(57)【要約】  【課題】  鉄筋コンクリート構造物を構築する工程において、施工済み主鉄筋と新たな主鉄筋とをネジ式カプラを用いて連結する際の作業効率を高める。  【解決手段】  施工済み主鉄筋１４の上端近傍部位にネジ式カプラ１８を装着するとともに、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａに剛性球２０を転動可能に位置決め配置した後、この剛性球２０に新たな主鉄筋１６の下端面１６ａを当接させ、この状態で、新たな主鉄筋１６を、そのネジ部１６ｂと施工済み主鉄筋１４のネジ部１４ｂとの位相が揃う位置まで回転させ、その後、ネジ式カプラ１８を施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６とに跨る位置まで回転移動させて両主鉄筋１４、１６を連結する。これにより、僅かな力で新たな主鉄筋１６を回転可能とするとともに、ネジ式カプラ１８を回転移動させる際に、両主鉄筋１４、１６のネジ部１４ｂ、１６ｂの位相を揃えた状態に維持しておくことを容易に可能とする。  【選択図】          図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
略鉛直方向に延びる複数の主鉄筋が水平方向に所定間隔をおいて配置されてなる鉄筋コンクリート構造物を、所定高の施工区間毎に配筋およびコンクリート打設を行うことにより構築する工程において、施工済みコンクリートの上面から上端部が突出するように配置された複数の施工済み主鉄筋の各々に対して、新たな主鉄筋をネジ式カプラを用いて連結する方法であって、
上記施工済み主鉄筋の上端近傍部位または上記新たな主鉄筋の下端近傍部位にネジ式カプラを装着するとともに、上記施工済み主鉄筋の上端面に少なくとも１つの剛性球を転動可能に位置決め配置した後、これら剛性球に上記新たな主鉄筋の下端面を当接させ、この状態で、上記新たな主鉄筋を、該新たな主鉄筋のネジ部と上記施工済み主鉄筋のネジ部との位相が揃う位置まで回転させ、その後、上記ネジ式カプラを上記施工済み主鉄筋と上記新たな主鉄筋とに跨る位置まで回転移動させてこれら両主鉄筋を連結する、ことを特徴とする主鉄筋の連結方法。
【請求項２】
上記少なくとも１つの剛性球の位置決め配置を、これら剛性球を上記施工済み主鉄筋の上端面に粘着剤で仮止めすることにより行う、ことを特徴とする請求項１記載の主鉄筋の連結方法。
【請求項３】
上記施工済み主鉄筋の上端面の略中央部に凹陥部を形成しておき、
上記少なくとも１つの剛性球の位置決め配置を、上記凹陥部内にこれら剛性球を収容することにより行う、ことを特徴とする請求項１記載の主鉄筋の連結方法。
【請求項４】
上記新たな主鉄筋の下端面の略中央部にも凹陥部を形成しておく、ことを特徴とする請求項３記載の主鉄筋の連結方法。
【請求項５】
所定本数の上記施工済み主鉄筋の各々に対して上記少なくとも１つの剛性球の位置決め配置を行った状態で、これら剛性球に対する上記新たな主鉄筋の当接を、上記各施工済み主鉄筋毎に順次行う、ことを特徴とする請求項１〜４いずれか記載の主鉄筋の連結方法。
【請求項６】
所定本数の上記施工済み主鉄筋の各々に対して上記少なくとも１つの剛性球の位置決め配置を行った状態で、これら剛性球に対する上記新たな主鉄筋の当接を、上記各施工済み主鉄筋に対して同時に行う、ことを特徴とする請求項１〜４いずれか記載の主鉄筋の連結方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、鉄筋コンクリート構造物の構築工程における主鉄筋の連結方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
鉄筋コンクリート製の橋脚等のように、略鉛直方向に延びる複数の主鉄筋が水平方向に所定間隔をおいて配置されてなる鉄筋コンクリート構造物においては、例えば「特許文献１」に記載されているように、所定高の施工区間毎に配筋およびコンクリート打設を行うことにより、その構築が行われるようになっている。
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−８２０１９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
このような鉄筋コンクリート構造物を構築する際には、施工済みコンクリートの上面から上端部が突出するように配置された複数の施工済み主鉄筋の各々に対して、新たな主鉄筋を連結することとなるが、この連結をネジ式カプラを用いて行うようにした場合には、次のような問題がある。
【０００５】
