(57)【要約】      （修正有）【課題】低駆動電圧で動作し、物質由来の発光色を呈する発光素子及び発光装置を提供する。【解決手段】一対の電極と、一対の電極間に設けられた、一般式（１）で表されるトリアジン誘導体を有する層、及び無機化合物である金属酸化物を有する。2006186335.tif 000023【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の電極と、
前記一対の電極間に設けられた、一般式（１）で表されるトリアジン誘導体を有する層及び金属酸化物を有する発光素子。
【化０１】
2006186335.tif 000021
（式中、一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ１２は独立、またはＲ１とＲ２、Ｒ３とＲ４、Ｒ５とＲ６、Ｒ７とＲ８、Ｒ９とＲ１０、及びＲ１１とＲ１２のいずれかが結合して環を形成する。ここで、Ｒ１〜Ｒ１２がそれぞれ独立であるとき、Ｒ１〜Ｒ１２は、それぞれ水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、ハロゲン基、炭素数１〜６のアシル基、炭素数１〜６のアルコキシカルボニル基、炭素数６〜３０好ましくは炭素数６〜１４のアリール基、炭素数２〜１８好ましくは炭素数２〜１４の複素芳香環基のいずれか一を表す。なお、複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましく、また、窒素、酸素及び硫黄のいずれかの原子を含む。また、Ｒ１とＲ２、Ｒ３とＲ４、Ｒ５とＲ６、Ｒ７とＲ８、Ｒ９とＲ１０、及びＲ１１とＲ１２のいずれかが結合して環を形成しているとき、前記環は、芳香環、複素環、または脂環のいずれか一の環である。ここで、Ｒ１とＲ２の結合と、Ｒ３とＲ４の結合と、Ｒ５とＲ６の結合と、Ｒ７とＲ８の結合と、Ｒ９とＲ１０の結合と、Ｒ１１とＲ１２の結合とは、それぞれ独立しており、Ｒ１とＲ２とが結合して芳香環、複素環、または脂環のいずれか一の環を表し、Ｒ３〜Ｒ１２とがそれぞれ独立に水素または置換基を表す。また、芳香環は、さらに別の芳香環が縮合していてもよい。また、芳香環、複素環又は脂環は、それぞれ、オキソ基、炭素数１〜６のアルキル基の置換基を有していてもよい。  また、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３は、それぞれ独立に式（２）〜（７）のいずれか一の基を表す。
【化０２】
2006186335.tif 000022
式（２）において、Ｒ１３、Ｒ１４は独立、またはそれらが結合して環を形成していてもよい。Ｒ１３とＲ１４がそれぞれ独立であるとき、Ｒ１３とＲ１４とは、それぞれ水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数６〜３０好ましくは炭素数６〜１４のアリール基、炭素数２〜１８好ましくは炭素数２〜１０の複素芳香環基を表す。式（２）において、アリール基、複素芳香環基は、それぞれ置換基を有していてもよい。なお、複素芳香環基は、５員または６員の単環、または５員環と６員環のいずれか一若しくは両方を含む多環であることが好ましく、また、窒素、酸素及び硫黄のいずれかの原子を含む。また、Ｒ１３とＲ１４が結合して環を形成しているとき、その環は、炭素数３〜１０、好ましくは６の脂環を表す。式（５）において、Ｒ１５は、水素、または炭素数６〜３０好ましくは炭素数６〜１４のアリール基、及び炭素数２〜１８好ましくは炭素数２〜１０の複素芳香環基のいずれか一を表す。式（５）において、アリール基は、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアシル基、ハロゲン基、オキソ基等の置換基を一または二以上有していてもよいし、または無置換でもよい。複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましく、また、窒素、酸素及び硫黄のいずれかの原子を含む。式（６）において、Ｒ１６とＲ１７とは、それぞれ独立して、水素、炭素数６〜３０のアリール基、炭素数２〜１８好ましくは炭素数２〜１０の複素芳香環基、シアノ基を表す。式（６）において、アリール基は、炭素数１〜６のアルキル基、ハロゲン基、炭素数６〜３０好ましくは炭素数６〜１４のアリール基等の置換基を一または二以上有していてもよいし、または無置換でもよい。複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましく、また、窒素、酸素及び硫黄のいずれかの原子を含む。
式（７）において、Ｒ１８は、水素、炭素数１〜６アルキル基  炭素数６〜３０好ましくは炭素数６〜１４のアリール基、炭素数２〜１８好ましくは炭素数２〜１０の複素芳香環基を表す。式（７）において、アリール基は、ジアルキルアミノ基等の置換基を有していてもよい。複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましく、
また、窒素、酸素及び硫黄のいずれかの原子を含む。）
【請求項２】
請求項１において、
前記金属酸化物は、モリブデン酸化物、バナジウム酸化物、チタン酸化物、リチウム酸化物又はレニウム酸化物である
ことを特徴とする発光素子。
【請求項３】
請求項１又は２において、
前記一対の電極間に、前記一般式（１）で表されるトリアジン誘導体と、４００ｎｍから５００ｎｍの帯域に発光波長を有する発光物質とを有する
ことを特徴とする発光素子。
【請求項４】
半導体膜と、
前記半導体膜上に設けられた一対の電極と、
前記一対の電極間に、順に設けられた第１の層、第２の層、第３の層と、有し、
前記第１の層乃至前記第３の層のいずれかは、上記一般式（１）で表されるトリアジン誘導体を有する層及び金属酸化物を有することを特徴とする発光装置。
【請求項５】
請求項４において、
前記金属酸化物は、モリブデン酸化物、バナジウム酸化物、チタン酸化物、リチウム酸化物又はレニウム酸化物であることを特徴とする発光装置。
【請求項６】
請求項４又は５において、
前記一対の電極間に、前記一般式（１）で表されるトリアジン誘導体と、４００ｎｍから５００ｎｍの帯域に発光波長を有する発光物質とを有する
ことを特徴とする発光装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トリアジン誘導体を含む発光素子の構成に関する。また該発光素子を有する発光装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
ディスプレイ等に利用されている発光素子の多くは、一対の電極間に発光物質を含む層が挟まれた構成を有する。このような発光素子は、一方の電極から注入された電子と、他方の電極から注入された正孔とが再結合することによって形成された励起子が基底状態に戻るときに発光する。
【０００３】
発光素子の分野では、発光効率、色度がよく、若しくは消光等を防ぐことができる発光素子を得るために、発光物質を含む層の構成、又は発光物質を含む層を形成するための新たな物質等について開発が進められている。  
【０００４】
例えば、発光物質を含む層の構成については、発光領域が電極から離れた部位に形成されるように、キャリア注入性の良い物質を含む層と、キャリア輸送性の良い物質を含む層等とを組み合わせた多層のものが提案されている。また、キャリア輸送性の良い物質については、例えば、特許文献１または特許文献２に開示されているようなトリアジン誘導体が提案されている。  
【特許文献１】特開平７−１５７４７３号公報
【特許文献２】特開平８−１１９９１６３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
このような状況に鑑み、本発明は発光特性を有する発光装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を鑑み本発明は、一対の電極と、一対の電極間に設けられた、一般式（１）で表されるトリアジン誘導体を有する層、及び無機化合物である金属酸化物を有する発光素子を特徴とする。
【０００７】
【化０１】
2006186335.tif 000002
【０００８】
一般式（１）において、Ｒ１〜Ｒ１２は独立、または、Ｒ１とＲ２、Ｒ３とＲ４、Ｒ５とＲ６、Ｒ７とＲ８、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１１とＲ１２のいずれかが結合して環を形成する。ここで、Ｒ１〜Ｒ１２がそれぞれ独立であるとき、Ｒ１〜Ｒ１２は、それぞれ水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、ハロゲン基、炭素数１〜６のアシル基、炭素数１〜６のアルコキシカルボニル基、炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、及び炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１４）の複素芳香環基のいずれか一を表す。なお本発明において、アルキル基には、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。アリール基及び複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。
【０００９】
なお、複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに、複素芳香環基は、窒素、酸素及び硫黄のいずれかの原子を含む。
【００１０】
また、Ｒ１とＲ２、Ｒ３とＲ４、Ｒ５とＲ６、Ｒ７とＲ８、Ｒ９とＲ１０、Ｒ１１とＲ１２とがそれぞれ結合して環を形成しているとき、それらの環は、芳香環、複素環、または脂環のいずれか一の環を表す。このとき、Ｒ１とＲ２の結合と、Ｒ３とＲ４の結合と、Ｒ５とＲ６の結合と、Ｒ７とＲ８の結合と、Ｒ９とＲ１０の結合と、Ｒ１１とＲ１２の結合とは、それぞれ独立している。例えば、Ｒ１とＲ２とが結合して芳香環、複素環、または脂環のいずれか一の環を形成し、Ｒ３〜Ｒ１２とがそれぞれ独立に水素または置換基を表してもよい。また、芳香環は、さらに別の芳香環が縮合していてもよい。また、芳香環と複素環と脂環とは、それぞれ、オキソ基、炭素数１〜６のアルキル基等の置換基を有していてもよい。なお本発明において、アルキル基には、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。
【００１１】
一般式（１）において、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３は、それぞれ独立に式（２）〜（７）のいずれか一の基を表す。
【００１２】
【化０２】
2006186335.tif 000003
【００１３】
式（２）で表される基において、Ｒ１３とＲ１４とは、それぞれ独立、または結合して環を形成していてもよい。Ｒ１３とＲ１４がそれぞれ独立であるとき、Ｒ１３とＲ１４とは、それぞれ水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１０）の複素芳香環基を表す。なお本発明において、アルキル基には、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。アリール基及び複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。なおアリール基、複素芳香環基は、それぞれ置換基を有していてもよい。なお、複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに複素芳香環基は、窒素、酸素及び硫黄のいずれかの原子を含む。
