(57)【要約】【課題】  手持ち作業時及びルータテーブルを使用した固定作業時の切込深さを正確且つ容易に調整することができるルータの提供。【解決手段】  ルータ１は、被削材上を摺動するベース２と、該ベース２の摺動面２ａに対して垂直に上下動可能に支持された本体４と、該本体４に内蔵された電動機から垂直方向に延びる出力軸の端部に装着された刃物１５と、同本体４に垂直方向に移動可能に支持されたストッパポール１６とを備える。本体には、ストッパポール１６の本体４に対する移動量と本体４のベース２に対する移動量を検出する検出手段と、検出手段によって検出されたストッパポール１６又は本体４の移動量をデジタル表示するデジタル表示ユニット（デジタル表示手段）１７が設けられている。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
開口部と被削材上を摺動する摺動面とを備えるベースと、
該摺動面の反被削材側において該摺動面に垂直の方向に上下動可能に支持され、電動機を内蔵し、該摺動面に略垂直の方向であって該ベースへ向かう方向へ該電動機から延出する出力軸を有する本体と、
該出力軸の端部に装着され、該電動機が駆動することにより回転する刃物と、
該摺動面に垂直の方向へ該本体又は該ベースに対して相対的に移動可能に支持され、一端が該ベースに当接可能なストッパポールとを備え、
該開口部は該ベースを貫通して該被削材側と反被削材側とに開口し、該刃物は、該本体の上下動により該ベースの該摺動面よりも該被削材側に該開口部から突出可能なルータにおいて、
該本体に対する該ストッパポールの移動量を検出するための検出手段と、
該検出手段によって検出された該ストッパポールの移動量をデジタル表示するデジタル表示手段とを備えることを特徴とするルータ。
【請求項２】
該デジタル表示手段は、該デジタル表示手段に表示される該ストッパポールの移動量の値を基準値である０にリセットするためのリセット手段を有することを特徴とする請求項１記載のルータ。
【請求項３】
該ストッパポールは、ラック＆ピニオン機構を介して該本体に連結されることにより該本体に対して相対的に移動可能であることを特徴とする請求項１記載のルータ。
【請求項４】
該ラック＆ピニオン機構は、該ストッパポールに設けられたラックと、該ラックに係合する係合位置と該ラックに係合しない非係合位置との間で移動可能、且つ回転操作可能なピニオンとを有し、
該ピニオンが該係合位置において該ラックと係合しているときに該ピニオンを回転操作させることにより、該ストッパポールの移動量を微調整可能であることを特徴とする請求項３記載のルータ。
【請求項５】
該ピニオンは、該ピニオンの該非係合位置を維持可能な非係合位置維持手段を有することを特徴とする請求項４記載のルータ。
【請求項６】
該ピニオンを該非係合位置から該係合位置へ付勢する弾性部材を備えることを特徴とする請求項５記載のルータ。
【請求項７】
該ベースはストッパポール当接位置調節手段を備え、
該ストッパポールの一端は、該ストッパポール当接位置調節手段を介して該ベースに当接することを特徴とする請求項１記載のルータ。
【請求項８】
該ストッパポール当接位置調節手段は、該ベースに対して回転可能に支承されたターンテーブル部と、該ターンテーブルの周方向に沿った位置に配置され該ストッパポールに対向する該ターンテーブル部の表面から該摺動面の反被削材方向へ突出する複数の突出部と、該ターンテーブル部の周方向に沿った位置に配置され該ストッパポールの該一端を該ベースに対して固定する固定手段とを備えることを特徴とする請求項７記載のルータ。
【請求項９】
該ベースは、該ストッパポールが該べースに当接した状態で該ストッパポールの一端部を保持固定して該ストッパポールを該ベースに対して移動不能とする固定手段を備えることを特徴とする請求項１記載のルータ。
【請求項１０】
該ベースには固定部貫通孔が形成され、
該ストッパポールの一端部は、内周面に雌ネジが螺刻された一端部孔部を有し、
該固定手段は該固定部貫通孔の雌ネジに螺合する雄ネジを有し、
該雄ネジが、該ストッパポールの該雌ネジに螺合することによって、該ストッパポールは該ベースに固定されて保持されることを特徴とする請求項９記載のルータ。
【請求項１１】
該本体には、該ストッパポールの長手方向に略垂直の方向から該ストッパポールを押圧する押圧手段が設けられていることを特徴とする請求項１記載のルータ。
【請求項１２】
該押圧手段は板バネを有し、該板バネの弾性力により該ストッパポールを押圧することを特徴とする請求項１１記載のルータ。
【請求項１３】
該検出手段は該本体の一部をなす検出手段収容部に収容され、該検出手段収容部内部はシール部材によりシールされることにより密閉状態となっていることを特徴とする請求項１記載のルータ。
【請求項１４】
該ストッパポールの一部は、該検出手段収容部をなす該本体の部分に形成され該検出手段収容部外部と内部とを連通する収容部貫通孔において、該本体内に挿入され又は該本体から引出されることにより該ストッパポールの該本体からの突出長さが可変であり、
該収容部貫通孔に設けられる該シール部材は、該ストッパポールに接触するフェルトを有することを特徴とする請求項１３記載のルータ。
【請求項１５】
該デジタル表示部はユニットにより構成され、該本体から着脱可能であることを特徴とする請求項１記載のルータ。
【請求項１６】
該ベースには、平行に配置された一対の円柱部材の一端がそれぞれ該ベースに対して移動不能に固定され、
該本体には一対の本体貫通孔が形成され、該一対の本体貫通孔には該一対の円柱部材の他端側がそれぞれ挿入されることにより、該ベースと該本体とは一対の円柱部材を介して接続され、該円柱部材は該本体貫通孔内において相対的に摺動可能であり、
一方の該本体貫通孔の径は該円柱部材の径よりも僅かに大きく、他方の該本体貫通孔の径と該他方の本体貫通孔に挿入されている他方の該円柱部材の径との差は、一方の該本体貫通孔の径と該一方の本体貫通孔に挿入されている一方の該円柱部材の径との差よりも大きく、
該ストッパポールは該本体の該一方の本体貫通孔近傍の位置に配置され、該検出手段は該ストッパポール近傍の位置に配置されていることを特徴とする請求項１記載のルータ。
【請求項１７】
一端部が該本体に接続され、一の電力供給源からの電力を該デジタル表示部と該電動機との両方に供給するための電源ケーブルと、
該電源ケーブルを介して供給された該電力供給源からの電力を該デジタル表示部と該電動機とのそれぞれに供給するために所望の電圧に変換する電源回路とを備え、
該電源回路は、該電源ケーブルの該一端部近傍の該本体内の位置に配置されていることを特徴とする請求項１記載のルータ。
【請求項１８】
該検出手段は、光センサを用いる光電方式、静電容量変化を利用する静電容量方式、又は該ストッパポールに等間隔で着磁された磁極の磁束を検出する磁気方式により構成されていることを特徴とする請求項１記載のルータ。
【請求項１９】
該デジタル表示手段は、該本体に対する該ストッパポールの移動量と該ベースに対する該本体の移動量とを表示可能な一の表示面を有していることを特徴とする請求項１記載のルータ。
【請求項２０】
該デジタル表示手段は、該電動機を駆動させるための電源とは別のデジタル表示用電源を備えることを特徴とする請求項１又は請求項１９記載のルータ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はルータに関し、特に、本体をベースに対して相対的に移動させることによって刃物の被削材への切込深さを調整することができるルータに関する。
【背景技術】
【０００２】
被削材に溝を形成するための電動工具たるルータが従来より知られている。ルータは、ベースと本体とを備えており、図４９に示されるように、ベース１００２は、図示せぬ被削材上を摺動可能であり、ベース１００２上には２本の円柱部材たるコラム１００３が垂直に起立している。本体１００４は、コラム１００３によってベース１００２の摺動面１００２ａに対して垂直に上下動自在に挿通支持されており、コラム１００３内に縮装された少なくとも１つのスプリング１００５によって常時上方へ、即ちベース１００２から本体１００４へ向う方向へ付勢されている。本体１００４は、本体１００４に設けられたロックレバー１００６によって一方のコラム１００３に固定されて、ベース１００２に対する位置が固定されるように構成されている。
【０００３】
本体１００４には図示せぬ電動機が内蔵されており、電動機から垂直下方へ、即ち本体１００４からベース１００２へ向う方向へ延出する図示せぬ出力軸（モータ軸）の下端には、コレットチャック１０１４を介して刃物（ビット）１０１５が着脱可能に装着されている。
【０００４】
また、本体１００４には、ストッパポール１０１６が垂直に上下動自在に挿通支持されており、このストッパポール１０１６の本体１００４に対する固定は、本体１００４に設けられた蝶ボルト１０３７による締め付けによってなされる。又、本体１００４のストッパポール１０１６の近くには、ストッパポール１０１６の移動量を示すスケール１０４１が設けられており、ストッパポール１０１６には、これに沿って上下に移動可能なデプスマーカ１０４２が取り付けられている。
【０００５】
また、ベース上１００２の前記ストッパポール１０１６の下方位置には、ストッパポール１０１６の下端が当接するための突き当て台１０３５が設けられている。
【０００６】
ここで、ルータ１００１の使用形態としては、本体１００４を図示せぬ被削材の上に載せてこれを移動させながら作業を行う手持ち方式と、本体１００４をベース１００２に対して鉛直下方に位置させてこれをルータテーブルに固定した状態で被削材をルータテーブル上で移動させながら作業を行う固定方式があるが、手持ち方式には本体１００４に対するストッパポール１０１６の相対的な移動量を利用する方法が有効であり、固定方式にはベース１０２に対する本体１００４の相対的な移動量を利用する方法が有効である。
【０００７】
いわゆる手持ち方式について説明すると、ルータ１００１のベース１００２を図示せぬ被削材上に載せてセットし、本体１００４に内蔵された図示せぬ電動機に通電してこれを駆動する。このことにより、図示せぬ電動機の出力軸とこれに装着された刃物１０１５とが回転駆動する。この状態で、ストッパポール１０１６の下端がベース１００２上に設けられた突き当て台１０３５に当接するまで本体１００４を下動させることにより、刃物１０１５がベース１００２の中央部に形成された図示せぬ貫通孔を通過してベース１００２の下方へ突出する。この状態でルータ１００１を被削材上で移動させることによって、被削材が刃物１０１５によって加工される。
【０００８】
刃物１０１５のベース１００２の摺動面１００２ａからの突出量は、前述のように刃物１０１５の被削材への切込深さとなり、この切込深さはストッパポール１０１６の本体１００４に対する移動量を調整することによってなされる。切込深さを調整する方法としては、前述のように本体に対するストッパポールの相対的な移動量を利用する方法とベースに対する本体の移動量を利用する方法とがある。以下、ストッパポールの相対的な移動量を利用する方法による切込深さの調整法について説明する。
【０００９】
切込深さの調整に際しては、先ず、ルータ１００１を被削材上に載せ、刃物１０１５の先端が被削材の上面に当接するまで本体１００４をスプリング１００５の付勢力に抗してコラム１００３に沿って下降させ、刃物１０１５の先端が被削材の上面に当接した時点でロックレバー１００６によって本体１００４を固定する。
【００１０】
その後、蝶ボルト１０３７を緩めてストッパポール１０１６の固定を解除し、ストッパポール１０１６を下降させてその下端をベース１００２上の突き当て台１０３５に突き当てる。すると、そのストッパホール１０１６の位置が切込深さ零に対応する位置となるため、ストッパポール１０１６上でデプスマーカ１０４２を摺動させてこれをスケール１０４１の「０」の位置に合わせる（零点調整）。
【００１１】
次に、デプスマーカ１０４２がスケール１０４１上の所望の切込深さの数値に一致するようにストッパポール１０１６を上昇させ、その位置で蝶ボルト１０３７を締め付けてストッパポール１０１６を固定することによって切込深さの調整がなされる。作業時には、ストッパポール１０１６の下端をベース１００２上の突き当て台１０３５に当接するまで下降させれば、被削材が刃物１０１５によって所定の切込深さで加工される。以上のようなストッパポール１０１６の本体１００４に対する移動量を利用する切込深さ調整方法は、ルータ１００１の手持ち作業によって図５０に示すように被削材Ｗに矩形の溝Ｗ１を加工する場合等に有効である。
【００１２】
図５０に示すような溝Ｗ１の加工はルータ１００１による特徴的な加工法である。この加工法においては、刃物１０１５を被削材Ｗに接触しない状態で刃物１０１５を回転させ、予め所定の切込深さとなるように設定されたストッパポール１０１６の下端がベース１００２上の突き当て台１０３５に当接するまで本体１００４を下降させ、その状態で本体１００４を溝Ｗ１の長さ分だけ移動させて刃物１０１５によって被削材Ｗを所定深さに加工した後、本体１００４をスプリング１００５の付勢力によって上昇させるという作業を繰り返すことによって被削材Ｗに溝Ｗ１を加工することができる。このようにストッパポール１０１６の本体１００４に対する移動量を利用する切込深さ調整方法は、本体１００４を上下動させる動作を繰返す加工に対して有効である。
【００１３】
ところで、この種の切込深さ調整方法において、ノブピニオンによってストッパポール及びスケールを移動させることにより、より正確に零点設定と切込深さ設定を行う方法が提案されている（特許文献１参照）。
【００１４】
次に、ベースに対する本体の移動量を利用する切込深さ調整方法について説明する。この方法としては、例えば特許文献２に記載されている方法が提案されている。先ず、ベースに固定された一対のコラムの一方に形成された雌ねじ（又はラック）を、本体に回転可能に設けられた雄ネジ（又はピニオン）に螺合（又は噛合）せしめ、雄ねじ（又はピニオン）をモータによって回転駆動させて本体をベースに対して移動させる。モータに接続されたエンコーダ等によって検出されたモータ回転数とねじ（又はラック）のピッチとから本体の移動量を演算し、その演算結果を本体に設けられた表示部にデジタル表示する。このような方法により、電動機軸に取り付けられた刃物のベース底面等からの突出量を切込深さとして設定することができる。
【００１５】
上述の切込深さ調整方法では、被削材が接触するベース底面或はルータテーブルの上面からの刃物の実際の突出量を設定することができ、作業時に刃物を突出させたまま作業中に本体をベースに対して相対的に上下動させることなくルータテーブルに本体を固定した状態で作業を行う場合に有効である。
【特許文献１】特公平６−０２０７２６号公報
【特許文献２】米国特許出願公開第２００２／０１６４２２３号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１６】
しかしながら、図４９に示すような本体１００４に対するストッパポール１０１６の移動量を利用する切込深さ調整方法では、刃物１０１５を被削材に突き当てた状態でデプスマーカ１０４２をスケール１０４１の「０」に合わせる零点設定と、その後のストッパポール１０１６を所望の切込深さ分だけ上昇させる切込深さ設定とを何れも手で行う必要があるため、切込深さの正確な調整が困難であるという問題があった。
【００１７】
又、特許文献１に記載された方法では、零点設定を行う際に、通常ストッパポールに噛み合っているノブピニオンをスケールに設けられたラックに噛合するように設定し、更にスケールを移動させて固定する作業が必要であるため、切込深さの設定操作が非常に煩わしいという問題があった。
【００１８】
他方、特許文献２に記載されているルータを用いて行うベースに対する本体の移動量を利用する切込深さ調整方法においては、本体の上下動をモータによって行い、又、切込深さを設定するストッパポールを用いておらず、本体を上下動させて図５０に示すような溝Ｗ１を加工するようなルータの手持ち作業時の切込深さの設定が非常に煩わしいという問題があった。