すなわち、ネジ式カプラを用いて連結する場合には、施工済み主鉄筋の上端近傍部位または新たな主鉄筋の下端近傍部位にネジ式カプラを予め装着しておき、施工済み主鉄筋に対して新たな主鉄筋を突き合わせた状態で、両主鉄筋に跨る位置までネジ式カプラを回転移動させるようになっている。その際、施工済み主鉄筋のネジ部と新たな主鉄筋のネジ部との位相が揃っていないと、ネジ式カプラを所定位置まで回転移動させることはできないので、新たな主鉄筋の下端面を施工済み主鉄筋の上端面に当接させた状態で新たな主鉄筋を回転させることにより、両主鉄筋のネジ部の位相を揃えておく必要がある。しかしながら、一般に主鉄筋はかなりの重量を有しているので、新たな主鉄筋を回転させる際の摺動抵抗もかなり大きなものとなってしまい、その回転作業を容易に行うことができない、という問題がある。
【０００６】
一方、新たな主鉄筋の下端面を施工済み主鉄筋の上端面から僅かに浮かせた状態で、新たな主鉄筋を回転させるようにすれば、新たな主鉄筋を回転させる作業自体は容易となるが、このようにした場合には新たな主鉄筋が宙に浮いた状態となるので、ネジ式カプラを所定位置まで回転移動させる際、両主鉄筋のネジ部の位相を揃えた状態に維持しておくことが容易でなく、やはり作業性が悪いものとなってしまう、という問題がある。
【０００７】
本願発明は、このような事情に鑑みてなされたものであって、鉄筋コンクリート構造物を構築する工程において、施工済み主鉄筋と新たな主鉄筋とをネジ式カプラを用いて連結する際の作業効率を高めることができる主鉄筋の連結方法を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本願発明は、所定の剛性球を用いることにより、上記目的達成を図るようにしたものである。
【０００９】
すなわち、本願発明に係る主鉄筋の連結方法は、
略鉛直方向に延びる複数の主鉄筋が水平方向に所定間隔をおいて配置されてなる鉄筋コンクリート構造物を、所定高の施工区間毎に配筋およびコンクリート打設を行うことにより構築する工程において、施工済みコンクリートの上面から上端部が突出するように配置された複数の施工済み主鉄筋の各々に対して、新たな主鉄筋をネジ式カプラを用いて連結する方法であって、
上記施工済み主鉄筋の上端近傍部位または上記新たな主鉄筋の下端近傍部位にネジ式カプラを装着するとともに、上記施工済み主鉄筋の上端面に少なくとも１つの剛性球を転動可能に位置決め配置した後、これら剛性球に上記新たな主鉄筋の下端面を当接させ、この状態で、上記新たな主鉄筋を、該新たな主鉄筋のネジ部と上記施工済み主鉄筋のネジ部との位相が揃う位置まで回転させ、その後、上記ネジ式カプラを上記施工済み主鉄筋と上記新たな主鉄筋とに跨る位置まで回転移動させてこれら両主鉄筋を連結する、ことを特徴とするものである。
【００１０】
上記「鉄筋コンクリート構造物」は、略鉛直方向に延びる複数の主鉄筋が水平方向に所定間隔をおいて配置されてなる鉄筋コンクリート製の構造物であれば、その具体的な形状は特に限定されるものではなく、例えばその水平断面形状としては、矩形、多角形、円形等が採用可能である。また、この「鉄筋コンクリート構造物」は、中空構造を有するものであってもよいし、中実構造を有するものであってもよい。さらに、この「鉄筋コンクリート構造物」の種類は特に限定されるものではなく、例えば、橋梁の橋脚や主塔あるいはタワー等が採用可能である。
【００１１】
上記「ネジ式カプラ」は、該ネジ式カプラを施工済み主鉄筋と新たな主鉄筋とに跨る位置まで回転移動させることにより両主鉄筋を連結し得るように構成されたものであれば、その具体的な構成は特に限定されるものではない。
【００１２】
上記「剛性球」は、球状の剛体であれば、その大きさや材質等の具体的な構成は特に限定されるものではない。
【００１３】
上記「少なくとも１つの剛性球」の具体的な個数は特に限定されるものではなく、また、これら剛性球を位置決め配置する際の施工済み主鉄筋の上端面における位置についても、ネジ部の位相を揃えるための新たな主鉄筋の回転作業を行っている間、施工済み主鉄筋の上端面から脱落してしまうおそれのない位置であれば、その具体的な位置は特に限定されるものではない。
【００１４】
上記「転動可能に位置決め配置し」とは、新たな主鉄筋の下端面が上記少なくとも１つの剛性球に当接するまでの間は、これら剛性球が施工済み主鉄筋の上端面において不用意に転動してしまわないように位置決めしておく一方、新たな主鉄筋の下端面が上記少なくとも１つの剛性球に当接した後は、施工済み主鉄筋の上端面と新たな主鉄筋の下端面との間に生じる水平方向の相対変位によりこれら剛性球を転動させ得る態様で配置することを意味するものである。その際、上記少なくとも１つの剛性球の不用意な転動を防止するための具体的な構成については特に限定されるものではない。
【発明の効果】
【００１５】