【００１４】
また、Ｒ１３とＲ１４が結合して環を形成しているとき、その環は、炭素数３〜１０（好ましくは炭素数６）の脂環を表す。脂環における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。脂環において炭素数があまり大きくなると、その化合物の融点（Ｔｇ）が大きく下がってしまうことがあり、取り扱いにくくなることがある。
【００１５】
式（５）で表される基において、Ｒ１５は、水素、または炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、及び炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１０）の複素芳香環基のいずれか一を表す。アリール基及び複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。ここで、アリール基は、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアシル基、ハロゲン基、オキソ基等の置換基を一または二以上有していてもよいし、または無置換でもよい。なお本発明において、アルキル基には、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに複素芳香環基は窒素、酸素及び硫黄のいずれかの原子を含む。  
【００１６】
式（６）で表される基において、Ｒ１６とＲ１７とは、それぞれ独立して、水素、炭素数６〜３０のアリール基、炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１０）の複素芳香環基、シアノ基を表す。複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。ここで、アリール基は、炭素数１〜６のアルキル基、ハロゲン基、炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基等の置換基を、一または二以上有していてもよいし、または無置換でもよい。なお本発明において、アルキル基には、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。アリール基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに複素芳香環基は、窒素、酸素及び硫黄のいずれかの原子を含む。
【００１７】
式（７）で表される基において、Ｒ１８は、水素、炭素数１〜６のアルキル基  炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１０）の複素芳香環基を表す。なお本発明において、アルキル基には、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。アリール基及び複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。ここで、アリール基は、ジアルキルアミノ基等の置換基を有していてもよい。複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに、窒素、酸素及び硫黄のいずれかの原子を含む。
【００１８】
また本発明の発光素子において、金属酸化物または、それら金属元素を有する金属窒化物、金属窒化酸化物を用いることもできる。
【００１９】
電子受容性物質としての機能を有する具体的な材料としては、周期表第４族乃至第１２族のいずれかの遷移金属酸化物を用いることができる。中でも、周期表第４族乃至第８族のいずれかの遷移金属酸化物は電子受容性の高いものが多く、特にバナジウム酸化物、モリブデン酸化物、ニオブ酸化物、レニウム酸化物、タングステン酸化物、ルテニウム酸化物、チタン酸化物、クロム酸化物、ジルコニウム酸化物、ハフニウム酸化物、タンタル酸化物が好適である。
【００２０】
また電子供与性を示す物質としての機能を有する金属としては、アルカリ金属およびアルカリ土類金属の中から選ばれた物質、具体的にはリチウム（Ｌｉ）、カルシウム（Ｃａ）、ナトリウム（Ｎａ）、カリウム（Ｋ）、マグネシウム（Ｍｇ）等を用いることができる。具体的な材料としては、上記アルカリ金属の酸化物またはアルカリ土類金属の酸化物、アルカリ金属の窒化物、アルカリ土類金属の窒化物等、具体的にはリチウム酸化物（Ｌｉ２Ｏ）、カルシウム酸化物（ＣａＯ）、ナトリウム酸化物（Ｎａ２Ｏ）、カリウム酸化物（Ｋ２Ｏ）、マグネシウム酸化物（ＭｇＯ）等が挙げられる。その他、アルカリ金属等のフッ化物、具体的にはフッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）等を用いてもよい。
【００２１】
さらに本発明の発光素子は、本発明のトリアジン誘導体と、無機化合物である金属酸化物とが混在した層、又は積層された層（以下、合わせて混在した層と記す）を有すると好ましい。
【００２２】
このような本発明のトリアジン誘導体は、発光素子において、電子を発生する層や発光層として用いることができる。
【００２３】
本発明のトリアジン誘導体を、電子を発生する層として用いる場合、混在した層を形成するとき、上記金属酸化物はリチウム酸化物（Ｌｉ２Ｏ）、カルシウム酸化物（ＣａＯ）、ナトリウム酸化物（Ｎａ２Ｏ）、カリウム酸化物（Ｋ２Ｏ）、マグネシウム酸化物（ＭｇＯ）が挙げられ、また金属フッ化物として、フッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）を用いることができる。
【００２４】
本発明のトリアジン誘導体を、発光層として用いる場合、発光素子は一対の電極間に、上記一般式（１）で表されるトリアジン誘導体と、４００ｎｍ〜５００ｎｍの帯域に発光波長を有する発光物質とを有する。なお本発明のトリアジン誘導体は、ホスト、又はドーパントのいずれにも使用することができる。
【００２５】
また本発明は、上記発光素子を有する発光装置を特徴とする。
【発明の効果】
【００２６】
本発明のトリアジン誘導体及び無機化合物である金属酸化物を有することによって、素子を厚膜化した場合であっても、低駆動電圧で動作する発光素子を得ることができる。
【００２７】
また、本発明のトリアジン誘導体を発光層に用いることによって、発光物質に由来した発光色により近い発光色を呈することのできる発光素子を得ることができる。
【００２８】
その結果、本発明のトリアジン誘導体を含む発光素子を画素に適用することによって、色再現性が良好な画像を表示できる発光装置を得ることができる。
【００２９】
また本発明によって、発光素子を作製するための新たな物質が得られ、さらに新たな構造を有する発光素子を提供することができる。
そのため、発光素子を作製する際に、材料の選択の幅を広げることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３０】
以下に、本発明の具体的な実施の形態を図面に基づいて説明する。但し、本発明は多くの異なる態様で実施することが可能であり、本発明の趣旨及びその範囲から逸脱することなくその形態及び詳細を様々に変更し得ることは当業者であれば容易に理解される。従って、本実施の形態の記載内容に限定して解釈されるものではない。
なお、実施の形態を説明するための全図において、同一部分又は同様な機能を有する部分には同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。
【００３１】
上述した本発明のトリアジン誘導体には、２，４，６−トリス（９−オキソ−１０（９Ｈ）−アクリジニル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（９−オキソ−１２（７Ｈ）−ベンゾ［ａ］アクリジニル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（２−クロロ−９−オキソ−１０（９Ｈ）−アクリジニル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３−メトキシ−９−オキソ−１０（９Ｈ）−アクリジニル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（２−メトキシ−９−オキソ−１０（９Ｈ）−アクリジニル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（１０−フェニル−ジヒドロフェナジン−５−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（１０−フェニル−ベンゾ［ａ］ジヒドロフェナジン−５−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（１０−フェニル−ジベンゾ［ａ，ｃ］ジヒドロフェナジン−５−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（１０−フェニル−ジベンゾ［ａ，ｉ］ジヒドロフェナジン−５−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（１０−メチル−ジヒドロフェナジン−５−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［１０−（４−ジメチルアミノ）フェニル−ジヒドロフェナジン−５−イル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［１０−（２−ピリジル）−ジヒドロフェナジン−５−イル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［１０−（２−チエニル）−ジヒドロフェナジン−５−イル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［１０−（１−ナフチル）−ジヒドロフェナジン−５−イル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（フェニルイミノ）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（１−ナフチルイミノ）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（１−アントリル）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（フルオロフェニルイミノ）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（メトキシフェニルイミノ）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（トリルイミノ）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−Ｎ−｛１，８−ナフタリックアンハイドライド−４−イル｝イミノ−