【００１９】
そこで本発明は、手持ち作業時及びルータテーブルを使用した固定作業時の切込深さを正確且つ容易に調整することができるルータを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
上記目的を達成するために、本発明は、開口部と被削材上を摺動する摺動面とを備えるベースと、該摺動面の反被削材側において該摺動面に垂直の方向に上下動可能に支持され、電動機を内蔵し、該摺動面に略垂直の方向であって該ベースへ向かう方向へ該電動機から延出する出力軸を有する本体と、該出力軸の端部に装着され、該電動機が駆動することにより回転する刃物と、該摺動面に垂直の方向へ該本体又は該ベースに対して相対的に移動可能に支持され、一端が該ベースに当接可能なストッパポールとを備え、該開口部は該ベースを貫通して該被削材側と反被削材側とに開口し、該刃物は、該本体の上下動により該ベースの該摺動面よりも該被削材側に該開口部から突出可能なルータにおいて、該本体に対する該ストッパポールの移動量を検出するための検出手段と、該検出手段によって検出された該ストッパポールの移動量をデジタル表示するデジタル表示手段とを備えるルータを提供している。
【００２１】
ここで、該デジタル表示手段は、該デジタル表示手段に表示される該ストッパポールの移動量の値を基準値である０にリセットするためのリセット手段を有することが好ましい。
【００２２】
また、該ストッパポールは、ラック＆ピニオン機構を介して該本体に連結されることにより該本体に対して相対的に移動可能であることが好ましい。
【００２３】
また、該ラック＆ピニオン機構は、該ストッパポールに設けられたラックと、該ラックに係合する係合位置と該ラックに係合しない非係合位置との間で移動可能、且つ回転操作可能なピニオンとを有し、該ピニオンが該係合位置において該ラックと係合しているときに該ピニオンを回転操作させることにより、該ストッパポールの移動量を微調整可能であることが好ましい。
【００２４】
また、該ピニオンは、該ピニオンの該非係合位置を維持可能な非係合位置維持手段を有することが好ましい。
【００２５】
また、該ピニオンを該非係合位置から該係合位置へ付勢する弾性部材を備えることが好ましい。
【００２６】
また、該ベースはストッパポール当接位置調節手段を備え、該ストッパポールの一端は、該ストッパポール当接位置調節手段を介して該ベースに当接することが好ましい。
【００２７】
また、該ストッパポール当接位置調節手段は、該ベースに対して回転可能に支承されたターンテーブル部と、該ターンテーブルの周方向に沿った位置に配置され該ストッパポールに対向する該ターンテーブル部の表面から該摺動面の反被削材方向へ突出する複数の突出部と、該ターンテーブル部の周方向に沿った位置に配置され該ストッパポールの該一端を該ベースに対して固定する固定手段とを備えることが好ましい。
【００２８】
また、該ベースは、該ストッパポールが該べースに当接した状態で該ストッパポールの一端部を保持固定して該ストッパポールを該ベースに対して移動不能とする固定手段を備えることが好ましい。
【００２９】
また、該ベースには固定部貫通孔が形成され、該ストッパポールの一端部は、内周面に雌ネジが螺刻された一端部孔部を有し、該固定手段は該固定部貫通孔の雌ネジに螺合する雄ネジを有し、該雄ネジが、該ストッパポールの該雌ネジに螺合することによって、該ストッパポールは該ベースに固定されて保持されることが好ましい。
【００３０】
また、該本体には、該ストッパポールの長手方向に略垂直の方向から該ストッパポールを押圧する押圧手段が設けられていることが好ましい。
【００３１】
また、該押圧手段は板バネを有し、該板バネの弾性力により該ストッパポールを押圧することが好ましい。
【００３２】
また、該検出手段は該本体の一部をなす検出手段収容部に収容され、該検出手段収容部内部はシール部材によりシールされることにより密閉状態となっていることが好ましい。
【００３３】
また、該ストッパポールの一部は、該検出手段収容部をなす該本体の部分に形成され該検出手段収容部外部と内部とを連通する収容部貫通孔において、該本体内に挿入され又は該本体から引出されることにより該ストッパポールの該本体からの突出長さが可変であり、該収容部貫通孔に設けられる該シール部材は、該ストッパポールに接触するフェルトを有することが好ましい。
【００３４】
また、該デジタル表示部はユニットにより構成され、該本体から着脱可能であることが好ましい。
【００３５】
また、該ベースには、平行に配置された一対の円柱部材の一端がそれぞれ該ベースに対して移動不能に固定され、該本体には一対の本体貫通孔が形成され、該一対の本体貫通孔には該一対の円柱部材の他端側がそれぞれ挿入されることにより、該ベースと該本体とは一対の円柱部材を介して接続され、該円柱部材は該本体貫通孔内において相対的に摺動可能であり、一方の該本体貫通孔の径は該円柱部材の径よりも僅かに大きく、他方の該本体貫通孔の径と該他方の本体貫通孔に挿入されている他方の該円柱部材の径との差は、一方の該本体貫通孔の径と該一方の本体貫通孔に挿入されている一方の該円柱部材の径との差よりも大きく、該ストッパポールは該本体の該一方の本体貫通孔近傍の位置に配置され、該検出手段は該ストッパポール近傍の位置に配置されていることが好ましい。
【００３６】
また、一端部が該本体に接続され、一の電力供給源からの電力を該デジタル表示部と該電動機との両方に供給するための電源ケーブルと、該電源ケーブルを介して供給された該電力供給源からの電力を該デジタル表示部と該電動機とのそれぞれに供給するために所望の電圧に変換する電源回路とを備え、該電源回路は、該電源ケーブルの該一端部近傍の該本体内の位置に配置されていることが好ましい。
【００３７】
また、該検出手段は、光センサを用いる光電方式、静電容量変化を利用する静電容量方式、又は該ストッパポールに等間隔で着磁された磁極の磁束を検出する磁気方式により構成されていることが好ましい。
【００３８】
また、該デジタル表示手段は、該本体に対する該ストッパポールの移動量と該ベースに対する該本体の移動量とを表示可能な一の表示面を有していることが好ましい。
【００３９】
また、該デジタル表示手段は、該電動機を駆動させるための電源とは別のデジタル表示用電源を備えることが好ましい。
【発明の効果】
【００４０】
請求項１記載のルータによれば、本体に対するストッパポールの移動量を検出するための検出手段と、検出手段によって検出されたストッパポールの移動量をデジタル表示するデジタル表示手段とを備えるため、デジタル表示される数値を見ながらストッパポール或は本体を移動させて切込深さを調整することができ、手持ち作業時及びルータテーブルを使用した固定作業時の切込深さを正確且つ容易に調整することができる。
【００４１】
請求項２記載のルータによれば、デジタル表示手段は、デジタル表示手段に表示されるストッパポールの移動量の値を基準値である０にリセットするためのリセット手段を有するため、基準値からのストッパポールの移動量によって切込み深さの設定をすることができる。
【００４２】
請求項３記載のルータによれば、ストッパポールは、ラック＆ピニオン機構を介して本体に連結されることにより本体に対して相対的に移動可能であるため、ラック＆ピニオン機構によってストッパポールを本体に対して移動させることによって、手持ち作業時の切込深さを所定値に正確に調整することができる。
【００４３】
請求項４記載のルータによれば、ラック＆ピニオン機構は、ストッパポールに設けられたラックと、ラックに係合する係合位置とラックに係合しない非係合位置との間で移動可能、且つ回転操作可能なピニオンとを有しているため、ピニオンが係合位置においてラックと係合しているときにピニオンを回転操作させることにより、ストッパポールの移動量を微調整することができる。
【００４４】
請求項５記載のルータによれば、ピニオンは、ピニオンの非係合位置を維持可能な非係合位置維持手段を有するため、作業者が手で支持し続けることによりピニオンの非係合位置を維持するという煩わしい作業を行わずに済む。
【００４５】
請求項６記載のルータによれば、ピニオンを非係合位置から係合位置へ付勢する弾性部材を備えるため、係合部材を係合位置へ自動的に戻すことが可能となる。
【００４６】
請求項７記載のルータによれば、ベースはストッパポール当接位置調節手段を備え、ストッパポールの一端は、ストッパポール当接位置調節手段を介してベースに当接するため、ベースに当接しているストッパポールの、本体に対する相対的な位置を容易に調整することができる。
【００４７】
請求項８記載のルータによれば、ストッパポール当接位置調節手段は、ベースに対して回転可能に支承されたターンテーブル部と、ターンテーブルの周方向に沿った位置に配置されストッパポールに対向するターンテーブル部の表面から摺動面の反被削材方向へ突出する複数の突出部と、ターンテーブル部の周方向に沿った位置に配置されストッパポールの一端をベースに対して固定する固定手段とを備えるため、場合によっては、ベースに当接しているストッパポールの、本体に対する相対的な位置を調整したり、ストッパポールをベースに移動不能に固定したりすることができる。
【００４８】
請求項９又は請求項１０記載のルータによれば、ベースは固定手段を有しているため、ストッパポールがべースに当接した状態でストッパポールの一端部を保持固定してストッパポールをベースに対して移動不能とすることができる。
【００４９】
請求項１１又は請求項１２記載のルータによれば、本体には、ストッパポールの長手方向に略垂直の方向からストッパポールを押圧する押圧手段が設けられているため、ストッパポールにガタが生ずることを防止することができる。
【００５０】
請求項１３記載のルータによれば、検出手段は本体の一部をなす検出手段収容部に収容され、検出手段収容部内部はシール部材によりシールされることにより密閉状態となっているため、検出手段において高い精度で検出を行うことができる。
【００５１】
請求項１４記載のルータによれば、収容部貫通孔に設けられるシール部材は、ストッパポールに接触するフェルトを有するため、検出手段収容部内に塵等が侵入することを防止することができる。
【００５２】
請求項１５記載のルータによれば、デジタル表示部はユニットにより構成され、本体から着脱可能であるため、ルータの本体がベースに対して鉛直上側に位置する場合であっても、鉛直下側に位置する場合であっても、ユニットの位置関係は変わらず、表示部に表示される数値が逆さまになることを防止することができる。
【００５３】
請求項１６記載のルータによれば、一方の本体貫通孔の径は円柱部材の径よりも僅かに大きく、他方の本体貫通孔の径と他方の本体貫通孔に挿入されている他方の円柱部材の径との差は、一方の本体貫通孔の径と一方の本体貫通孔に挿入されている一方の円柱部材の径との差よりも大きく、ストッパポールは本体の一方の本体貫通孔近傍の位置に配置され、検出手段はストッパポール近傍の位置に配置されているため、検出手段による検出を高い精度で行うことができる。
【００５４】
請求項１７記載のルータによれば、一端部が本体に接続され、一の電力供給源からの電力をデジタル表示部と電動機との両方に供給するための電源ケーブルと、電源ケーブルを介して供給された電力供給源からの電力をデジタル表示部と電動機とのそれぞれに供給するために所望の電圧に変換する電源回路とを備え、電源回路は、電源ケーブルの一端部近傍の本体内の位置に配置されているため、ルータの本体内において電源回路から供給される電力にノイズが載ることを極力防止することができる。
【００５５】
請求項１８記載のルータによれば、光電方式、静電容量方式又は磁気方式によってストッパポールの移動量及び本体移動量を切込深さとして検出し、その検出された値をデジタル表示手段にデジタル表示することができる。
【００５６】
請求項１９記載のルータによれば、デジタル表示手段は、本体に対するストッパポールの移動量とベースに対する本体の移動量とを表示可能な一の表示面を有しているため、表示部を大きくせずに移動量の値を表示することができる。
【００５７】
請求項２０記載のルータによれば、デジタル表示手段は、電動機を駆動させるための電源とは別のデジタル表示用電源を備えるため、ストッパポール又は本体の移動量を常に安定的にデジタル表示することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００５８】
本発明の第１の実施の形態によるルータについて図１乃至図７を参照しながら説明する。ルータ１は、図１に示すように、図示せぬ被削材上を摺動する摺動面２ａを有する水平なベース２を備えており、ベース２上には２本の円筒状のコラム３が互いに平行を成して垂直に起立している。コラム３には本体４がベース２の摺動面２ａに対して垂直に上下動自在に挿通支持されている。本体４は、ブロック４Ａとハウジング４Ｂとで構成されている。
【００５９】
本体４のブロック４Ａには、図２に示すように、２つの円孔状の挿通孔（図２には一方のみ図示）４ａが上下方向に貫設されており、これらの挿通孔４ａには前記コラム３が下方からそれぞれ挿通している。本体４は、コラム３に沿って上下動自在に支持されており、図１及び図２に示すように、一方（図１の左側）のコラム３内と本体４内に縮装されたスプリング５によって常時上方へと付勢されている。ベース２及びコラム３に対する本体４の固定は、本体４に設けられたロックレバー６を回して本体４を一方（図１の左側）のコラム３に固定することによってなされる。
【００６０】
ロックレバー６は、図２に示すようにねじ７の端部に取り付けられており、ねじ７は本体４（ブロック４Ａ）の一方のコラム３が挿通する部分に水平に螺合している。従って、ロックレバー６を回してねじ７を螺進させ、ねじ７の先端部を一方のコラム３の外周面に押圧することによって本体４がコラム３に固定される。また、ロックレバー６を逆方向に回してねじ７の先端部をコラム３の外周面から離間させることによって、本体４のコラム３への固定が解除される。
【００６１】
又、図１及び図２に示すように、ベース２上の一方のコラム３（図１の左側）の前方（図１の手前側）には長尺のボルト８が垂直に起立している。ボルト８は本体４のブロック４Ａに形成された円孔状の挿通孔４ｂに下方から挿通し、その上部は図示のように本体４のブロック４Ａから上方に突出している。ボルト８は、その下端部がベース２に螺合し、ダブルロックナット９によってベース２に固定されることによって、ベース２上に垂直に立設されている。
【００６２】
ボルト８の上方には、円筒状の軸１０がベース２に垂直且つボルト８に同軸的に配されている。軸１０は、図２に示すように、本体４のハウジング４Ｂに上下方向に貫設された円孔状の挿通孔４ｃに挿通しており、ハウジング４Ｂから上方へ延出する上端部には、微調整ノブ１１が結着されている。軸１０の下端内部にはナット１２が挿着されており、ナット１２にはボルト８の上部が螺合している。そして、軸１０の下端は、キャップ１３を介して本体４のブロック４Ａの上面に当接している。
【００６３】
本体４のハウジング４Ｂ内の中央には図示せぬ電動機が内蔵されており、図示せぬ電動機から垂直下方へ延出する図示せぬ出力軸（モータ軸）の下端には、図１に示されるように、コレットチャック１４を介して刃物（ビット）１５が着脱可能に装着されている。
【００６４】
本体４の他方（図１の右側）のコラム３が設けられた側には、ストッパポール１６が組み込まれたデジタル表示ユニット１７が設けられている。デジタル表示ユニット１７は、ビス１８によって本体４に取り付けられたカバー１９によってその周囲が覆われている。
【００６５】