上記構成に示すように、本願発明に係る主鉄筋の連結方法は、施工済み主鉄筋の上端近傍部位または新たな主鉄筋の下端近傍部位にネジ式カプラを装着するとともに、施工済み主鉄筋の上端面に少なくとも１つの剛性球を転動可能に位置決め配置した後、これら剛性球に新たな主鉄筋の下端面を当接させ、この状態で、新たな主鉄筋を、そのネジ部と施工済み主鉄筋のネジ部との位相が揃う位置まで回転させ、その後、ネジ式カプラを施工済み主鉄筋と新たな主鉄筋とに跨る位置まで回転移動させてこれら両主鉄筋を連結するようになっているので、次のような作用効果を得ることができる。
【００１６】
すなわち、施工済み主鉄筋の上端面と新たな主鉄筋の下端面との間に少なくとも１つの剛性球が介装されているので、新たな主鉄筋を回転させたとき、この新たな主鉄筋には上記少なくとも１つの剛性球の転動抵抗による反力が作用するだけである。したがって、僅かな力で新たな主鉄筋を回転させることができ、これにより両主鉄筋のネジ部の位相を揃える作業を容易に行うことができる。
【００１７】
また、このとき、新たな主鉄筋は、宙に浮いた状態にあるわけではなく、その下端面が上記少なくとも１つの剛性球に当接した状態にあるので、ネジ式カプラを回転移動させる際、両主鉄筋のネジ部の位相を揃えた状態に維持しておくことが容易に可能となり、これによりネジ式カプラを所定位置まで回転移動させる作業を容易かつ安定的に行うことができる。
【００１８】
したがって本願発明によれば、鉄筋コンクリート構造物を構築する工程において、施工済み主鉄筋と新たな主鉄筋とをネジ式カプラを用いて連結する際の作業効率を高めることができる。
【００１９】
上記構成において、上記少なくとも１つの剛性球の位置決め配置を、これら剛性球を施工済み主鉄筋の上端面に粘着剤で仮止めすることにより行うようにすれば、主鉄筋の構成を何ら変更することなく、簡単な構成で上記作用効果を得ることができる。その際、上記「粘着剤」の具体的な構成は特に限定されるものではなく、例えば、糊、ゲル状のシーリング剤、両面粘着テープ等が採用可能である。
【００２０】
あるいは上記構成において、施工済み主鉄筋の上端面の略中央部に凹陥部を形成しておき、上記少なくとも１つの剛性球の位置決め配置を上記凹陥部内にこれら剛性球を収容することにより行うようにすれば、上記少なくとも１つの剛性球を施工済み主鉄筋の上端面に位置決め配置する作業を極めて容易に行うことができる。ここで、上記「凹陥部」は、上記少なくとも１つの剛性球が不用意に転動しないように収容可能なものであれば、その形状や大きさ等の具体的な構成は特に限定されるものではない。また、この「凹陥部」は、施工前の施工済み主鉄筋に対して予め形成しておくようにしてもよいし、施工済みコンクリートの上面から上端部が突出するように配置された状態になってから、例えばポンチ等を用いて形成するようにしてもよい。
【００２１】
この場合において、新たな主鉄筋の下端面の略中央部にも凹陥部を形成しておくようにすれば、該下端面を上記少なくとも１つの剛性球に当接させたときに、新たな主鉄筋を施工済み主鉄筋に対して略同軸で配置することができるので、両主鉄筋のネジ部の位相を揃えるための新たな主鉄筋の回転作業および両主鉄筋を連結するためのネジ式カプラの回転移動作業を極めて容易に行うことができる。
【００２２】
また上記構成において、所定本数の施工済み主鉄筋に対して上記少なくとも１つの剛性球の位置決め配置を行った状態で、これら剛性球に対する新たな主鉄筋の当接を各施工済み主鉄筋毎に順次行うようにすれば、両主鉄筋の連結作業を効率良く行うことができる。
【００２３】
このようにする代わりに、所定本数の施工済み主鉄筋に対して上記少なくとも１つの剛性球の位置決め配置を行った状態で、これら剛性球に対する新たな主鉄筋の当接を各施工済み主鉄筋に対して同時に行うようにすれば、両主鉄筋の連結作業を複数箇所において同時に行うことができ、これにより作業効率を一層高めることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２４】
以下、図面を用いて、本願発明の実施の形態について説明する。
【００２５】
図１は、本願発明の一実施形態に係る主鉄筋の連結方法の対象となる鉄筋コンクリート構造物１０を、その構築途中の状態で示す側面図である。
【００２６】
同図に示すように、この鉄筋コンクリート構造物１０は、鉄筋コンクリート製の橋梁等の構造物であって、所定高（例えば６ｍ程度）の施工区間（図中、２点鎖線で示す高さまでの範囲）毎に配筋およびコンクリート打設を行うことにより構築されるようになっている。
【００２７】
同図に示す構築段階では、鉛直方向に延びる複数の施工済み主鉄筋１４が、その上端部を施工済みコンクリート１２の上面から突出させた状態で、水平方向に所定間隔をおいて配置されており、これら複数の施工済み主鉄筋１４の各々に対して、新たな主鉄筋１６がネジ式カプラ１８で連結された状態となっている。その際、施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６との連結位置は、１本置きに異なる高さ位置に設定されている。