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（２−ピリジルイミノ）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−Ｎ−（１，３−ベンゾチアゾール−２−イル）イミノ−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（９−ベンジリデン−１０（９Ｈ）−アクリジニル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（２−ナフチリデン）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（アントラセン−９−イリデン）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（ジフェニルメチリデン）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（２−ビフェニリデン）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（メチルベンジリデン）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（フルオロベンジリデン）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（２−ピリジリデン）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（２−チエニリデン）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（９，９−ジフェニル−９，１０−ジヒドロ−９−アクリジニル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−（ジシアノメチリデン）−１０（９Ｈ）−アクリジニル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３−メトキシ−４（１Ｈ）−ピリジノン−１−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３，４−ジシアノ−２，６−ジメチル−４（１Ｈ）−ピリジノン−１−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（２，６−ジメトキシカルボニル−４（１Ｈ）−ピリジノン−１−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［２，６−ビス（２−ピリジル）−４（１Ｈ）−ピリジノン−１−イル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３，５−ジアセチル−２，６−ジメチル−１，４−ジハイドロピリジン−１−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３，５−ジエトキシカルボニル−２，６−ジメチル−１，４−ジハイドロピリジン−１−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［３，３，６，６−テトラメチル−３，４，６，７，９，１０−ヘキサハイドロ−１，８（２Ｈ，５Ｈ）−アクリジンジオン−１０−イル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３，５−ジシアノ−２，４，４，６−テトラメチル−１，４−ジハイドロピリジン−１−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（１，５−ジシアノ−２，４−ジメチル−３−アザスピロ［５，５］ウンデカ−１，４−ジエン−１−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３，５−ジシアノ−２，６−ジメチル−４−フェニル−１，４−ジハイドロピリジン−１−イル）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［３，５−ジシアノ−４−（２−フリル）−２，６−ジメチル−１，４−ジハイドロピリジン−１−イル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［３，５−ジシアノ−２，６−ジメチル−４−（３−ピリジル）−１，４−ジハイドロピリジン−１−イル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［３，５−ジシアノ−２，６−ジメチル−４−（２−チエニル）−１，４−ジハイドロピリジン−１−イル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス［９−イソプロピル−３，４，６，７，９，１０−ヘキサハイドロ−１，８（２Ｈ，５Ｈ）−アクリジンジオン−１−イル］−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス｛８−フェニル−５，８−ジハイドロ−１Ｈ，３Ｈ−ジフロ［３，４−ｂ：３，４−ｅ］ピリジン−１，７（４Ｈ）−ジオン−１−イル｝−１，３，５−トリアジンがある。
【００３２】
そして、上記したトリアジン誘導体の少なくともいずれか一つと、無機化合物である金属酸化物等とを一対の電極間に設けた発光素子を作製することができる。このとき好ましくは、トリアジン誘導体と、金属酸化物とが混在した層を形成するとよい。
【００３３】
このようにトリアジン誘導体と、金属酸化物とを混在した層とすることにより、該層の膜を厚膜化する場合であっても、駆動電圧の上昇を防止できる。
【００３４】
またトリアジン誘導体と、金属酸化物とを混在した層に限定されず、トリアジン誘導体を含む層に加えて、別の有機化合物と、金属酸化物とが混在する層を有する場合であっても、該金属酸化物を有する層を厚膜化による駆動電圧の上昇を防止できる。
【００３５】
一般に、発光素子の層を厚膜化すると、駆動電圧が増加してしまうため、好ましくなかった。しかし、非常に薄い膜を有する発光素子は、厚膜化することで、電極間の短絡を防止でき、量産性の向上が期待されていた。そこで、本発明者らは、一対の電極間に有機化合物と、無機化合物である金属酸化物とを混在した層を形成することにより、発光素子の層を厚膜化しても駆動電圧の増加を防止できることを見出した。
【００３６】
このような金属酸化物は、バナジウム酸化物、モリブデン酸化物、ニオブ酸化物、レニウム酸化物、タングステン酸化物、ルテニウム酸化物、チタン酸化物、クロム酸化物、ジルコニウム酸化物、ハフニウム酸化物、タンタル酸化物が好適である。このような材料は、電子受容性物質としての機能を有する。
【００３７】
また電子供与性を示す物質としての機能を有する金属酸化物としては、リチウム酸化物（Ｌｉ２Ｏ）、カルシウム酸化物（ＣａＯ）、ナトリウム酸化物（Ｎａ２Ｏ）、カリウム酸化物（Ｋ２Ｏ）、マグネシウム酸化物（ＭｇＯ）等が挙げられる。その他電子供与性を示す物質としての機能を有する物質として金属フッ化物があり、具体的にはフッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）等が挙げられる。
【００３８】
また本発明の発光素子において、金属酸化物以外に、上記金属元素を有する金属窒化物、金属窒化酸化物、金属フッ化物を用いることができる。
【００３９】
その結果、発光素子が有する層は厚膜化され、電極間の短絡することを防止でき、量産性を高めることができ、非常に好ましい。
【００４０】
また本発明のトリアジン誘導体と、金属酸化物等とが混在した層は、共蒸着法により作製することができる。具体的には、抵抗加熱蒸着同士による共蒸着法、電子ビーム蒸着同士による共蒸着法、抵抗加熱蒸着と電子ビーム蒸着による共蒸着法が挙げられる。このように上記混在した層は、同種方法を組み合わせて形成することができる。
また蒸着法と、異種方法と組み合わせてもよく、例えば抵抗加熱蒸着とスパッタリング法による成膜、電子ビーム蒸着とスパッタリングによる成膜等により混在した層を作製することができる。また、上記例はトリアジン誘導体と、金属酸化物との２種の材料を含む層を示しているが、３種以上の材料を含む場合も同様に、同種、異種方法を組み合わせて形成することができる。
【００４１】
（実施の形態１）
本実施の形態では、本発明のトリアジン誘導体を有する発光素子の構成について説明する。
【００４２】
本発明の発光素子は、図１に示すように、対向する第１の電極１０１、第２の電極１０２を有し、第１電極１０１から順に、第１の層１１１、第２の層１１２、第３の層１１３が積層されている。このような発光素子は、第２の電極１０２の電位よりも第１の電極１０１の電位が高くなるように電圧を印加すると、第１の層１１１から第２の層１１２へ正孔が注入され、第３の層１１３から第２の層１１２へ電子が注入される。正孔と、電子とが、第２の層１１２において再結合し、発光物質を励起状態にする。そして、励起状態の発光物質は、基底状態に戻るときに発光する。
【００４３】
次に、第１の層１１１から第３の層１１３、第１の電極１０１、及び第２の電極１０２について説明する。
【００４４】
第１の層１１１は、正孔を発生する層である。このような層としては、例えば、正孔輸送性物質と、その物質に対して電子受容性を示す物質とを含む層が挙げられる。また正孔輸送性物質に対して電子受容性を示す物質は、正孔輸送性物質に対して、モル比が０．５〜２（＝正孔輸送性物質に対して電子受容性を示す物質／正孔輸送性物質）と成るように含まれていることが好ましい。
【００４５】
正孔輸送性物質とは、電子よりも正孔の輸送性が高い物質であり、例えば、４，４’−ビス［Ｎ−（１−ナフチル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：α−ＮＰＤ）、４，４’−ビス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＴＰＤ）、４，４’，４’’−トリス（Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ）トリフェニルアミン（略称：ＴＤＡＴＡ）、４，４’，４’’−トリス［Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ］トリフェニルアミン（略称：ＭＴＤＡＴＡ）、４，４’−ビス［Ｎ−｛４−（Ｎ，Ｎ−ジ−ｍ−トリルアミノ）フェニル｝−Ｎ−フェニルアミノ］ビフェニル（略称：ＤＮＴＰＤ）等の芳香族アミン化合物や、フタロシアニン（略称：Ｈ２Ｐｃ）、銅フタロシアニン（略称：ＣｕＰｃ）、バナジルフタロシアニン（略称：ＶＯＰｃ）等のフタロシアニン化合物等の有機化合物を用いることができる。なお、正孔輸送性物質は、これらに限定されるものではない。
【００４６】
また、正孔輸送性物質に対して電子受容性を示す物質は、周期表第４族乃至第１２族のいずれかの遷移金属の酸化物を用いることができる。中でも、周期表第４族乃至第８族のいずれかの遷移金属の酸化物は電子受容性の高いものが多く、特にバナジウム酸化物、モリブデン酸化物、ニオブ酸化物、レニウム酸化物、タングステン酸化物、ルテニウム酸化物、チタン酸化物、クロム酸化物、ジルコニウム酸化物、ハフニウム酸化物、タンタル酸化物が好適である。なお正孔輸送性物質に対して電子受容性を示す物質は、これらに限定されるものではない。