デジタル表示ユニット１７においては、図３〜図５に示すように、互いに結合一体化されたハウジング１６３、１６４内にストッパポール１１６が垂直方向に移動可能に挿通支持されており、図３及び図４に示すように、ストッパポール１６の背面の一部にはラック２２が形成されている。ハウジング２０，２１には、図４に示すように水平な軸２３が回転可能に支持されている。軸２３のハウジング２０，２１内に臨む一端にはピニオン２４が結着されており、ピニオン２４は、ラック２２に噛合してラック２２と共にラック＆ピニオン機構を構成する。軸２３は、カバー１９を貫通して本体４の側部に突出し、その端部にはノブ２５が結着されている。
【００６６】
軸２３のハウジング２０，２１内に臨む中間部には、図４に示すように、図示せぬ複数のスリットが等角度ピッチで放射状に形成された円板状の遮光板２６が結着されており、ハウジング２０，２１内には、遮光板２６の両側に図示せぬ発光部と受光部を配置して成るフォトインタラプタ等の光センサ２７が固設されている。ここで、遮光板２６及び光センサ２７は、軸２３（ピニオン２４）の回転数を光電的に検出する検出手段を構成する。
【００６７】
デジタル表示ユニット１７の正面には、図６に詳細に示すように表示部が設けられており、この表示部には、ストッパポール１６の移動量をデジタル表示するためのＬＣＤ（液晶表示装置）２８と、その周囲に配されたＯＮ／ＯＦＦスイッチ２９、零設定スイッチ３０、切替／ＴＡＢＬＥスイッチ３１及びライトスイッチ３２とが設けられている。尚、デジタル表示ユニット１７は、前記電動機の電源（一般には商用電源）とは別の電源として乾電池３３を備えている。
【００６８】
ＯＮ／ＯＦＦスイッチ２９は、乾電池３３からデジタル表示ユニット１７への電源の供給をＯＮ／ＯＦＦするためのスイッチである。零設定スイッチ３０は、ＬＣＤ２８にデジタル表示される数値を「０」にリセットするためのスイッチである。又、切替／ＴＡＢＬＥスイッチ３１は、切替スイッチとしての機能とＴＡＢＬＥスイッチとしての機能を兼備しており、これを所定時間（本実施の形態では、３秒）以上押し続けるとその機能が切り替えられる。切替スイッチとしては、ＬＣＤ２８にデジタル表示される数値たる移動量の単位を「ｍｍ」又は「ｉｎｃｈ」に切り替える機能を果たし、ＴＡＢＬＥスイッチとしては、ＬＣＤ２８にデジタル表示される数値たる移動量の上下を逆転させる機能を果たす。ライトスイッチ３２は、ルータ１を図７に示すように上下を逆にしてルータテーブル３４に取り付けた場合等において、表示部が暗くて見づらいときに表示部を照明するためのスイッチである。
【００６９】
ベース２上のストッパポール１６の下方位置には、図１及び図３に示すように、ストッパポール１６の下端が当接するための突き当て台３５が設けられており、突き当て台３５の中央部には、ストッパポール１６の円柱状の下端嵌合部１６ａが嵌合するための円穴状の凹溝３５ａが形成されている。突き当て台３５の側部には、図１に示すように、ノブボルト３６が水平に螺合しており、後述のように（図７参照）、突き当て台３５の前記凹溝３５ａに嵌合したストッパポール１６の下端嵌合部１６ａをノブボルト３６によって締め付けることによって、ストッパポール１６をベース２に固定することができる。
【００７０】
ルータ１を手で持って移動させることによって加工を行う手持ち作業においては、ルータ１は、図１に示すようにベース２が本体４に対して鉛直下方とされて使用される。当該手持ち作業に際しては、先ずベース２を図示せぬ被削材上に載せてセットし、本体４に内蔵された電動機に通電して電動機を駆動することにより、電動機の出力軸と出力軸に装着された刃物１５とが回転駆動する。この状態で、ストッパポール１６の下端がベース２上に設けられた突き当て台３５の凹溝３５ａに当接するまで本体４をコラム３に沿って下動させると、刃物１５は、ベース２の中央部に形成された図示せぬ貫通孔を通過してベース２の下方へ突出して被削材に対して切込む。この状態でルータ１を被削材上で移動させることによって、被削材が刃物１５によって加工される。
【００７１】
このとき、刃物１５のベース２の摺動面２ａからの突出量が刃物１５の被削材への切込深さとなり、この切込深さは、ストッパポール１６の本体４に対する移動量を調整することによってなされる。以下に切込深さの調整法について説明する。
【００７２】
切込深さの調整に際しては、先ず、ルータ１を被削材上に載せ、デジタル表示ユニット１７の表示部に設けられたＯＮ／ＯＦＦスイッチ２９をＯＮして乾電池３３からデジタル表示ユニット１７に通電する。そして、刃物１５の先端が被削材の上面に当接するまで本体４をスプリング５の付勢力に抗してコラム３に沿って下降させ、刃物１５の先端が被削材の上面に当接した時点でロックレバー６を締め付けて本体４を固定する。
【００７３】
その後、蝶ボルト３７を緩めてストッパポール１６の固定を解除し、ストッパポール１６を下降させてその下端嵌合部１６ａをベース２上の突き当て台３５の凹溝３５ａに突き当てる。すると、そのストッパホール１６の位置が切込深さ零に対応する位置となるため、デジタル表示ユニット１６の表示部に設けられた零設定スイッチ３０を押してＬＣＤ２８にデジタル表示される数値を「０」にリセットする（零点調整）。
【００７４】
次に、ノブ２５を操作して軸２３を回転させれば、軸２３の端部に結着されたピニオン２４も一体に回転し、ピニオン２４に噛合するラック２２が形成されたストッパポール１６が本体４に対して上動するが、この移動量が刃物１５の切り込み深さとなる。軸２３（ピニオン２４）の回転数は光センサ２７によって検出されるため、検出されたピニオン２４の回転数と既知の歯数及びラック２２とピニオン２４の歯のピッチ（既知）とに基づいてストッパポール１６の移動量、即ち切込深さが演算される。例えば、ラック２２とピニオン２４の歯のピッチが１ｍｍで、ピニオン２４の歯数が１０枚である場合には、ピニオン２４が１回転する毎にストッパポール１６は１０ｍｍ移動するため、ストッパポール１６の実際の移動量は、「１０ｍｍ×ピニオン２４の回転数ｎ」によって求められる。
【００７５】
上述のようにして演算されたストッパポール１６の移動量は、デジタル表示ユニット１７の表示部に設けられたＬＣＤ２８にデジタル表示される。ＬＣＤ２８に表示される数値を見ながらその値が所望の切込深さに一致するまでストッパポール１６を上動させ、デジタル表示と所望の切込深さとが一致した時点で蝶ボルト３７を締め付けてストッパポール１６をその位置に固定することにより、切込深さの調整が完了する。
【００７６】
次に、刃物１５が被削材に接触しない状態で電動機を駆動して刃物１５を回転させ、ストッパポール１６の下端がベース２上の突き当て台３５の凹溝３５ａに当接するまで本体４をコラム３に沿って下降させる。この状態で本体４を所定長さ分だけ移動させて刃物１５によって被削材を所定深さに加工した後、本体４をスプリング５の付勢力によって上昇させるという作業を繰返すことにより、例えば図９に示すような被削材Ｗに矩形の溝Ｗ１を加工することができる。
【００７７】
次に、図７に示すように、ルータ１をその上下を逆転させてルータテーブル３４に固定して作業を行う場合において、ルータ１のベース２に対する本体４の移動量を利用する切込深さ調整方法について説明する。
【００７８】
先ず、ルータ１をルータテーブル３４に取り付ける前に次の作業を行う。即ち、ストッパポール１６を本体４に固定している蝶ボルト３７を緩め、ストッパポール１６を移動させてその下端嵌合部１６ａをベース２上の突き当て台３５の凹溝３５ａに嵌め込んでノブボルト３６によって締め付けることによって、ストッパポール１６をベース２に固定する。
【００７９】
この状態では、本体４がベース２及びストッパポール１６に対して上下に移動し得ることとなり、本体４が移動すると、本体４と一体に移動するラック２２がピニオン２４及び軸２３を回転させるため、軸２３及びピニオン２４の回転数を光センサ２７によって検出することによって、前述と同様に本体４の移動量を演算することができ、求められた本体４の移動量をデジタル表示ユニット１７のＬＣＤ２８上に表示することができる。このように、本実施の形態では、同一のＬＣＤ２８上にストッパポール１６の移動量と本体４の移動量の何れをも表示することができる。
【００８０】
次に、図７に示すようにルータ１の上下を逆にして、つまりベース２側を本体４に対して鉛直上方として、ベース２に係合する一対の取付ブラケット３８を蝶ナット３９でルータテーブル３４の下面に固定することによって、ルータ１をルータテーブル３４に取り付ける。そして、デジタル表示ユニット１７の表示部に設けられたＯＮ／ＯＦＦスイッチ２９をＯＮにして乾電池３３からデジタル表示ユニット１７に通電するとともに、切替／ＴＡＢＬＥスイッチ３１を押し、ＬＣＤ２８にデジタル表示される本体４の移動量の数値を上下逆転させ、その数値が正面から正しく読み取れるようにする。このとき、デジタル表示ユニット１７の表示部の周辺が暗くてＬＣＤ２８にデジタル表示される数値を読み取りづらい場合には、ライトスイッチ３２をＯＮして表示部を照明してその部分を明るくする。
【００８１】
次に、ルータテーブル３４に開口する円孔状の貫通孔３４ａを上方から覆うようにプレート状の定規４０をルータテーブル３４の上面に当て、刃物１５の先端が定規４０の下面に当接するまで本体４をスプリング５の付勢力に抗してコラム３に沿って上昇させ、刃物１５の先端が定規４０の下面に当接した時点でロックレバー６を締め付けて本体４を固定する。このときの本体４の位置が切込深さ零に対応する位置となり、デジタル表示ユニット１７の表示部に設けられた零設定スイッチ３０を押してＬＣＤ２８にデジタル表示される数値を「０」にリセットする（零点調整）。
【００８２】
次に、定規４０を取り除くとともに、ロックレバー６を緩めて本体４の固定を解除する。そして、微調整ノブ１１を操作して軸１０を回すことにより、ボルト８に螺合するナット１２（図２参照）を内部に備える軸１０がボルト８に沿って上動して本体４を押し上げ本体４が上昇する。
【００８３】
このときの本体４の移動量は、ルータテーブル３４の上面からの刃物１５の突出量に一致しており切り込み深さとなり、この移動量は前述のようにデジタル表示ユニット１７のＬＣＤ２８上に表示されるため、そのＬＣＤ２８に表示される数値を見ながらその値が所望の切込深さに一致するまで本体４を上動させ、両者が一致した時点でロックレバー６を締め付けて本体４をその位置に固定すれば、切込深さの調整がなされ、刃物１５はルータテーブル３４の上面から所定長さ（切込深さ）だけ突出する。
【００８４】
上述のようにして切込深さの調整を行った後に、刃物１５が被削材に接触しない状態で電動機を駆動させて刃物１５を回転させ、この状態で図示せぬ被削材をルータテーブル３４上で移動させれば、被削材が刃物１５によって所定の切り込み深さまで加工される。
【００８５】
以上のように、本実施の形態に係るルータ１によれば、ストッパポール１６の本体４に対する移動量と本体４のベース２に対する移動量の双方を切込深さとしてＬＣＤ２８にデジタル表示するようにしたため、そのデジタル表示される移動量を見ながらストッパポール１６或は本体４を移動させて切込深さを調整することができ、手持ち作業時及びルータテーブル３４を使用した固定作業時の切込深さを正確且つ容易に調整することができる。
【００８６】
又、手持ち作業時には、ラック＆ピニオン機構によってストッパポール１６を本体４に対して移動させることによって、手持ち作業時の切込深さを所定値に正確に調整することができる。
【００８７】
更に、ルータテーブル３４を使用した固定作業時には、ノブボルト３６によってストッパポール１６をベース２に固定した状態で、本体４をベース２に対して移動させることによって、切込深さを所定値に調整することができるが、ストッパポール１６のベース２に対する固定／解除により、本体４のベース２に対する移動量のデジタル表示とストッパポール１６の本体４に対する移動量のデジタル表示の切り替えを容易に行うことができる。
【００８８】
又、本実施の形態では、ストッパポール１６の本体４に対する移動量と本体４のベース２に対する移動量を同一のＬＣＤ２８上にデジタル表示するようにしたため、デジタル表示ユニット１７を小型・コンパクト化することができるとともに、手持ち作業時とルータテーブル３４を使用した固定作業時のＬＣＤ２８上への移動量の表示を同一操作で簡単に行うことができ、切込深さの調整作業が簡略化される。
【００８９】
また、本実施の形態では、ストッパポール１６の本体４に対する移動量及び本体４のベース２に対する移動量の数値を上下を逆転させてＬＣＤ２８上に表示可能としたため、ルータテーブル３４を使用した固定作業時にルータ１を上下を逆転させて取り付けた場合であっても、デジタル表示ユニット１７のＬＣＤ２８には正しい向きで数値を表示することができ、その数値を正しく容易に読み取ることができる。
【００９０】
また、本実施の形態では、デジタル表示ユニット１７は、電動機の電源とは別の電源として乾電池３３を備えるため、ストッパポール１６又は本体４の移動量をＬＣＤ２８に常に安定的にデジタル表示することができる。
【００９１】
次に、本発明の第２の実施の形態によるルータについて図８乃至図４１を参照しながら説明する。ルータ１０１は、図８に示すようにベース１１０と本体１３０と刃物１５１とを備えている。ベース１１０は所定の厚みを有し、一方の面１１０Ａは図示せぬ被削材上を摺動する摺動面をなしている。摺動面をなす一方の面１１０Ａに対する他方の面１１０Ｂの略中央の位置には、図示せぬ被削材に対して摺動面が摺動しているときの被削材側へ向けて、即ち、他方の面１１０Ｂから一方の面１１０Ａへ向けて窪んだ略円柱形状の凹部１１０ａが形成されている。凹部１１０ａは、後述のダストガイド１７６を収容可能であり、反被削材側たるベース１１０の他方の面１１０Ｂの側へ開口する。当該開口する部分を画成するベース１１０の部分は開口部をなし、開口部を含む開口部近傍のベース１１０の部分はダストガイド収容部をなす。
【００９２】
開口部の略中央位置、即ち略円柱形状をした凹部１１０ａの軸心の位置には、ベース貫通孔１１０ｂが形成されている。ベース貫通孔１１０ｂは、ベース１１０の一方の面１１０Ａと他方の面１１０Ｂとを結ぶ方向に貫通しており、その径は後述の刃物１５１が同方向において通過可能な程度の大きさになっている。
【００９３】
ダストガイド収容部であって後述のダストガイド１７６の排出口１７６Ｂに対向するベース１１０の位置には、図３０に示されるように傾斜面１１０Ｃが設けられている。傾斜面１１０Ｃは、ダストガイド収容部の凹部の底面からベース１１０の他方の面１１０Ｂ、即ち、ベース１１０の反被削材側の面へ向けて傾斜しており、後述のように、切粉をダストガイド１７６の内周面１７６Ｃにより画成される空間からダストガイド１７６の排出口１７６Ｂを通して、ベース１１０の反被削材の面側、即ち、他方の面１１０Ｂ側へ排出することができるように構成されている。
【００９４】
ベース１１０の反被削材側、即ち、他方の面１１０Ｂ側であってダストガイド収容部の外方の直径方向の位置には、図２６に示されるように、コラム挿入凹部１１０ｃが形成されている。コラム挿入凹部１１０ｃは略円柱形状をなし、反被削材側から被削材側に向けて、即ち、ベース１１０の他方の面１１０Ｂから一方の面１１０Ａに向けてベース１１０を貫通せずに所定の深さで形成されている。コラム挿入凹部１１０ｃには、平行に配置された円筒状のコラム１１１、１１２の一端が挿入されている。コラム１１１、１１２は円柱部材に相当する。
【００９５】
コラム挿入凹部１１０ｃを画成するベース１１０の部分であってダストガイド収容部に最も近い位置に対するコラム挿入凹部１１０ｃの直径方向の位置には、それぞれピン挿入穴１１０ｄ、１１０ｄが形成されている。ピン挿入穴１１０ｄ、１１０ｄは、図８又は図２６におけるベース１１０の左右側面からコラム挿入凹部１１０ｃの半径方向内方へ向けて形成されており、それぞれ１本ずつ図示せぬピンが挿入されている。図示せぬピンがコラム挿入凹部１１０ｃに挿入されたコラム１１１、１１２の一端部を図２６の左方向又は右方向から押圧することにより、一対のコラム１１１、１１２はその一端がベース１１０に固定されベース１１０に対して移動不能となり、ベース１１０の反被削材側である他の面から垂直に起立した状態となっている。
