）の位相に位相補償量θ＝ωｔ0を加えて逆フーリエ変換を行うことで、ピクセルずれ量分の補償を行うことができる。
すなわち、時間のシフト量（ピクセルずれ量）を予め測定し、記憶手段５に記憶しておくことで、位相補償手段３０は、ピクセルずれ量に基づいて、位相の補償を行うことができる。
この位相補償手段３０で水平方向の位相を補償された２次元イメージデータは、垂直方向位相振幅補償手段４に出力される。
【００４７】
ここで、図２および図３を参照して、事前に行っておくピクセルずれ量の測定方法について説明する。図２は、空間光変調器の点灯パターンを示す図である。図３は、１ピクセルに対するピクセルずれ量と２次歪との関係を示すグラフ図である。
まず、ホログラムの再生系（例えば、図１６（ｃ）の再生系）において、事前に空間光変調器Ｓのピクセルと、２次元イメージセンサＩＳのピクセルとを１対１に対応させ、上下・左右共に０．５ピクセル以内のずれ量となるように光軸の調整を行う。
そして、ホログラムの再生系において、この調整された状態で、ピクセルずれ量を測定する。
【００４８】
ここでは、図２に示したような、市松模様の点灯パターンで空間光変調器を点灯させる。このときの点灯パターンは、データ１ビットにおいて、データがＯＮ（白）である箇所が３×３ピクセル、データがＯＦＦ（黒）である箇所が３×３ピクセルとなる市松模様とする。なお、この点灯パターンは、標本化定理を満足する条件であればよく、２×２ピクセル以上であればよい。
【００４９】
次に、２次元イメージセンサにおいて電気信号に変換された２次元イメージデータから水平方向に１ライン分（矩形波になる）を取り出してフーリエ変換（ＦＦＴ）を行う。ここでピクセルずれがあると、基本周波数の２倍の周波数に２次歪が発生する。１ピクセルに対するピクセルずれ量と矩形波の基本波振幅に対する２次歪の比率をシミュレーションで求めると図３のようになる。なお、実際の測定では、複数ピクセルの連続になるため、この連続ピクセルに対するピクセルずれ量が測定されることになる。そこで、例えば、１ビットデータに対して、３ピクセルが対応付けられている場合、１ピクセルのずれ量に換算するには、図３に示したピクセルずれ量を３倍すればよい。
このように測定したピクセルずれ量を、位相を補償するための位相補償量として用いる。
なお、後記する位相補償手段３０Ｂ（図１）において用いる位相補償量は、２次元イメージデータから垂直方向に１ライン分取り出してフーリエ変換を行ったときに発生する基本波振幅に対する２次歪の比率により求めることとする。
【００５０】
次に、図４を参照（適宜図１参照）して、位相補償手段３０の内部構成例について説明する。図４は、位相補償手段の内部構成を示すブロック図である。
ここでは、位相補償手段３０は、フーリエ変換手段３１と、位相補償量算出手段３２と、加算手段３３と、逆フーリエ変換手段３４とを備えている。
【００５１】
フーリエ変換手段３１は、２次元イメージセンサから出力される水平方向の１次元データ列の１ラインを、フーリエ変換（高速フーリエ変換：ＦＦＴ）し、フーリエ変換Ｆ（ω）の絶対値｜Ｆ（ω）｜を振幅データ（振幅スペクトル）、フーリエ変換Ｆ（ω）の偏角Ａｒｇ｛Ｆ（ω）｝を位相データ（位相スペクトル）として生成し、出力するものである。
このフーリエ変換手段３１で生成された振幅データは逆フーリエ変換手段３４に出力され、位相データは加算手段３３に出力される。
【００５２】
位相補償量算出手段３２は、予め測定されたピクセルのずれ量から、位相補償量を算出するものである。
例えば、データ１ビットを２ピクセルで表現する場合、位相操作で１サンプルデータ分だけ位相を進めるには、総データ数を“ｎ”としたとき、“ｎ／４”サンプルで位相量が“π／２”となるように位相補償量を算出すればよい。
そこで、位相補償量算出手段３２は、１ピクセルあたりのピクセルずれ量をａ（−０．５≦ａ≦０．５と仮定）とした場合、“ｋ（０≦ｋ≦ｎ）”番目データの位相補償量θを、以下の式（２）により算出する。
【００５３】
【数２】
2006350098.tif 000004
【００５４】
