(57)【要約】【課題】浴槽だけでなく洗い場も含めた浴室全体に安定した保温効果が得られる浴室構造を提供する。【解決手段】浴槽１４と洗い場１５とを含むユニットバス１０の下方に、所定間隔を隔てて下部断熱材層２１が配置され、上記ユニットバス１０と下部断熱材層２１との間に、浴槽１４の下方から洗い場１５の下方にわたって熱的に連続するとともに周囲が外周断熱材層２２で囲われた保温空気層１８を形成したことにより、上記保温空気層１８は外周断熱材層２２と下部断熱材層２１に囲まれた完全な保温層として機能し、浴槽１４も洗い場１５も保温空気層１８および下部断熱材層２１の存在により効果的に保温される。そして、浴槽１４から保温空気層１８に伝達された熱は、洗い場１５の下方に伝わって洗い場１５を床面から保温し、浴槽１４だけでなく洗い場１５も含めた浴室全体に安定した保温効果を得られる。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
浴槽と洗い場とを含むユニットバスの下方に、所定間隔を隔てて下部断熱材層が配置され、上記ユニットバスと下部断熱材層との間に、浴槽の下方から洗い場の下方にわたって熱的に連続するとともに周囲が外周断熱材層で囲われた保温空気層が形成されていることを特徴とする浴室構造。
【請求項２】
上記下部断熱材層は、保温空気層から下部断熱材層より下側の下部空間に向かって水蒸気を透過させる水蒸気透過性を有するものである請求項１記載の浴室構造。
【請求項３】
上記ユニットバスの下方には、保温空気層と下部空間との間を遮断する構造体が存在しない請求項２記載の浴室構造。
【請求項４】
上記下部断熱材層および／または外周断熱材層を構成する断熱材の周縁に存在する継目部に防風処理が施されている請求項１〜３のいずれか一項に記載の浴室構造。
【請求項５】
上記下部断熱材層には、浴槽の下方から洗い場の下方にわたるユニットバスの設置面積の７０％以上の面積比率で通気開口が存在する請求項１〜４のいずれか一項に記載の浴室構造。
【請求項６】
浴槽と洗い場とを含むユニットバスの設置部の当該ユニットバスより下方に、所定間隔を隔てて下部断熱材層を配置し、上記設置部の周囲に外周断熱材層を配置するとともに、外周断熱材層で囲われた設置部にユニットバスを設置することにより、上記ユニットバスと下部断熱材層との間に、浴槽の下方から洗い場の下方にわたって熱的に連続するとともに周囲が外周断熱材層で囲われた保温空気層を形成することを特徴とする浴室の工法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、浴槽だけでなく浴室全体に安定した保温効果を得られる浴室構造および浴室の工法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
図１０に示すように、従来からいわゆるハーフタイプの浴室が知られている。このハーフタイプの浴室は、建物１０１の内部にユニットバス（洗い場付き浴槽）１００を設けて浴室を形成するタイプのものであるが、ユニットバス１００の壁面１０２や浴槽１０４が建物１０１の基礎に形成された通気口１０６から進入する外気に直接曝される構造となっている。このため、建物１０１の内部といえども建物１０１の外壁１１０とユニットバス１００の壁面１０２及び浴槽１０４とで構成される空間（以下「建物内部外気温空間」という。）１０８の温度は、外気と略同じ温度になっている。
【０００３】
このように浴槽１０４の裏面が直接外気に曝され、かつ一般的な浴槽１０４の素材はＧＦＲＰ（ガラス繊維強化プラスチック）等の薄くて軽量で強度の高い樹脂が使われているため、断熱性・保温性が低く、浴槽１０４内の湯の熱が建物内部外気温空間１０８に放熱し易くなり、湯温低下が起き易いという問題がある。特に、外気温が急激に低下する冬季にはこの現象が顕著となり、浴槽１０４の保温効果は悪化する。
【０００４】