【００９６】
また、ベース１１０のダストガイド収容部を間に挟んで図８の紙面の表寄り及び裏寄りの位置には、図２６に示されるように、ベース１１０の略左右方向に直線状に一対の溝１１０ｅ、１１０ｅが形成されている。一対の溝１１０ｅ、１１０ｅは平行に形成されており、一対の溝１１０ｅ、１１０ｅの所定の位置には固定ネジ１１３、１１４が設けられている。被削材の端面と当接する当接面を有する図示せぬ２本のＬ字状のガイドを一対の溝１１０ｅ、１１０ｅにそれぞれ挿入して、固定ネジ１１３、１１４で図示せぬガイドをベース１１０に固定することにより、被削材に直線的な溝を切削する作業を行うことができるように構成されている。
【００９７】
また、ベース１１０には、後述のボルト１１７の一端を挿入し固定するためのボルト固定用貫通孔１１０ｆが形成されている。ボルト固定用貫通孔１１０ｆは、ベース１１０の被削材側である一方の面１１０Ａと反被削材側である他方の面１１０Ｂとを結ぶ方向にベース１１０を貫通している。一方ボルト１１７の一端よりの所定の位置には、図１２に示されるように、段部１１７Ａが設けられている。ボルト固定用貫通孔１１０ｆには、後述の円柱形状のボルト１１７の一端が挿入され、段部１１７Ａがボルト固定用貫通孔１１０ｆの後述の本体１３０に対向する位置にある開口部の部分に当接する。そして、被削材側に位置するボルト１１７の一端にロックナット１１８が螺合することにより、図１２に示されるように、ボルト１１７がベース１１０に対して固定される。ボルト１１７は、コラム１１１、１１２に平行に且つベース１１０に対して垂直に起立して設けられている。
【００９８】
また、ベース１１０には、後述のストッパポール１６５の一端が当接可能なストッパポール当接位置調節手段１１５が設けられている。ストッパポール当接位置調節手段１１５は、図１１、図２６に示されるように、ターンテーブル部１１５Ａと、複数の突出部１１５Ｂ、１１５Ｃと、固定手段１１５Ｄとを備える。ターンテーブル部１１５Ａは、図２６に示されるように、本体１３０からベース１１０へ向う方向で見た形状が略円形をなしており、その軸心がベース１１０の摺動面たる一方の面１１０Ａに対して垂直をなし回転軸となるようにベース１１０に回転可能に支承されている。
【００９９】
より具体的には、図１１に示されるように、ターンテーブル部１１５Ａの軸心位置には略円柱形状の貫通孔１１５ａが形成されており、貫通孔１１５ａには、ベース１１０から本体１３０へ向けて突出する円柱形状の突出部１１０Ｄが挿入されている。突出部１１０Ｄの先端には、ワッシャ１１５Ｅを介してネジ１１５Ｆが突出部１１０Ｄに同軸的に螺着されている。ワッシャ１１５Ｅは、突出部１１０Ｄの先端においてフランジ状をなし、ターンテーブル部１１５Ａに当接することによりターンテーブル部１１５Ａが突出部１１０Ｄから外れてしまうことを防止する。
【０１００】
複数の突出部１１５Ｂ、１１５Ｃは、ターンテーブル部１１５Ａの周方向に沿った位置であって、図２６で上方を０°とし反時計方向の角度を＋の角度とした場合に１２０°の位置と２４０°の位置とにそれぞれ設けられている。突出部１１５Ｂ、１１５Ｃはそれぞれターンテーブル部１１５Ａから垂直に延出しており、延出長さは異なり、それぞれ所定の延出長さを有する。また、突出部１１５Ｂ、１１５Ｃには、図示せぬ突出部雄ネジが設けられており、突出部１１５Ｂ、１１５Ｃを回転させることにより突出部１１５Ｂ、１１５Ｃをその軸方向へターンテーブル１１５Ａに対して螺進退するように構成されている。
【０１０１】
ストッパポール当接位置調節手段１１５が設けられているため、被削材に対して溝を段階的に切削して、最終的に深い溝を形成することが可能となっている。例えば、加工材を切削することにより６０ｍｍ等の比較的深い溝を形成する場合、後述のモータたる電動機１３１への負荷が大きいことから１回の切削作業で形成するのは困難であるため、溝を段階的に切削して最終的に深い溝とする必要がある。
【０１０２】
このような作業の際には、まず、ストッパポール１６５が、ターンテーブル部１１５Ａの上面に当接した状態で刃物１５１がベース１１０の一方の面１１０Ａから６０ｍｍ突出した状態となるように調整する。また、ターンテーブル部１１５Ａの上面からの突出部１１５Ｂの突出量が４０ｍｍとなるよう調整し、ターンテーブル部１１５Ａの上面からの突出部１１５Ｃの突出量が２０ｍｍとなるよう調整する。
【０１０３】
そして、突出量が４０ｍｍである突出部１１５Ｂにストッパポール１６５を当接させた状態で２０ｍｍの溝を切削する。その後、ターンテーブル部１１５Ａを回転させ、突出量が２０ｍｍである突出部１１５Ｃにストッパポール１６５を当接させ、この状態で切削作業を行うと、既に形成されている２０ｍｍの溝の底から更に２０ｍｍの深さの溝、すなわち４０ｍｍの深さの溝が形成される。次いで更にターンテーブル部１１５Ａを回転させ、ストッパポール１６５をターンテーブル部１１５Ａに上面に当接させた状態で切削をすると４０ｍｍの深さ溝の底から更に２０ｍｍの深さの溝が形成され、合計６０ｍｍの深さの溝を形成することができる。
【０１０４】
このようにベース１１０上面に対して突出量が異なる突出部１１５Ｂ、１１５Ｃを有するストッパポール当接位置調節手段１１５にストッパポール１６５下端が当接することとしたため、被削材を段階的に切削して深い溝を形成する作業を容易に行うことができるようになっている。
【０１０５】
また、固定手段１１５Ｄは、ターンテーブル部１１５Ａの周方向に沿った位置であって、図２６で上方を０°としたときの当該０°の位置に設けられている。固定手段１１５Ｄは、図１１に示されるように、ベース１１０の一方の面１１０Ａと他方の面１１０Ｂとを連通するようにしてベース１１０に形成された固定部貫通孔１１０ｇと、固定部貫通孔１１０ｇと平行にターンテーブル部１１５Ａを貫通するターンテーブル部固定部貫通孔１１５ｂと、雄ネジと１１５Ｇとを有している。一方、後述のストッパポール１６５の一端部は、その内周面に第２雌ネジが螺刻されている。
【０１０６】
ベース１１０の一方の面１１０Ａ、即ち、被削材側から固定部貫通孔１１０ｇ内、ターンテーブル部固定部貫通孔１１５ｂ内にこの順で雄ネジ１１５Ｇを挿入してゆき、ベース１１０の他方の面１１０Ｂの側において後述のストッパポール１６５の一端部の第２雌ネジに螺合させることにより、ストッパポール１６５をベース１１０に固定して保持することができ、後述のように、本体１３０に対するストッパポール１６５の相対的な移動量、又は、本体１３０に対するベース１１０の相対的な移動量を検出することができるように構成されている。
【０１０７】
また、ダストガイド収容部の開口部の内周面には、図２６に示されるように、２つの爪部１１０Ｅ、１１０Ｅが設けられている。爪部１１０Ｅは、開口部の内周面において図２６の上方を０°とし時計方向の角度を＋の角度とした場合に１２０°の位置と２４０°の位置とに設けられている。
【０１０８】
また、ベース１１０の他方の面１１０Ｂ、即ち、反被削材側の面には、図２６に示されるようなダストガイド固定ネジ１７６Ｅが螺合する雌ネジが螺刻された図示せぬ穴部が形成されている。ダストガイド固定ネジ１７６Ｅは、後述のダストガイド１７６に設けられた延出部１７６Ｄに形成された貫通孔１７６ｂを貫通し、当該図示せぬ穴部に螺合することにより、ダストガイド１７６がダストガイド収容部内に収容された状態でダストガイド１７６をベース１１０に固定するように構成されている。
【０１０９】
一対のコラム１１１、１１２の外周は、図８、図９に示されるように、それぞれ保護部材１１１Ａ、１１２Ａにより保護されており、一対のコラム１１１、１１２の他端側は、後述のようにコラム１１１、１１２が本体貫通孔１３０ｂ、１３０ｃに挿入されることにより本体１３０をコラム１１１、１１２に対して摺動可能に支承している。このことにより、本体１３０はベース１１０の摺動面である一方の面１１０Ａに対して垂直の方向に、即ち図８において上下方向に移動可能に支持されている。
【０１１０】
本体１３０は、電動機１３１の出力軸１３１Ａを回転可能に支持しているが、変形等によって、電動機１３１の出力軸１３１Ａが位置ずれしてしまい切削精度が低下することがないよう、電動機１３１の受け面となる図８の本体１３０の下部は硬度の高い金属等の導電性の材料（例えばアルミ合金）から構成される導電性ケーシング部１３０Ａからなる。それよりも図８の上方の部分は樹脂製ケーシング部１３０Ｂとなっている。
【０１１１】
本体１３０内部であって図８に示される左右方向の略中央の位置には、電動機１３１が内蔵されている。電動機１３１からは、図８の下方、即ち、摺動面たる一方の面１１０Ａに垂直の方向であってベース１１０へ向かう方向へ出力軸１３１Ａ（モータ軸）が延出しており、出力軸１３１Ａの下端には、図８に示されるように、コレットチャック１３２を介して刃物（ビット）１５１が着脱可能に装着されている。
【０１１２】
刃物１５１は、電動機１３１が駆動することにより回転し、本体１３０の上下動により、即ち、本体１３０がベース１１０に対して接近することより、ベース１１０の摺動面たる一方の面１１０Ａよりも被削材側に開口部のベース貫通孔１１０ｂから突出可能である。従って、被削材上をベース１１０の摺動面が摺動しているときには、開口部のベース貫通孔１１０ｂから突出する刃物１５１が被削材に切込み、溝等を形成することができるように構成されている。また、図８に示されるように電動機１３１の出力軸１３１Ａと同軸的に遠心ファン１３３が設けられており、ファン風を本体１３０からベース１１０へ向う方向へと送ることができるように構成されている。
【０１１３】
電動機１３１は、本体１３０を構成する導電性ケーシング部１３０Ａの、図１０の略中央の位置に載置固定される。導電性ケーシング部１３０Ａには、図１０に示されるように、コレットチャック１３２を外部に露出させるための貫通孔１３０ａが図の略中央の位置に形成されており、また、電動機１３１が固定されている位置の図に示される左右両端には、一対の本体貫通孔１３０ｂ、１３０ｃが形成されている。一対の本体貫通孔１３０ｂ、１３０ｃには、それぞれ一対のコラム１１１、１１２の他端側が導電性ケーシング部１３０Ａに対して摺動可能に挿入されている。また、ボルト１１７を挿入するためのボルト挿入用貫通孔１３０ｅが形成されている。
【０１１４】
また、導電性ケーシングには、図８、図１０に示されるように、貫通孔１３０ａと同軸的にファン風をベース１１０へ送るための略環状貫通孔１３０ｄが形成されている。略環状貫通孔１３０ｄは、図８に示されるように、ベース１１０の開口部の略中央位置にあるベース貫通孔１１０ｂの方向へ傾斜する本体傾斜面１３０Ｃを有しており、ファン風がベース１１０に到達するまでの間に図８に示されるルータ１の左右外方へ流れ出てしまうことを防止することができるように構成されている。略環状貫通孔１３０ｄはファン風排出口に相当する。
【０１１５】
一対のコラム１１１、１１２の外径は同一であるが、これに対して一対の本体貫通孔１３０ｂ、１３０ｃの径は同一ではない。図１０に示されるように、図の右方に形成されている一方の本体貫通孔１３０ｃの径は、図の左方に形成されている他方の本体貫通孔１３０ｂの径よりも僅かに大きい。従って、一方の本体貫通孔１３０ｃの径と一方の本体貫通孔１３０ｃに挿入されている一方のコラム１１２の外径との差は、他方の本体貫通孔１３０ｂの径と他方の本体貫通孔１３０ｂに挿入されている他方のコラム１１１の外径との差よりも大きい。更に、図１２に示されるように、他方の本体貫通孔１３０ｂ内には環状部材１３４が圧入されており、環状部材１３４の内径はコラム１１１の外径と略同一である。従って、図１０の左側に形成されている他方の本体貫通孔１３０ｂの方が、右側に形成されている一方の本体貫通孔１３０ｃよりもコラム１１１の位置の精度が高くなるように構成されている。
【０１１６】
図１２に示されるように、本体１３０内部であって一対のコラム１１１、１１２の他端と樹脂製ケーシング部１３０Ｂの一部との間には、外径がコラム１１１、１１２の内径よりも径の小さい一対の小径コラム１３５が配置されている。小径コラム１３５の一端は樹脂製ケーシング部１３Ｂに固定されており、他端はコラム１１１、１１２の内部に摺動挿入可能である。なお、図１２においては、一対の小径コラム１３５のうちの１本のみが現れている。
【０１１７】
小径コラム１３５の外周面上には圧縮バネ１３６がそれぞれ巻回されており、圧縮バネ１３６の一端は樹脂製ケーシングに当接し、他端はコラム１１１、１１２の他端と環状部材１３４の内周面とにより規定される段部に当接している。圧縮バネ１３６は本体１３０を図１２の上方へ、即ち、本体１３０をベース１１０から離間させる方向へ常時付勢している。
【０１１８】
本体１３０の背面であって導電性ケーシングの部分には、図９に示されるように、ロックレバー１３７が回動可能に設けられている。ロックレバー１３７はノブ部１３７Ａと図示せぬ雄ネジが螺刻された軸部１３７Ｂとを備えており、軸部１３７Ｂは、導電性ケーシング部１３０Ａに形成され導電性ケーシング部１３０Ａ外部と一方の本体貫通孔１３０ｃとを連通し内周面に雌ネジが螺刻された図示せぬロックレバー貫通孔に螺合している。軸部１３７Ｂの先端は一方のコラム１１２に対し当接押圧可能である。
【０１１９】
ロックレバー１３７を回動させて軸部１３７Ｂの先端を一方のコラム１１２に対して当接押圧することにより本体１３０を一方のコラム１１２に固定することができるように構成されている。また、ロックレバー１３７を逆方向に回動させて軸部１３７Ｂの先端をコラム１１２の外周面から離間させることによって、本体１３０のコラム１１２への固定が解除される。
【０１２０】
ベース１１０に対して垂直に起立して設けられたボルト１１７の、ベース１１０に固定されている一端部に対する他端側は、図１２に示されるように本体１３０のボルト挿入用貫通孔１３０ｅを貫通している。ボルト挿入用貫通孔１３０ｅ内に位置しているボルト１１７の外周面には、図１３〜図１６に示されるように雄ネジ部１１７Ｂが螺刻されている。ボルト挿入用貫通孔１３０ｅは、その内部がボルト１１７の軸方向に垂直の方向に向けて広く形成されており、当該内部に外形が略直方体形状をした係合部材１３８や後述の駆動部材１３９が設けられている。係合部材１３８は、このようにボルト挿入用貫通孔１３０ｅの内部が広く形成されているため、ボルト１１７の軸方向に垂直の方向へ移動可能である。広く形成されているボルト挿入用貫通孔１３０ｅの部分は、本体１３０の背面に向けて開口している。
【０１２１】
係合部材１３８の略中央の位置には略円柱形状のボルト挿入孔１３８ａが形成されており、ボルト挿入穴の径はボルト１１７の外径よりも大きい。ボルト挿入孔１３８ａの内周面であって図１４の右側の一部には、ボルト挿入孔１３８ａの半径方向外方へ窪んだ円弧状の凹部１３８ｂが形成されており、凹部１３８ｂには雌ネジが螺刻されている。凹部１３８ｂの雌ネジには、ボルト１１７の雄ネジ部１１７Ｂが螺合可能である。図１６に示されるように、ボルト１１７の雄ネジ部１１７Ｂと凹部１３８ｂの雌ネジとが係合する位置が係合位置であり、図１４に示されるように、雄ネジ部１１７Ｂと雌ネジとの係合が解除される位置が係合解除位置であり、係合部材１３８は、係合位置と係合解除位置との間で移動可能である。
【０１２２】
係合部材１３８の外周面１３８Ａには円柱形状の係合部材延出部１３８Ｂが設けられている。係合部材延出部１３８Ｂは、係合部材１３８の外周面１３８Ａから本体１３０の背面の方向、即ち、図１３の左方向へ向けて延出しており、その周面には略円柱形状の駆動部材１３９が、係合部材延出部１３８Ｂの軸と同軸的に且つ係合部材延出部１３８Ｂの軸を中心として回転可能に環装されている。駆動部材１３９は係合部材１３８の外周面１３８Ａ寄りの部分が拡径部１３９Ａとなっており、拡径部１３９Ａの外周面には雄ネジ１３９Ｃが螺刻されている。駆動部材１３９は、拡径部１３９Ａの部分までが、広く形成されているボルト挿入用貫通孔１３０ｅ内に位置しており、その先の縮径部１３９Ｂは、本体１３０の背面から外部に突出している。