【００２８】
これら各施工済み主鉄筋１４および各新たな主鉄筋１６は、長さ６ｍ程度の大径の異形鉄筋（例えばＤ５１）で構成されており、その外周面にはネジ部１４ｂ、１６ｂ（図３参照）が形成されている。
【００２９】
図２は、施工済み主鉄筋１４に新たな主鉄筋１６を連結する工程の概要を示す側面図である。
【００３０】
同図に示すように、この主鉄筋連結工程においては、８本の新たな主鉄筋１６を吊り具１００で吊り下げた状態で、これらを１本ずつ施工済み主鉄筋１４に連結するようになっている。同図（ａ）は、８本の新たな主鉄筋１６が連結される直前の状態を示しており、同図（ｂ）は、その一部が連結された状態を示している。
【００３１】
吊り具１００は、水平方向に延びる吊り梁１０２と、この吊り梁１０２の下面に等間隔で設けられた８つのブラケット１０４と、これら各ブラケット１０４に係止された８本の吊下げワイヤ１０６と、吊り梁１０２の上面に設けられた１対のブラケット１０８とからなっており、その１対のブラケット１０８に、該吊り具１００をクレーン等で吊り上げるためのワイヤ１１０が係止されるようになっている。
【００３２】
各ブラケット１０４相互の間隔は、鉄筋コンクリート構造物１０における各施工済み主鉄筋１４相互の間隔と等しい値に設定されており、これにより各吊下げワイヤ１０６に吊り下げられた新たな主鉄筋１６を各施工済み主鉄筋１４に対して正対させることができるようになっている。その際、８本の吊下げワイヤ１０６の長さは互いに異なる長さに設定されており、これにより吊り具１００を下降させたとき、各新たな主鉄筋１６の下端面１６ａと各施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａとの間隔が少しずつ異なった値となるようにしている。
【００３３】
具体的には、同図（ａ）に示すように、吊り具１００を下降させると、８本の新たな主鉄筋１６のうち右端に位置する新たな主鉄筋１６の下端面１６ａが、最初に施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａに近接し、右端から２本目、３本目となるに従って、新たな主鉄筋１６の下端面１６ａと施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａとの間隔が少しずつ大きくなるようにしている。
【００３４】
この主鉄筋連結工程においては、吊り具１００を下降させる前に、連結対象となる８本の施工済み主鉄筋１４の各々に対して、その上端近傍部位にネジ式カプラ１８を装着しておく。
【００３５】
図３は、図２のIII 部詳細図である。
【００３６】
同図に示すように、施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６との連結は、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａと新たな主鉄筋１６の下端面１６ａとの間に、１つの剛性球２０を介装した状態で行われるようになっている。この剛性球２０としては、例えば直径３〜５ｍｍ程度の鋼球を用いる。
【００３７】
以下、１組の施工済み主鉄筋１４および新たな主鉄筋１６を取り上げて、その連結方法について説明する。
【００３８】
図４および５は、この連結方法を説明するための工程図であって、図４（ｂ）が図３のIVb 部詳細図である。
【００３９】
まず、図４（ａ）に示すように、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａに、剛性球２０を転動可能に位置決め配置した状態で、その上方から新たな主鉄筋１６を下降させて、その下端面１６ａを施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａに近づける。その際、剛性球２０の位置決め配置は、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａに形成された凹陥部１４ｃ内に剛性球２０を収容することにより行う。この凹陥部１４ｃは、施工前の施工済み主鉄筋１４に対して予め形成しておく。一方、新たな主鉄筋１６の下端面１６ａにも凹陥部１６ｃを予め形成しておく。
【００４０】
そして、同図（ｂ）に示すように、新たな主鉄筋１６を、その下端面１６ａが剛性球２０に当接する位置まで下降させた後、この新たな主鉄筋１６をその中心軸線まわりに左右いずれかの方向に回転させて、そのネジ部１６ｂと施工済み主鉄筋１４のネジ部１４ｂとの位相を揃える。
【００４１】
次に、図５（ｃ）に示すように、ネジ式カプラ１８を上向きに回転移動させる。そして、同図（ｄ）に示すように、ネジ式カプラ１８を施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６とに略均等に跨る位置まで回転移動させて、両主鉄筋１４、１６を連結する。