加算手段３３は、フーリエ変換手段３１から出力される位相データと、位相補償量算出手段３２から出力される位相補償量とを加算するものである。この加算手段３３によって、位相データにおいて、ピクセルずれ量分の補正が行われる。この加算手段３３でピクセルずれ量が加算された位相データは、逆フーリエ変換手段３４に出力される。
【００５５】
逆フーリエ変換手段３４は、振幅データと位相データとを、逆フーリエ変換（逆高速フーリエ変換：逆ＦＦＴ）するものである。ここでは、逆フーリエ変換手段３４は、フーリエ変換手段３１から出力される振幅データと、加算手段３３から出力される位相データとを、逆フーリエ変換する。
この逆フーリエ変換手段３４から出力されるデータは、位相補償手段３０に入力された２次元イメージデータのうち１ラインデータが水平方向にピクセルずれ量ａだけシフトされ、水平方向の位相が補償されたデータとなる。この逆フーリエ変換手段３４で、ピクセルずれ量が補償された２次元イメージデータは、垂直方向位相振幅補償手段４（図１）に出力される。
図１に戻って、２次元再生等化器１の全体構成について説明を続ける。
【００５６】
垂直方向位相振幅補償手段４は、水平方向位相補償手段３において、水平方向の位相のずれが補償された２次元イメージデータに対して、記憶手段５に記憶されている、予め測定された（垂直方向）ピクセルずれ量および予め設定された振幅補償量に基づいて、垂直方向の位相および振幅の補償を行うものであって、ここでは、位相補償手段３０Ｂと、振幅補償手段４０とを備えている。
【００５７】
位相補償手段３０Ｂは、２次元イメージデータの垂直方向の１次元ラインデータ列の位相を補償するものである。なお、位相補償手段３０が、２次元イメージデータの水平方向のピクセルずれ量分の位相を補償するのに対して、この位相補償手段３０Ｂは、２次元イメージデータの垂直方向のピクセルずれ量分の位相を補償するものである。すなわち、位相補償手段３０Ｂは、走査方向を換えることで、位相補償手段３０と同様の構成とすることができる。例えば、位相補償手段３０Ｂは、図４で説明した位相補償手段３０と同様の構成とすることができる。
この位相補償手段３０Ｂで垂直方向の位相を補償された２次元イメージデータは、振幅補償手段４０に出力される。
【００５８】
振幅補償手段４０は、２次元イメージデータの水平方向または垂直方向の１次元ラインデータ列の振幅の補償を行うものである。ここでは、位相補償手段３０Ｂで垂直方向の位相が補償された２次元イメージデータに対して、振幅の補償を行う。この振幅補償手段４０における振幅の補償は、ホログラムの記録再生系の高調波歪、ルート演算手段２０等の演算誤差、ノイズ等を抑圧するものである。
例えば、ランダムデータがＮＲＺ（Non Return to Zero）符号で符号化され、クロック周波数をｆ（Ｈｚ）とすると、周波数“０”〜“２ｆ”の範囲の信号スペクトルは、図５に示すような波形となる。すなわち、周波数“０”〜“ｆ”の範囲は信号成分であり、周波数“ｆ”〜“２ｆ”の範囲は信号自身の高調波成分（高調波歪）となる。
【００５９】
この振幅補償手段４０は、図５のランダム信号のスペクトルにおいて、周波数“ｆ”〜“２ｆ”の範囲の振幅を抑圧する。この振幅の抑圧は、ロールオフフィルタとして用いられる余弦下降（Raised Cosine）特性等を利用することで行うことができる。
すなわち、この余弦下降特性に基づく振幅補償量を、記憶手段５に記憶しておくことで、振幅補償手段４０は、振幅補償量に基づいて、振幅の補償を行うことができる。
【００６０】
ここで、図６を参照して、振幅補償手段４０の内部構成例について説明する。図６は、振幅補償手段の内部構成を示すブロック図である。
ここでは、振幅補償手段４０は、フーリエ変換手段３１と、逆フーリエ変換手段３４と、乗算手段４１とを備えている。
フーリエ変換手段３１と、逆フーリエ変換手段３４とは、図４で説明した位相補償手段３０の構成で説明したものと同一であるので、同一の符号を付し、説明を省略する。
【００６１】