【０１２３】
係合部材延出部１３８Ｂの延出端には凹部１３８ｃが形成されており、凹部１３８ｃには、ワッシャ１４０が環装されてネジ１４１が螺着されている。ワッシャ１４０は、係合部材延出部１３８Ｂの延出端においてフランジ状に係合部材延出部１３８Ｂの半径方向外方へ突出しており、駆動部材１３９の縮径部１３９Ｂが当接している。また、駆動部材１３９の拡径部１３９Ａは係合部材１３８の外周面１３８Ａに当接している。このことにより、係合部材延出部１３８Ｂの延出端と駆動部の縮径部１３９Ｂとは面一になっており、駆動部材１３９は、ワッシャ１４０と係合部材１３８の外周面１３８Ａとの間に配置されて保持されている。ワッシャ１４０は当接部材に相当する。
【０１２４】
広く形成されているボルト挿入用貫通孔１３０ｅの一部を画成する本体１３０の一部であって拡径部１３９Ａの雄ネジ１３９Ｃに対向する位置には、雌ネジ１３０ｆが螺刻されている。雌ネジ１３０ｆには駆動部材１３９の拡径部１３９Ａの雄ネジ１３９Ｃが螺合しており、駆動部材１３９が係合部材延出部１３８Ｂを中心として回転することにより、ボルト１１７の軸方向へ螺進退可能に構成されている。雌ネジ１３０ｆは本体雌ネジに相当する。
【０１２５】
駆動部材１３９の縮径部１３９Ｂにはレバー部材１４２が環装されている。レバー部材１４２は、図１３に示されるように、駆動部材１３９の回動軸に垂直の方向に延びる延出部１４２Ａを有している。レバー部材１４２が環装されている駆動部材１３９の縮径部１３９Ｂと当該レバー部材１４２の部分は、レバー部材１４２と駆動部材１３９とを連結する連結部をなしており、レバー部材１４２の連結部の部分には内周面に雌ネジが螺刻された円柱形状の凹部１４２ａが形成されている。凹部１４２ａには、端部に六角形状の凹部が形成された無頭ネジ１４３が螺合しており、無頭ネジ１４３が螺進してゆき駆動部材１３９とレバー部材１４２とを押圧することによりレバー部材１４２を駆動部材１３９に対して回動不能に固定することができるように構成されている。レバー部材１４２は操作部材に相当する。
【０１２６】
レバー部材１４２が駆動部材１３９に対して回動不能に固定された状態のときに、作業者は延出部１４２Ａを摘んで回動させることにより、駆動部材１３９を回転させボルト１１７の軸心に垂直の方向へ螺進退させて、係合部材１３８の凹部１３８ｂの雌ネジとボルト１１７の雄ネジ部１１７Ｂとが螺合する係合位置に係合部材１３８を移動させたり、係合部材１３８の凹部１３８ｂの雌ネジとボルト１１７の雄ネジ部１１７Ｂとの螺合が解除される係合解除位置に係合部材１３８を移動させたりすることができるように構成されている。
【０１２７】
このように、駆動部材１３９を回転させることにより係合部材１３８を係合位置から係合解除位置へと移動させたり、また、係合解除位置から係合位置へと移動させたりするようにしたため、係合解除位置において駆動部材１３９を回転させないようにすることにより、係合部材１３８を係合解除位置に維持することができる。駆動部材１３９の雄ネジ１３９Ｃと当該雄ネジが螺合する本体１３０の雌ネジ１３０ｆとは係合解除位置保持手段に相当する。
【０１２８】
本体１３０の背面には、図９に示されるように背面から突出する回動規制部材１４４が設けられている。回動規制部材１４４は、レバー部材１４２の延出部１４２Ａの回動範囲内に設けられており、延出部１４２Ａが回動して延出部１４２Ａに当接することによりレバー部材１４２の回動を規制するように構成されている。
【０１２９】
ここで、前述の無頭ネジ１４３を螺退させて駆動部材１３９に対してレバー部材１４２を回動可能とし、回動角度を調整した後に無頭ネジ１４３を螺進させて駆動部材１３９に対してレバー部材１４２を回動不能とすることにより、レバー部材１４２の延出部１４２Ａが回動規制部材１４４に当接した状態のときに係合部材１３８が係合位置となるようにすることができ、または、延出部が回動規制部材１４４に当接した状態のときに係合部材１３８が係合解除位置となるようにすることができる。
【０１３０】
また、無頭ネジ１４３を螺退させて駆動部材１３９に対してレバー部材１４２を回動可能とし、回動角度を微調整した後に無頭ネジ１４３を螺進させて駆動部材１３９に対してレバー部材１４２を回動不能とすることにより、レバー部材１４２の延出部１４２Ａが回動規制部材１４４に当接した状態のときに係合部材１３８が係合位置となるようにしたときに、係合部材１３８の凹部１３８ｂの雌ネジとボルト１１７の雄ネジ部１１７Ｂとの螺合の具合を微調整することができ、強く螺合しすぎたり螺合が浅すぎたりしないように微調整することができる。
【０１３１】
広く形成されているボルト挿入用貫通孔１３０ｅ内であって、係合部材延出部１３８Ｂが延出する方向に対して反対の側には、図１３〜図１６に示されるように圧縮バネ１４５が設けられている。圧縮バネ１４５は、図１３〜図１６に示されるように、一端がボルト挿入用貫通孔１３０ｅを画成する本体１３０の部分に当接し、他端が係合部材１３８に当接しており、係合部材１３８を常時本体１３０の背面方向、即ち、図１３の左方向へ付勢している。このため、駆動部材１３９の雄ネジ１３９Ｃが、その螺進退方向において当該雄ネジが螺合する雌ネジ１３０ｆに押圧された状態となっているため、螺合におけるガタが生ずることを防止することができる。この結果、レバー部材１４２にガタが生ずることを防止することができる。
【０１３２】
ボルト１１７の上方、即ち、ボルト１１７の他端側には、図１２に示されるように、円筒状の軸１４６が接続部材１４７を介してボルト１１７に同軸的に接続されて設けられている。接続部材１４７は略円筒形状をなしており、内部において軸方向の一端側の空間と他端側の空間とを分離する壁部１４７Ａが設けられている。壁部１４７Ａには内周面に雌ネジが螺刻された貫通孔が形成されており、当該雌ネジには雄ネジ１４８が螺合している。雄ネジ１４８は、ボルト１１７の他端に形成され内周面に雌ネジが形成された凹部の当該雌ネジに螺合することにより、接続部材１４７とボルト１１７とを一体回転可能に連結している。
【０１３３】
軸１４６は、図１２に示すように、コラム１１１、１１２の軸方向に平行の方向へ向けて本体１３０の樹脂製ケーシング部１３０Ｂに形成された円柱形状の挿通孔１３０ｇに挿通している。軸１４６の一端の周面には雄ネジ１４６Ａが螺刻されており、一方、接続部材１４７の一端部の内周面には雌ネジ１４７ａが螺刻されている。当該雌ネジ１４７ａに雄ネジ１４６Ａが螺合することにより、接続部材１４７と軸１４６とを一体回転可能に連結している。前述のように接続部材１４７とボルト１１７とが一体回転可能に連結されていることと相まって、軸１４６を回転させればボルト１１７が軸１４６と一体回転するように構成されている。
【０１３４】
接続部材１４７に接続されている軸の一端に対する他端には微調整ノブ１４９が固着されている。微調整ノブ１４９は、軸１４６に垂直の面で切った断面が円形状をなしており、その半径は軸１４６の半径よりもはるかに大きい。このため、微調整ノブ１４９を少し回すことによってボルト１１７を僅かに回転させることができ、ボルト１１７が回転することにより係合位置にある係合部材１３８をボルト１１７の雄ネジ部１１７Ｂに対して相対的に僅かに螺進退させることができる。係合部材１３８はボルト挿入用貫通孔１３０ｅ内においてボルト１１７の軸方向には移動不能であるため、係合部材１３８が僅かに螺進退することにより、本体１３０を係合部材１３８と一体でボルト１１７の軸方向へ進退させることができる。
【０１３５】
本体１３０の他方のコラム１１１が設けられた部分、即ち、図８に示される本体１３０の左側の部分の近傍の位置には、図１７に示されるように、ストッパポール１６５が組み込まれたデジタル表示ユニット１６０が設けられている。デジタル表示ユニット１６０は、図８に示されるように、ビス１６２によって本体１３０に取り付けられたカバー１６１によってその周囲が覆われている。
【０１３６】
デジタル表示ユニット１６０においては、互いに結合一体化されたハウジング１６３、１６４（図２１）内に略板状をした長方形状のストッパポール１６５が、ハウジング１６３、１６４に対して移動可能に挿通支持されている。ストッパポール１６５の長手方向は、デジタル表示ユニット１６０を本体１３０に固着したときに、コラム１１１、１１２及びボルト１１７と平行の方向に指向し、後述のようにストッパポール１６５は、この方向へ本体１３０又はベース１１０に対して相対的に移動可能である。
【０１３７】
ハウジング１６３、１６４には、図２１に示されるように、ハウジング１６３、１６４内部と外部とを連通する連通孔１６０ａが形成されている。連通孔１６０ａは、デジタル表示ユニット１６０を本体１３０に固着したときに最もベース１１０寄りとなるハウジング１６３、１６４の位置に形成されており、ベース１１０の方向に向けて開口している。連通孔１６０ａにおいては、ストッパポール１６５がハウジング１６３、１６４内部から外部へと突出しており、ストッパポール１６５が上述のように移動し、連通孔１６０ａから所定の長さだけベース１１０へ向けてストッパポール１６５が突出するように構成されている。
【０１３８】
ここでハウジング１６３、１６４内には、後述のように精密なスリットの形成されたテープ１６６や当該スリットを検出するための検出部１７１が設けられており、粉塵等のハウジング１６３、１６４内への浸入を避けるために、ハウジング１６３、１６４とハウジング１６３、１６４との接続面は図示せぬシール部材によりシールされている。また、連通孔１６０ａの部分においても粉塵等の浸入を防止する必要があり、連通孔１６０ａの開口の部分には、ストッパポール１６５に接触するフェルト１６７、１６７が設けられており、内部への粉塵等の侵入を防止可能としている。フェルト１６７はシール部材を構成する。
【０１３９】
ストッパポール１６５の一部であってハウジング１６３、１６４内に位置している部分には、図１８に示されるように、切欠き１６５ａが形成されている。切欠き１６５ａは、ストッパポール１６５の幅を部分的に狭くしたような形状となっており、当該部分は狭幅部１６５Ａをなす。切欠き１６５ａの部分には、狭幅部１６５Ａに平行に多数の細いスリット１６６ａ（図２２）が形成された薄いテープ１６６が掛渡されており、テーブ１６６の長手方向の両端は、図１８に示されるように、ネジによって切欠き１６５ａを画成するストッパポール１６５の部分に固着されている。テープ１６６のスリット１６６ａは、テープ１６６の長手方向において１インチの間に１５０個形成されている。
【０１４０】
ストッパポール１６５の狭幅部１６５Ａであって図１８に表れている部分の裏側には、図２１に示されるようにラック１６５Ｂが形成されている。また、ハウジング２０，２１には、ハウジング１６３、１６４内部と外部とを連通する軸挿入用貫通孔１６０ｂが形成されている。
【０１４１】
軸挿入用貫通孔１６０ｂは、図１８に示されるように、ストッパポール１６５に対して垂直の方向へ向けてハウジング１６３、１６４外部へ開口しており、軸挿入用貫通孔１６０ｂ内には、軸１６８が当該軸挿入用貫通孔１６０ｂ内で回転可能且つその軸方向に移動可能に支承されている。軸１６８の一端部はピニオン１６８Ａを有しており、ストッパポール１６５のラック１６５Ｂに係合可能である。軸挿入用貫通孔１６０ｂがハウジング１６３、１６４外部へ開口する開口部には段部１６０Ａが設けられており、後述のピン１６８Ｃが係合可能に構成されている。なお、図２１においては、説明の便宜上ラック１６５Ｂは一部のみを図示している。
【０１４２】
軸１６８の他端にはノブ１６８Ｂが設けられている。ノブ１６８Ｂは、軸１６８に垂直に切った断面における外形輪郭が円形をなしており、その中心位置には、後述の雄ネジ１６９と螺合可能な雌ネジの形成された貫通孔が形成されている。貫通孔には、貫通孔の一方の開口部から雄ネジ１６９が螺合してゆき、貫通孔を貫通し、雄ネジの頭がノブ１６９に当接した状態となり、更に、貫通孔の他方の開口から突出した雄ネジ１６９が、軸の他端に形成され内周面に雌ネジが螺刻された図示せぬ凹部の当該図示せぬ雌ネジに螺合することにより、ノブ１６９は軸１６８と一体で回転可能且つ軸方向に移動可能となっている。また、軸１６８の長手方向における略中央の位置には、図２０に示されるように、軸１６８の直径方向へ突出する円柱形状のピン１６８Ｃが設けられている。
【０１４３】
ピニオン１６８Ａが設けられている部分の軸１６８の他端寄りの端部には、図１９、図２０に示されるように段部１６８Ｄが設けられている。軸１６８の一部であってピニオン１６８Ａよりも軸の他端寄りの位置には、圧縮バネ１７０が軸１６８の周りに巻回されている。圧縮バネ１７０の一端は段部１６８Ｄに当接し、他端は、ハウジング１６３、１６４の一部であって軸挿入用貫通孔１６０ｂを画成している部分に当接している。圧縮バネ１７０は、常時軸１６８を図１９、図２０の右方、即ち、図１９、図２０に示されるようにラック１６５Ｂにピニオン１６８Ａが重なって係合するピニオン１６８Ａの係合位置となる方向へ付勢している。
【０１４４】
軸１６８の長手方向においてノブ１６８Ｂの一部と軸挿入用貫通孔１６０ｂを画成するハウジング１６３、１６４の一部とは、ノブ１６８Ｂに対して外部から本体１３０の外方へ引張る力が加わっていないときには、図１８に示されるように互いに当接している。このときピニオン１６８Ａは、ラック１６５Ｂと係合する係合位置にあり、ノブ１６８Ｂを回転させることにより、ストッパポール１６５をその長手方向へ移動させて、ストッパホールの位置を微調整することができるように構成されている。
【０１４５】
ノブ１６８Ｂに対して外部から本体１３０の外方へ引張る力が加わることにより、ノブ１６８Ｂが図１９に示されるように図の左方向に移動させられているときには、軸１６８の長手方向においてノブ１６８Ｂの一部と軸挿入用貫通孔１６０ｂを画成するハウジング１６３、１６４の一部とは互いに当接しておらず、ピニオン１６８Ａは、ラック１６５Ｂと係合していない非係合位置にある。このため、ノブ１６８Ｂを回転させてもストッパポール１６５は移動しない。
【０１４６】
この状態のときに、ノブ１６８Ｂを回転させることにより軸１６８を回転させて、図１９に示される状態から図２０に示される状態とすると、ピン１６８Ｃが段部１６０Ａに係合し、圧縮バネ１７０の付勢力に抗して軸１６８及びノブ１６８Ｂが図の右方向へ移動しようとすることを阻止し、ラック１６５Ｂとピニオン１６８Ａとが係合していない状態が維持されるように構成されている。ピン１６８Ｃ及び段部１６０Ａは非係合位置維持手段に相当する。
【０１４７】
図２１に示されるように、ハウジング１６３、１６４内であってストッパポール１６５の切欠き１６５ａに掛渡されたテープ１６６の位置には、ストッパポール１６５と一体に移動するテープ１６６の移動量を検出することによりストッパポール１６５の移動量を検出するための光電方式の検出部１７１が設けられている。検出部１７１は、図２１に示されるように、テープ１６６をその厚さ方向において挟むようにして配置されており、テープ１６６の一方の側に光の照射部１７１Ａが設けられ、テープ１６６の他方の側に光の受光部１７１Ｂが設けられている。照射部１７１Ａと受光部１７１Ｂのセットは計２セット設けられ、１／４周期位相をずらして配置されており、テープ１６６の移動量のみならず、テープ１６６が図２１に示される上方向に移動したのか下方向へ移動したのかを検出できるように構成されている。
【０１４８】
図１８に示されるように、ハウジング１６３、１６４内であって、ストッパポール１６５に対向する位置には板バネ１７２が設けられている。板バネ１７２は、円弧状に湾曲され更にその湾曲された円弧の略中央位置をその円弧の半径方向に押圧することにより２箇所で円弧状に湾曲した形状をなしている。板バネ１７２は当該略中央位置とその両端の位置とにおいてハウジング１６３、１６４に支持されており、２個所の湾曲した部分がストッパポール１６５に当接することにより、常時ストッパポール１６５の長手方向に略垂直の方向からストッパポール１６５を押圧する。板バネ１７２が常時ストッパポール１６５を押圧するため、ストッパポール１６５がハウジング１６３、１６４内においてガタつくことを防止することができる。板バネ１７２は押圧手段に相当する。
