(57)【要約】【目的】  比較的簡単なレンズ構成で良好な収差補正、視度補正機構、高倍率、ハイアイポイントを持つ、ファインダーを実現する。【構成】  対物レンズにより、第１次結像面に形成された倒立像を正立像形成用のペンタダハ光学系を介して、接眼レンズにより観察するファインダー系において、前記接眼レンズを物体側（第１次結像面側）から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群、正の屈折力を有する第２レンズ群、正若しくは負の屈折力を有した第３レンズ群を有する３群構成の接眼レンズに於いて、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、第２レンズ群の焦点距離をｆ２、視度が−１ｄｐｔ時のファインダー系全系の焦点距離をｆとし、第１レンズ群の形状因子（シェイプファクター）をＳＦ１、第２レンズ群のシェイプファクターをＳＦ２とし、一定の条件を満足させる。【選択図】図１
2006145834.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対物レンズにより、第１次結像面に形成された倒立像を正立像形成用のペンタダハ光学系を介して、接眼レンズにより観察するファインダー系において、前記接眼レンズを物体側（第１次結像面側）から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群、正の屈折力を有する第２レンズ群、正若しくは負の屈折力を有した第３レンズ群を有する３群構成の接眼レンズに於いて、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、第２レンズ群の焦点距離をｆ２、視度が−１ｄｐｔ時のファインダー系全系の焦点距離をｆとしたとき、以下の条件式を満足することを特徴とするファインダー光学系の接眼レンズ。
−４．０＜ｆ１／ｆ＜０        ・・・（１）
０．６＜ｆ２／ｆ＜２．０    ・・・（２）
【請求項２】
対物レンズにより、第１次結像面に形成された倒立像を正立像形成用のペンタダハ光学系を介して、接眼レンズにより観察するファインダー系において、前記接眼レンズを物体側（第１次結像面側）から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群、正の屈折力を有する第２レンズ群、正若しくは負の屈折力を有した第３レンズ群を有する３群構成の接眼レンズに於いて、第１レンズ群の形状因子（シェイプファクター）をＳＦ１、第２レンズ群のシェイプファクターをＳＦ２としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とするファインダー光学系の接眼レンズ。
−５．０＜ＳＦ１＜−０．６    ・・・（３）
−２．０＜ＳＦ２＜０          ・・・（４）
但し、
ＳＦ：ＳＦ＝（Ｒ１＋Ｒ２）／（Ｒ１−Ｒ２）
Ｒ１：各群最も物体側の面の曲率半径  
Ｒ２：各群最も観察眼側の面の曲率半径
【請求項３】
対物レンズにより、第１次結像面に形成された倒立像を正立像形成用のペンタダハ光学系を介して、接眼レンズにより観察するファインダー系において、前記接眼レンズを物体側（第１次結像面側）から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群、正の屈折力を有する第２レンズ群、正若しくは負の屈折力を有した第３レンズ群を有する３群構成の接眼レンズに於いて、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、第２レンズ群の焦点距離をｆ２、視度が−１ｄｐｔ時のファインダー系全系の焦点距離をｆとし、第１レンズ群の形状因子（シェイプファクター）をＳＦ１、第２レンズ群のシェイプファクターをＳＦ２としたとき、以下の条件式を満足することを特徴とするファインダー光学系の接眼レンズ。
−４．０＜ｆ１／ｆ＜０        ・・・（１）
０．６＜ｆ２／ｆ＜２．０    ・・・（２）
−５．０＜ＳＦ１＜−０．６    ・・・（３）
−２．０＜ＳＦ２＜０          ・・・（４）
【請求項４】