【００４２】
図６（ａ）は、図４（ｂ）のVIa 部詳細図であり、図６（ｂ）は、そのb-b 線矢視図である。
【００４３】
同図に示すように、凹陥部１４ｃは、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａの略中央部において略球面状に形成しておき、これにより剛性球２０が施工済み主鉄筋１４の略中心軸上に位置決め配置されるようにする。一方、凹陥部１６ｃも、新たな主鉄筋１６の下端面１６ａの略中央部において略球面状に形成しておき、これにより新たな主鉄筋１６が下降してその下端面１６ａが剛性球２０に当接する際、その当接位置が凹陥部１６ｃの略中心となるようにする。そしてこれにより、新たな主鉄筋１６を施工済み主鉄筋１４と略同軸で配置することができるようにする。
【００４４】
また、同図に示すように、ネジ式カプラ１８として、両主鉄筋１４、１６のネジ部１４ｂ、１６ｂと螺合するネジ部１８ａを有する断面６角形のカプラを用いる。
【００４５】
以上のようにして、１組の施工済み主鉄筋１４および新たな主鉄筋１６の連結が完了したら、図２（ｂ）に示すように、吊り具１００を少し下降させて、直前に連結が完了した新たな主鉄筋１６の左側に隣接する新たな主鉄筋１６の下端面１６ａを、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａに位置決め配置された剛性球２０に当接させて、その連結を行う。
【００４６】
以下同様にして各組の連結作業を順次行い、８組分の連結作業が完了したら、次の８本の新たな主鉄筋１６を吊り具１００で吊り下げて、施工済み主鉄筋１４に対する連結作業を行う。
【００４７】
以上詳述したように、本実施形態に係る主鉄筋の連結方法は、施工済み主鉄筋１４の上端近傍部位にネジ式カプラ１８を装着するとともに、その上端面１４ａに１つの剛性球２０を転動可能に位置決め配置した後、この剛性球２０に新たな主鉄筋１６の下端面１６ａを当接させ、この状態で、新たな主鉄筋１６を、そのネジ部１６ｂと施工済み主鉄筋１４のネジ部１４ｂとの位相が揃う位置まで回転させ、その後、ネジ式カプラ１８を施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６とに跨る位置まで回転移動させてこれら両主鉄筋１４、１６を連結するようになっているので、次のような作用効果を得ることができる。
【００４８】
すなわち、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａと新たな主鉄筋１６の下端面１６ａとの間に剛性球２０が介装されているので、新たな主鉄筋１６を回転させたとき、この新たな主鉄筋１６には、剛性球２０の転動抵抗による反力が作用するだけである。したがって、僅かな力で新たな主鉄筋１６を回転させることができ、これにより施工済み主鉄筋１４のネジ部１４ｂと新たな主鉄筋１６のネジ部１６ｂとの位相を容易に揃えることができる。
【００４９】
また、このとき、新たな主鉄筋１６は、宙に浮いた状態にあるわけではなく、その下端面１６ａが剛性球２０に当接した状態にあるので、ネジ式カプラ１８を回転移動させる際、両主鉄筋１４、１６のネジ部１４ｂ、１６ｂの位相を揃えた状態に維持しておくことが容易に可能となり、これによりネジ式カプラ１８を所定位置まで回転移動させる作業を容易かつ安定的に行うことができる。
【００５０】
したがって本実施形態によれば、鉄筋コンクリート構造物１０を構築する工程において、施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６とをネジ式カプラ１８を用いて連結する際の作業効率を高めることができる。
【００５１】
特に本実施形態においては、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａの略中央部に凹陥部１４ｃを形成しておき、この凹陥部１４ｃ内に剛性球２０を収容することにより該剛性球２０を位置決め配置するようになっているので、この位置決め配置作業を極めて容易に行うことができる。
【００５２】
しかも本実施形態においては、新たな主鉄筋１６の下端面１６ａの略中央部にも凹陥部１６ｃを形成しておくようになっているので、この下端面１６ａを剛性球２０に当接させたときに、新たな主鉄筋１６を施工済み主鉄筋１４と略同軸で配置することができる。したがって、両主鉄筋１４、１６のネジ部の位相を揃えるための新たな主鉄筋１６の回転作業および両主鉄筋１４、１６を連結するためのネジ式カプラ１８の回転移動作業を極めて容易に行うことができる。
【００５３】
また本実施形態においては、８本の施工済み主鉄筋１４の各々に対して剛性球２０の位置決め配置を行った状態で、この剛性球２０に対する新たな主鉄筋１６の当接を各施工済み主鉄筋１４毎に順次行うようになっているので、両主鉄筋１４、１６の連結作業を効率良く行うことができる。