乗算手段４１は、フーリエ変換手段３１から出力される振幅データと、記憶手段５（図１）から読み出される振幅補償量とを乗算するものである。この乗算手段４１によって、振幅データにおける振幅が補償される。この乗算手段で振幅が補償された振幅データは、逆フーリエ変換手段３４に出力される。
【００６２】
ここで、図７を参照して、乗算手段４１に入力される振幅補償量を求めるための振幅等化特性について説明する。図７は、振幅等化特性の例を示すグラフ図であって、（ａ）は余弦下降特性、（ｂ）は他の特性例を示す。各グラフ図において、横軸が周波数、縦軸が振幅を示している。
【００６３】
ここでは、データ１ビットを２ピクセルでサンプリングしていると仮定しているので、データの最高周波数はｆ0／４であり、２ピクセル分のサンプル列の最高周波数はｆ0／２となる。
そこで、図７（ａ）に示すような、０≦ｆ≦ｆ0／４の間は振幅特性を変化させず、ｆ0／４＜ｆ＜ｆ0／２の間の振幅を徐々に減衰させる余弦下降（Raised Cosine）特性を用いることで、図５に示した周波数“ｆ”〜“２ｆ”の範囲の振幅を抑圧することができる。なお、ｆ0／２≦ｆ≦ｆ0の間の特性は、フーリエ変換の性質により、０≦ｆ≦ｆ0／２の間の折り返しである。
この図７（ａ）の余弦下降特性を数式で表すと、以下の式（３）となる。
【００６４】
【数３】
2006350098.tif 000005
【００６５】
また、振幅等化特性は、図７（ｂ）に示す特性であってもよい。この図７（ｂ）における特性を数式で表すと、以下の式（４）となる。
【００６６】
【数４】
2006350098.tif 000006
【００６７】
ここでは、乗算手段４１（図６）は、予め設定された振幅補償量を振幅データに乗算することとしたが、この振幅補償量は、前記した式（３）や式（４）を用いて算出することができる。
そこで、振幅補償手段４０（図６）は、記憶手段５（図１）から読み出された振幅補償量を乗算手段４１（図６）における乗算値として使用する代わりに、前記した式（３）や式（４）を算出する補償値演算手段（図示せず）を備え、その演算結果を乗算手段４１（図６）における乗算値として使用することとしてもよい。
図１に戻って、２次元再生等化器１の全体構成について説明を続ける。
【００６８】
ここでは、垂直方向位相振幅補償手段４を、位相補償手段３０Ｂと、振幅補償手段４０とで構成したが、それぞれ、フーリエ変換手段３１および逆フーリエ変換手段３４（図４および図６参照）を共通で用いることから、図８に示した構成としてもよい。
すなわち、垂直方向位相振幅補償手段４は、フーリエ変換手段３１と、位相補償量算出手段３２と、加算手段３３と、逆フーリエ変換手段３４と、乗算手段４１とを備え、フーリエ変換手段３１から出力される位相データに対して、位相補償量により位相を補償し、同じくフーリエ変換手段３１から出力される振幅データに対して、振幅補償量により振幅を補償する。
【００６９】
この場合、図８に示したフーリエ変換手段３１と、位相補償量算出手段３２と、加算手段３３と、逆フーリエ変換手段３４とが、図１の位相補償手段３０Ｂに相当する。また、図８に示したフーリエ変換手段３１と、逆フーリエ変換手段３４と、乗算手段４１とが、図１の振幅補償手段４０に相当する。
これによって、位相補償手段３０Ｂ（図４）と、振幅補償手段４０（図６）とで分離した構成とするよりも、構成を簡略化することができる。
【００７０】
記憶手段（ピクセルずれ量記憶手段、振幅補償量記憶手段）５は、予め測定したピクセルずれ量および予め設定した振幅補償量を記憶しておくもので、一般的な半導体メモリ等の記憶装置である。
【００７１】
以上、２次元再生等化器１の構成について説明したが、本発明はこの構成に限定されるものではない。例えば、ここでは、水平方向位相補償手段３と、垂直方向位相振幅補償手段４とにおいて、それぞれ、水平方向の位相補償と、垂直方向の位相および振幅補償とを行ったが、対象となるイメージデータは２次元であるため、補償方向を換えても実現可能である。
すなわち、２次元再生等化器１は、水平方向位相補償手段３を、垂直方向の位相補償を行う垂直方向位相補償手段、垂直方向位相振幅補償手段４を、水平方向の位相および振幅補償を行う水平方向位相振幅補償手段として構成してもよい。また、それらの順序を変更して構成してもよい。