上記接眼レンズにおいて、第２レンズ群は１枚のレンズからなり、このレンズを光軸平行方向に移動させることにより、視度調節を可能とした、請求項１から３いずれか一項に記載のファインダー光学系の接眼レンズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ファインダー光学系に係り、特に観察倍率が大きく、ファインダー視度を可変とする機能を有し、一眼レフレックスカメラ等の撮像機器に使用可能な接眼レンズに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、一眼レフレックスカメラのファインダー光学系は撮影対物レンズによる被写体像を撮影レンズの像面側に配置されたクイックリターンミラーによって反射させて焦点板上に形成し、該焦点板上被写体像（１次結像）を、ペンタダハ光学系等を介して正立像とした後、接眼レンズによって拡大観察するように構成されている。
【０００３】
一眼レフカメラ用のファインダー光学系としては、ペンタダハ光学系の大きさ、材質に依存する焦点板から接眼レンズまでの光学的光路長によってファインダー倍率や、アイポイントがほぼ決定されてしまう。
【０００４】
通常ファインダー倍率を大きくするためには、接眼レンズの焦点距離を短くする必要があるが、一眼レフカメラのファインダーは通常視度を−１ディオプター（以下ＤＰＴ若しくはｄｐｔと記載）に設定することが普通であり、焦点板から接眼レンズまでの距離によって実質的には、接眼レンズの焦点距離は決定されてしまい、ファインダー倍率も決定されてしまう。
【０００５】
その為、倍率を大きくする為には、ペンタダハ光学系を小さくし、ファインダー光路長を短くし、接眼レンズとペンタダハ光学系の間隔を短くすることが必要となる。しかし、このような構成にすることはどちらも接眼レンズがカメラ背面より奥まってしまい、観察者の瞳が接眼レンズ最後部面に近づけることが困難になるだけでなく、アイリリーフ（接眼レンズ最後部面と観察眼までの距離）も設計上短くなってしまい、非常に観察しにくいファインダー光学系となってしまう。
【０００６】
また、近年一眼レフレックスカメラの多種、多機能化に伴い、ファインダー内に表示させる撮影情報の量も多くなり、またファインダー視野内の一部を明るく照明するスーパーインポーズと言われる機能、観察者の瞳位置情報を捕らえる視線入力、アイスタートと呼ばれる機能などがファインダー光学系内近傍に搭載されるなどしており、ファインダー機能として撮影画像が鮮明に大きく観察されるのみならず、撮影情報も鮮明に観察できること、その他スーパーインポーズ等に使用される光学部材を配置するスペースを確保することが重要な機能の一つとなってきている。
【０００７】
また、従来主流であった一眼レフレックスカメラとしては、１３５フィルムを使用する銀塩カメラであったが、近年フィルムに変わってＣＣＤやＣＭＯＳの固体撮像素子を使用した一眼レフレックスタイプのデジタルカメラが主流となってきている。
【０００８】
この一眼レフレックスタイプのデジタルカメラに於いては、カメラの裏蓋に撮影した画像や、撮影情報、その他の情報を表示するためのＬＣＤが搭載されており、このＬＣＤは前述の固体撮像素子にＬＣＤから発生した熱を伝導させないため、ある程度固体撮像素子とＬＣＤとの間隔を開けて配設する必要性や、電子回路をカメラ内の固体撮像素子近傍に実装する必要性や、ＬＣＤ自身にもかなりの厚みがあることなどから従来のフィルムタイプの一眼レフレックスカメラに比べてカメラ本体の厚みが増す傾向がある。
【０００９】
つまり、従来の一眼レフレックスカメラと同様のファインダー光学系をそのまま使用すると、接眼レンズ最終面からカメラ裏蓋までの距離が長くなり、非常に観察しにくいファインダーとなってしまうため、接眼レンズを可能な限り後方に配置することと、接眼レンズから多少目を離した状態でも全視野をケラレ無く観察することが可能なハイアイポイントタイプのファインダーを開発する必要がある。
【００１０】
ハイアイポイントのファインダーにしようとした場合、ペンタダハ光学系の射出面の大きさを十分に大きく構成し、光線のケラレを最小限にする必要があるが、その為にペンタダハ光学系自体が大型化してしまい焦点板から接眼レンズまでの光路長が長くなり、ファインダー倍率は低下してしまう。
【００１１】
