(57)【要約】【課題】  高い電子親和性と高い量子収率とを兼ね備え、固体状態においても強い蛍光を示す有機化合物を提供すること。【解決手段】  本発明の化合物は、下記一般式（３）で示される、ジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体である。（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、同一であっても異なっていてもよく、それぞれ水素又はアルキル基である。）上記一般式（３）で示される、ジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は、高い電子親和性と高い量子収率とを兼ね備えたものであり、固体状態においても強い傾向を示す。【化１】2006257089.tif 000046【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（３）で示される、ジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体。
【化１】
2006257089.tif 000036
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、同一であっても異なっていてもよく、それぞれ水素又はアルキル基である。）
【請求項２】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５が、水素又は炭素数１〜１０の直鎖又は分枝状のアルキル基である、請求項１に記載のジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体。
【請求項３】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５が水素である、請求項１に記載のジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体。
【請求項４】
下記一般式（４）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体。
【化２】
2006257089.tif 000037
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、同一であっても異なっていてもよく、それぞれ水素又はアルキル基であり、Ｒ６はアルキル基、ベンジル基又はトリメチルシリル基である。）
【請求項５】
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５が、水素又は炭素数１〜１０の直鎖又は分枝状のアルキル基である、請求項４に記載のジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体。
【請求項６】
Ｒ６が炭素数１〜１０の直鎖又は分枝状のアルキル基である、請求項４に記載のジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体。
【請求項７】
Ｒ６がメチル基である、請求項４に記載のジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体。
【請求項８】
下記一般式（７）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体。      （７）
【化３】
2006257089.tif 000038
【請求項９】
下記一般式（８）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体。
【化４】
2006257089.tif 000039
【請求項１０】
下記式（１５）、（１６）又は（１７）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体。
【化５】
2006257089.tif 000040
【化６】
2006257089.tif 000041
【化７】
2006257089.tif 000042
【請求項１１】
下記式（１８）、（１９）又は（２０）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体。
【化８】
2006257089.tif 000043
【化９】
2006257089.tif 000044
【化１０】
2006257089.tif 000045
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規なジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体及びジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体に関するものである。このジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体及びジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は、高い電子親和性と蛍光性とを備えており、蛍光剤及び電子輸送剤として利用することができる。
【背景技術】
【０００２】