図１１は、浴槽１０４の保温効果を向上させようとしたもので、浴槽１０４と洗い場を含むユニットバス１００の下側に、断熱材１０９を受けるＦＲＰ製の受け板１０７を設置し、この受け板１０７とユニットバス１００との間の空間に断熱材１０９を充填したものである。（下記の特許文献１）。
【０００５】
図１２も、浴槽１０４の保温効果を向上させようとしたもので、浴槽１０４の下側に防水パン１０３を配置し、防水パン１０３と浴槽１０４の間に保温空間１０５を形成したものである。（下記の特許文献２）。
【特許文献１】特公昭６０−４９４９１号公報
【特許文献２】特開２００５−２７３８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献１のように、ユニットバス１００の下側に、ユニットバス１００の全域にわたる受け板１０７を設置したものでは、浴室の下面が受け板１０７で密閉されてしまう構造となり、充分な通気性を確保できない。このため、浴室内の湿気が逃げずに結露が発生し、カビを繁殖させたり、木材を腐らせたり、鉄筋を発錆させる等の問題がある。したがって、上記受け板１０７には通気穴１１１を設ける必要がある。また、上記受け板１０７は、ＦＲＰ製であることから、配管や浴槽１０４等のメンテナンスを床下から行うのが困難で、メンテナンス性がよくないという問題がある。さらに、上記受け板１０７はＦＲＰの成形品であることから、設置場所の状態に合わせた成形を行う必要があり、生産性が極めて悪く、場合によっては受け板１０７の形状に合わせた現場施工をしなければならないこともあった。しかも、上記受け板１０７のような大型のＦＲＰ成形品は、産業廃棄物として廃棄する上でも好ましくなく、環境負荷も大きいものであった。
【０００７】
また、上記特許文献２のように、浴槽１０４の下に防水パン１０３を配置して保温空間１０５を形成したものでは、建物内部外気温空間１０８の通気性は確保され、浴槽１０４の保温性は高まるものの、洗い場の床面１１２が建物内部外気温空間１０８に直接曝されることとなり、依然として浴室内の保温性が悪いという問題がある。したがって、浴槽１０４だけ保温性がよくなっても、浴室全体でみた場合にその保温性は充分でなく、結果的に浴槽１０４内の温度低下を招いたり、浴室暖房のエネルギー費用がかかったりする問題があった。
【０００８】
このように、従来の浴室構造では、浴槽だけでなく浴室全体に安定した保温効果を得られるとともに、通気性やメンテナンス性を兼ね備えたものが提供されていなかったのが実情である。
【０００９】
本発明は、上記のような事情に鑑みなされたもので、浴槽だけでなく洗い場も含めた浴室全体に安定した保温効果を得られるとともに、通気性やメンテナンス性を兼ね備えた浴室構造および浴室の工法の提供をその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的を達成するため、本発明の浴室構造は、浴槽と洗い場とを含むユニットバスの下方に、所定間隔を隔てて下部断熱材層が配置され、上記ユニットバスと下部断熱材層との間に、浴槽の下方から洗い場の下方にわたって熱的に連続するとともに周囲が外周断熱材層で囲われた保温空気層が形成されていることを要旨とする。
【００１１】
また、上記目的を達成するため、本発明の浴室の工法は、浴槽と洗い場とを含むユニットバスの設置部の当該ユニットバスより下方に、所定間隔を隔てて下部断熱材層を配置し、上記設置部の周囲に外周断熱材層を配置するとともに、外周断熱材層で囲われた設置部にユニットバスを設置することにより、上記ユニットバスと下部断熱材層との間に、浴槽の下方から洗い場の下方にわたって熱的に連続するとともに周囲が外周断熱材層で囲われた保温空気層を形成することを要旨とする。
【発明の効果】
【００１２】