【０１４９】
デジタル表示ユニット１６０の正面には、図１７に示すように表示部１６０Ｂが設けられており、この表示部１６０Ｂには、ストッパポール１６５の移動量をデジタル表示するためのＬＣＤ（液晶表示装置）１６０Ｃと、その周囲に配されたライトＯＮ／ＯＦＦスイッチ１６０Ｄ、零設定スイッチ１６０Ｅ、及び切替／ＴＡＢＬＥスイッチ１６０Ｆとが設けられている。
【０１５０】
ライトＯＮ／ＯＦＦスイッチ１６０Ｄは、ルータ１を図４１に示すようにベース１１０を本体１３０に対して鉛直上方に位置させてルータテーブル２に取り付けた場合等において、表示部１６０Ｂが暗くて見づらいときに表示部１６０Ｂを照明するためのスイッチである。スイッチを押す毎に、「数値等の表示を一切しない表示なしの状態」と、「バックライトＯＦＦで数値を表示する状態」と、「バックライトＯＮで数値を表示する状態」との３つの状態にこの順で変わるように構成されている。零設定スイッチ１６０Ｅは、ＬＣＤ１６０Ｃにデジタル表示されるストッパポール１６５の移動量の値を基準値である「０」にリセットするためのスイッチである。
【０１５１】
切替／ＴＡＢＬＥスイッチ１６０Ｆは、切替スイッチとしての機能とＴＡＢＬＥスイッチとしての機能を兼備しており、これを所定時間（本実施の形態では、３秒）以上押し続けるとその機能が切り替えられる。切替スイッチとしては、ＬＣＤ１６０Ｃにデジタル表示される数値たる移動量の単位を、図２３、図２４に示されるように「ｉｎｃｈ」又は「ｍｍ」に切り替える機能を果たし、ＴＡＢＬＥスイッチとしては、図４１に示されるように、ＬＣＤ１６０Ｃにデジタル表示される数値たる移動量の上下を逆転させる機能を果たす。切替／ＴＡＢＬＥスイッチ１６０Ｆは上下逆転表示手段に相当する。
【０１５２】
デジタル表示ユニット１６０への電力の供給に際しては、電動機１３１へ電力を供給する電源回路１７３（図２５）が共用される。図８に示される本体１３０の上部には、外部からの電力の供給を受けるための電源ケーブル１０１Ａの一端部１０１Ｂが接続されており、電源回路１７３は、図２５に示されるように、本体１３０内であって電源ケーブル１０１Ａの一端部１０１Ｂが接続されている位置の近傍に配置されている。この位置に電源回路１７３が配置されているため、電源ケーブル１０１Ａから供給された電力が電源回路１７３に入るまでの間に、本体１３０内においてノイズを拾ってしまうことを極力防止することができる。
【０１５３】
電源回路１７３からはコード１７３Ａがデジタル表示ユニット１６０へ至るまで延出しており、所定の電圧に変換されて、デジタル表示ユニット１６０へ電力供給される。また、電源回路１７３からはコード１７３Ｂがコネクタ１７３Ｃを介して電動機１３１へ至るまで延出しており、所定の電圧に変換されて電動機１３１へ電力供給される。電動機１３１へ電力を供給するためのコード１７３Ｂの途中には、ＯＮ／ＯＦＦスイッチ１７３Ｄが設けられており、スイッチ１７３ＤをＯＮにすることにより電動機１３１の駆動が開始される。スイッチ１７３ＤをＯＦＦにすることにより、電動機１３１の駆動が停止するように構成されている。また、ストッパポール１６５に対向する本体１３０の導電性ケーシング部１３０Ａの位置には、図８に示されるように、ストッパポール１６５を一時的に本体１３０に対して移動不能とするためのノブ１３０Ｄが設けられている。
【０１５４】
図８に示される本体１３０の左右両端にはハンドル１３０Ｅ、１３０Ｅが設けられている。より具体的には、本体１３０を構成する導電性ケーシング部１３０Ａの図８に示される左右両端の位置には、本体１３０の左右方向外方へ延出する本体突出部１３０Ｆ、１３０Ｆが設けられており、ハンドル１３０Ｅ、１３０Ｅは、本体突出部１３０Ｆ、１３０Ｆの先端に本体突出部１３０Ｆ、１３０Ｆに対してそれぞれ回動可能に支承されて設けられている。ハンドル１３０Ｅは略直方体形状をなしており、内部が中空でハンドル内空間１３０Ｇが形成されており、本体突出部１３０Ｆの突出方向に垂直な面で切った断面は、図３１、図３２に示されるように、長方形の長手方向の一端側における２つの角のうちの１つの角を曲線としたような形状をなしている。
【０１５５】
当該２つの角のうちの曲線とされていない方の角の部分には、図３１、図３２に示されるように、ハンドル１３０Ｅの外方であって当該略長方形の長辺に略垂直の方向に突出する突出部１３０Ｈが設けられている。ハンドル１３０Ｅは、作業者の手によって図３６、図３７に示されるように把持される。このとき、作業者の人差し指の側面が突出部１３０Ｈに当接することによって、作業者の手に対して把持されているハンドル１３０Ｅの位置が、ハンドル１３０Ｅの長手方向へ移動することを防止することができる。
【０１５６】
突出部１３０Ｈ近傍のハンドル１３０Ｅの位置であって、ハンドル１３０Ｅを作業者が手で把持したときに親指で操作可能なハンドル１３０Ｅの位置、即ち、図３１、図３２に示されるように本体突出部１３０Ｆの突出方向に垂直な面で切った断面形状である略長方形の角のうちの前述のように１つの角を曲線とした部分の位置には、電動機１３１の回転速度を調整可能な速度可変ダイヤル１３０Ｉが設けられている。速度可変ダイヤル１３０Ｉは可変抵抗器により構成されており、図３１、図３２に示されるように円形状をなし、その軸心を回転軸としてハンドル１３０Ｅに対して回転可能に支承され、その回転軸は本体突出部１３０Ｆの突出方向に平行である。
【０１５７】
速度可変ダイヤル１３０Ｉは、図３１、図３２に示されるように、大部分がハンドル１３０Ｅの内部に収容されており、その周面の一部のみがハンドル１３０Ｅ外部に露出されている。外部に露出している速度可変ダイヤル１３０Ｉの部分はハンドル１３０Ｅの外形の輪郭よりも内方に位置しており、ハンドル１３０Ｅの外形の輪郭から突出していない。このため、作業者が誤って速度可変ダイヤル１３０Ｉを回転させてしまうことを防止することができる。
【０１５８】
本体突出部１３０Ｆは、図３４に示されるように、円柱の一部を切欠いた形状をしている。切欠かれた部分である円柱切欠き部１３０ｉは、円柱の軸心を中心として９０°の扇形の部分であり、軸方向に沿って切欠かれた形状となっている。一方、ハンドル１３０Ｅの側には、円柱切欠き部１３０ｉの円弧の部分を補うような形状の円弧状部１３０Ｊがハンドル１３０Ｅから突出して設けられており、円弧状部１３０Ｊが本体突出部１３０Ｆに同軸的に配置されることにより、図３１〜図３３に示されるように、本体突出部１３０Ｆと円弧状部１３０Ｊとの間に本体突出部内空間１３０ｈが画成されている。
【０１５９】
本体突出部１３０Ｆの円柱切欠き部１３０ｉには、絶縁性の材料により構成される絶縁部材１７４が設けられている。絶縁部材１７４は、図３４に示されるように、円柱切欠き部１３０ｉの形状に倣った形状をしており、円柱切欠き部１３０ｉを覆うように設けられている。円柱切欠き部１３０ｉに対向する本体１３０の樹脂製ケーシング部１３０Ｂの部分には、コード１７５が挿通されるコード挿通孔１３０ｍが形成されている。
【０１６０】
一方、本体突出部１３０Ｆに対向するハンドル１３０Ｅの部分には、ハンドル内空間１３０Ｇとハンドル１３０Ｅの外部とを連通するハンドル連通孔１３０ｊが形成されている。絶縁部材１７４は、その一部がハンドル連通孔１３０ｊ内に突出しており、ハンドル１３０Ｅの回動方向におけるハンドル連通孔１３０ｊの一端及び他端を画成するハンドル１３０Ｅの部分にそれぞれ当接可能である。このように、絶縁部材１７４が当該ハンドル１３０Ｅの部分に当接することにより、ハンドル１３０Ｅの回動が規制されるように構成されている。ハンドル連通孔１３０ｊに対向する本体突出部内空間１３０ｈの部分は本体突出部連通孔１３０ｋ（図３３）を構成する。
【０１６１】
ハンドル内空間１３０Ｇと本体突出部内空間１３０ｈとは、ハンドル連通孔１３０ｊと本体突出部連通孔１３０ｋとを介して連通しており、その一部は、ハンドルの回動位置に関わらず連通した状態が維持されている。前述のようにハンドル１３０Ｅは本体突出部１３０Ｆに対して回動可能であるが、ハンドル１３０Ｅの回動に伴いハンドル内空間１３０Ｇと本体突出部内空間１３０ｈとが非連通状態とならないようにする必要がある。後述のようにハンドル内空間１３０Ｇと本体突出部内空間１３０ｈとに渡ってコード１７５（図３１等）が配置されるためである。
【０１６２】
このため、ハンドル１３０Ｅの回動方向におけるハンドル連通孔１３０ｊの一端には、図３１、図３２に示されるように、一端の位置よりもハンドル１３０Ｅの回動方向へ窪んだ凹部１３０ｌが形成されている。凹部１３０ｌを介してハンドル内空間１３０Ｇと本体突出部内空間１３０ｈとが常時連通状態となっており、凹部１３０ｌには、ハンドル１３０Ｅが回動されてハンドル連通孔１３０ｊの一端に絶縁部材１７４が当接するときに、コード１７５が一時的に退避可能に構成されている。
【０１６３】
コード１７５は、一端が電動機１３１（図８）に接続され、コード挿通孔１３０ｍを通り絶縁部材１７４を跨ぐようにして本体突出部内空間１３０ｈ内を通り本体突出部連通孔１３０ｋとハンドル連通孔１３０ｊとを通り、ハンドル内空間１３０Ｇ内へ入り、速度可変ダイヤル１３０Ｉに接続されている。
【０１６４】
ハンドル１３０Ｅが回動可能であるため、作業者はハンドル１３０Ｅを所望の角度としてルータ１を使用することができる。ハンドル１３０Ｅが回動させる際に、ハンドル連通孔１３０ｊに凹部１３０ｌが形成されているため、ハンドル内空間１３０Ｇと本体突出部内空間１３０ｈとを常時連通状態とすることができ、コード１７５を通すことができる。
【０１６５】
また、上述のように、突出部１３０Ｈ近傍のハンドル１３０Ｅの位置であってハンドル１３０Ｅを作業者が手で把持したときに親指で操作可能なハンドル１３０Ｅの位置に、電動機１３１の回転速度を調整可能な速度可変ダイヤル１３０Ｉが設けられているため、刃物１５１で被削材に対して切込みながらその状態を目視して、電動機１３１を最適な回転数に調整することができる。
【０１６６】
導電性ケーシング部１３０Ａの略環状貫通孔１３０ｄに対向するベース１１０の位置に配置され前述のダストガイド収容部に収容されているダストガイド１７６は、図２７に示されるように、軸方向の長さの短い略円筒形状部１７６Ａと排出口１７６Ｂとを有しており、後述のように刃物１５１によって被削材に対して切込んでいるときには、ダストガイド１７６の略円筒形状部１７６Ａの内周面１７６Ｃは、刃物１５１の回転軸を中心とする半径方向外方の位置において刃物１５１を中心として略円形に取囲んでいる。
【０１６７】
ダストガイド１７６の略円筒形状部１７６Ａの外周面には、図２６に示されるように２つの凹部１７６ａ、１７６ａが形成されている。凹部１７６ａ、１７６ａは、図２６に示されるように本体１３０からベース１１０へ向う方向から見て時計周り方向を＋の角度とした場合に、略円筒形状部１７６Ａの後述の排出口１７６Ｂを略４５°の位置としたときの１２０°の位置と２４０°の位置とに形成されており、ダストガイド収容部の２つの爪部１１０Ｅ、１１０Ｅにそれぞれ係合可能である。ダストガイド１７６の略円筒形状部１７６Ａはダストガイド収容部の凹部１１０ａの内壁のほぼ全周に渡って当接しており、ダストガイド１７６のダストガイド収容部内における半径方向の位置決めがなされている。また、ダストガイド固定ネジ１７６Ｅによってダストガイド１７６をベース１６０に固定することで、ダストガイド１７６の回転が規制される構造をしている。
【０１６８】
また、ダストガイド１７６の排出口１７６Ｂ近傍には、図２６に示されるように、延出部１７６Ｄが設けられており、延出部１７６Ｄには、貫通孔１７６ｂ（図２７等）が形成されている。ダストガイド１７６がダストガイド収容部に収容されたときに、２つの爪部１１０Ｅ、１１０Ｅが２つの凹部１７６ａ、１７６ａに一つずつ係合し、略円筒形状部１７６Ａの延出部１７６Ｄの貫通孔１７６ｂをダストガイド固定ネジ１７６Ｅが貫通し、ダストガイド固定ネジ１７６Ｅが前述のベース１１０に形成された図示せぬ穴部に螺合することによってダストガイド１７６がベース１１０に固定される。
【０１６９】
軸方向における一端であって本体１３０に対向する上端部には、ダストガイド１７６の略円筒形状部１７６Ａの周面から半径方向へ延出する上壁部１７６Ｆが設けられている。上壁部１７６Ｆにおいては、図２６に示されるように、ダストガイド１７６の略円筒形状部１７６Ａの周方向へ略２７０°に渡り、軸方向に貫通する略台形状の貫通孔１７６ｃが所定間隔を隔てて計１２個形成されており、貫通孔１７６ｃを通してファン風を略円筒形状部１７６Ａの軸方向上端部から下端部へと通すことができるように構成されている。
【０１７０】
上壁部１７６Ｆが設けられているため、略円筒形状部１７６Ａの上壁部１７６Ｆの開口面積が小さくなっている。このため、後述のように刃物１５１が被削材に対して切込む際に生ずる切粉が、略円筒形状部１７６Ａの内周面１７６Ｃにより画成される空間内から外部へ飛散することを極力防止することができると共にダストガイド１７６に図示せぬ集塵機と接続された図示せぬホースを接続して集塵しながら作業を行う際の集塵率を向上させることができるようにしている。
【０１７１】
ダストガイド１７６の略円筒形状部１７６Ａの内周面１７６Ｃには第１壁部１７６Ｇと第２壁部１７６Ｈとが設けられている。第１壁部１７６Ｇ、第２壁部１７６Ｈは、上壁部１７６Ｆの略台形状の貫通孔と略同一形状の板状部材を、その一の角の近傍の位置であって当該一の角を挟む２つの辺の所定の位置を結ぶ直線で折り曲げたような形状をしており、第１壁部１７６Ｇは、当該折り曲げられた直線の位置を境界線として、当該折曲げられた板状部材の一方に相当し、第２壁部１７６Ｈは当該折曲げられた板状部材の他方に相当する。当該境界線を中心として第１壁部１７６Ｇの面と第２壁部１７６Ｈの面とは鈍角をなしている。
【０１７２】
第１壁部１７６Ｇは、ダストガイド１７６の内周面１７６Ｃの図２６における時計方向へ向って、即ち、刃物１５１の回転駆動方向へ向かって、内周面１７６の軸方向の上端部から下端部へ、即ち、図２６の紙面の表から裏へと傾斜している。第２壁部１７６Ｈは、ダストガイド１７６の内周面１７６Ｃの図２６における時計方向へ向って即ち、刃物１５１の回転駆動方向へ向かって、且つ内周面１７６Ｃの半径方向外方へ向って、内周面１７６の軸方向の上端部から下端部へ、即ち、図２６の紙面の表から裏へと傾斜している。
【０１７３】
このように第１壁部１７６Ｇと第２壁部１７６Ｈとが設けられているため、図２８において矢印で示されるように、略円筒形状部１７６Ａの内周面１７６Ｃ側において、略円筒形状部１７６Ａの半径方向内方から略外方へ斜めにファン風を流すことができ、ファン風が流れる向きは刃物１５１の回転方向、即ち、切粉の飛散方向と一致するので、効率良く切粉を排出口１７６Ｂまでガイドすることができる。第１の壁部１７６Ｇと第２の壁部１７６Ｈは指向手段に相当する。
【０１７４】
排出口１７６Ｂは、図２７、図２８略円筒形状部１７６Ａの周面から突出して設けられている。排出口１７６Ｂは、内部が中空になっておりファン風の流路が画成されている。ダストガイド１７６の略円筒形状部１７６Ａに接続されている排出口１７６Ｂの部分は、図２８に示されるように、略円筒形状部１７６Ａの接線方向にファン風の流路が形成されるように、略円筒形状部１７６Ａの内周面１７６Ｃに沿って当該内周面１７６Ｃにより画成される空間に対して開口しており、略円筒形状部１７６Ａから所定距離だけ離間した位置から少し折曲がり、略円筒形状部１７６Ａの略半径方向外方へ流路が形成されるように構成されている。
【０１７５】
略円筒形状部１７６Ａに接続されている排出口１７６Ｂは、図示せぬ集塵機のホースの一端を接続可能である。従って、図示せぬ集塵機を駆動させることにより、略円筒形状部１７６Ａ内の切粉をダストガイド１７６の排出口１７６Ｂを介して集塵機に吸引することができる。
【０１７６】