近年、発光材料や電子輸送材料として用いられる有機化合物が開発されている。このような発光材料としては、例えば、可視部において発光する蛍光性物質等が用いられ、高い量子収率を示す蛍光性物質は、光エネルギーの変換、光記録の機能、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）としての利用が期待されている。また、電子輸送材料としては、高い電子親和性を有する化合物が用いられる。
【０００３】
発光材料や電子輸送材料としては、有機化合物が用いられることが多い。有機化合物は、一般に有機溶媒に可溶であり、加工性が良く、軽量化や廃棄処理が容易であること等の利点を有しているからである。有機化合物には、発光性と電子輸送性の両機能を備えた化合物も知られており、例えば、ビスピリジルエチニルベンゼン（ＢＰＥＢ）やビピリジン誘導体であるメチルビオローゲン（ＭＶ）は、電子受容性の高い蛍光性物質として知られており、エレクトロクロミズム材料、電子移動のメディエータ、除草剤等として多用されている。また、特開平５−７０４５５号公報には、ＭＶに、フラン、チオフェンといった電子供与性のヘテロ環を導入した分子およびそのカチオン体の合成が開示されている。
【０００４】
高い電子親和性と高い量子収率とを兼ね備えた有機化合物は、光触媒や光誘起電子移動への応用も可能となる。上述したＢＰＥＢやＭＶは、ある程度は目的を達成することのできる化合物であるが、更なる高い電子親和性と高い量子収率とを兼ね備えた有機化合物が望まれている。
【０００５】
本発明者は、高い電子親和性を有し、電子輸送剤として用いることのできるビピリジン誘導体及びビピリジニウム誘導体に関して特許出願をしている。該出願に係る化合物は電子輸送剤として利用可能なものであるが、アセチレン結合を有しているため平面分子であり、π−πの分子間相互作用の大きい化合物であり、そのため、溶液状態では強い蛍光を示すが、固体状態での蛍光は弱かった。実用において、ＥＬ材料等は固体フィルム等の形態で使用されるため、固体状態で強い蛍光を発する有機化合物が求められている。
【０００６】
【特許文献１】特開平５−７０４５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
従って、本発明の目的は、高い電子親和性と高い量子収率とを兼ね備え、固体状態においても強い蛍光を示す有機化合物を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、本発明者らは鋭意検討した結果、電子受容性の環として知られているチアジアゾール環を導入し、置換基にピリジル基を導入して立体障害によって分子が非平面化された化合物が上記目的を達成し得るという知見を得た。
【０００９】
すなわち、本発明は上記知見に基づいてなされたものであり、下記一般式（３）で示される、ジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体を提供するものである。
【化１】
2006257089.tif 000002
【００１０】
式（３）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、同一であっても異なっていてもよく、それぞれ水素又はアルキル基である。
また、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、水素又は炭素数１〜１０の直鎖又は分枝状のアルキル基であることが好ましい。
【００１１】
また、本発明は、下記一般式（４）で示される、ジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体を提供するものである。
【化２】
2006257089.tif 000003
【００１２】
式（４）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、同一であっても異なっていてもよく、それぞれ水素又はアルキル基であり、Ｒ６はアルキル基、ベンジル基又はトリメチルシリル基である。
また、Ｒ６は炭素数１〜１０の直鎖又は分枝状のアルキル基であることが好ましい。
また、Ｒ６はメチル基であることが好ましい。
【００１３】
また、本発明は、下記一般式（７）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体を提供するものである。
【化３】
2006257089.tif 000004
【００１４】
また、本発明は、下記一般式（８）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体を提供するものである。
【化４】
2006257089.tif 000005
【００１５】
また、本発明は、下記式（１５）、（１６）又は（１７）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体を提供するものである。
【化５】
2006257089.tif 000006
【化６】
2006257089.tif 000007
【化７】
2006257089.tif 000008
【００１６】
また、本発明は、下記式（１８）、（１９）又は（２０）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体を提供するものである。
【化８】
2006257089.tif 000009
【化９】
2006257089.tif 000010