【００７２】
以上説明したように、２次元再生等化器１（図１）は、伝達関数補正手段２によって、２次元イメージデータにおける記録再生系の伝達関数の影響を低減し、水平方向位相補償手段３によって、水平方向における０．５ピクセル以下のピクセルずれ量分の位相を補償し、垂直方向位相振幅補償手段４によって、垂直方向における０．５ピクセル以下のピクセルずれ量分の位相を補償すると共に、振幅の補償を行うことができる。
これによって、２次元再生等化器１は、データ１ビットに、水平方向および垂直方向共に２次元イメージセンサの２×２ピクセルを対応させることができ、記録媒体へのデータの記録密度を高めることができる。
【００７３】
［２次元再生等化器の動作］
次に、図９を参照（構成については、適宜図１、図４および図６参照）して、２次元再生等化器の動作について説明する。図９は、本発明における第１の実施の形態に係る２次元再生等化器の動作を示すフローチャートである。
まず、２次元再生等化器１を動作させる事前準備として、図２および図３で説明したピクセルずれ量や、図７で説明した振幅を補償するための振幅補償量を測定しておく（ステップＳ０）。なお、ピクセルずれ量や振幅補償量は、記憶手段５に予め記憶しておく。
【００７４】
（ルート演算ステップ）
そして、２次元再生等化器１は、伝達関数補正手段２のルート演算手段２０によって、入力された２次元イメージデータの水平方向または垂直方向のいずれか一方の１ライン毎にルート演算を行う（ステップＳ１）。
【００７５】
（位相補償ステップ；水平方向）
そして、２次元再生等化器１は、水平方向位相補償手段３の位相補償手段３０（図４参照）において、フーリエ変換手段３１によって、ステップＳ１でルート演算された２次元イメージデータを、水平方向の１ライン毎にフーリエ変換し、位相データと振幅データとを生成する（ステップＳ２）。
【００７６】
さらに、２次元再生等化器１は、位相補償量算出手段３２によって、ピクセルずれ量から位相補償量を算出し、加算手段３３によって、位相補償量とステップＳ２で生成された位相データとを加算することで、位相を補償した位相データを生成する（ステップＳ３）。そして、２次元再生等化器１は、逆フーリエ変換手段３４によって、ステップＳ２で生成された振幅データと、ステップＳ３で生成された位相データとを逆フーリエ変換することで２次元イメージデータを生成する（ステップＳ４）。
【００７７】
（位相補償ステップ；垂直方向）
続けて、２次元再生等化器１は、垂直方向位相振幅補償手段４の位相補償手段３０Ｂ（図４参照）において、フーリエ変換手段３１によって、ステップＳ４で生成された２次元イメージデータを、垂直方向の１ライン毎にフーリエ変換し、位相データと振幅データとを生成する（ステップＳ５）。
【００７８】
さらに、２次元再生等化器１は、位相補償量算出手段３２によって、ピクセルずれ量から位相補償量を算出し、加算手段３３によって、位相補償量とステップＳ５で生成された位相データとを加算することで、位相を補償した位相データを生成する（ステップＳ６）。そして、２次元再生等化器１は、逆フーリエ変換手段３４によって、ステップＳ５で生成された振幅データと、ステップＳ６で生成された位相データとを逆フーリエ変換することで２次元イメージデータを生成する（ステップＳ７）。
【００７９】
（振幅補償ステップ）
そして、２次元再生等化器１は、垂直方向位相振幅補償手段４の振幅補償手段４０（図６参照）において、フーリエ変換手段３１によって、ステップＳ７で生成された２次元イメージデータを、垂直方向の１ライン毎にフーリエ変換し、位相データと振幅データとを生成する（ステップＳ８）。
【００８０】
さらに、２次元再生等化器１は、乗算手段４１によって、ステップＳ０で準備した振幅補償量とステップＳ８で生成された振幅データとを乗算することで、振幅を補償した振幅データを生成する（ステップＳ９）。そして、２次元再生等化器１は、逆フーリエ変換手段３４によって、ステップＳ８で生成された位相データと、ステップＳ９で生成された振幅データとを逆フーリエ変換することで２次元イメージデータを生成する（ステップＳ１０）。