【００４７】
第１の層１１１は、蒸着法により形成することができ、混在する層を形成する場合には共蒸着法を用いることができる。例えば正孔輸送性物質と、その物質に対して電子受容性を示す物質（一例として上記金属酸化物）とが混在した第１の層１１１は、共蒸着法により作製することができる。第１の層１１１を形成する蒸着法は、抵抗加熱蒸着同士による共蒸着法、電子ビーム蒸着同士による共蒸着法、抵抗加熱蒸着と電子ビーム蒸着による共蒸着法、抵抗加熱蒸着とスパッタリング法による成膜、電子ビーム蒸着とスパッタリングによる成膜など、同種、異種方法を組み合わせて形成することができ、上記例は２種の材料を含む層を想定しているが、３種以上の材料を含む場合も同様に、同種、異種方法を組み合わせて形成することができることは、上述のとおりである。
【００４８】
なお第１の層１１１に、その他の有機化合物を含んでいてもよい。その他の有機化合物には、ルブレン等が挙げられる。ルブレンを加えることにより、信頼性を向上させることができる。
【００４９】
この他、第１の層１１１は、モリブデン酸化物、バナジウム酸化物、ルテニウム酸化物、コバルト酸化物、銅酸化物のような金属酸化物からなる層としてもよい。
【００５０】
第１の層１１１は、上記のように有機化合物と金属酸化物等とを有する層から形成する方が、導電性が高くなるため好ましい。導電性が高いと、第１の層１１１をより厚膜化することができる。
【００５１】
また有機化合物と金属酸化物等とを有する層を用いることによって、有機化合物層の結晶化を抑制することができ、抵抗の増加を伴わずに有機化合物層を厚く形成することが可能となる。そのため、基板上にゴミや汚れ等に起因する凹凸がある場合であっても、有機化合物層の厚膜化により凹凸の影響をほとんど受けない。従って、凹凸に起因するショート等の不良を防止することができる。
【００５２】
第２の層１１２は発光層を含む層である。発光層を含む層とは、発光層のみからなる単層でも多層でも構わない。具体的な多層は、発光層の他、電子輸送層、正孔輸送層、及び正孔注入層のいずれから選ばれた単数又は複数の層を含む。図１において、第２の層１１２は、発光層１２３の他、電子輸送層１２４、正孔輸送層１２２を含む多層の場合を示す。
【００５３】
発光層は、発光物質が、該発光物質の有するエネルギーギャップよりも大きいエネルギーギャップを有する物質中に、分散して含まれた層であることが好ましい。但し発光層は、これに限定されるものではない。なお、エネルギーギャップとはＬＵＭＯ準位とＨＯＭＯ準位との間のエネルギーギャップをいう。また発光物質は、発光効率が良好で、所望の発光波長の発光をし得る物質を用いればよい。
【００５４】
本発明のトリアジン誘導体は、発光物質として用いることができるし、該発光物質の有するエネルギーギャップよりも大きいエネルギーギャップを有する物質として用いることができる。
【００５５】
また発光物質を分散させるために用いる物質は、例えば、９，１０−ジ（２−ナフチル）−２−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＮＡ）等のアントラセン誘導体、または４，４’−ビス（Ｎ−カルバゾリル）ビフェニル（略称：ＣＢＰ）等のカルバゾール誘導体の他、ビス［２−（２−ヒドロキシフェニル）ピリジナト］亜鉛（略称：Ｚｎｐｐ２）、ビス［２−（２−ヒドロキシフェニル）ベンゾオキサゾラト］亜鉛（略称：ＺｎＢＯＸ）等の金属錯体等を用いることができる。但し、発光物質を分散状態にするために用いる物質はこれらの材料に限定されない。上記のように発光物質が分散した状態であると、発光物質からの発光が、濃度に起因して消光してしまうことを防ぐことができる。
【００５６】
このような第２の層１１２から、白色系の発光を呈するためには、例えば、第１の電極１０１から順に、ＴＰＤ（芳香族ジアミン）、３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４−フェニル−５−（４−ビフェニリル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム（略称：Ａｌｑ３）、赤色発光色素であるナイルレッドをドープしたＡｌｑ３、そしてＡｌｑ３を蒸着法等により積層した構成を用いることができる。
【００５７】
その他にも、第１の電極１０１から順に、ＮＰＢ、ペリレンをドープしたＮＰＢ、ＤＣＭ１をドープしたビス（２−メチル−８−キノリノラト）−４−フェニルフェノラト−アルミニウム（略称：ＢＡｌｑ）、ＢＡｌｑ、Ａｌｑ３を蒸着法等により積層した構成を用いることができる。
【００５８】
また、３０ｗｔ％の２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）を電子輸送剤としてポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）（略称：ＰＶＫ）に分散し、４種類の色素（ＴＰＢ、クマリン６、ＤＣＭ１、ナイルレッド）を適当量分散することで白色系の発光を得ることができる。
【００５９】
また第２の層１１２を積層型とし、一層目と二層目の発光材料を赤と青緑など、互いに補色となる関係を有する発光色を呈する材料により形成することで白色系の発光を得ることもできる。
【００６０】
なお以上に示した白色系の発光が得られる発光素子の他にも、発光層の材料を適宜選択することができる。例えば第２の層１１２を、赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の各発光材料から構成してもよい。
【００６１】
赤色系の発光を得たいときには、４−ジシアノメチレン−２−イソプロピル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチルジュロリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン（略称：ＤＣＪＴＩ）、４−ジシアノメチレン−２−メチル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチルジュロリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン（略称：ＤＣＪＴ）、４−ジシアノメチレン−２−ｔｅｒｔ−ブチル−６−［２−（１，１，７，７−テトラメチルジュロリジン−９−イル）エテニル］−４Ｈ−ピラン（略称：ＤＣＪＴＢ）やペリフランテン、２，５−ジシアノ−１，４−ビス［２−（１０−メトキシ−１，１，７，７−テトラメチルジュロリジン−９−イル）エテニル］ベンゼン、ビス［２，３−ビス（４−フルオロフェニル）キノキサリナイト］イリジウム（アセチルアセトナート）（略称：Ｉｒ［Ｆｄｐｑ］２ａｃａｃ）等を用いることができる。但しこれらの材料に限定されず、６００ｎｍから７００ｎｍに発光スペクトルのピークを有する発光を呈する物質を用いることができる。
【００６２】
緑色系の発光を得たいときは、Ｎ，Ｎ’−ジメチルキナクリドン（略称：ＤＭＱｄ）、クマリン６やクマリン５４５Ｔ、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム（略称：Ａｌｑ３）等を用いることができる。但しこれらの材料に限定されず、５００ｎｍから６００ｎｍに発光スペクトルのピークを有する発光を呈する物質を用いることができる。
【００６３】
また本発明のトリアジン誘導体は、青色系の発光を呈する、発光層を含む層としても機能することができる。具体的には、本発明のトリアジン誘導体は、青色系の発光を呈する、発光層のホスト材料として用いることができる。そのため、本発明の発光素子は、一対の電極間に、本発明のトリアジン誘導体と、４００ｎｍから５００ｎｍの帯域に発光波長を有する発光物質とを含む層を有することにより、青系の発光を呈することができる。なお本発明のトリアジン誘導体は、ホスト、又はドーパントのいずれにも使用することができる。
【００６４】
また青色系の発光を得たいときは、本発明のトリアジン誘導体を含む層の他、９，１０−ビス（２−ナフチル）−ｔｅｒｔ−ブチルアントラセン（略称：ｔ−ＢｕＤＮＡ）、９，９’−ビアントリル、９，１０−ジフェニルアントラセン（略称：ＤＰＡ）、９，１０−ビス（２−ナフチル）アントラセン（略称：ＤＮＡ）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）−４−フェニルフェノラト−ガリウム（略称：ＢＧａｑ）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）−４−フェニルフェノラト−アルミニウム（略称：ＢＡｌｑ）等を用いることができる。但しこれらの材料に限定されず、４００ｎｍから５００ｎｍに発光スペクトルのピークを有する発光を呈する物質を用いることができる。
【００６５】
このように第２の層１１２を赤（Ｒ）、緑（Ｇ）、青（Ｂ）の各発光材料を有するように形成する場合、加えてカラーフィルターや色変換層を設け、各発光スペクトルのピーク等を調節してもよい。カラーフィルターや色変換層は、発光を外部に取り出す側に形成すればよく、薄膜トランジスタが形成される基板側、またはそれに対向する基板側のいずれにも設けることができる。
【００６６】
このような第２の層１１２は、蒸着法により作製することができ、混在する層を形成する場合には共蒸着法を用いることができる。第２の層１１２を形成する共蒸着法は、抵抗加熱蒸着同士による共蒸着法、電子ビーム蒸着同士による共蒸着法、抵抗加熱蒸着と電子ビーム蒸着による共蒸着法、抵抗加熱蒸着とスパッタリング法による成膜、電子ビーム蒸着とスパッタリングによる成膜など、同種、異種方法を組み合わせることができ、上記例は２種の材料を含む層を想定しているが、３種以上の材料を含む場合も同様に、同種、異種方法を組み合わせて形成することができることは、上述のとおりである。
【００６７】
第３の層１１３は、電子を発生する層である。本発明のトリアジン誘導体を、第３の層１１３、つまり電子を発生する層として適用することができる。このような層は、本発明のトリアジン誘導体を含む層の他、例えば、電子輸送性物質と、その物質に対して電子供与性を示す物質とを含む層が挙げられる。
【００６８】
なお電子輸送性物質とは、正孔よりも電子の輸送性が高い物質であり、例えば、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム（略称：Ａｌｑ３）、トリス（４−メチル−８−キノリノラト）アルミニウム（略称：Ａｌｍｑ３）、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］−キノリナト）ベリリウム（略称：ＢｅＢｑ２）、ビス（２−メチル−８−キノリノラト）−４−フェニルフェノラト−アルミニウム（略称：ＢＡｌｑ）、ビス［２−（２−ヒドロキシフェニル）ベンゾオキサゾラト］亜鉛（略称：Ｚｎ（ＢＯＸ）２）、ビス［２−（２−ヒドロキシフェニル）ベンゾチアゾラト］亜鉛（略称：Ｚｎ（ＢＴＺ）２）等の金属錯体の他、２−（４−ビフェニリル）−５−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール（略称：ＰＢＤ）、１，３−ビス［５−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール−２−イル］ベンゼン（略称：ＯＸＤ−７）、３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４−フェニル−５−（４−ビフェニリル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ＴＡＺ）、３−（４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−４−（４−エチルフェニル）−５−（４−ビフェニリル）−１，２，４−トリアゾール（略称：ｐ−ＥｔＴＡＺ）、バソフェナントロリン（略称：ＢＰｈｅｎ）、バソキュプロイン（略称：ＢＣＰ）、４，４’  −ビス（５−メチル−ベンズオキサゾール−２−イル）スチルベン（略称：ＢｚＯｓ）等を用いることができる。また第３の層１１３は、ｎ型の半導体を用いて形成することができる。但し、電子輸送性物質はこれらに限定されない。