【００１７】
【化１０】
2006257089.tif 000011
【発明の効果】
【００１８】
本発明のジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は、高い電子親和性と高い量子収率とを兼ね備えた化合物であり、電子輸送材料、ｎ−型半導体、光触媒、金属リガンド、プロトンアクセプター、太陽電池、エレクトロクロミズム等の材料として有用なものである。また、本発明のジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は青色の蛍光発光を示し、固体状態においても強い蛍光発光を示すので、蛍光材料としても有用なものである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下、本発明のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体及びジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体について説明する。
本発明のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体は、上記一般式（１）、又は上記一般式（２）で示されるものである。
【００２０】
【化１１】
2006257089.tif 000012
【００２１】
【化１２】
2006257089.tif 000013
【００２２】
一般式（１）および（２）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、同一であっても異なっていてもよく、それぞれ水素又はアルキル基である。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、電子親和性を向上させる観点から水素であることが好ましく、またアルキル基である場合は、炭素数１〜１０の直鎖又は分枝状のアルキル基であることが好ましく、炭素数１〜５の直鎖又は分枝状のアルキル基であることが更に好ましく、炭素数１〜３の直鎖又は分枝状のアルキル基であることがより好ましい。このようなアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基及びイソプロピル基が挙げられる。また、アルキル基としては、メチル基が最も好ましい。
【００２３】
上記一般式（２）において、Ｒ６は、アルキル基、ベンジル基又はトリメチルシリル基である。Ｒ６は、炭素数１〜１０の直鎖又は分枝状のアルキル基であることが電子親和性を向上させる観点から好ましく、炭素数１〜５の直鎖又は分枝状のアルキル基であることが更に好ましく、炭素数１〜３の直鎖又は分枝状のアルキル基であることがより好ましい。このようなアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基及びイソプロピル基が挙げられる。また、アルキル基としては、メチル基が最も好ましい。
【００２４】
本発明のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体としては、下記式（５）で示されるものが例示される。
【００２５】
【化１３】
2006257089.tif 000014
【００２６】
上記式（５）で示されるジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体としては、種々の異性体が存在しており、下記式（９）、（１０）及び（１１）で示されるものがある。
【００２７】
【化１４】
2006257089.tif 000015
【００２８】
【化１５】
2006257089.tif 000016
【００２９】
【化１６】
2006257089.tif 000017
【００３０】
また、本発明のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体としては、下記式（６）で示されるものが例示される。
【００３１】
【化１７】
2006257089.tif 000018
【００３２】
上記式（６）で示されるジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体としては、種々の異性体が存在しており、下記式（１２）、（１３）及び（１４）で示されるものがある。
【００３３】
【化１８】
2006257089.tif 000019
【００３４】
【化１９】
2006257089.tif 000020
【００３５】
【化２０】
2006257089.tif 000021
【００３６】
また、本発明のジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は、上記一般式（３）、又は上記一般式（４）で示されるものである。
一般式（３）および（４）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、同一であっても異なっていてもよく、それぞれ水素又はアルキル基である。また、Ｒ６は、アルキル基、ベンジル基又はトリメチルシリル基である。Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、電子親和性を向上させる観点から水素であることが好ましく、またアルキル基である場合は、炭素数１〜１０の直鎖又は分枝状のアルキル基であることが電子親和性を向上させる観点から好ましく、炭素数１〜５の直鎖又は分枝状のアルキル基であることが更に好ましく、炭素数１〜３の直鎖又は分枝状のアルキル基であることがより好ましい。このようなアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基及びイソプロピル基が挙げられる。また、アルキル基としては、メチル基が最も好ましい。