また、集塵機のホースが接続されていない場合であっても、第１壁部１７６Ｇと第２壁部１７６Ｈとが設けられているため、上壁部１７６Ｆの貫通孔を通って略円筒形状部１７６Ａの内周面１７６Ｃにより画成される空間内に入ってきたファン風を、図２８、図３０において矢印で示すように、略円筒形状部１７６Ａの内周面１７６Ｃに沿って周方向へ流すことができる。このため、内周面１７６Ｃ近傍の位置に堆積しやすい切粉を、効果的に周方向へ飛ばすことができ、排出口１７６Ｂから排出させることができる。
【０１７７】
次に、ルータ１の回路基板構成について、図３８に示されるブロック図に基づき説明する。図３８に示されるように、ルータ１の回路基板上には、マイクロプロセッサ２０１と、操作指示キー２０２と、エンコーダシステム２０３と、液晶表示装置２０４と、定速度制御装置２０５と、直流変換器２０６とが設けられている。後述のアップダウンカウンタと、アップダウンクロックと、演算処理装置と、インターフェイスコントローラユニットの各機能とは、マイクロプロセッサ２０１のハードウェア及びソフトウェアにより実現される。
【０１７８】
直流変換器２０６は前述の電源回路１７３である。マイクロプロセッサ２０１は、電動機１３１及び電動機１３１を定速度で制御する定速度制御装置２０５が接続された交流電源に直流変換器２０６を介して接続されている。定速度制御装置２０５には、速度可変ダイヤル１３０Ｉと、電動機１３１のモータの回転数を検出する回転数検出器２０８とが接続されている。直流変換器２０６は、交流電流を直流電流へ変換してマイクロプロセッサ２０１へ供給する。また、マイクロプロセッサ２０１は、操作指示キー２０２とエンコーダシステム２０３とに接続されている。マイクロプロセッサ２０１は、液晶表示装置２０４において被削材に形成される溝等の深さの値、即ち、切込み深さの値を表示するように、液晶表示装置２０４へ表示データを出力する。
【０１７９】
液晶表示装置２０４は、前述のデジタル表示ユニット１６０の表示部１６０ＢのＬＣＤ１６０Ｃである。エンコーダシステム２０３は前述の検出部１７１であり、前述のように位相をずらして配置された２セットの照射部１７１Ａと受光部１７１Ｂとにより、切込み深さの値のみならず、切込みの方向をも検出可能に構成されている。エンコーダは、図３９に示されるように、信号Ａと信号Ｂとの２つの信号をマイクロプロセッサ２０１に出力可能である。
【０１８０】
切込み深さが深くなる方向へストッパポール１６５が本体１３０に対して相対移動しているときには、図３９に示されるように、信号Ａが信号Ｂよりも９０°位相が進んでいることを示しており、切込み深さが浅くなる方向へストッパポール１６５が本体１３０に対して相対移動しているときには、信号Ａが信号Ｂよりも９０°位相が遅れていることを示している。
【０１８１】
信号Ａ、信号Ｂの立上がりと立下がりのタイミングで生ずる短いパルスを４分割パルスと呼ぶが、これは、この信号を入力するマイクロプロセッサ２０１内のアップダウンカウンタのアップダウンクロックとなる。
【０１８２】
アップダウン信号は、信号Ａと信号Ｂとの位相の遅進により変化する信号であり、図３９においては、切込み深さが深くなる方向では、信号Ａが信号Ｂよりも９０°位相が進むことによりアップダウン信号がハイレベルになり、アップダウンカウンタは、アップダウンクロックを入力する毎にインクリメントされる。切込み深さが浅くなる方向では、信号Ａが信号Ｂよりも９０°位相が遅れることによりアップダウン信号がロウレベルになり、アップダウンカウンタは、アップダウンクロックを入力する毎にデクリメントされるように構成されている。
【０１８３】
操作指示キー２０２のＳＷ１、ＳＷ２、ＳＷ３は、それぞれデジタル表示ユニット１６０の液晶表示装置２０４たる表示部１６０Ｂの周囲に配されたライトＯＮ／ＯＦＦスイッチ１６０Ｄ、切替／ＴＡＢＬＥスイッチ１６０Ｆ、零設定スイッチ１６０Ｅである。前述のようにデジタル表示ユニット１６０の表示部１６０Ｂに表示される値の単位は、切替／ＴＡＢＬＥスイッチ１６０ＦであるＳＷ２が操作されることによりインチ法（ｉｎｃｈ）とメートル法（ｍｍ）とが切り換る。演算処理装置では、現在における状態がインチ法であるときには、アップダウンカウンタの値をインチ目盛りの長さの表示に換算する。現在における状態がメートル法であるときには、アップダウンカウンタの値をｍｍ単位の長さの表示に換算する。
【０１８４】
現在における状態、即ち、インチ法であるかメートル法であるかの状態は、図示せぬ記憶手段に記憶されており、電源スイッチたるＯＮ／ＯＦＦスイッチ１７３ＤがＯＦＦにされた後に再びＯＮにされたときに、ＯＦＦにされる前の状態となるように構成されている。
【０１８５】
また、演算処理装置では、図示せぬ記憶装置に記憶されている「正常表示／逆表示フラグ」の状態が、正常表示の状態であるのか逆表示の状態であるのかを読出すことにより、液晶表示装置２０４たるデジタル表示ユニット１６０の表示部１６０ＢのＬＣＤ１６０Ｃに表示される数値を、正常の表示パターンコードに倣った表示とするか逆表示パターンコードに倣った表示とするか決定するように構成されている。
【０１８６】
次に、上述の構成のルータ１のマイクロプロセッサ２０１の動作について、図４０に示されるフローチャートに基づき説明する。ＯＮ／ＯＦＦスイッチ１７３ＤがＯＮにされると（スタート）、先ず、マイクロプロセッサ２０１自身のイニシャライズを行う（Ｓ１）。次に、「バックライトＯＦＦで数値を表示する状態」とし（Ｓ２）、マイクロプロセッサ２０１のアップダウンカウンタの値をゼロにする（Ｓ３）。
【０１８７】
次に、ストッパポール１６５の移動により生ずる信号Ａ、信号Ｂの読込みの処理を開始する（Ｓ４）。先ず、信号Ａ、信号Ｂの出力が変化することによりストッパポール１６５が移動したことを検出すると（Ｓ５：Ｙｅｓ）、ストッパポール１６５の移動方向がベース１１０から離間する方向か否かの判断を行う（Ｓ６）。このとき信号Ａと信号Ｂとの組合せが００→１０→１１→０１と変化した場合には、ベース１１０から離間する方向であると判断され（Ｓ６：Ｙｅｓ）、アップダウンカウンタに１プラスし（Ｓ８）、デジタル表示ユニット１６０の表示部１６０Ｂに表示される数値がインチ法か否かの判断を行う（Ｓ９）。
【０１８８】
信号Ａと信号Ｂとの組合せが０１→１１→１０→００と変化した場合には、ベース１１０に接近する方向であると判断され（Ｓ６：Ｎｏ）、アップダウンカウンタから１マイナスし（Ｓ７）、デジタル表示ユニット１６０の表示部１６０Ｂに表示される数値がインチ法か否かの判断を行う（Ｓ９）。信号Ａ、信号Ｂの出力が変化せずストッパポール１６５の移動を検出できない場合には（Ｓ５：Ｎｏ）、デジタル表示ユニット１６０の表示部１６０Ｂに表示される数値がインチ法か否かの判断を行う（Ｓ９）。
【０１８９】
図示せぬ記憶手段に記憶されている現在におけるインチ法であるかメートル法であるかの状態が、メートル法であるときには、アップダウンカウンタの値をｍｍ単位の長さの表示に換算する（Ｓ１０）。現在における状態がインチ法であるときには、アップダウンカウンタの値をインチ目盛りの長さの表示に換算する（Ｓ１１）。
【０１９０】
次に、図示せぬ記憶装置に記憶されている「正常表示／逆表示フラグ」の状態が、逆表示の状態である場合には（Ｓ１２：Ｙｅｓ）、デジタル表示ユニット１６０の表示部１６０Ｂにおける切込み深さの表示を上下逆に表示させる（Ｓ１４）。また、「正常表示／逆表示フラグ」の状態が、正常表示の状態である場合には（Ｓ１２：Ｎｏ）、デジタル表示ユニット１６０の表示部１６０Ｂにおける切込み深さの表示を正常に表示させる（Ｓ１３）。
【０１９１】
次に、ライトＯＮ／ＯＦＦスイッチ１６０Ｄが操作されたか否かの判断を行う（Ｓ１５）。ライトＯＮ／ＯＦＦスイッチ１６０Ｄが操作されていないために状態が変化していない場合には（Ｓ１５：変化なし）、零設定スイッチ１６０Ｅが操作されたか否かの判断を行う（Ｓ１９）。ライトＯＮ／ＯＦＦスイッチ１６０Ｄが、ｎを０以上の整数としてｎ＋１回押されることによりバックライトをＯＮにする状態となった場合には（Ｓ１５：バックライトＯＮ）、表示部１６０Ｂに数値の表示を行い且つバックライトをＯＮの状態とし（Ｓ１８）、零設定スイッチ１６０Ｅが操作されたか否かの判断を行う（Ｓ１９）。
【０１９２】
ライトＯＮ／ＯＦＦスイッチ１６０Ｄがｎを０以上の整数としてｎ＋２回押されることによりバックライト及び数値等の表示を消す状態となった場合には（Ｓ１５：消灯）、表示部１６０Ｂにおいて数値の表示をせず且つバックライトをＯＦＦの状態とし（Ｓ１６）、零設定スイッチ１６０Ｅが操作されたか否かの判断を行う（Ｓ１９）。ライトＯＮ／ＯＦＦスイッチ１６０Ｄがｎを０以上の整数としてｎ＋３回押されることによりバックライトをＯＦＦにする状態となった場合には（Ｓ１５：バックライトＯＦＦ）、表示部１６０Ｂに数値の表示を行い且つバックライトをＯＦＦの状態とし（Ｓ１７）、零設定スイッチ１６０Ｅが操作されたか否かの判断を行う（Ｓ１９）。
【０１９３】
次に、零設定スイッチ１６０Ｅが操作された場合には（Ｓ１９：Ｙｅｓ）、アップダウンカウンタの値をゼロにし（Ｓ２０）、再びストッパポール１６５の移動により生ずる信号Ａ、信号Ｂの読込みの処理を開始する（Ｓ４）。零設定スイッチ１６０Ｅが操作されない場合には（Ｓ１９：Ｎｏ）、再びストッパポール１６５の移動により生ずる信号Ａ、信号Ｂの読込みの処理を開始する（Ｓ４）。
【０１９４】
次に、ルータ１を用いて被削材に対して切込みを行う作業について説明する。ルータ１を手で持って移動させることによって加工を行う手持ち作業においては、ルータ１は、図８に示すようにベース１１０が本体１３０に対して鉛直下方とされて使用される。手持ち作業に際しては、先ずベース１１０を被削材Ｗ上に載せ、ＯＮ／ＯＦＦスイッチ１７３ＤをＯＮにして本体１３０に内蔵された電動機１３１に通電して電動機１３１を駆動させ、電動機１３１の出力軸１３１Ａと出力軸１３１Ａに装着された刃物１５１とを回転駆動する。
【０１９５】
この状態で、ストッパポール１６５の下端がベース１１０上のストッパポール位置調整手段１１５に当接するまで本体１３０をコラム１１１、１１２に沿って下動させると、刃物１５１は、ベース１１０の中央部に形成されたベース貫通孔１１０ｂを通過してベース１１０の下方へ突出して被削材Ｗに対して切込む。この状態でルータ１を被削材Ｗ上で移動させることによって、被削材Ｗが刃物１５１によって加工される。
【０１９６】
このとき、刃物１５１のベース１１０の摺動面からの突出量が刃物１５１の被削材Ｗへの切込深さとなり、この切込深さは、ストッパポール１６５の本体１３０に対する移動量を調整することによってなされる。以下に切込深さの調整法について説明する。
【０１９７】
切込深さの調整に際しては、先ず、ルータ１を被削材Ｗ上に載せ、ＯＮ／ＯＦＦスイッチ１７３ＤをＯＮにしてデジタル表示ユニット１６０に通電する。そして、刃物１５１の先端が被削材Ｗの上面に当接するまで本体１３０を圧縮バネ１３６の付勢力に抗してコラム１１１、１１２に沿って下降させ、刃物１５１の先端が被削材Ｗの上面に当接した時点でロックレバー１３７を締め付けて本体１３０を固定する。
【０１９８】
その後、ノブ１３０Ｄを緩めてストッパポール１６５の固定を解除し、ストッパポール１６５を下降させてその下端をベース１１０のターンテーブル部１１５Ａの固定手段１１５Ｄに突き当てる。このストッパポール１６５の位置は、切込深さ零に対応する位置となり、デジタル表示ユニット１６０の表示部１６０Ｂに設けられた零設定スイッチ１６０Ｅを押してＬＣＤ１６０Ｃにデジタル表示される数値を「０」にリセットする（零点調整）。
【０１９９】
次に、ノブ１６８Ｂを操作して軸１６８を回転させれば、軸１６８に設けられたピニオン１６８Ａも一体に回転し、ピニオン１６８Ａに噛合するラック１６５Ｂと一体でストッパポール１６５が本体１３０に対して上動するが、この移動量が刃物１５１の切り込み深さとなる。この際、検出部１７１においてスリット１６６ａを通過した光を受光部１７１Ｂにて受光し、ストッパポール１６５の移動量に応じたスリット１６６ａのパルス数を検出することにより、ストッパポール１６５の移動量、即ち切込深さが演算される。
【０２００】
上述のようにして演算されたストッパポール１６５の移動量は、デジタル表示ユニット１６０の表示部１６０Ｂに設けられたＬＣＤ１６０Ｃにデジタル表示される。ＬＣＤ１６０Ｃに表示される数値を見ながらその値が所望の切込深さに一致するまでストッパポール１６５を上動させ、デジタル表示と所望の切込深さとが一致した時点でノブ１６８Ｂを締め付けてストッパポール１６５をその位置に固定することにより、切込深さの調整が完了する。
【０２０１】
次に、刃物１５１が被削材Ｗに接触しない状態で電動機１３１を駆動して刃物１５１を回転させ、ストッパポール１６５の下端がベース１１０のストッパポール位置調整手段１１５に当接するまで本体１３０をコラム１１１、１１２に沿って下降させる。この状態で本体１３０を所定長さ分だけ移動させて刃物１５１によって被削材Ｗを所定深さに加工した後、本体１３０を圧縮バネ１３６の付勢力によって上昇させるという作業を繰返すことにより、例えば図５０に示すような被削材Ｗに矩形の溝Ｗ１を加工することができる。
【０２０２】
次に、図４１に示すように、ルータ１をその上下を逆転させてルータテーブル１０２に固定して作業を行う場合において、ルータ１のベース１１０に対する本体１３０の移動量を利用する切込深さ調整方法について説明する。
【０２０３】
先ず、ルータ１をルータテーブル１０２に取り付ける前に次の作業を行う。即ち、ストッパポール１６５を本体１３０に固定しているノブ１３０Ｄを緩め、ストッパポール１６５を移動させてその上端部をベース１１０上のターンテーブル部１１５Ａの固定手段１１５Ｄに固定することによって、ストッパポール１６５をベース１１０に固定する。
【０２０４】
この状態では、本体１３０がベース１１０及びストッパポール１６５に対して相対的に上下に移動し得ることとなり、本体１３０が移動すると、本体１３０と一体に移動するラック１６５Ｂがピニオン１６８Ａ及び軸２３を回転させる。このため、スリット１６６ａを通抜ける光により発生するパルスを検出部１７１によって検出することによって、前述と同様に本体１３０の移動量を演算することができ、求められた本体１３０の移動量をデジタル表示ユニット１６０のＬＣＤ１６０Ｃ上に表示することができる。このように、本実施の形態では、同一のＬＣＤ１６０Ｃ上にストッパポール１６５の移動量と本体１３０の移動量との何れをも表示することができる。
【０２０５】
次に、図４１に示すようにルータ１の上下を逆にして、つまりベース１１０側を本体１３０に対して鉛直上方として、ベース１１０に係合するための一対の取付ブラケット１０３、１０３を蝶ナット１０４、１０４でルータテーブル１０２の下面に固定することによって、ルータ１をルータテーブル１０２に取り付ける。そして、切替／ＴＡＢＬＥスイッチ１６０Ｆを押し、ＬＣＤ１６０Ｃにデジタル表示される本体１３０の移動量の数値を上下逆転させ、その数値が正面から正しく読み取れるようにする。このとき、デジタル表示ユニット１６０の表示部１６０Ｂの周辺が暗くてＬＣＤ１６０Ｃにデジタル表示される数値を読み取りづらい場合、またはルータ１を通常状態で使用する場合においても、薄暗い場所等でＬＣＤ１６０Ｃにデジタル表示される数値が読み取りづらい場合には、ライトスイッチ３２を押して表示部１６０Ｂを照明してその部分を明るくする。なお、ルータ１をルータテーブル１０２に取り付けた場合においては、表示部１６０Ｂがルータテーブル１０２の影になって暗くなってしまうので、表示部１６０Ｂを照明してその部分を明るくすることは有用である。
【０２０６】
次に、レバー部材１４２を回動させることにより係合部材１３８と雄ネジ部１１７Ｂとを係合させ、本体１３０に対してボルト１１７が自由に移動できない状態とする。このときの本体１３０の位置が切込深さ零に対応する位置となり、デジタル表示ユニット１６０の表示部１６０Ｂに設けられた零設定スイッチ１６０Ｅを押してＬＣＤ１６０Ｃにデジタル表示される数値を「０」にリセットする（零点調整）。