【００８１】
以上の動作によって、２次元再生等化器１は、２次元イメージデータにおける２次歪やノイズの影響を低減し、水平方向および垂直方向における０．５ピクセル以下のピクセルずれ量の補償を行うことができる。
【００８２】
［２次元再生等化器の評価］
ここで、図１０を参照（適宜図１参照）して、本発明に係る２次元再生等化器の評価について説明する。図１０は、実験結果を示すグラフ図であって、（ａ）は２次元イメージセンサの出力波形、（ｂ）は２次元再生等化器の出力波形である。
なお、ここでは、２ピクセルが連続となる繰り返し波形（１１００１１００波形）を用いて、実験を行っている。
【００８３】
このとき、図１０（ａ）に示すように、２次元イメージセンサＩＳからの出力波形は、上下対称波形ではなく、また、上部においては、２ピクセルが区別できない状態となっている。
これに対し、図１０（ｂ）に示すように、２次元再生等化器１から出力される波形は、２ピクセルずつ連続して出力されていることが分かる。なお、図中「□印」が、ピクセルの値を示している。
【００８４】
このように、本発明の２次元再生等化器を用いることで、１ビットのデータを、水平方向および垂直方向共に２次元イメージセンサの２ピクセルに対応させることが可能になる。
これによって、従来では、１ビットのデータを多数のピクセル（例えば、３×３＝９ピクセル、４×４＝１６ピクセル）によって検出していたものを、２×２＝４ピクセルで検出することが可能なる。したがって、１ビットデータあたりのピクセル数に反比例して記録媒体への記録密度を高めることが可能なる。
【００８５】
［２次元再生等化器の他の構成］
本発明は、図１で説明した２次元再生等化器１の構成を省略等することで、他の構成として実現することも可能である。なお、すでに説明した各構成については、同一の符号を付し、説明を省略する。
例えば、水平方向のピクセルずれ量が少ない場合（例えば、０．０５ピクセル以下）、水平方向における位相を補償する必要がない。この場合、図１１に示すように、図１の２次元再生等化器１から、水平方向位相補償手段３を省いた第２の実施の形態である２次元再生等化器１Ｂとして構成することが可能である。
【００８６】
また、例えば、ホログラム記録再生系（図１６参照）において、Ｓ／Ｎ比（Signal to Noise Ratio；信号対雑音比）が高く（例えば、３０ｄＢ〔ｐｐ／ｒｍｓ〕以上）、ノイズ等が少ない場合、入力信号ｘに対してｘ2の伝達関数を有していても、振幅特性を補償する必要がない。この場合、図１２に示すように、図１の２次元再生等化器１から、伝達関数補正手段２を省いた第３の実施の形態である２次元再生等化器１Ｃとして構成することが可能である。
【００８７】
また、例えば、Ｓ／Ｎ比が高く、記録再生系の２次高調波歪が少ない場合（信号スペクトルで、低域の振幅と、信号の最高周波数の２倍付近の振幅とが約３０ｄＢ以上開いている場合）、ルート演算を行う必要がなく、振幅の補償を行う必要もない。この場合、図１３に示すように、図１の２次元再生等化器１から、伝達関数補正手段２を省き、さらに、垂直方向位相振幅補償手段４から振幅補償手段４０を省いた垂直方向位相補償手段６とした第４の実施の形態である２次元再生等化器１Ｄとして構成することが可能である。
【００８８】
また、例えば、Ｓ／Ｎ比が高く、水平方向のピクセルずれ量が少ない場合、ルート演算や、水平方向における位相を補償する必要がない。この場合、図１４に示すように、図１の２次元再生等化器１から、伝達関数補正手段２と、水平方向位相補償手段３とを省いた第５の実施の形態である２次元再生等化器１Ｅとして構成することが可能である。
【００８９】
また、例えば、Ｓ／Ｎ比が高く、高調波歪が少なく、垂直方向のピクセルずれ量が少ない場合、図１５に示すように、図１の２次元再生等化器１から、伝達関数補正手段２と、垂直方向位相振幅補償手段４とを省いた第６の実施の形態である２次元再生等化器１Ｆとして構成することが可能である。