【００３７】
上記一般式（４）において、Ｒ６は、アルキル基、ベンジル基又はトリメチルシリル基である。Ｒ６は、炭素数１〜１０の直鎖又は分枝状のアルキル基であることが電子親和性を向上させる観点から好ましく、炭素数１〜５の直鎖又は分枝状のアルキル基であることが更に好ましく、炭素数１〜３の直鎖又は分枝状のアルキル基であることがより好ましい。このようなアルキル基としては、例えばメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基及びイソプロピル基が挙げられる。また、アルキル基としては、メチル基が最も好ましい。
【００３８】
また、本発明のジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体としては、下記式（７）で示されるものが例示される。
【００３９】
【化２１】
2006257089.tif 000022
【００４０】
上記式（７）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体としては、種々の異性体が存在しており、下記式（１５）、（１６）及び（１７）で示されるものがある。
【００４１】
【化２２】
2006257089.tif 000023
【００４２】
【化２３】
2006257089.tif 000024
【００４３】
【化２４】
2006257089.tif 000025
【００４４】
また、分子内にジピリジルビスベンゾチアジアゾール環を有する本発明のジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体としては、下記式（８）で示されるものが例示される。
【００４５】
【化２５】
2006257089.tif 000026
【００４６】
上記式（８）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体としては、種々の異性体が存在しており、下記式（１８）、（１９）及び（２０）で示されるものがある。
【００４７】
【化２６】
2006257089.tif 000027
【００４８】
【化２７】
2006257089.tif 000028
【００４９】
【化２８】
2006257089.tif 000029
【００５０】
本発明のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体及びジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は、電子受容性であるベンゾチアジアゾール環又はビスベンゾチアジアゾール環を有しており、電子受容性の高い蛍光物質である。
【００５１】
また、本発明のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体及びジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は、分子構造が非平面であるため、溶液状態だけでなく、固体状態においても強い蛍光を示す。
さらに、分子間の相互作用が小さいため、シクロヘキサン、アセトニトリル、エタノール、クロロホルム、ジオキサン等の溶媒に対する溶解度が高い。
【００５２】
上述した、本発明のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体及びジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体の合成法は特に制限はないが、例えばパラジウム触媒を利用したＳｔｉｌｌ  ｃｏｕｐｌｉｎｇ反応を利用し、対応するブロム体から一段階の合成法により合成することができる。一般式（１）で示される化合物を得るためには、例えば、下記一般式（２１）で示されるベンゾチアジアゾール誘導体と下記一般式（２３）で示される化合物とを、Ｐｄ触媒存在下、トルエン中で還流することにより合成することができる。また、一般式（３）で示される化合物を得るためには、例えば、下記一般式（２２）で示されるベンゾチアジアゾール誘導体と下記一般式（２３）で示される化合物とを用いて、上記の（１）で示される化合物の合成と同様の反応で合成することができる。
【００５３】
【化２９】
2006257089.tif 000030
【００５４】
（式中、Ｘはハロゲンである。）
【００５５】
【化３０】
2006257089.tif 000031
【００５６】
（式中、Ｘはハロゲンである。）
【００５７】
【化３１】
2006257089.tif 000032
【００５８】
式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は一般式（１）において説明したのと同様である。
【００５９】
上記、一般式（１）で示される化合物の合成反応を式で表わすと以下の通りである。
【００６０】
【化３２】
2006257089.tif 000033