【０２０７】
次に、微調整ノブ１４９を操作してボルト１１７を回すことにより、ボルト１１７に螺合する係合部材１３８が本体１３０を押上げ本体１３０を鉛直上方へ移動させる。このときの本体１３０の移動量は、ルータテーブル１０２の上面からの刃物１５１の突出量に一致しており切り込み深さとなり、この移動量は前述のようにデジタル表示ユニット１６０のＬＣＤ１６０Ｃ上に表示される。このため、ＬＣＤ１６０Ｃに表示される数値を見ながらその値が所望の切込深さに一致するまで本体１３０を上動させ、両者が一致した時点でロックレバー１３７を締め付けて本体１３０をその位置に固定すれば、切込深さの調整がなされ、刃物１５１はルータテーブル１０２の上面から所定長さ（切込深さ）だけ突出する。
【０２０８】
この際、微調整ノブ１４９が設けられていない場合には、作業者はハンドル１３０Ｅを把持して、コラム１１１、１１２外周面上の圧縮バネ１３６によって本体１３０を鉛直下方へ押下げる力及び本体１３０の重力に抗して本体１３０を鉛直上方へ持上げて、最適な位置へ本体１３０を移動させる必要があり、これでは本体１３０の位置の微調整は極めて困難であったが、本実施の形態では、微調整ノブ１４９を回転させることにより本体１３０の位置の微調整を極めて容易に行うことができる。
【０２０９】
上述のようにして切込深さの調整を行った後に、刃物１５１が被削材Ｗに接触しない状態で電動機１３１を駆動させて刃物１５１を回転させ、この状態で被削材Ｗをルータテーブル１０２上で移動させれば、被削材Ｗが刃物１５１によって所定の切り込み深さまで加工される。
【０２１０】
このような切込深さ調整方法について、上述のようにルータテーブル１０２にルータ１を固定し本体１３０に対してベース１１０を鉛直上方に位置させた状態でルータ１を使用する場合について説明したが、前述のようにルータテーブル１０２を用いずにルータ１を使用する場合であっても同様に行うことができる。
【０２１１】
以上のように、本実施の形態に係るルータ１によれば、ストッパポール１６５の本体１３０に対する移動量と本体１３０のベース１１０に対する移動量の双方を切込深さとしてＬＣＤ１６０Ｃにデジタル表示するようにしたため、そのデジタル表示される移動量を見ながらストッパポール１６５或は本体１３０を移動させて切込深さを調整することができ、手持ち作業時及びルータテーブル１０２を使用した固定作業時の切込深さを正確且つ容易に調整することができる。
【０２１２】
又、手持ち作業時には、ラック＆ピニオン機構によってストッパポール１６５を本体１３０に対して移動させることによって、手持ち作業時の切込深さを所定値に正確に調整することができる。
【０２１３】
更に、ルータテーブル１０２を使用した固定作業時には、ノブ１３０Ｄによってストッパポール１６５をベース１１０に固定した状態で、本体１３０をベース１１０に対して移動させることによって、切込深さを所定値に調整することができるが、ストッパポール１６５のベース１１０に対する固定／解除により、本体１３０のベース１１０に対する移動量のデジタル表示とストッパポール１６５の本体１３０に対する移動量のデジタル表示の切り替えを容易に行うことができる。
【０２１４】
又、本実施の形態では、ストッパポール１６５の本体１３０に対する移動量と本体１３０のベース１１０に対する移動量とを同一のＬＣＤ１６０Ｃ上にデジタル表示可能としたため、デジタル表示ユニット１６０を小型・コンパクト化することができるとともに、手持ち作業時とルータテーブル１０２を使用した固定作業時のＬＣＤ１６０Ｃ上への移動量の表示を同一操作で簡単に行うことができ、切込深さの調整作業が簡略化される。
【０２１５】
また、本実施の形態では、ストッパポール１６５の本体１３０に対する移動量及び本体１３０のベース１１０に対する移動量の数値を上下を逆転させてＬＣＤ１６０Ｃ上に表示可能としたため、ルータテーブル１０２を使用した固定作業時にルータ１を上下を逆転させて取り付けた場合であっても、デジタル表示ユニット１６０のＬＣＤ１６０Ｃには正しい向きで数値を表示することができ、その数値を正しく容易に読み取ることができる。
【０２１６】
本発明によるルータは、上述した実施の形態に限定されず、特許請求の範囲に記載した範囲で種々の変形や改良が可能である。例えば、第２の実施の形態では、係合部材１３８の係合部材延出部１３８Ｂの延出端にはワッシャ１４０が環装されてネジ１４１が螺着され、ワッシャ１４０には駆動部材１３９の縮径部１３９Ｂが当接しており、駆動部材１３９がボルト１１７から離間する方向へ移動しようとするときに、ワッシャ１４０に当接する駆動部材１３９がワッシャ１４０及び係合部材１３８を駆動部材１３９と一体で移動させることにより、係合部材１３８が係合解除位置から係合位置に移動させられるように構成されていたが、この構成に限定されない。
【０２１７】
例えば、図４２〜図４５に示されるように、係合部材１３８に係合部材延出部１３８Ｂを設けず、延出部の延出端に設けられていたワッシャ１４０やネジを省いた構成としてもよい。この構成では、駆動部材１３９がノブ部１３７Ａの回動により回転させられて螺進しボルト１１７に接近する方向へ移動させられることにより、係合部材１３８が駆動部材１３９によって図４２〜図４５の右方向へ移動させられて係合解除位置となる。また、駆動部材１３９がノブ部１３７Ａの回動により回転させられて螺退しボルト１１７から離間する方向へ移動させられると、係合部材１３８は、圧縮バネ１４５の付勢力によって、図４２〜図４５の左方向へ移動させられて係合位置となる。
【０２１８】
また、図４６、図４７に示されるように、デジタル表示部ユニット１６０′を本体１３０から着脱自在なユニット構成としてもよい。この場合であってもデジタル表示ユニット１６０′には、本体１３０に対するストッパポール１６５の相対的な位置等を表示できるようにするために、デジタル表示ユニット１６０と本体１３０とが電気的に接続されている必要がある。このため、デジタル表示ユニット１６０と本体１３０とは、図４６、図４７に示されるようにコード１７３Ａ′で接続される。
【０２１９】
このように着脱自在とし、本体１３０からデジタル表示ユニット１６０′を外した状態でルータ１０１′を使用する場合には、ルータ１０１′が本体１３０に対してベース１１０を鉛直上方に位置した状態とされた場合であっても、ルータ１０１′が本体１３０に対してベース１１０を鉛直下方に位置した状態とされた場合であっても、デジタル表示ユニット１６０′の上下は変わらず、本実施の形態のように、デジタル表示ユニット１６０′の表示部１６０Ｂ′において数値を上下逆転表示可能としなくても、作業者は常に表示された数値を正しい向きで読取ることができる。
【０２２０】
また、この場合、コードによりデジタル表示ユニット１６０′と本体１３０とを接続せずに、無線通信によりデジタル表示ユニット１６０′と本体１３０との間で数値のデータ等のやり取りを行うようにし、第１の実施の形態のデジタル表示ユニット１７のように、電動機を駆動させるための電源とは別個独立したデジタル表示ユニット専用の電源を設けるようにしてもよい。
【０２２１】
また、本体１３０の略環状貫通孔１３０ｄと対向するダストガイド１７６の上端部には、図４８に示されるように、略環状貫通孔１３０ｄの方向へ延出する切粉飛散規制壁１７６Ｉが設けられていてもよい。切粉飛散規制壁１７６Ｉが設けられていることにより、刃物１５１による被削材への切込み時に、切粉飛散規制壁１７６Ｉよりもダストガイド１７６の外方へ切粉が飛散することを防止することができる。
【０２２２】
また、第１の実施の形態では、ストッパポール１６の移動量を検出するための検出手段として、遮光板２６の光センサ２７を用いた光電式のものを使用したが、これに限定されない。例えば、静電容量変化を利用する静電容量方式、ストッパポールに等間隔で着磁された磁極の磁束を検出する磁気方式等の他の任意の検出方法を用いることができる。
【０２２３】
また、固定手段１１５Ｄは、ストッパポール当接位置調節手段１１５のターンテーブル部１１５Ａの周方向に沿った位置に設けられた構成となっていたが、この構成に限られない。ストッパポールの一端部に当接可能であり、ストッパポールをベースに対して移動不能に固定できればよい。
【０２２４】
また、本体１３０内には遠心ファン１３３が設けられていたが、これに限定されず、他の構成のファンが設けられていてもよい。
【０２２５】
また、ダストガイドの略円筒形状部の内周面の径、即ち内径は、略環状貫通孔に対向する略円筒形状部の上端部における位置よりもベース１１０のダストガイド収容部に当接する略円筒形状部の下端部の位置の方が大きくてもよい。このような構成とすることにより、刃物１５１による被削材への切込み作業時に略円筒形状部の内周面側において、切粉をファン風によりダストガイドの半径方向外方へ、即ち略円筒形状部の中心寄りの位置から内周面へ接近する方向へと吹飛ばすことができる。
【０２２６】
また、図１７においてライトＯＮ／ＯＦＦスイッチ１６０Ｄと零設定スイッチ１６０Ｅの位置を入れ替えて、零設定スイッチ１６０Ｅを図１７における上方側の位置に配置してもよい。このような配置にすることにより、使用頻度の多い零設定スイッチ１６０Ｅがストッパポール１６５を微調整するノブ１６８Ｂ付近に位置するので、零設定スイッチ１６０Ｅを押しやすくなる。
【産業上の利用可能性】
【０２２７】
本発明は、ストッパポールを本体に対して移動させ、或は本体をベースに対して移動させることによって刃物の被削材への切込深さを調整する方法を採用する携帯用電気ルータ等の分野において有用である。
【図面の簡単な説明】
【０２２８】
【図１】本発明の第１の実施の形態によるルータの一部を破断して示す正面図。
【図２】図１のＡ−Ａ線に沿った断面図。
【図３】図１のＢ−Ｂ線に沿った断面図。
【図４】図１のＣ−Ｃ線に沿った断面図。
【図５】本発明の第１の実施の形態によるルータのデジタル表示ユニットの斜視図。
【図６】本発明の第１の実施の形態によるルータのデジタル表示ユニットの表示部の正面図。
【図７】本発明の第１の実施の形態によるルータの別使用形態を示す破断正面図。
【図８】本発明の第２の実施の形態によるルータを示す部分断面正面図。
【図９】本発明の第２の実施の形態によるルータを示す背面図。
【図１０】本発明の第２の実施の形態によるルータの導電性ケーシング部を示す要部断面図。
【図１１】本発明の第２の実施の形態によるルータのストッパポール位置調整手段を示す要部断面図。
【図１２】本発明の第２の実施の形態によるルータを示す断面図。
【図１３】本発明の第２の実施の形態によるルータの係合部材が係合解除位置にある状態を示す要部断面図。
【図１４】本発明の第２の実施の形態によるルータの係合部材が係合解除位置にある状態を示す要部断面図。
【図１５】本発明の第２の実施の形態によるルータの係合部材が係合位置にある状態を示す要部断面図。
【図１６】本発明の第２の実施の形態によるルータの係合部材が係合位置にある状態を示す要部断面図。
【図１７】本発明の第２の実施の形態によるルータのデジタル表示ユニットを示す正面図。
【図１８】本発明の第２の実施の形態によるルータのデジタル表示ユニットを示す分解正面図。
【図１９】本発明の第２の実施の形態によるルータのデジタル表示ユニットを示す要部分解正面図。
【図２０】本発明の第２の実施の形態によるルータのデジタル表示ユニットを示す要部分解正面図。
【図２１】本発明の第２の実施の形態によるルータのデジタル表示ユニットを示す側方断面図。
【図２２】本発明の第２の実施の形態によるルータのデジタル表示ユニットのテープを示す拡大図。
【図２３】本発明の第２の実施の形態によるルータのデジタル表示ユニットのＬＣＤにインチ法による表示をした状態を示す拡大図。
【図２４】本発明の第２の実施の形態によるルータのデジタル表示ユニットのＬＣＤにメートル法による表示をした状態を示す拡大図。
【図２５】本発明の第２の実施の形態によるルータの電源回路を示す概念図。
【図２６】本発明の第２の実施の形態によるルータのベースを示す平面図。
【図２７】本発明の第２の実施の形態によるルータのダストガイドを示す斜視図。
【図２８】本発明の第２の実施の形態によるルータのダストガイドを示す斜視図。
【図２９】本発明の第２の実施の形態によるルータのダストガイドの第１壁部及び第２壁部を示す要部断面図。
【図３０】本発明の第２の実施の形態によるルータのベースを示す断面図。
【図３１】本発明の第２の実施の形態によるルータのハンドルを示す側方断面図。
【図３２】本発明の第２の実施の形態によるルータのハンドルが回動した状態を示す側方断面図。
【図３３】本発明の第２の実施の形態によるルータのハンドルを示す正面方向断面図。
【図３４】本発明の第２の実施の形態によるルータのハンドルと本体突出部との関係を示す分解概念図。
【図３５】本発明の第２の実施の形態によるルータのハンドルと本体突出部との接続位置を示す要部断面図。
【図３６】本発明の第２の実施の形態によるルータのハンドルを作業者が把持している状態を示す概念図。
【図３７】本発明の第２の実施の形態によるルータのハンドルを作業者が把持しながら速度可変ダイヤルを操作している状態を示す概念図。
【図３８】本発明の第２の実施の形態によるルータの回路構成を示すブロック図。
【図３９】本発明の第２の実施の形態によるルータにおける信号Ａ、信号Ｂと切込み深さとの関係を示すグラフ。
【図４０】本発明の第２の実施の形態によるルータにおける動作を示すフローチャート。
【図４１】本発明の第２の実施の形態によるルータを、ルータテーブルを用いて使用している状態を示す正面図。
【図４２】本発明の第２の実施の形態の変形例によるルータの係合部材が係合解除位置にある状態を示す要部断面図。
【図４３】本発明の第２の実施の形態の変形例によるルータの係合部材が係合解除位置にある状態を示す要部断面図。
【図４４】本発明の第２の実施の形態の変形例によるルータの係合部材が係合位置にある状態を示す要部断面図。
【図４５】本発明の第２の実施の形態の変形例によるルータの係合部材が係合位置にある状態を示す要部断面図。
【図４６】本発明の第２の実施の形態の他の変形例によるルータを示す正面図。
【図４７】本発明の第２の実施の形態の他の変形例によるルータを、ルータテーブルを用いて使用している状態を示す正面図。
【図４８】本発明の第２の実施の形態の他の変形例によるルータのダストガイドを示す斜視図。
【図４９】従来のルータの一部を破断して示す正面図。
【図５０】溝加工が施された被削材の部分斜視図。
【符号の説明】
【０２２９】
１、１０１、１０１′・・・ルータ  ２、１１０・・・ベース  ２ａ、１１０Ａ・・・摺動面  ３、１１１、１１２・・・コラム  ４、１３０・・・本体  ５・・・スプリング  ６・・・ロックレバー  ８、１１７・・・ボルト  １０・・・軸  １１・・・微調整ノブ  １５、１５１・・・刃物  １６、１６５・・・ストッパポール  １７、１６０・・・デジタル表示ユニット（デジタル表示手段）  ２２、１６５Ｂ・・・ラック  ２３・・・軸  ２４、１６８Ａ・・・ピニオン  ２５・・・ノブ  ２６・・・遮光板（検出手段）  ２７・・・光センサ（検出手段）  ２８、１６０Ｃ・・・ＬＣＤ（液晶表示装置）  ２９・・・ＯＮ／ＯＦＦスイッチ  ３０・・・零設定スイッチ  ３１・・・切替／ＴＡＢＬＥスイッチ  ３２・・・ライトスイッチ  ３３・・・乾電池（電源）  ３４・・・ルータテーブル  ３５・・・突き当て台  ３６・・・ノブボルト（固定手段）  ３７・・・蝶ボルト  １０１Ａ・・・電源ケーブル  １１０ｂ・・・ベース貫通孔  １１５Ｄ・・・固定手段  １１５ｂ・・・ターンテーブル部  １６０Ｅ・・・零設定スイッチ  １６７・・・フェルト  １７０・・・圧縮バネ  １７２・・・板バネ  １７３・・・電源回路  Ｗ・・・被削材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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