【００５４】
なお、本実施形態においては、吊り具１００を下降させる前に、連結対象となる８本の施工済み主鉄筋１４の各々に対して、その上端近傍部位にネジ式カプラ１８を装着しておくようになっているが、このようにする代わりに、連結対象となる８本の新たな主鉄筋１６の各々に対して、その下端近傍部位にネジ式カプラ１８を装着しておくようにしてもよい。
【００５５】
次に、上記実施形態の変形例について説明する。
【００５６】
図７は、上記実施形態の第１変形例を示す、図６と同様の図である。
【００５７】
本変形例においては、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａと新たな主鉄筋１６の下端面１６ａとの間に、３つの剛性球２２を介装した状態で、両主鉄筋１４、１６の連結を行うようになっている。このとき、各剛性球２２として、上記実施形態の剛性球２０よりもやや径の小さい鋼球を用いている。
【００５８】
これら３つの剛性球２２は、凹陥部１４ｃに収容された状態で、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａに位置決め配置されるが、凹陥部１４ｃは上端面１４ａの略中央部において球面状に形成されているので、３つの剛性球２２は、施工済み主鉄筋１４の中心軸を囲むようにして互いに密着した状態で配置されることとなる。
【００５９】
本変形例の構成を採用した場合にも、上記実施形態と同様、施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６とをネジ式カプラ１８を用いて連結する際の作業効率を高めることができる。
【００６０】
特に、本変形例のように３つの剛性球２２を用いることにより、新たな主鉄筋１６の下端面１６ａを３点で受けることができるので、両主鉄筋１４、１６のネジ部の位相を揃えるための新たな主鉄筋１６の回転作業を一層容易に行うことができる。
【００６１】
なお、本変形例においては、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａと新たな主鉄筋１６の下端面１６ａとの間隔を上記実施形態の場合と略同じ値にするため、各剛性球２２として、上記実施形態の剛性球２０よりもやや径の小さい鋼球を用いているが、上記実施形態の剛性球２０をそのまま用いることももちろん可能である。
【００６２】
また、本変形例のように３つの剛性球２２を用いる代わりに、２つまたは４つ以上の剛性球を用いることも可能である。
【００６３】
図８は、上記実施形態の第２変形例を示す、図６と同様の図である。
【００６４】
本変形例においては、上記実施形態の場合と同様、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａと新たな主鉄筋１６の下端面１６ａとの間に、上記実施形態の剛性球２０よりもやや径の小さい剛性球２４を１つ介装した状態で、両主鉄筋１４、１６の連結を行うようになっている。ただし、上記実施形態のように、新たな主鉄筋１６の下端面１６ａの略中央部に凹陥部１６ｃを形成せずに両主鉄筋１４、１６の連結を行うようになっている。
【００６５】
本変形例の構成を採用した場合にも、上記実施形態と同様、施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６とをネジ式カプラ１８を用いて連結する際の作業効率を高めることができる。
【００６６】
本変形例においては、新たな主鉄筋１６の下端面１６ａを剛性球２４に当接させたときに、新たな主鉄筋１６を自動的には施工済み主鉄筋１４と略同軸で配置することはできないが、新たな主鉄筋１６の下端面１６ａに凹陥部１６ｃを形成する手間を省くことができる。この場合において、施工済み主鉄筋１４が施工済みコンクリート１２の上面からその上端部を突出させるように配置された状態になってから、その上端面１４ａに対してポンチ等を用いて凹陥部１４ｃを形成するようにすれば、両主鉄筋１４、１６に対する前加工を不要とすることができる。
【００６７】
なお、本変形例においては、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａと新たな主鉄筋１６の下端面１６ａとの間隔を上記実施形態の場合と略同じ値にするため、剛性球２４として、上記実施形態の剛性球２０よりもやや径の小さい鋼球を用いているが、上記実施形態の剛性球２０をそのまま用いることももちろん可能である。
【００６８】
図９は、上記実施形態の第３変形例を示す、図６と同様の図である。
【００６９】