【００６１】
上記反応において、上記一般式（２１）で示されるベンゾチアジアゾール誘導体と上記一般式（２３）で示される化合物との割合は、上記一般式（２１）で示されるベンゾチアジアゾール誘導体が１００質量部に対し、上記一般式（２３）で示される化合物が２００質量部程度用いるのが好ましい。
また、反応温度は８０〜１２０℃程度で行うことが好ましく、１１０℃程度で行うことが更に好ましい。
反応を行う溶媒としては、例えばトルエン、キシレン、ベンゼン等が使用可能である。
また、反応時間は、１２時間程度が好ましい。
上記のようにして得られた上記一般式（１）で示されるジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体は、カラムクロマトグラフィー、再結晶等の精製方法により精製することができる。
【００６２】
また、上記、一般式（３）で示される化合物の合成反応を式で表わすと以下の通りである。
【００６３】
【化３３】
2006257089.tif 000034
【００６４】
上記反応において、上記一般式（２２）で示されるベンゾチアジアゾール誘導体と上記一般式（２３）で示される化合物との割合は、上記一般式（２２）で示されるベンゾチアジアゾール誘導体が１００質量部に対し、上記一般式（２３）で示される化合物が２００質量部程度用いるのが好ましい。
また、反応温度は８０〜１２０℃程度で行うことが好ましく、１１０℃程度で行うことが更に好ましい。
反応を行う溶媒としては、例えばトルエン、キシレン、ベンゼン等が使用可能である。
また、反応時間は、１２時間程度が好ましい。
上記のようにして得られた上記一般式（３）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は、カラムクロマトグラフィー、再結晶等の精製方法により精製することができる。
【００６５】
上記一般式（２）で示されるジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体は、上記一般式（１）で示されるジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体にＲ６基を導入することにより得ることができ、上記一般式（４）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は、上記一般式（３）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体にＲ６基を導入することにより得ることができる。
【００６６】
上記一般式（１）あるいは（３）にアルキル基を導入するには、通常に用いられるアルキル化法により行うことができる。例えば、メチル基を導入する場合には、メチル化剤としてトリフルオロメタンスルフォン酸メチルを用いて、ジクロロメタン中で上記ジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体と反応させることにより行うことができる。また、トリメチルシリル基、ベンジル基を導入する場合も、通常の方法によって実施することができる。上記一般式（２）で示されるジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体又は（４）で示されるジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体はカチオンとなるので、対イオンが存在し、ＣＦ３ＳＯ３−、Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−、  ＮＯ３−、ＨＳＯ３−、ＢＦ４−、ＣｌＯ４−、ＰＦ６−等の塩の形態で得られる。このようなジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体及びジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は、再結晶等の精製方法により精製することができる。
【００６７】
本発明のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体及びジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は、プロトンの受容体や金属への配位子として働くことができ、水素結合や配位結合により超分子体を形成することができる。例えば、ジカルボン酸と反応させることでポリマーが得られる。
【００６８】
本発明のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体およびジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体は、電子輸送材料、ｎ−型半導体、蛍光材料、エレクトロクロミズム材料、光触媒、金属のリガンド、太陽電池、プロトンアクセプター、生理活性分子等に利用することができる。
【００６９】
以下、本発明を実施例により更に詳細に説明する。なお、本発明の範囲は、かかる実施例に限定されないことはいうまでもない。
【００７０】
実施例１
４，７−ジブロムベンゾチアジアゾール３００ｍｇ（１．０４ｍｍｏｌ）及び２−スタニルピリジン９５０ｍｇ（２．５８ｍｍｏｌ）をトルエン１０ｍｌに溶かし、パラジウム触媒（Ｐｄ（ＰＰｈ３）４）２３５ｍｇ（０．２０ｍｍｏｌ）を加え、１１０℃の温度で１２時間還流を行った。