【００６９】
また、電子輸送性物質に対して電子供与性を示す物質は、アルカリ金属およびアルカリ土類金属の中から選ばれた物質、具体的にはリチウム（Ｌｉ）、カルシウム（Ｃａ）、ナトリウム（Ｎａ）、カリウム（Ｋ）、マグネシウム（Ｍｇ）等を用いることができる。また、具体的な材料としては、上記アルカリ金属の酸化物またはアルカリ土類金属の酸化物、アルカリ金属の窒化物、アルカリ土類金属の窒化物等、具体的にはリチウム酸化物（Ｌｉ２Ｏ）、カルシウム酸化物（ＣａＯ）、ナトリウム酸化物（Ｎａ２Ｏ）、カリウム酸化物（Ｋ２Ｏ）、マグネシウム酸化物（ＭｇＯ）、フッ化リチウム（ＬｉＦ）、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）等が挙げられる。但し、電子輸送物質に対して電子供与性を示す物質は、これらに限定されない。なお、電子輸送性物質に対して電子供与性を示す物質は、電子輸送性物質に対して、モル比が０．５〜２（＝電子輸送性物質に対して電子供与性を示す物質／電子輸送性物質）と成るように含まれていることが好ましい。
【００７０】
また、第３の層１１３は、酸化亜鉛、硫化亜鉛、セレン化亜鉛、酸化スズ、酸化チタンのような物質からなる層であってもよい。
【００７１】
また本発明のトリアジン誘導体を、電子を発生する層として適用する場合であって、金属酸化物と混在した層を形成するとき、該金属酸化物にはリチウム酸化物（Ｌｉ２Ｏ）、カルシウム酸化物（ＣａＯ）、ナトリウム酸化物（Ｎａ２Ｏ）、カリウム酸化物（Ｋ２Ｏ）、マグネシウム酸化物（ＭｇＯ）、フッ化リチウム（ＬｉＦ）のいずれかを用いると好ましい。その他、電子を発生する層として、フッ化セシウム（ＣｓＦ）、フッ化カルシウム（ＣａＦ２）のいずれかを用いてもよい。例えばリチウム酸化物を用いると、電子輸送性物質としてトリアジン誘導体が機能し、電子輸送性物質に対して電子供与性を示す物質としてリチウム酸化物が機能すると考えられる。
【００７２】
このような第３の層１１３は、蒸着法により作製することができ、混在する層を形成する場合には共蒸着法を用いることができる。第３の層１０３を形成する蒸着法は、抵抗加熱蒸着同士による共蒸着法、電子ビーム蒸着同士による共蒸着法、抵抗加熱蒸着と電子ビーム蒸着による共蒸着法、抵抗加熱蒸着とスパッタリング法による成膜、電子ビーム蒸着とスパッタリングによる成膜など、同種、異種方法を組み合わせて形成することができ、上記例は２種の材料を含む層を想定しているが、３種以上の材料を含む場合も同様に、同種、異種方法を組み合わせて形成することができることは、上述のとおりである。
【００７３】
このように第１の層１１１から第３の層１１３は、同一方法により形成することができる。特に、第１の層１１１から第３の層１１３は、マルチチャンバーを用いて形成することができる。そのため、大気解放することなく連続して形成することができる。このように大気解放することなく連続して第１の層１１１から第３の層１１３を形成することにより、界面等への不純物混入を低減することができる。
【００７４】
以上のような、発光素子において、第３の層１１３に含まれる電子輸送性物質の電子親和力と、第２の層１１２に含まれる層のうち第３の層１１３と接する層に含まれる物質の電子親和力との差は、好ましくは２ｅＶ以下、より好ましくは１．５ｅＶ以下とするとよい。また、第３の層１１３がｎ型の半導体からなるとき、ｎ型の半導体の仕事関数と、第２の層１１２に含まれる層のうち第３の層１１３と接する層に含まれる物質の電子親和力との差は、好ましくは２ｅＶ以下、より好ましくは１．５ｅＶ以下とするとよい。このように、第２の層１１２と第３の層１１３とを接合することによって、第３の層１１３から第２の層１１２への電子の注入が容易になる。
【００７５】
なお、本発明は上記トリアジン誘導体を一対の電極間に有する発光素子を特徴としており、図１に示す発光素子構成に限定されるものではない。例えば、第３の層１１３に接して形成された電子輸送層１２４設ける構成を示すが、電子輸送層１２４を有しない場合もある。すると発光層１２３は、第３の層１１３と接する構成となる。この場合、該発光層１２３には、発光物質を分散状態とするための物質を用いるとよい。同様に、正孔輸送層１２２を有しない場合もあり得る。
【００７６】
また、Ａｌｑ３等のように分散状態としなくても発光することができる物質を発光層１２３に用いることができる。Ａｌｑ３等は、キャリアの輸送性の良い発光物質であるため、分散状態とすることなくＡｌｑ３のみからなる層を発光層として機能させることができる。この場合、発光層１２３が発光物質そのものに相当する。
【００７７】
また第２の層１１２において、第３の層１１３から第２の層１１２への電子の注入を容易にするため、電子注入層として機能する層を設けることもできる。同様に第２の層１１２において、第１の層１１１から第２の層１１２へ正孔の注入を容易にするため、正孔注入層として機能する層を設けることもできる。
【００７８】
次に電極について説明する。第１の電極１０１と第２の電極１０２とは、導電性を有する物質で形成する。また発光層からの光を外部に取り出す側に設けられた電極は、導電性に加えて透光性を有する必要がある。なお透光性を有するためには、非透光性を有する材料を、非常に薄く形成することによって、得ることもできる。
【００７９】
第１の電極１０１の材料は、アルミニウム（Ａｌ）の他、インジウム錫酸化物（ＩＴＯ）、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯと記す）、酸化亜鉛を含む酸化インジウム等の透光性材料の他、金（Ａｕ）、白金（Ｐｔ）、ニッケル（Ｎｉ）、タングステン（Ｗ）、クロム（Ｃｒ）、モリブデン（Ｍｏ）、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、若しくはパラジウム（Ｐｄ）等の金属材料を用いることができる。但し、第１の電極１０１の材料は、これらに限定されない。
【００８０】
非透光性を有する上記材料を用いる場合であって、第１の電極１０１に透光性が必要なとき、上記材料を薄く形成してもよい。
【００８１】
また第１の電極１０１は、上記金属材料の単層、又は積層を用いることができる。そのため、第１の電極１０１に積層を用いる場合、上記材料を薄く形成し、その上に透光性材料を積層する構成を用いることもできる。勿論、薄い上記材料を単層で用いて、第１の電極１０１を形成してもよい。第１の電極１０１を薄く形成することにより、抵抗が高くなることを防止するため、補助配線を設けることもできる。また電極に積層を用いることで、高抵抗となることを防止できる。
【００８２】
また、第２の電極１０２の材料は、インジウム錫酸化物（ＩＴＯ）、酸化珪素を含むインジウム錫酸化物（ＩＴＳＯ）、酸化亜鉛を含む酸化インジウム等の透光性材料の他、金（Ａｕ）、白金（Ｐｔ）、ニッケル（Ｎｉ）、タングステン（Ｗ）、クロム（Ｃｒ）、モリブデン（Ｍｏ）、鉄（Ｆｅ）、コバルト（Ｃｏ）、銅（Ｃｕ）、若しくはパラジウム（Ｐｄ）等の金属材料を用いることができる。但し、第２の電極１０２の材料は、これらに限定されない。
【００８３】
非透光性を有する上記材料を用いる場合であって、第１の電極１０１に透光性が必要なとき、上記材料を薄く形成してもよい。
【００８４】
また第２の電極１０２は、上記金属材料の単層、又は積層を用いることができる。そのため、第二の電極１０２に積層を用いる場合、上記材料を薄く形成し、その上に透光性材料を積層する構成を用いることもできる。勿論、薄い上記材料を単層で用いて、第２の電極１０２を形成してもよい。第２の電極１０２を薄く形成することにより、抵抗が高くなることを防止するため、補助配線を設けることもできる。また積層を用いることで、高抵抗となることを防止できる。
【００８５】
第１の電極１０１、又は第２の電極１０２は、スパッタリング法や蒸着法等を用いて形成することができる。なお、蒸着法を用いる場合、第１の電極１０１、第１の層１１１から第３の層１１３、第２の電極１０２の作製において、適宜、大気解放することなく連続して形成することが可能となる。このように大気解放することなく連続して発光素子を形成することにより、界面等への不純物混入を低減することができる。
【００８６】
（実施の形態２）
本実施の形態では、上記実施の形態と異なる発光素子の構成について説明する。
【００８７】
図２に示すように、本実施の形態に示す発光素子は、対向する第１の電極１０１、第２の電極１０２を有し、第１電極１０１から順に、第１の層１１１、第２の層１１２、第３の層１１３、第４の層１２８が積層されており、第４の層１２８を設けたことを特徴とする。第４の層１２８は、第１の層１１１と同様の材料から形成することができ、その他の構成は、上記実施の形態１と同様であるため、説明を省略する。
【００８８】
このように第４の層１２８を設けると、第２の電極１０２を形成するときのダメージを低減することができる。
【００８９】
また、第４の層１２８に用いる金属酸化物としては、バナジウム酸化物、モリブデン酸化物、ニオブ酸化物、レニウム酸化物、タングステン酸化物、ルテニウム酸化物、チタン酸化物、クロム酸化物、ジルコニウム酸化物、ハフニウム酸化物、タンタル酸化物等から選ばれた少なくとも一つが混在された層を用いるとよい。またこれら金属の窒化物であってもよいし、酸化窒化物であってもよい。これら金属酸化物等を用いると、厚膜化しても駆動電圧を高める必要がないからである。
【００９０】
そして第４の層１２８を厚膜化することにより、第２の電極１０２を形成するときのダメージのさらなる低減を期待できる。
【００９１】
（実施の形態３）
本実施の形態では、トリアジン誘導体について説明する。
【００９２】
本発明のトリアジン誘導体は、一般式（８）で表される。
【００９３】
【化０３】
2006186335.tif 000004
【００９４】
一般式（８）において、Ｒ１９〜Ｒ２１は、それぞれ独立して式（９）〜（１５）で表されるいずれか一の基を表す。
【００９５】
【化０４】
2006186335.tif 000005
【化０５】
2006186335.tif 000006
【化０６】
2006186335.tif 000007
【化０７】
2006186335.tif 000008
【化０８】
2006186335.tif 000009
【化０９】
2006186335.tif 000010
【化１０】
2006186335.tif 000011
【００９６】