上述のように、ファインダー倍率を高く保つことと、ハイアイポイントタイプのファインダーにすることとは、相反関係になりがちで、両立させることは困難であった。
【００１２】
特開昭６３−１２１００８号公報では、ペンタプリズム側から凸、凹のレンズ構成にすることにより、接眼レンズの前側主点を焦点板に近づけることが可能になり、ファインダー系の倍率を高くすることを可能にしている。
【００１３】
特開昭６０−１９１２２１号公報では、ペンタプリズム側から凹、凸のレンズ構成とすることにより、ペンタプリズム射出面を射出する光線の高さを低くするところから接眼レンズで集光することが可能になり、アイポイントの長いファインダーになっている。
【００１４】
また、一眼レフレックスカメラのファインダーでは視度を−１ＤＰＴ程度に設定されていることが一般的であり、近視や遠視の観察者にはファインダーのピント調整や、ファインダー内情報の読み取りが困難になることが起こりうるため、ファインダー視度を適宜変更可能に構成したものが従来種種考案されている。
【００１５】
特開平９−３２９７５２号公報ではペンタプリズム側から順に凹群、凸群、凸又は凹群の３群構成とし、第２群の凸群を光軸上に移動することにより、諸収差を良好に保ったまま視度補正を可能とするファインダー光学系が開示されている。
【００１６】
また、特開２０００−９８２６６号公報ではペンタプリズム側から順に凹群、凸群、凹群の３群構成とし、両凸レンズ１枚からなる第２レンズ群を光軸上に移動することにより視度補正を可能とし、両凸レンズを最適な非球面レンズとすることにより、視度補正領域全体にわたって諸収差を良好に保っている。
【００１７】
このように、複数のレンズ群で構成してそのうち一部のレンズを光軸方向に移動させることにより視度補正を可能としたものは種種開示されている。
【特許文献１】特開昭６０−１９１２２１号公報
【特許文献２】特開昭６３−１２１００８号公報
【特許文献３】特開平９−３２９７５２号公報
【特許文献４】特開２０００−９８２６６号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１８】
一眼レフレックスカメラのファインダーとしては、倍率の高いこと、視度補正機能が付いていること、また特にデジタル一眼レフレックスカメラにおいては、ハイアイポイント仕様であることが求められるが、この中には上述のように相反する事項が含まれており、これを改善するためには、非常に複雑な構成になるか、若しくはいずれかの機能を制限する必要が生じている。
【００１９】
本発明は対物レンズにより、第１次結像面に形成された倒立像を、ペンタダハ光学系を介して、接眼レンズを通して拡大観察する際、ファインダーの小型化を計りつつ、ペンタダハ光学系、接眼レンズの各要素を適切に設定することにより、高倍率であり、視度補正可能範囲の広い視度補正機能が搭載され、ハイアイポイントで、撮影視野のみならずファインダー内情報の視認性も良いデジタル一眼レフレックスカメラにも最適なファインダー光学系の提供を可能にすることを目的にする。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
本発明のファインダー光学系の接眼レンズでは、対物レンズにより、第１次結像面に形成された倒立像を正立像形成用のペンタダハ光学系を介して、接眼レンズにより観察するファインダー系において、前記接眼レンズを物体側（第１次結像面側）から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群、正の屈折力を有する第２レンズ群、正若しくは負の屈折力を有した第３レンズ群を有する３群構成の接眼レンズに於いて、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、第２レンズ群の焦点距離をｆ２、視度が−１ｄｐｔ時のファインダー系全系の焦点距離をｆとし、以下の条件式を満足させる。
−４．０＜ｆ１／ｆ＜０        ・・・（１）
０．６＜ｆ２／ｆ＜２．０    ・・・（２）
【００２１】