【００７１】
反応物を冷却した後、１．０Mのアンモニア水を加え、クロロホルムで抽出した。有機層を食塩水で洗浄し、硫酸ナトリウムで乾燥させた。溶媒を留去して、生成物をシリカゲルカラムで分離した。クロロホルムーエタノールの留出溶液から生成物（前記式（９）で示される化合物）が得られ、エタノールから再結晶して精製を行った。収率は８１％であった。
【００７２】
実施例２
２−スタニルピリジンに代え、３−スタニルピリジンを用いた以外は実施例１と同様に操作を行い、生成物（前記式（１０）で示される化合物）を得た。収率は６９％であった。
【００７３】
実施例３
２−スタニルピリジンに代え、４−スタニルピリジンを用いた以外は実施例１と同様に操作を行い、生成物（前記式（１１）で示される化合物）を得た。収率は５８％であった。
【００７４】
実施例４
実施例２で得られた、前記式（１０）で示される化合物１００ｍｇ（０．３５ｍｍｏｌ）をジクロロメタン２０ｍｌに溶かし、トリフルオロメタンスルフォン酸メチル（ＴｆＯＭｅ）３６０ｍｇ（２．２ｍｍｏｌ）を加えた。次いで、その溶液を室温で３時間撹拌すると黄色固体が析出した。析出した黄色固体をろ過することにより、前記式（１３）で示される化合物がＴｆＯ−塩として８０％の収率で得られた。
【００７５】
実施例５
前記式（９）で示される化合物に代え、実施例３で得られた、前記式（１１）で示される化合物を用いた以外は実施例４と同様に操作を行い、前記式（１４）で示される化合物をＴｆＯ−塩として９３％の収率で得た。
【００７６】
実施例６
７，７’−ジブロモ−４，４’−ビス（２，１，３−ベンゾチアジアゾール）６００ｍｇ（１．４０ｍｍｏｌ）及び２−スタニルピリジン１．５０ｇ（４．０ｍｍｏｌ）をトルエン７０ｍｌに溶かし、パラジウム触媒（Ｐｄ（ＰＰｈ３）４）４４０ｍｇ（０．３８ｍｍｏｌ）を加え、１１０℃の温度で１２時間還流を行った。
【００７７】
次いで、トルエンを留去し、残留物をヘキサンで洗浄した後、昇華させて生成物（前記式（１５）で示される化合物）を得た。収率は６０％であった。
【００７８】
実施例７
２−スタニルピリジンに代え、３−スタニルピリジンを用いた以外は実施例６と同様に操作を行い、生成物（前記式（１６）で示される化合物）を得た。収率は６１％であった。
【００７９】
実施例８
２−スタニルピリジンに代え、４−スタニルピリジンを用いた以外は実施例６と同様に操作を行い、生成物（前記式（１７）で示される化合物）を得た。収率は６１％であった。
【００８０】
実施例９
実施例７で得られた、前記式（１６）で示される化合物３００ｍｇ（０．０７１ｍｍｏｌ）をクロロホルム１０ｍｌに溶かし、トリフルオロメタンスルフォン酸メチル（ＴｆＯＭｅ）７０ｍｇ（０．４３ｍｍｏｌ）を加えた。次いで、その溶液を室温で１０時間撹拌すると黄色固体が析出した。析出した黄色固体をろ過することにより、前記式（１９）で示される化合物がＴｆＯ−塩として９０％の収率で得られた。
【００８１】
実施例１０
前記式（１６）で示される化合物に代え、実施例８で得られた、前記式（１７）で示される化合物を用いた以外は実施例９と同様に操作を行い、前記式（２０）で示される化合物をＴｆＯ−塩として９２％の収率で得た。
【００８２】
実施例１〜１０で得られた化合物の構造決定は、元素分析、ＮＭＲスペクトル、ＩＲスペクトル及びＭａｓｓスペクトル測定により行い、単結晶Ｘ線構造解析により分子構造を確認した。
それぞれの化合物の性状を以下に示す。
【００８３】
実施例１で得られた、式（９）で示される化合物：
mp145-147℃；UV(CHCl3)λmax nm(logε) 243(4.06), 291(4.26), 379(4.11)；1HNMR(CDCl3,300MHz)；δ8.82(d,J=6.0Hz,2H), 8.71(d,J=8.1Hz,2H), 8.60(s, 2H), 7.92-7.86(m,2H), 7.37-7.27(m,2H); 13CNMR(CDCl3,75MHz), δ123.13, 125.15, 129.66, 132.34, 136.59, 149.82, 153.80, 154.07；MS(EI):m/z(%) 290(M+,100), 元素分析(C20H10N4S),計算値C,66.19;H,3.47;N,19.30;S,11.04;測定値C,65.98;H,3.64,N,19.34;S,11.04
【００８４】
実施例２で得られた、式（１０）で示される化合物：
mp219-221℃；UV(MeCN)λmax nm 238, 267, 307, 316, 366；1HNMR(CDCl3,300MHz)；δ9.18 (d,J=2.4Hz,2H), 8.73(d, J=6.6Hz, 2H), 8.40-8.36(m, 2H), 7.87(s,2H), 7.53-7.48(m,2H); 13CNMR(CDCl3,75MHz), δ123.38, 128.16, 130.83, 132,87, 136.62, 149.56, 149.77, 153.84,；MS(EI):m/z(%) 290(M+,100%), 元素分析(C20H10N4S),計算値C,66.19; H,3.47;N,19.30;S,11.04;測定値C,66.37;H,3.74,N,19.33;S,11.05
【００８５】
実施例３で得られた、式（１１）で示される化合物：