本変形例においては、上記実施形態の場合と同様、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａと新たな主鉄筋１６の下端面１６ａとの間に、上記実施形態の剛性球２０よりもある程度径の小さい剛性球２６を１つ介装した状態で、両主鉄筋１４、１６の連結を行うようになっている。ただし、上記実施形態のように、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａおよび新たな主鉄筋１６の下端面１６ａに凹陥部１４ｃ、１６ｃを形成せずに、両主鉄筋１４、１６の連結を行うようになっている。
【００７０】
すなわち、本変形例においては、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａに対する剛性球２６の位置決め配置を、該剛性球２６を上端面１４ａに、ゲル状のシーリング剤からなる粘着剤３０で仮止めすることにより行うようになっている。具体的には、上端面１４ａに粘着剤３０を所定量供給しておき、上端面１４ａの略中央部に剛性球２６を配置することにより、粘着剤３０内に剛性球２６を取り込み、その位置決め配置を行うようになっている。
【００７１】
本変形例の構成を採用した場合にも、上記実施形態と同様、施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６とをネジ式カプラ１８を用いて連結する際の作業効率を高めることができる。
【００７２】
本変形例においては、新たな主鉄筋１６の下端面１６ａを剛性球２６に当接させたときに、新たな主鉄筋１６を自動的には施工済み主鉄筋１４と略同軸で配置することはできないが、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａおよび新たな主鉄筋１６の下端面１６ａに凹陥部１４ｃ、１６ｃを形成する手間を省くことができる。したがって、両主鉄筋１４、１６に対する前加工を不要とすることができる。
【００７３】
なお、本変形例においては、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａと新たな主鉄筋１６の下端面１６ａとの間隔を上記実施形態の場合と略同じ値にするため、剛性球２６として、上記実施形態の剛性球２０よりもある程度径の小さい鋼球を用いているが、上記実施形態の剛性球２０をそのまま用いることももちろん可能である。
【００７４】
図１０は、上記実施形態の第４変形例を示す、図６と同様の図である。
【００７５】
本変形例においては、上記第３変形例の場合と同様、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａと新たな主鉄筋１６の下端面１６ａとの間に、上記実施形態の剛性球２０よりもある程度径の小さい剛性球２８を介装した状態で、両主鉄筋１４、１６の連結を行うようになっている。
【００７６】
ただし、本変形例においては、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａに対する剛性球２８の位置決め配置を、該上端面１４ａに糊からなる粘着剤３２を塗布した状態で、該上端面１４ａの略中央部に剛性球２８を３つ配置して仮止めすることにより行うようになっている。
【００７７】
本変形例の構成を採用した場合にも、上記第３変形例と同様、施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６とをネジ式カプラ１８を用いて連結する際の作業効率を高めることができる。
【００７８】
本変形例においては、３つの剛性球２８を用いているので、新たな主鉄筋１６の下端面１６ａを３点で受けることができ、これにより両主鉄筋１４、１６のネジ部１４ｂ、１６ｂの位相を揃えるための新たな主鉄筋１６の回転作業を、上記第３変形例の場合よりも一層容易に行うことができる。
【００７９】
本変形例においては、上記第３変形例と同様、新たな主鉄筋１６の下端面１６ａを剛性球２６に当接させたときに、新たな主鉄筋１６を自動的には施工済み主鉄筋１４と略同軸で配置することはできないが、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａおよび新たな主鉄筋１６の下端面１６ａに凹陥部１４ｃ、１６ｃを形成する手間を省くことができる。したがって、両主鉄筋１４、１６に対する前加工を不要とすることができる。
【００８０】
なお、本変形例のように、糊からなる粘着剤３２を施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａに塗布する代わりに、両面粘着テープを上端面１４ａに貼着することにより、３つの剛性球２８の仮止めを行うことも可能である。
【００８１】
また、本変形例のように３つの剛性球２８を用いる代わりに、２つまたは４つ以上の剛性球を用いることも可能である。
【００８２】
図１１は、上記実施形態の第５変形例を示す、図３と同様の図である。