また、対物レンズにより、第１次結像面に形成された倒立像を正立像形成用のペンタダハ光学系を介して、接眼レンズにより観察するファインダー系において、前記接眼レンズを物体側（第１次結像面側）から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群、正の屈折力を有する第２レンズ群、正若しくは負の屈折力を有した第３レンズ群を有する３群構成の接眼レンズに於いて、第１レンズ群の形状因子（シェイプファクター）をＳＦ１、第２レンズ群のシェイプファクターをＳＦ２とし、以下の条件式を満足させる。
−５．０＜ＳＦ１＜−０．６    ・・・（３）
−２．０＜ＳＦ２＜０          ・・・（４）
但し、
ＳＦ：ＳＦ＝（Ｒ１＋Ｒ２）／（Ｒ１−Ｒ２）
Ｒ１：各群最も物体側の面の曲率半径
Ｒ２：各群最も観察眼側の面の曲率半径
【００２２】
さらに、対物レンズにより、第１次結像面に形成された倒立像を正立像形成用のペンタダハ光学系を介して、接眼レンズにより観察するファインダー系において、前記接眼レンズを物体側（第１次結像面側）から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群、正の屈折力を有する第２レンズ群、正若しくは負の屈折力を有した第３レンズ群を有する３群構成の接眼レンズに於いて、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、第２レンズ群の焦点距離をｆ２、視度が−１ｄｐｔ時のファインダー系全系の焦点距離をｆとし、第１レンズ群の形状因子（シェイプファクター）をＳＦ１、第２レンズ群のシェイプファクターをＳＦ２とし、以下の条件式を満足させる。
−４．０＜ｆ１／ｆ＜０        ・・・（１）
０．６＜ｆ２／ｆ＜２．０    ・・・（２）
−５．０＜ＳＦ１＜−０．６    ・・・（３）
−２．０＜ＳＦ２＜０          ・・・（４）
【００２３】
上記接眼レンズにおいて、更に第２レンズ群は１枚のレンズからなり、このレンズを光軸平行方向に移動させることにより、視度調節を可能とすることが出来る。
【発明の効果】
【００２４】
本発明のファインダー光学系の接眼レンズでは、対物レンズにより、第１次結像面に形成された倒立像を正立像形成用のペンタダハ光学系を介して、接眼レンズにより観察するファインダー系において、前記接眼レンズを物体側（第１次結像面側）から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群、正の屈折力を有する第２レンズ群、正若しくは負の屈折力を有した第３レンズ群を有する３群構成の接眼レンズに於いて、第１レンズ群の焦点距離をｆ１、第２レンズ群の焦点距離をｆ２、視度が−１ｄｐｔ時のファインダー系全系の焦点距離をｆとし、第１レンズ群の形状因子（シェイプファクター）をＳＦ１、第２レンズ群のシェイプファクターをＳＦ２とし、条件式を満足させることで、比較的簡単なレンズ構成で良好な収差補正、視度補正機構、高倍率、ハイアイポイントを持つ、ファインダーを実現する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２５】
次に、上記のような条件式のファインダーレンズにおける接眼レンズによってもたらされる光学的作用、技術的意味を詳述する。
【００２６】
条件式（１）は、第１レンズ群の焦点距離と、接眼レンズ全体の焦点距離比を表しており、条件式（２）は同じく第２レンズ群の焦点距離と接眼レンズ全体の焦点距離比を条件式内に規定している。
【００２７】
条件式（１）は、第１レンズ群の凹の発散パワーが接眼レンズ全体の焦点距離に比べて強くなりすぎることの無い様に規定している。第１レンズ群の凹の発散パワーが強すぎると、ペンタダハ光学系から射出した光束を第１レンズ群で強く発散させることになり、第２レンズ群に入射する光束が広がりすぎてしまい、第２レンズ群の凸レンズを大きくした上に、第２レンズ群の凸の収束パワーを強くする必要が生じる。凹、凸いずれのレンズ形状に関わらず、通常、あるレンズ群のパワーが強いことは、光束をその群内で強く屈折させることになり、特に光軸外で収差が発生し視認性のよくないファインダー光学系となってしまう。
【００２８】
条件式（２）は、第２レンズ群の凸の収束パワーを規定している条件式である。条件式（１）の場合と同じように、第２レンズ群の凸の収束パワーが強すぎると、この第２レンズ群内で諸収差が発生し、ファインダー視認性が悪くなる。また、この第２レンズ群は光軸平行方向移動させることにより視度補正を行うことが可能となっている。この視度補正量は第２レンズ群の焦点距離をｆ２、第２レンズ群の移動量をδＧ２と表した際、視度補正量δＤＰＴは大雑把には