すなわち、本発明は、ユニットバスと下部断熱材層との間に、浴槽の下方から洗い場の下方にわたって熱的に連続するとともに周囲が外周断熱材層で囲われた保温空気層が形成されている。このため、上記保温空気層は外周断熱材層と下部断熱材層に囲まれた保温層として機能することから、浴槽は上記保温空気層および下部断熱材層の存在により効果的に保温され、浴槽内の湯の温度低下が防止される。また、洗い場も保温空気層および下部断熱材層の存在により効果的に保温され、洗い場の温度低下が防止される。しかも、上記保温空気層は、浴槽の下方から洗い場の下方にわたって形成されていることから、浴槽から保温空気層に伝達された熱は、洗い場の下方に伝わって床面から洗い場を保温する。このように、浴槽だけでなく洗い場も含めた浴室全体に安定した保温効果を得ることができ、浴槽内の温度低下を防止し、浴室暖房のエネルギーを節減することができる。
【００１３】
本発明において、上記下部断熱材層は、保温空気層から下部断熱材層より下側の下部空間に向かって水蒸気を透過させる水蒸気透過性を有するものである場合には、保温空気層内の湿気を下部空間に効果的に逃がして保温空気層での結露を防止し、保温空気層の保温層としての機能を損なわず、有効な保温性能を発揮させるとともに、木材や鉄筋等を含む建材の劣化が防止される。
【００１４】
本発明において、上記ユニットバスの下方には、保温空気層と下部空間との間を遮断する構造体が存在しない場合には、配管や浴槽等に補修の必要が生じたときに、メンテナンスの妨げとなる構造体が存在しないことから、床下からのメンテナンスを容易に行うことができる。しかも、従来の受け板のような廃棄上問題となる構造体が少ないので、環境負荷も小さい。また、従来のように受け板の形状に合わせた現場施工の必要も全くなくなり、現場の施工性や設計の自由度が向上する。
【００１５】
本発明において、上記下部断熱材層および／または外周断熱材層を構成する断熱材の周縁に存在する継目部に防風処理が施されている場合には、断熱材同士の継目や断熱材と他の部材との継目に形成される微小隙間が防風処理され、下部空間を通り抜ける冷気が上記微小隙間を通って保温空気層に流れ込み、保温空気層が温度低下して保温効果が低下するのが防止され、浴室全体に安定した保温効果を得ることができる。
【００１６】
本発明において、上記下部断熱材層には、浴槽の下方から洗い場の下方にわたるユニットバスの設置面積の７０％以上の面積比率で通気開口が存在する場合には、保温空気層内の湿気が通気開口を通って下部空間に効果的に逃げることから、結露を防止し、保温空気層の保温層としての機能を損なわず、木材や鉄筋等を含む建材の劣化が防止される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
つぎに、本発明を実施するための最良の形態を説明する。
【００１８】
図１および図２は、本発明の浴室構造の一実施の形態を示す図である。
【００１９】
この浴室構造は、浴槽１４と洗い場１５とを含むユニットバス１０の下方に、所定間隔を隔てて下部断熱材層２１が配置され、上記ユニットバス１０と下部断熱材層２１との間に、浴槽１４の下方から洗い場１５の下方にわたって熱的に連続するとともに周囲が外周断熱材層２２で囲われた保温空気層１８が形成されている。
【００２０】
より詳しく説明すると、上記ユニットバス１０は、基礎２８と基礎２８上に設置された土台２９を含む建築躯体１１に設置されている。上記ユニットバス１０は、浴槽１４と、浴槽１４の横に配置される洗い場１５と、浴槽１４と洗い場１５を繋ぐエプロン１６とが３分割になった３分割タイプである。上記浴槽１４、洗い場１５、エプロン１６はそれぞれＦＲＰの成形品から形成されている。
【００２１】
上記浴槽１４、洗い場１５およびエプロン１６を含むユニットバス１０は、建築躯体１１の土台２９に懸架された吊り架台３１上に設置されている。上記吊り架台３１は、基礎２８上に設置された２本の土台２９に複数掛け渡されるように設置される。上記吊り架台３１は、その下側に下部空間１９を確保するとともに、上部にユニットバス１０が設置される。上記ユニットバス１０は、吊り架台３１の上側に配置された高さ調節器３５を介して所定間隔を隔てて設置される。