なお、図１１〜図１５に示した各２次元再生等化器は、対象となるイメージデータは２次元であるため、補償方向である水平方向と垂直方向とを換えても同様の構成となる。
以上説明したように、本発明は、２次元イメージデータに対して、水平方向または垂直方向の少なくともいずれか一方の位相を補償する位相補償手段を基盤として、種々変形させることができ、ノイズ、ピクセルずれ量等によって、簡略化した構成とすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００９０】
【図１】本発明における第１の実施の形態に係る２次元再生等化器の構成を示すブロック図である。
【図２】空間光変調器の点灯パターンを示す図である。
【図３】１ピクセルに対するピクセルずれ量と２次歪との関係を示すグラフ図である。
【図４】位相補償手段の内部構成を示すブロック図である。
【図５】２次元イメージデータにおけるランダム信号のスペクトルを示すグラフ図である。
【図６】振幅補償手段の内部構成を示すブロック図である。
【図７】振幅等化特性の例を示すグラフ図であって、（ａ）は余弦下降特性、（ｂ）は他の特性例を示す。
【図８】垂直方向位相振幅補償手段の他の構成を示すブロック図である。
【図９】本発明における第１の実施の形態に係る２次元再生等化器の動作を示すフローチャートである。
【図１０】実験結果を示すグラフ図であって、（ａ）は２次元イメージセンサの出力波形、（ｂ）は２次元再生等化器の出力波形である。
【図１１】本発明における第２の実施の形態に係る２次元再生等化器の構成を示すブロック図である。
【図１２】本発明における第３の実施の形態に係る２次元再生等化器の構成を示すブロック図である。
【図１３】本発明における第４の実施の形態に係る２次元再生等化器の構成を示すブロック図である。
【図１４】本発明における第５の実施の形態に係る２次元再生等化器の構成を示すブロック図である。
【図１５】本発明における第６の実施の形態に係る２次元再生等化器の構成を示すブロック図である。
【図１６】ホログラム記録再生系の概要を示す模式図であって、（ａ）は記録系、（ｂ）は干渉縞が記録された記録媒体、（ｃ）は再生系を示している。
【図１７】従来のホログラム再生系の構成を示すブロック図である。
【図１８】空間光変調器のピクセルと２次元イメージセンサのピクセルとの関係を示す模式図である。
【符号の説明】
【００９１】
１      ２次元再生等化器
２      伝達関数補正手段
２０    ルート演算手段
３      水平方向位相補償手段
３０    位相補償手段（第１の位相補償手段）
３０Ｂ  位相補償手段（第２の位相補償手段）
３１    フーリエ変換手段
３２    位相補償量算出手段
３３    加算手段
３４    逆フーリエ変換手段
４      垂直方向位相振幅補償手段
４０    振幅補償手段
４１    乗算手段
５      記憶手段（ピクセルずれ量記憶手段、振幅補償量記憶手段）
【図１】
2006350098.tif 000007
【図２】
2006350098.tif 000008
【図３】
2006350098.tif 000009
【図４】
2006350098.tif 000010
【図５】
2006350098.tif 000011
【図６】
2006350098.tif 000012
【図７】
2006350098.tif 000013
【図８】
2006350098.tif 000014
【図９】
2006350098.tif 000015
【図１０】
2006350098.tif 000016
【図１１】
2006350098.tif 000017
【図１２】
2006350098.tif 000018
【図１３】
2006350098.tif 000019
【図１４】
2006350098.tif 000020
【図１５】
2006350098.tif 000021
【図１６】
2006350098.tif 000022
【図１７】
2006350098.tif 000023
【図１８】
2006350098.tif 000024