【００８３】
本変形例においては、上記実施形態と同様、施工済み主鉄筋１４の上端面１４ａと新たな主鉄筋１６の下端面１６ａとの間に、１つの剛性球２０を介装した状態で、両主鉄筋１４、１６の連結を行うようになっており、また、連結対象となる８本の施工済み主鉄筋１４の各々の上端近傍部位にネジ式カプラ１８を装着しておくようになっているが、その際さらに、連結対象となる８本の新たな主鉄筋１６の各々の下端近傍部位にネジ式カプラ３８を装着しておく点で、上記実施形態と異なっている。
【００８４】
このネジ式カプラ３８は、ネジ式カプラ１８と同様の構成を有しており、その装着位置は、該ネジ式カプラ３８の下端縁が新たな主鉄筋１６の下端面１６ａからネジ式カプラ１８の全長の半分程度上方に位置するように設定されている。
【００８５】
本変形例の構成を採用した場合にも、上記実施形態と同様、施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６とをネジ式カプラ１８を用いて連結する際の作業効率を高めることができる。
【００８６】
特に、本変形例のように、新たな主鉄筋１６の下端近傍部位にネジ式カプラ３８を装着しておくようにすれば、ネジ式カプラ１８を回転移動させる際、該ネジ式カプラ１８がネジ式カプラ３８に当接する位置まで回転移動させることにより、ネジ式カプラ１８を施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６とに略均等に跨る位置に確実に位置決めすることができる。
【００８７】
しかもその際、ネジ式カプラ１８をネジ式カプラ３８に当接させることにより、ネジ式カプラ１８の位置が不用意にずれてしまうのを未然に防止することができる。
【００８８】
なお、本変形例のように、ネジ式カプラ１８と同様の構成を有するネジ式カプラ３８を用いる代わりに、ロックナット等を用いることも可能である。
【００８９】
図１２は、上記実施形態の第６変形例を示す、図２と同様の図である。
【００９０】
上記実施形態においては、８本の施工済み主鉄筋１４の各々に対して剛性球２０の位置決め配置を行った状態で、この剛性球２０に対する新たな主鉄筋１６の当接を各施工済み主鉄筋１４毎に順次行うようになっているが、本変形例においては、８本の施工済み主鉄筋１４の各々に対して剛性球２０の位置決め配置を行った状態で、この剛性球２０に対する新たな主鉄筋１６の当接を、各施工済み主鉄筋１４に対して同時に行うようになっている。
【００９１】
これを実現するため、８本の吊下げワイヤ１０６の長さは、１本置きに同じ長さに設定されている。
【００９２】
本変形例の構成を採用した場合にも、上記実施形態と同様、施工済み主鉄筋１４と新たな主鉄筋１６とをネジ式カプラ１８を用いて連結する際の作業効率を高めることができる。
【００９３】
特に、本変形例のように、両主鉄筋１４、１６の連結作業を８箇所において同時に行うようにすることにより、その連結作業の作業効率を一層高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００９４】
【図１】本願発明の一実施形態に係る主鉄筋の連結方法の対象となる鉄筋コンクリート構造物を、その構築途中の状態で示す側面図
【図２】上記実施形態において、施工済み主鉄筋に新たな主鉄筋を連結する工程の概要を示す側面図であって、同図（ａ）は８本の新たな主鉄筋が連結される直前の状態を示す図、同図（ｂ）はその一部が連結された状態を示す図
【図３】図２のIII 部詳細図
【図４】上記連結方法を説明するための工程図（その１）
【図５】上記連結方法を説明するための工程図（その２）
【図６】同図（ａ）は図４（ｂ）のVIa 部詳細図、同図（ｂ）はそのb-b 線矢視図
【図７】上記実施形態の第１変形例を示す、図６と同様の図
【図８】上記実施形態の第２変形例を示す、図６と同様の図
【図９】上記実施形態の第３変形例を示す、図６と同様の図
【図１０】上記実施形態の第４変形例を示す、図６と同様の図
【図１１】上記実施形態の第５変形例を示す、図３と同様の図
【図１２】上記実施形態の第６変形例を示す、図２と同様の図
【符号の説明】
【００９５】
１０  鉄筋コンクリート構造物
１２  施工済みコンクリート
１４  施工済み主鉄筋
１４ａ  上端面
１４ｂ、１６ｂ、１８ａ  ネジ部
１４ｃ、１６ｃ  凹陥部
１６  新たな主鉄筋
１６ａ  下端面
１８、３８  ネジ式カプラ
２０、２２、２４、２６、２８  剛性球
３０、３２  粘着剤
１００  吊り具
１０２  吊り梁
１０４、１０８  ブラケット
１０６  吊下げワイヤ
１１０  ワイヤ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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