【００２２】
上記吊り架台３１には、断熱材４４を受ける受け部材３２が取り付けられ、受け部材３２上の吊り架台３１同士の間および基礎２８と吊り架台３１との間に断熱材４４が充填され、上記断熱材４４と吊り架台３１とで下部断熱材層２１が構成される。
【００２３】
上記下部断熱材層２１が形成されたユニットバス１０の設置領域の外周部には、四方を囲むように断熱材４５が配置され、これらの断熱材４５により外周断熱材層２２が構成される。上記外周断熱材層２２は、浴槽１４が設置されるところでは、下部断熱材層２１から浴槽１４の側面を覆う高さに設定され、洗い場１５が設置されるところでは、下部断熱材層２１から洗い場１５の下面までを覆う高さに設定されている。
【００２４】
また、上記浴槽１４の外側面には、浴槽断熱材２４が貼着され、洗い場１５の下面には洗い場断熱材２５が貼着されている。また、エプロン１６の外側面にもエプロン断熱材２６が貼着されている。上記浴槽断熱材２４、洗い場断熱材２５およびエプロン断熱材２６は、ユニット側断熱材層を構成している。
【００２５】
これにより、下部断熱材層２１上に所定間隔を隔てて設置されたユニットバス１０と下部断熱材層２１との間には、下側に下部断熱材層２１が配置され、周囲を外周断熱材層２２で囲われ、さらに上部にユニット断熱材層が配置されて断熱材によって囲まれた保温空気層１８が形成される。この保温空気層１８は、下側、周囲、上側を断熱材で囲まれてデッドエアが存在する状態となり、保温層として機能する。
【００２６】
ここで、上記ユニット側断熱材層を構成する上記浴槽断熱材２４、洗い場断熱材２５およびエプロン断熱材２６は、下部断熱材層２１および外周断熱材層２２を構成する断熱材４４，４５よりも厚みが薄くなるよう設定されている。
【００２７】
また、上記下部断熱材層２１および／または外周断熱材層２２を構成する断熱材４４，４５の周縁に存在する継目部を覆うように防風シート３３が敷設され、各継目部に防風処理が施されている。具体的には、下部断熱材層２１を構成する断熱材４４と吊り架台３１の間の継目部、下部断熱材層２１を構成する断熱材４４と外周断熱材層２２を構成する断熱材４５の間の継目部、外周断熱材層２２を構成する断熱材４５同士の継目部が、それぞれ防風シート３３で覆われている。このようにすることにより、下部空間１９を流れる冷気が上記継目部に形成される微小隙間を通って保温空気層１８に侵入するのが防止される。
【００２８】
この例では、上記ユニットバス１０は、上述したように浴槽１４と洗い場１５とエプロン１６が分割された３分割タイプであり、浴槽１４の下側すなわち保温空気層１８には防水パンを設置せず、浴槽１４の壁側の上端縁に形成された防水用の屈曲部に壁面１２を設置することにより浴槽１４周りの防水を行い、浴室内の水が保温空気層１８に浸入するのを防止している。また、上記浴槽１４の屈曲部１７と壁面１２の接合部、エプロン１６と浴槽１４の接合部およびエプロン１６と洗い場１５の接合部は、それぞれ水止パッキン等のシール部材でシールされ、浴室内の水が保温空気層１８に浸入するのを防止している。また、洗い場１５の壁際の周囲には、シール部材としての止水部材２０が配置され、浴室内の水が保温空気層１８に浸入するのを防止している。このように、浴槽１４、エプロン１６、洗い場１５と壁面との間が止水され、浴室内の水の保温空気層１８への侵入を防止していることから、保温空気層１８の保温層としての機能を損なわず、有効な保温性能を発揮できる。
【００２９】
上記下部断熱材層２１を構成する断熱材４４としては、保温空気層１８から下部断熱材層２１より下側の下部空間１９に向かって水蒸気を透過させる水蒸気透過性を有するものが用いられる。具体的には、グラスウール、ロックウール、セラミックウール、炭素繊維、セルロースウール、羊毛、透過性の高いハビーズ法ポリスチレンフォーム等各種のものを用いることができる。上記断熱材４４としては、透湿抵抗が１（ｍ２ｈｍｍＨｇ／ｇ）以下のものが好適である。