式（９）で表される基において、Ｒ２４、Ｒ２５は、それぞれ独立、または結合して環を形成する。Ｒ２４、Ｒ２５とが独立であるとき、Ｒ２４、Ｒ２５とはそれぞれ、水素、または炭素数１〜６のアルキル基、または炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、または炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１０）の複素芳香環基のいずれか一を表す。なお本発明において、アルキル基は、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。アリール基及び複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。
【００９７】
なお、複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに複素芳香環基は、窒素、酸素及び硫黄のいずれかの原子を含む。
【００９８】
また、Ｒ２４とＲ２５とが結合して環を形成しているとき、その環は、炭素数３〜１０（好ましくは炭素数６）の脂環を表す。脂環における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。脂環において炭素数があまり大きくなると、その化合物の融点（Ｔｇ）が大きく下がってしまうことがあり、取り扱いにくくなることがある。
【００９９】
また、Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２６、Ｒ２７は、それぞれ独立、またはＲ２２とＲ２３、Ｒ２６とＲ２７とがそれぞれ結合して環を形成する。Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２６、Ｒ２７とが独立であるとき、Ｒ２２、Ｒ２３、Ｒ２６、Ｒ２７とは、それぞれ、水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、ハロゲン基、炭素数１〜６のアシル基、炭素数１〜６のアルコキシカルボニル基、シアノ基、炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１０）の複素芳香環基のいずれか一を表す。なお本発明において、アルキル基は、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。アリール基及び複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。
【０１００】
なお、複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに複素芳香環基は、窒素、酸素、及び硫黄のいずれかの原子を含む。
【０１０１】
Ｒ２２とＲ２３、Ｒ２６とＲ２７とがそれぞれ結合して環を形成しているとき、それらの環は、それぞれ、炭素数３〜１０（好ましくは炭素数６）の脂環を表す。脂環における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。脂環において炭素数があまり大きくなると、その化合物の融点（Ｔｇ）が大きく下がってしまうことがあり、取り扱いにくくなることがある。
【０１０２】
式（１０）で表される基において、Ｒ２８〜Ｒ３１は、それぞれ独立に、水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、ハロゲン基、炭素数１〜６のアシル基、炭素数１〜６のアルコキシカルボニル基、炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１０）の複素芳香環基のいずれか一を表す。なお本発明において、アルキル基は、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。アリール基及び複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。
【０１０３】
なお、複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに複素芳香環基は、窒素、酸素、及び硫黄のいずれかの原子を含む。
【０１０４】
式（１１）で表される基において、Ｒ３２は、炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、及び炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１０）の複素芳香環基のいずれかを表す。アリール基及び複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。アリール基は、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、炭素数１〜６のアシル基、炭素数１〜６のアルコキシカルボニル基、またはハロゲン基等の置換基を有していてもよいし、無置換でもよい。なお本発明において、アルキル基は、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。
【０１０５】
なお、複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに複素芳香環基は、窒素、酸素、及び硫黄のいずれかの原子を含む。
【０１０６】
また、アリール基と複素芳香環基とは、それぞれ他の芳香環または複素環が縮合したものであってもよい。
【０１０７】
式（１２）で表される基において、Ｒ３３〜Ｒ３６は、それぞれ独立して、水素、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基、炭素数１〜６のアシル基、炭素数１〜６のアルコキシカルボニル基、及びハロゲン基のいずれか一を表してもよい。なお本発明において、アルキル基は、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。また、隣接するＲ３３及びＲ３４、Ｒ３４及びＲ３５、又はＲ３５及びＲ３６が結合して、芳香環を形成していてもよい。また芳香環は、オキソ基等を含んでいてもよい。  
【０１０８】
式（１３）で表される基において、Ｒ３６〜Ｒ３９は、それぞれ独立、または結合して環を形成する。Ｒ３６〜Ｒ３９が、それぞれ独立であるとき、Ｒ３６〜Ｒ３９は水素を表す。Ｒ３７とＲ３８、Ｒ３９とＲ４０とがそれぞれ結合して環を形成しているとき、その環は芳香環を表す。なお、Ｒ３７とＲ３８の結合と、Ｒ３９とＲ４０との結合は、それぞれ独立している。
【０１０９】
また、Ｒ４１は、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、及び炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１０）の複素芳香環基のいずれか一を表す。なお本発明において、アルキル基は、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。アリール基及び複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。アリール基は、ジアルキルアミノ基等の置換基を有していてもよいし、または無置換でもよい。
【０１１０】
なお、複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに複素芳香環基は、窒素、酸素、及び硫黄のいずれかの原子を含む。
【０１１１】
式（１４）で表される基において、Ｒ４２、Ｒ４３は、それぞれ独立して、水素、炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１０）の複素芳香環基、またはシアノ基を表す。アリール基及び複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。アリール基は、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、ハロゲン基等の置換基を有していてもよいし、または無置換でもよい。なお本発明において、アルキル基は、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。
【０１１２】
なお、複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに複素芳香環基は、窒素、酸素、及び硫黄のいずれかの原子を含む。
【０１１３】
式（１５）で表される基において、Ｙは、芳香環、複素環、または脂環を表す。なお、芳香環はオキソ基等の置換基を有していてもよいし、または無置換でもよい。また、複素環は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに複素環は、窒素、酸素、及び硫黄のいずれかの原子を含むことが好ましい。Ｒ４４、Ｒ４５は、それぞれ独立、または結合して環を形成する。Ｒ４４、Ｒ４５が独立であるとき、Ｒ４４、Ｒ４５は、それぞれ、水素、炭素数６〜３０（好ましくは炭素数６〜１４）のアリール基、炭素数２〜１８（好ましくは炭素数２〜１０）の複素芳香環基、及び炭素数１〜６のアルキル基のいずれか一を表す。なお本発明において、アルキル基は、鎖状や脂環式複素環基が含まれる。鎖状アルキル基を用いると、取り扱いが簡便であるため好ましい。アリール基及び複素芳香環基における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。
【０１１４】
なお、複素芳香環基は、５員の単環、６員の単環、５員環及び６員環のいずれか一を含む多環、又は５員環及び６員環を含む多環であることが好ましい。またさらに複素芳香環基は、窒素、酸素、及び硫黄のいずれかの原子を含む。
【０１１５】
また、Ｒ４４とＲ４５とが結合して環を形成しているとき、その環は炭素数３〜１０（好ましくは炭素数６）の脂環を表す。脂環における、好ましい炭素数は、原材料やその取り扱いやすさを考慮して決定されている。脂環において炭素数があまり大きくなると、その化合物の融点（Ｔｇ）が大きく下がってしまうことがあり、取り扱いにくくなることがある。
【０１１６】
式（９）〜（１５）で表される基の具体例を構造式（１６）〜（６５）に示す。
【０１１７】
【化１１】
2006186335.tif 000012
【化１２】
2006186335.tif 000013
【化１３】
2006186335.tif 000014
【化１４】
2006186335.tif 000015
【化１５】
2006186335.tif 000016
【化１６】
2006186335.tif 000017
【化１７】
2006186335.tif 000018
【０１１８】
以上のような、本発明のトリアジン誘導体は、発光素子を作製するための材料として用いることができる。このように本発明によって、発光素子を作製するための新たな材料を得ることができる。
【０１１９】
本実施の形態は、上記実施の形態と自由に組み合わせることができる。例えば、本発明のトリアジン誘導体と、金属酸化物等とが混在した層を有する発光素子を、共蒸着法により形成することができる。
【０１２０】
（実施の形態４）
本実施の形態では、上記発光素子を有する表示装置の構成について説明する。
【０１２１】