mp258-260℃；UV(MeCN)λmax nm(logε) 272(5.23), 318(5.08), 356(5.03),；1HNMR(CDCl3,300MHz)；δ8.91 (s,2H), 8.64(s, 2H), 7.96-7.98(m, 2H), 7.87(d,J=3.9Hz,2H), 7.34-7.39(m,2H); 13CNMR(CDCl3,75MHz), δ123.55, 123.57, 128.48, 131,98, 144.16, 150.30, 153.50；MS(EI):m/z(%) 338(M+,100%), 元素分析(C20H10N4S),計算値C,66.19;H,3.47;N,19.30;S,11.04;測定値C,66.11;H,3.77,N,19.23;S,10.93
【００８６】
実施例４で得られた、前記式（１３）で示される化合物：
mp145-147℃；UV(MeCN)λmax nm(logε) 246(4.16), 277(3.98), 319(4.13), 350(4.08)
【００８７】
実施例５で得られた、前記式（１４）で示される化合物：
mp281-291℃；UV(MeCN)λmax nm(logε) 303(3.46), 362(4.72)；1HNMR(CDCl3,300MHz)；δ8.83(d,J=6.5Hz,4HH), 8.75(d,J=7.2Hz,4H), 8.40(s,2H), 4.38(s,6H); 13CNMR(CDCl3,75MHz), δ49.00, 128.45, 130.83, 132.20, 146.49, 152.77, 153.92
【００８８】
実施例６で得られた、前記式（１５）で示される化合物：
mp281-283℃；UV(CHCl3)λmax 242, 266, 309, 401nm；MS(EI):m/z(%) 424(M+,100%)
【００８９】
実施例７で得られた、前記式（１６）で示される化合物：
mp343-345℃；UV(CHCl3)λmax 244, 266, 310, 318, 397nm；MS(EI):m/z(%) 424(M+,100%)；元素分析(C22H12N6S2),計算値C,62.25; H,2.85;N,19.80;S,15.11;測定値C,62.94;H,3.19,N,19.99;S,15.28
【００９０】
実施例８で得られた、前記式（１７）で示される化合物：
mp444-446℃；UV(CHCl3)λmax 242, 268, 311, 318, 389nm；MS(EI):m/z(%) 424(M+,100%)；元素分析(C22H12N6S2),計算値C,62.25; H,2.85;N,19.80;S,15.11;測定値C,62.58;H,3.11,N,19.88;S,15.08
【００９１】
実施例９で得られた、前記式（１９）で示される化合物：
mp238-240℃；UV(MeCN)λmax 229, 253, 317, 387nm
【００９２】
実施例１０で得られた、前記式（２０）で示される化合物：
mp145-147℃；UV(MeCN)λmax 229, 253, 317, 387 nm；1HNMR（CD3CN,300MHz）；δ8.88-8.10(m,8H), 8,64 (d,J=7.2Hz,2H), 8.44(d,J=7.2Hz,2H), 3.12(s,6H)
【００９３】
実施例１〜１０で得られたジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体及びジピリジルビスベンゾチアジアゾール誘導体について、下記試験により評価を行った。なお、比較例１として、４，４’−ジピリジルベンゼンを用いて同様の評価を行った。評価結果を表１に示す。
【００９４】
評価方法
・  吸収極大値（λｍａｘ／ｎｍ）
分光光度計にて紫外可視（ＵＶ−ｖｉｓ）スペクトルを測定し、吸収の極大値を求めた。
・  蛍光発光位置の測定（λｅｍ，ｍａｘ／ｎｍ）
分光蛍光光度計にて蛍光スペクトルを測定し、発光の極大値を求めた。励起波長は３００ｎｍとした。また、試料を固体状態で測定した値は、括弧内に示した。
・  量子収率（Φｅｍ）
２−フェニルオキサゾールを標準物質として選択し、光吸収量を吸収スペクトルから補正し、相対値として求めた。
・  電子親和性（Ｅｒｅｄ／Ｖ）
サイクリックボルタモグラムで還元電位を測定した。
【００９５】
【表１】
2006257089.tif 000035
【００９６】
表１から明らかなように、実施例３のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体においては、比較例１の化合物と比べ、還元電位が約０．７Ｖ上昇した。実施例３のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体をメチル化した化合物である実施例５のジピリジルベンゾチアジアゾール誘導体においては、更に０．７Ｖ上昇した。また、実施例３、５の吸収極大値は、比較例１よりも約６０ｎｍ長波長側にシフトした。実施例１〜５では、青色の発光を示し、さらに固体状態では溶液中よりも長波長側に蛍光が観測された。また、実施例１〜３のアセトニトリル中における量子収率も高い値を示した。一方、ビスベンゾチアジアゾール体である実施例６〜１０では、吸収極大値および蛍光発光位置は、対応するベンゾチアジアゾール体よりも長波長側にシフトした。また、実施例９および１０は、実施例４および５よりも高い電子受容性を示した。