【００３０】
したがって、上記下部断熱材層２１は、防風シート３３で覆われておらず断熱材４４が露出した部分が通気開口となり、この通気開口から水蒸気が逃げることにより、保温空気層１８内の結露を防止し、保温空気層１８の保温層としての機能を損なわず、有効な保温性能を発揮するとともに、建材の損傷を防止するようになっている。この例では、浴槽１４の下方から洗い場１５の下方にわたるユニットバス１０の設置領域の面積の７０％以上の面積比率で通気開口を存在させている。
【００３１】
このような構造においては、保温空気層１８と下部空間１９の間には、柱状の吊り架台３１と帯状の受け部材３２が交差した状態で存在し、上記受け部材３２によって断熱材４４が支受されている。そして、上記断熱材４４はグラスウールやロックウール等の繊維系の断熱材４４である。このように、上記ユニットバス１０の下方には、保温空気層１８と下部空間１９との間を遮断する板状の構造体が存在しない。
【００３２】
つぎに、上記浴室構造をつくる工法について説明する。
【００３３】
すなわち、まず、浴槽１４と洗い場１５とを含むユニットバス１０の設置部４７の当該ユニットバス１０より下方に、所定間隔を隔てて下部断熱材層２１を配置する。ついで、上記設置部４７の周囲に外周断熱材層２２を配置するとともに、外周断熱材層２２で囲われた設置部４７にユニットバス１０を設置する。これにより、上記ユニットバス１０と下部断熱材層２１との間に、浴槽１４の下方から洗い場１５の下方にわたって熱的に連続するとともに周囲が外周断熱材層２２で囲われた保温空気層１８を形成する。以下、図面を参照して詳しく説明する。
【００３４】
図３に示すように、建築躯体１１は基礎２８上に土台２９が設置されており、２つの並行して配置された土台２９に吊り架台３１を掛け渡す。上記吊り架台３１は、柱状の支受部材３８の両端に、土台２９に掛合する掛合部材３７が取り付けられて構成されている。上記掛合部材３７は支受部材３８と同じ幅に設定された金属板を鉤状に屈曲して形成されている。上記掛合部材３７を土台２９に掛合させて２つの土台２９に吊り架台３１を掛け渡すことにより、土台２９よりも低くかつ地面から所定高さの位置で支受部材３８が略水平になるよう配置される。
【００３５】
図４（ａ）に示すように、基礎２８と土台２９は四角形の枠状に設置されており、対向する２辺に位置する土台２９に複数（この例では４本）の吊り架台３１を掛け渡す。この状態で、各吊り架台３１の支受部材３８は他の２辺と略並行でかつ同じ高さに設定される。
【００３６】
図５は、上記吊り架台３１の長手方向と直交する方向の断面であり、上記吊り架台３１が掛け渡されたところに、断熱材４４の受け材である受け部材３２を取り付ける。上記受け部材３２は、細長い帯状の金属板を屈曲形成したものであり、土台２９に掛合される掛合部４０と、基礎２８と吊り架台３１の間および吊り架台３１同士の間において凹状に屈曲され断熱材４４を支受する支受部４１と、吊り架台３１の支受部材３８に沿って凸状に屈曲された逃げ部４２とがそれぞれ形成されている。この例では、支受部４１が５つ、逃げ部４２が４つ形成されている。
【００３７】
図４（ａ）（ｂ）に示すように、上記受け部材３２を、吊り架台３１と直交する方向に複数（この例では４つ）取り付ける。これにより、基礎２８と吊り架台３１の間と、吊り架台３１同士の間とに、受け部材３２の支受部４１によって梯子状の桟が形成される。
【００３８】
図６および図７に示すように、上記基礎２８と吊り架台３１の間と、吊り架台３１同士の間とに、それぞれ断熱材４４を充填する。この状態で、上記吊り架台３１と断熱材４４により、下部断熱材層２１が形成される。この下部断熱材層２１は、地面との間に下部空間１９を形成し、四角形の建築躯体１１内に略水平に配置され、上記下部断熱材層２１の上が、ユニットバス１０が設置される設置部４７となる。
【００３９】