図３は、信号線駆動回路３０２及び走査線駆動回路３０３といった駆動回路を、画素部３００の周辺に設けた状態のパネルを示す。
【０１２２】
走査線駆動回路３０３は、シフトレジスタ３１１、レベルシフタ３１２、バッファ３１３として機能する回路を有する。シフトレジスタ３１１にはゲートスタートパルス（ＧＳＰ）、ゲートクロック信号（ＧＣＫ）等の信号が入力される。なお、本発明の走査線駆動回路はこれに限定されない。
【０１２３】
また信号線駆動回路３０２は、シフトレジスタ３２１、第１のラッチ３２２、第２のラッチ３２３、レベルシフタ３２４、バッファ３２５として機能する回路を有する。シフトレジスタ３２１には、スタートパルス（ＳＳＰ）等の信号が、第１のラッチ３２２にはビデオ信号等のデータ（ＤＡＴＡ）が、第２のラッチ３２３にはラッチ（ＬＡＴ）信号等がそれぞれ入力される。なお、本発明の信号線駆動回路はこれに限定されない。
【０１２４】
画素部３００は、複数の画素を有し、各画素には上記した発光素子が設けられている。発光素子には、該発光素子への電流の供給を制御するための半導体素子がそれぞれ接続されている。発光素子を有する画素の断面については、以下の実施の形態で説明する。なお本発明の画素部は、これに限定されず、パッシブ型の構成を有してもよい。
【０１２５】
このような信号線駆動回路３０２、走査線駆動回路３０３、画素部３００は、同一基板上に設けられた半導体素子によって形成することができる。例えば、ガラス基板に設けられた薄膜トランジスタを用いて形成することができる。また、信号線駆動回路３０２や走査線駆動回路３０３は、ＩＣチップを用いて、ガラス基板上に実装することもできる。
【０１２６】
本実施の形態は、上記の実施の形態と自由に組み合わせることができる。
【０１２７】
（実施の形態５）
本実施の形態では、発光素子を有する画素の断面について説明する。
【０１２８】
図４は、発光素子への電流の供給を制御する半導体素子として、ｐ型薄膜トランジスタ（ＴＦＴ）を用いた断面図を示し、発光素子が有する第１の電極が陽極として機能し、第２の電極が陰極として機能する場合について説明する。
【０１２９】
図４（Ａ）に、ＴＦＴ６０１がｐ型で、発光素子６０３から発せられる光を、第１の電極１０１側から取り出す場合の、画素の断面図を示す。図４（Ａ）では、基板６００上に設けられたＴＦＴ６０１は、半導体膜と、半導体膜上の絶縁膜を介して設けられたゲート電極と、半導体膜中に形成された不純物領領域に接続される配線を有する。またＴＦＴ６０１が有する配線は、発光素子６０３の第１の電極１０１と電気的に接続されている。
【０１３０】
ＴＦＴ６０１は層間絶縁膜６０８で覆われており、層間絶縁膜６０８上には開口部を有する隔壁６０９が形成されている。隔壁６０９の開口部において第１の電極１０１が一部露出しており、該開口部において第１の電極１０１、電界発光層６０５、第２の電極１０２が順に積層されている。なお本実施の形態における電界発光層６０５とは、上記実施の形態における第１の層１１１から第３の層１１３、さらに加えて第４の層１２８までを指す。すなわち、電界発光層６０５は、第１の電極１０１と、第２の電極１０２との間の層を指す。
【０１３１】
層間絶縁膜６０８は、有機樹脂膜、無機絶縁膜またはシロキサン系材料を出発材料として形成されたＳｉ−Ｏ−Ｓｉ結合を含む絶縁膜（以下、シロキサン系絶縁膜と記す）を用いて形成することができる。なおシロキサンとは、シリコン（Ｓｉ）と酸素（Ｏ）との結合で骨格構造が構成される。置換基として、少なくとも水素を含む有機基（例えばアルキル基、芳香族炭化水素）が用いられる。置換基として、フルオロ基を用いてもよい。または置換基として、少なくとも水素を含む有機基と、フルオロ基とを用いてもよい。層間絶縁膜６０８に、低誘電率材料（ｌｏｗ−ｋ材料）と呼ばれる材料を用いていても良い。また層間絶縁膜６０８は、単層であっても、積層であってもよい。
【０１３２】
隔壁６０９は、有機樹脂膜、無機絶縁膜またはシロキサン系絶縁膜を用いて形成することができる。有機樹脂膜ならば、例えばアクリル、ポリイミド、ポリアミドなど、無機絶縁膜ならば酸化珪素、窒化酸化珪素などを用いることができる。感光性の有機樹脂膜を隔壁６０９に用い、第１の電極１０１上に開口部を形成し、その開口部の側壁が連続した曲率を持って形成される傾斜面となるように形成することで、第１の電極１０１と第２の電極１０２とが接続してしまうのを防ぐことができる。また隔壁６０９は、単層であっても、積層であってもよい。
【０１３３】
図４（Ａ）では、第１の電極１０１側へ発光を取り出すため、第１の電極１０１は、光を透過する材料または光を透過する程度の膜厚で形成する。さらに、第１の電極１０１は陽極として用いるのに適する材料で形成する。また上記透光性を有する材料の他に、例えばＴｉＮ、ＺｒＮ、Ｔｉ、Ｗ、Ｎｉ、Ｐｔ、Ｃｒ、Ａｇ、Ａｌ等の１つまたは複数からなる単層膜の他、窒化チタン膜とアルミニウムを主成分とする膜との積層、窒化チタン膜とアルミニウムを主成分とする膜と窒化チタン膜との三層等を第１の電極１０１に用いることもできる。ただし透光性を有する材料以外の材料を用いる場合、光が透過する程度の膜厚（好ましくは、５ｎｍ〜３０ｎｍ程度）で第１の電極１０１を形成する。
【０１３４】
また第２の電極１０２は、光を反射もしくは遮蔽する材料及び光を反射もしくは遮蔽する程度の膜厚で形成する。さらに第２の電極１０２は陰極として用いるのに適する材料で形成する。すなわち、仕事関数の小さい金属、合金、電気伝導性化合物、およびこれらの混合物などで形成することができる。具体的には、ＬｉやＣｓ等のアルカリ金属、およびＭｇ、Ｃａ、Ｓｒ等のアルカリ土類金属、これらを含む合金（Ｍｇ：Ａｇ、Ａｌ：Ｌｉ、Ｍｇ：Ｉｎなど）、およびこれらの化合物（フッ化カルシウム、窒化カルシウム）の他、ＹｂやＥｒ等の希土類金属を用いることができる。
【０１３５】
電界発光層６０５は、単数または複数の層で構成されている。なお上記実施の形態では、各層の境目が明確な図（図１、図２参照）を示したが、必ずしも明確である必要はない。互いの層を構成している材料が一部混合し、界面が不明瞭になっている場合もある。
【０１３６】
図４（Ａ）に示した画素の場合、発光素子６０３から発せられる光を、白抜きの矢印で示すように第１の電極１０１側から取り出すことができる。
【０１３７】
次に図４（Ｂ）に、ＴＦＴ６０１がｐ型で、発光素子６０３から発せられる光を第２の電極１０２側から取り出す場合の、画素の断面図を示す。図４（Ｂ）では、発光素子６０３の第１の電極１０１と、ＴＦＴ６０１が電気的に接続されている。また第１の電極１０１上に、電界発光層６０５、第２の電極１０２が順に積層されている。
【０１３８】
第１の電極１０１は、光を反射もしくは遮蔽する材料及び光を反射もしくは遮蔽する程度の膜厚で形成する。さらに第１の電極１０１は、陽極として用いるのに適する材料で形成する。例えば、ＴｉＮ、ＺｒＮ、Ｔｉ、Ｗ、Ｎｉ、Ｐｔ、Ｃｒ、Ａｇ、Ａｌ等の１つまたは複数からなる単層膜の他、窒化チタンとアルミニウムを主成分とする膜との積層、窒化チタン膜とアルミニウムを主成分とする膜と窒化チタン膜との三層からなる構成等を第１の電極１０１に用いることができる。
【０１３９】
また第２の電極１０２は、光を透過する材料または光を透過する程度の膜厚で形成する。さらに第２の電極１０２は、仕事関数の小さい金属、合金、電気伝導性化合物、およびこれらの混合物などで形成することができる。具体的には、ＬｉやＣｓ等のアルカリ金属、およびＭｇ、Ｃａ、Ｓｒ等のアルカリ土類金属、これらを含む合金（Ｍｇ：Ａｇ、Ａｌ：Ｌｉ、Ｍｇ：Ｉｎなど）、およびこれらの化合物（フッ化カルシウム、窒化カルシウム）の他、ＹｂやＥｒ等の希土類金属を用いることができる。そして第２の電極１０２を、光が透過する程度の膜厚（好ましくは、５ｎｍ〜３０ｎｍ程度）で形成する。なお、酸化インジウムスズ（ＩＴＯ）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）、酸化インジウム亜鉛（ＩＺＯ）、ガリウムを添加した酸化亜鉛（ＧＺＯ）などその他の透光性酸化物導電材料を用いることも可能である。また酸化珪素を含む酸化亜鉛、酸化珪素を含む酸化インジウムスズ（ＩＴＳＯ）、ＩＴＳＯにさらに酸化亜鉛（ＺｎＯ）を混合したものを用いても良い。
【０１４０】
電界発光層６０５は、図４（Ａ）の電界発光層６０５と同様に形成することができる。
【０１４１】
図４（Ｂ）に示した画素の場合、発光素子６０３から発せられる光を、白抜きの矢印で示すように第２の電極１０２側から取り出すことができる。
【０１４２】
次に図４（Ｃ）に、ＴＦＴ６０１がｐ型で、発光素子６０３から発せられる光を第１の電極１０１側及び第２の電極１０２側から取り出す場合の、画素の断面図を示す。図４（Ｃ）では、発光素子６０３の第１の電極１０１と、ＴＦＴ６０１が電気的に接続されている。また第１の電極１０１上に電界発光層６０５、第２の電極１０２が順に積層されている。
【０１４３】
第１の電極１０１は、図４（Ａ）の第１の電極１０１と同様に形成することができる。また第２の電極１０２は、図４（Ｂ）の第２の電極１０２と同様に形成することができる。電界発光層６０５は、図４（Ａ）の電界発光層６０５と同様に形成することができる。
【０１４４】
図４（Ｃ）に示した画素の場合、発光素子６０３から発せられる光を、白抜きの矢印で示すように第１の電極１０１側及び第２の電極１０２側から取り出すことができる。
【０１４５】
なお本発明の画素構成は、これに限定されない。例えば、発光素子６０３への電流を制御する半導体素子に、ｎ型のＴＦＴを用いることができる。この場合、第１の電極１０１を陰極とし、第２の電極１０２を陽極として機能させると好ましい。
【０１４６】
また第１の電極１０１と、ＴＦＴ６０１が有する配線との接続構成も、図４に限定されない。例えば、第１の電極１０１を形成した後、ＴＦＴ６０１が有する配線を形成してもよい。またさらに第１の電極１０１と、ＴＦＴ６０１が有する配線とを同時に形成することもできる。
【０１４７】
本実施の形態は、上記の実施の形態と自由に組み合わせることができる。
【０１４８】
（実施の形態６）
本実施の形態では、カラーフィルターや色変換層等を設けた、フルカラー表示を行うパネルの断面構成について説明する。
【０１４９】
図５に示すように、上記実施の形態で示した画素構成に基づき、フルカラー表示を行うため、赤色系の発光を呈する画素（Ｒ）、緑色系の発光を呈する画素（Ｇ）、青色系の発光を呈する画素（Ｂ）をそれぞれ形成することができる。なお図５において、各画素が有する半導体素子をそれぞれ６０１Ｒ、６０１Ｇ、６０１Ｂとし、電界発光層をそれぞれ６０５Ｒ、６０５Ｇ、６０５Ｂとする。
【０１５０】
そして、対向基板６１０を用いて、封止を行う。すると、対向基板６１０と、基板６００との間には、空間が形成される。空間は、窒素等の不活性ガスや樹脂で充填することができる。その結果、電界発光層への酸素や水分の侵入を防止できる。さらに、乾燥剤を適宜配置して、酸素や水分の侵入を防止してもよい。また対向基板６１０と、基板６００との間隔を維持するためのスペーサを配置してもよく、該スペーサに乾燥剤としての機能をもたせてもよい。
【０１５１】
対向基板６１０には、カラーフィルターや色変換層として、電界発光層６０５Ｒ、６０５Ｇ、６０５Ｂに対向する領域に、それぞれ６０７Ｒ、６０７Ｇ、６０７Ｂが設けられている。またＴＦＴ６０１Ｒ、６０１Ｇ、６０１Ｂに対向する領域には、ブラックマトリクスとして機能する樹脂６１１が設けられている。
【０１５２】