図８（ａ）および（ｂ）に示すように、上記ユニットバス１０の設置部４７の周囲に外周断熱材層２２を配置する。上記外周断熱材層２２は、浴槽１４が設置される側略半分が、洗い場１５が設置される残り略半分よりも高さが高くなっている。すなわち、浴槽１４の側面に対面する１辺に配置される断熱材４５は、下部断熱材層２１から浴槽１４の側面までを覆う高さに設定され、これに対面する洗い場１５の側面に対面する１辺に配置される断熱材４５は、下部断熱材層２１から洗い場１５の下面までを覆う低い高さに設定されている。残る２辺に配置される断熱材４５は、浴槽１４側が下部断熱材層２１から浴槽１４の側面までを覆う高さで、洗い場１５側が下部断熱材層２１から洗い場１５の下面までを覆う低い高さの段状に形成されている。
【００４０】
図９に示すように、下部断熱材層２１を構成する断熱材４４と吊り架台３１の間の継目部、下部断熱材層２１を構成する断熱材４４と外周断熱材層２２を構成する断熱材４５の間の継目部、外周断熱材層２２を構成する断熱材４５同士の継目部に、それぞれ防風シート３３を敷設する。
【００４１】
図１および図２に示すように、上記下部断熱材層２１の上部で外周断熱材層２２で囲われた設置部４７に、浴槽１４、洗い場１５、エプロン１６を含むユニットバス１０を設置する。このとき、吊り架台３１の支受部材３８上に、高さ調節器３５を設置し、浴槽１４および洗い場１５を高さ調節器３５で支受するとともに、それぞれの高さ調節器３５の高さを調節して浴槽１４および洗い場１５を水平に位置決めする。
【００４２】
上記高さ調節器３５は下部断熱材層２１の上に所定間隔を隔てて浴槽１４と洗い場１５を設置しうるスペーサとして機能し、浴槽１４、洗い場１５およびエプロン１６を含むユニットバス１０と下部断熱材層２１との間に上述した保温空気層１８を確保する。
【００４３】
これにより、上記ユニットバス１０と下部断熱材層２１との間に、浴槽１４の下方から洗い場１５の下方にわたって熱的に連続するとともに周囲が外周断熱材層２２で囲われた保温空気層１８が形成される。
【００４４】
以上のように、本発明は、ユニットバス１０と下部断熱材層２１との間に、浴槽１４の下方から洗い場１５の下方にわたって熱的に連続するとともに周囲が外周断熱材層２２で囲われた保温空気層１８が形成されている。このため、上記保温空気層１８は外周断熱材層２２と下部断熱材層２１に囲まれた保温層として機能することから、浴槽１４は上記保温空気層１８および下部断熱材層２１の存在により効果的に保温され、浴槽１４内の湯の温度低下が防止される。また、洗い場１５も保温空気層１８および下部断熱材層２１の存在により効果的に保温され、洗い場１５の温度低下が防止される。しかも、上記保温空気層１８は、浴槽１４の下方から洗い場１５の下方にわたって形成されていることから、浴槽１４から保温空気層１８に伝達された熱は、洗い場１５の下方に伝わって床面から洗い場１５を保温する。このように、浴槽１４だけでなく洗い場１５も含めた浴室全体に安定した保温効果を得ることができ、浴槽１４内の温度低下を防止し、浴室暖房のエネルギーを節減することができる。
【００４５】
また上記下部断熱材層２１は、保温空気層１８から下部断熱材層２１より下側の下部空間１９に向かって水蒸気を透過させる水蒸気透過性を有するものであるため、保温空気層１８内の湿気を下部空間１９に効果的に逃がして保温空気層１８での結露を防止し、保温空気層１８の保温層としての機能を損なわず、有効な保温性能を発揮させるとともに、木材や鉄筋等を含む建材の劣化が防止される。
【００４６】
また、上記ユニットバス１０の下方には、保温空気層１８と下部空間１９との間を遮断する構造体が存在しないため、配管や浴槽１４等に補修の必要が生じたときに、メンテナンスの妨げとなる構造体が存在しないことから、床下からのメンテナンスを容易に行うことができる。しかも、従来の受け板のような廃棄上問題となる構造体が少ないので、環境負荷も小さい。また、従来のように受け板の形状に合わせた現場施工の必要も全くなくなり、現場の施工性や設計の自由度が向上する。