このようにして、対向基板６１０側から光を取り出す発光装置を形成することができる。またカラーフィルター等を介して発光を取り出すことができるため、各ＲＧＢの発光スペクトルの幅を制御でき、表示のきれいな発光装置を提供することができる。
【０１５３】
また本実施の形態では、電界発光層に、各ＲＧＢの発光を呈する材料を用いたが、これに限定されない。例えば、上述した白色の発光を呈する材料を用いてもよく、フルカラー表示を行うことができる。
【０１５４】
図６には、基板６００側にカラーフィルターや色変換層等を設けたフルカラー表示を行うパネルの断面構成を示す。その他の構成は、図５と同様であるため、説明を省略する。
【０１５５】
図６に示すパネル断面構成の場合、基板６００側から光を取り出す発光装置を形成することができる。
【０１５６】
同様にして、図４（Ｃ）に示すような、基板６００側及び対向基板６１０側から光を取り出す発光素子を形成する場合、基板６００側、及び対向基板６１０側にカラーフィルター等を設ければよい。
【０１５７】
このように、本実施の形態は、上記実施の形態と自由に組み合わせることができる。
【０１５８】
（実施の形態７）
本実施の形態では、上記表示装置に用いる画素回路について説明する。
【０１５９】
図７（Ａ）は、画素の等価回路図の一例を示したものであり、信号線６１１４、電源線６１１５、走査線６１１６、それらの交差部に、発光素子６１３、トランジスタ６１１０、６１１１、容量素子６１１２を有する。発光素子６０３には、上記実施の形態で示した構成を用いる。信号線６１１４には信号線駆動回路によって映像信号が入力される。トランジスタ６１１０は、走査線６１１６に入力される選択信号に従って、トランジスタ６１１１のゲートへの、該映像信号の供給を制御することができる。トランジスタ６１１１は、該映像信号の電位に従って、発光素子６１３への電流の供給を制御することができる駆動用トランジスタである。容量素子６１１２は、トランジスタ６１１１のゲート・ソース間の電圧を保持することができる。なお、図７（Ａ）では、容量素子６１１２を図示したが、トランジスタ６１１１のゲート容量や他の寄生容量で賄うことが可能な場合には、設けなくてもよい。
【０１６０】
図７（Ｂ）は、図７（Ａ）に示した画素に、トランジスタ６１１８と走査線６１１９を新たに設けた画素の等価回路図である。トランジスタ６１１８により、トランジスタ６１１１のゲートとソースを同電位とし、強制的に発光素子６１３に電流が流れない状態を作ることができるため、全ての画素に映像信号が入力される期間よりも、サブフレーム期間の長さを短くすることができる。また駆動方法によって、図７（Ａ）に示す画素であっても、強制的に発光素子６１３に電流が流れない状態を作ることができる。
【０１６１】
図７（Ｃ）は、図７（Ｂ）に示した画素に、新たにトランジスタ６１２５と、配線６１２６を設けた画素の等価回路図である。トランジスタ６１２５は、そのゲートの電位が、配線６１２６によって固定されている。そして、トランジスタ６１１１とトランジスタ６１２５は、電源線６１１５と発光素子６１３との間に直列に接続されている。よって図７（Ｃ）では、トランジスタ６１２５により発光素子６１３に供給される電流の値が制御され、トランジスタ６１１１により発光素子６１３への該電流の供給の有無が制御できる。
【０１６２】
なお、本発明の画素回路は、本実施の形態で示した構成に限定されず、デジタル階調以外にアナログ階調を用いることもできる。また本実施の形態は、上記の実施の形態と自由に組み合わせることができる。
【０１６３】
（実施の形態８）
本発明の発光装置を備えた電子機器として、テレビジョン装置（単にテレビ、又はテレビジョン受信機ともよぶ）、デジタルカメラ、デジタルビデオカメラ、携帯電話装置（単に携帯電話機、携帯電話ともよぶ）、ＰＤＡ等の携帯情報端末、携帯型ゲーム機、コンピュータ用のモニター、コンピュータ、カーオーディオ等の音響再生装置、家庭用ゲーム機等の記録媒体を備えた画像再生装置等が挙げられる。その具体例について、図８を参照して説明する。
【０１６４】
図８（Ａ）に示す携帯情報端末機器は、本体９２０１、表示部９２０２等を含んでいる。表示部９２０２には、本発明の発光装置を適用することができる。その結果、発光素子を厚膜化でき、さらに駆動電圧を高めることがなく低消費電力化が達成された携帯情報端末機器を提供することができる。
【０１６５】
図８（Ｂ）に示すデジタルビデオカメラは、表示部９７０１、表示部９７０２等を含んでいる。表示部９７０１には、本発明の発光装置を適用することができる。その結果、発光素子を厚膜化でき、さらに駆動電圧を高めることがなく低消費電力化が達成されたデジタルビデオカメラを提供することができる。
【０１６６】
図８（Ｃ）に示す携帯電話機は、本体９１０１、表示部９１０２等を含んでいる。表示部９１０２には、本発明の発光装置適用することができる。その結果、発光素子を厚膜化でき、さらに駆動電圧を高めることがなく低消費電力化が達成された携帯電話機を提供することができる。
【０１６７】
図８（Ｄ）に示す携帯型のテレビジョン装置は、本体９３０１、表示部９３０２等を含んでいる。表示部９３０２には、本発明の発光装置を適用することができる。その結果、発光素子を厚膜化でき、さらに駆動電圧を高めることがなく低消費電力化が達成された携帯型のテレビジョン装置を提供することができる。またテレビジョン装置としては、携帯電話機などの携帯端末に搭載する小型のものから、持ち運びをすることができる中型のもの、また、大型のもの（例えば４０インチ以上）まで、幅広いものに、本発明の発光装置を適用することができる。
【０１６８】
図８（Ｅ）に示す携帯型のコンピュータは、本体９４０１、表示部９４０２等を含んでいる。表示部９４０２には、本発明の発光装置を適用することができる。その結果、発光素子を厚膜化でき、さらに駆動電圧を高めることがなく低消費電力化が達成された携帯型のコンピュータを提供することができる。
【０１６９】
図８（Ｆ）に示すテレビジョン装置は、本体９５０１、表示部９５０２等を含んでいる。表示部９５０２には、本発明の発光装置を適用することができる。その結果、発光素子を厚膜化でき、さらに駆動電圧を高めることがなく低消費電力化が達成されたテレビジョン装置を提供することができる。
【０１７０】
このように、本発明により、発光素子を厚膜化でき、さらに駆動電圧を高めることがなく低消費電力化が達成された電子機器を提供することができる。
【実施例】
【０１７１】
（合成例１）
２，４，６−トリス（アクリドン−Ｎ−イル）−１，３，５−トリアジンの合成方法について説明する。
【０１７２】
水素化ナトリウム（６０％  ｉｎ  ｏｉｌ、２．４ｇ、６０ｍｍｏｌ）の乾燥ＴＨＦ（テトラヒドロフラン）懸濁液（２００ｍＬ）に、氷冷下において、アクリドン（１０．０ｇ、５４．６ｍｍｏｌ）をゆっくり加えた。３０分室温で攪拌した後、塩化シアヌル（２．５０ｇ、１３．８ｍｍｏｌ）の乾燥ＴＨＦ溶液（５０ｍＬ）を滴下した。室温で１２時間攪拌した後、６時間加熱還流した。その後、反応混合物にエタノール、約１００ｍＬを加え、析出した固体を濾過した。得られた固体を温クロロホルムに溶解した後、セライトろ過を行った。ろ液を濃縮して再結晶を行い、淡黄色の化合物を収率７７％で得た。
【０１７３】
得られた化合物をＮＭＲ（核磁気共鳴法）によって測定したところ、構造式（６６）で表される１，３，５−トリス（アクリドン−Ｎ−イル）トリアジンであることが確認できた。
【０１７４】
【化１８】
2006186335.tif 000019
【０１７５】
ＮＭＲ（核磁気共鳴法）スペクトルデータを以下に示す。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ７．３７−７．５１（ｍ、１２Ｈ）、７．６７（ｄ、６Ｈ、Ｊ＝８．４Ｈｚ）、８．３５（ｄｄ、６Ｈ、Ｊ＝１．８、７．８Ｈｚ）。１３Ｃ  ＮＭＲ（７５．５ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ１２１．８、１２４．９、１２６．１、１２７．１、１３２．６、１３６．４、１４０．５、１７９．７
【０１７６】
また、得られた化合物を融点測定器（アズワン社製、ＡＴＭ−０１）によって測定したところ、融点は３００℃以上であることが分かった。
【０１７７】
さらに、得られた化合物を蒸着法によって成膜し、薄膜状態における当該化合物のイオン化ポテンシャルを、光電子分光装置（理研計器社製、ＡＣ−２）を用いて測定したところ、−５．６ｅＶであった。また、薄膜状態における当該化合物の吸収スペクトルを、ＵＶ・可視光分光光度計（日本分光社製、Ｖ−５５０）を用いて測定したところ、吸収スペクトルの長波長側の吸収端のエネルギー準位は、３．０ｅＶであった。これらの結果から、構造式（６６）で表される物質のＨＯＭＯ準位は−５．６ｅＶ、ＬＵＭＯ準位は−２．６ｅＶ、ＨＯＭＯ準位とＬＵＭＯ準位のエネルギーギャップは３．０ｅＶであることが分かった。
【０１７８】
（合成例２）
２，４，６−トリス（１０−フェニル−ジヒドロフェナジン−５−イル）−１，３，５−トリアジンの合成方法について説明する。
【０１７９】
窒素雰囲気下、フェナジン（１０．１ｇ、５６．０ｍｍｏｌ）の乾燥トルエン溶液（１８０ｍＬ）に、フェニルリチウム（２．０Ｍジブチルエーテル溶液、５３．０ｍｍｏｌ）を室温で滴下した。１２時間室温で乾燥後、塩化シアヌル（２．４０ｇ、１３．２ｍｍｏｌ）の乾燥ＴＨＦ溶液（５０ｍＬ）を滴下した。反応混合物を６時間加熱還流した後、反応溶液に水を加え、トルエンで抽出した。なお、抽出時に析出した不溶物はろ過により除去した。トルエン層は飽和食塩水で洗浄後、硫酸マグネシウムによる乾燥、濾過、濃縮を行った。得られた固体にエーテル約３００ｍＬを加え、エーテル不溶部を濾過によって得た。この固体をクロロホルム／エタノールによる再結晶（２回）によって精製し、薄茶色の化合物を得た（収率４５％）。
【０１８０】
得られた化合物をＮＭＲ（核磁気共鳴法）によって測定したところ、構造式（６７）で表される物質（２，４，６−トリス（１０−フェニル−ジヒドロフェナジン−５−イル）−１，３，５−トリアジン）であることが確認できた。
【０１８１】
【化１９】
2006186335.tif 000020
【０１８２】
ＮＭＲ（核磁気共鳴法）スペクトルデータを以下に示す。
１Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ、ＣＤＣｌ３）δ６．２５（ｄｄ、６Ｈ、Ｊ＝１．５、８．４Ｈｚ）、６．７７−６．８６（ｍ、１２Ｈ）、７．３６―７．５８（ｍ、２１Ｈ）
【図面の簡単な説明】
【０１８３】
【図１】本発明の発光素子を示した断面図である
【図２】本発明の発光素子を示した断面図である
【図３】本発明のパネルを示した図である
【図４】本発明の画素を示した断面図である
【図５】本発明の画素を示した断面図である
【図６】本発明の画素を示した断面図である
【図７】本発明の画素の等価回路を示した図である
【図８】本発明の電子機器を示した図である
【図１】
2006186335.tif 000024
【図２】
2006186335.tif 000025
【図３】
2006186335.tif 000026
【図４】
2006186335.tif 000027
【図５】
2006186335.tif 000028
【図６】
2006186335.tif 000029
【図７】
2006186335.tif 000030
【図８】
2006186335.tif 000031