【００４７】
また、上記下部断熱材層２１および／または外周断熱材層２２を構成する断熱材４４，４５の周縁に存在する継目部に防風処理が施されているため、断熱材４４，４５同士の継目や断熱材４４，４５と他の部材との継目に形成される微小隙間が防風処理され、下部空間を通り抜ける冷気が上記微小隙間を通って保温空気層１８に流れ込み、保温空気層１８が温度低下して保温効果が低下するのが防止され、浴室全体に安定した保温効果を得ることができる。
【００４８】
また、上記下部断熱材層２１には、浴槽１４の下方から洗い場１５の下方にわたるユニットバス１０の設置面積の７０％以上の面積比率で通気開口が存在するため、保温空気層１８内の湿気が通気開口を通って下部空間に効果的に逃げることから、結露を防止し、保温空気層１８の保温層としての機能を損なわず、木材や鉄筋等を含む建材の劣化が防止される。
【００４９】
また、上記ユニット側断熱材層を構成する上記浴槽断熱材２４、洗い場断熱材２５およびエプロン断熱材２６は、下部断熱材層２１および外周断熱材層２２を構成する断熱材４４，４５よりも厚みが薄くなるよう設定されているため、保温空気層１８に伝わった浴槽１４の熱が保温空気層１８に保持されて逃げ難く、保温空気層１８による洗い場１５の保温がより効果的に行われる。
【００５０】
なお、上述した説明では、上記ユニットバス１０として、浴槽１４と洗い場１５とエプロン１６が３分割になった３分割タイプである例を説明したが、これに限定するものではなく、これらが一体になった一体型を適用することもできるし、他のタイプを適用しても差し支えない。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の浴室構造の一例を示す断面図である。
【図２】上記浴室構造を示す斜視図である。
【図３】本発明の浴室の工法を示す図である。
【図４】本発明の浴室の工法を示す図である。
【図５】本発明の浴室の工法を示す図である。
【図６】本発明の浴室の工法を示す図である。
【図７】本発明の浴室の工法を示す図である。
【図８】本発明の浴室の工法を示す図である。
【図９】本発明の浴室の工法を示す図である。
【図１０】従来例を示す断面図である。
【図１１】従来例を示す断面図である。
【図１２】従来例を示す断面図である。
【符号の説明】
【００５２】
１０      ユニットバス
１１      建築躯体
１２      壁面
１４      浴槽
１５      洗い場
１６      エプロン
１７      屈曲部
１８      保温空気層
１９      下部空間
２０      止水部材
２１      下部断熱材層
２２      外周断熱材層
２４      浴槽断熱材
２５      洗い場断熱材
２６      エプロン断熱材
２８      基礎
２９      土台
３１      吊り架台
３２      受け部材
３３      防風シート
３５      高さ調節器
３７      掛合部材
３８      支受部材
４０      掛合部
４１      支受部
４２      逃げ部
４４      断熱材
４５      断熱材
４７      設置部
１００      ユニットバス
１０１      建物
１０２      壁面
１０３      防水パン
１０４      浴槽
１０５      保温空間
１０６      通気口
１０７      受け板
１０８      建物内部外気温空間
１０９      断熱材
１１０      外壁
１１１      通気穴
１１２      床面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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