δＧ２＝ｆ２２／１０００×δＤＰＴ  ・・・（５）
であらわすことが出来ることが知られている。よって、第２レンズ群の焦点距離ｆ２が長い（パワーが弱い）と収差補正上は、非常に好ましい形状となるが、視度補正に必要な移動量が大きくなってしまい接眼レンズ、ファインダー光学系の大型化を招く。
【００２９】
条件式（３）は第１レンズ群の最も物体よりの（ペンタダハ光学系に近い）Ｒ１面と、最も観察眼側のＲ２面での第１レンズ群全体の形状因子を規定している条件式である。この条件式により、第１レンズ群は、ペンタダハ光学系側の面が、観察眼側の面に比べて、強い凹のパワーを有する面となる。このことは、この第１レンズ群の光学主点位置を第１レンズ群内のよりペンタダハ光学系側にする作用がある。
【００３０】
条件式（４）は第２レンズ群の最も物体側の（ペンタダハ光学系に近い）Ｒ１面と、最も観察眼側のＲ２面での第２レンズ群全体の形状因子を規定している条件式である。この条件式により、第２レンズ群は、ペンタダハ光学系側の面が、観察眼側の面に比べて、強い凸のパワーを有する面となる。このことは、この第２レンズ群の光学主点位置を第２レンズ群内のよりペンタダハ光学系側にする作用がある。
【００３１】
条件式（３）、条件式（４）より、一眼レフレックスカメラのファインダー光学系接眼レンズの主点位置を、接眼レンズ全体のよりペンタダハ光学系に近い位置に有するファインダー光学系となる。このことは、接眼レンズ系全体の焦点距離を小さくすること、ついてはファインダー倍率を比較的大きくすることが可能となる。一眼レフレックスカメラのファインダーは標準視度を通常０．０〜−１．０ＤＰＴ程度に設定される。
【００３２】
通常、ケプラー型のファインダー光学系の観察倍率を大きくする為には、対物レンズの焦点距離に比べて接眼レンズの焦点距離を短くすることが必要となる。例えば計算上、対物レンズの焦点距離を５０ｍｍと固定して考える際、ファインダー光路長が６０ｍｍで、視度を０ＤＰＴに固定して考慮した場合、接眼レンズの焦点距離は６０ｍｍとなり、ファインダー観察倍率は０．８３倍という比較的高倍率を得ることが出来る。しかし、対物レンズの焦点距離を５０ｍｍのまま、ファインダー光路長を７５ｍｍにして視度を０ＤＰＴに保つ為には、接眼レンズの必要焦点距離は７５ｍｍとなり、ファインダー観察倍率は０．６６倍という低い観察倍率になってしまう。
【００３３】
つまり、ファインダー観察倍率を高くするためには、第１次結像面から接眼レンズまでの距離を短くすることが必要となり、これは光学的には接眼レンズの主点位置をペンタダハ光学系に近づけることと等価である。条件式（３）、（４）は、接眼レンズの主点位置をペンタダハ光学系に近づける為に同じパワーを有したレンズでもペンタダハ光学系側の面が、観察眼側の面よりも強いパワーを有した方がそのレンズ群の光学的主点位置はペンタダハ光学系側に位置される。
【００３４】
また、本発明においては、該接眼レンズの第２レンズ群を光軸平行方向に移動させることにより視度補正機構を搭載させることが可能であり、条件式（１）、（２）若しくは（３）、（４）を満たした上で、第２レンズ群を光軸平行方向に移動させることで視度補正を可能としている。
【００３５】
以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。各実施例において、非球面は光軸に垂直な高さをＨとし、高さＨにおける光軸方向の変異量（サグ量）をＸとし、基準面の曲率半径をＲ、非球面係数（Ｃｏｎｉｃ  Ｃｏｎｓｔａｎｔ）をｋ、ｎ次の非球面係数をＡｎとした時以下の数式で表される。
【数１】
2006145834.tif 000003
【００３６】
各実施例において、非球面には面番号の右側に※印を付けている。
【実施例１】
【００３７】
本発明の実施例１を図１乃至図４に基づいて説明する。
図１のファインダー光学系は対物レンズ（不図示）から順に焦点板１と平面板２、該焦点板１上に形成された対物レンズによる物体像を正立化させる為のペンタプリズム部３と接眼レンズ系４から構成されている。接眼レンズ系４は焦点板１から順に負の第１接眼レンズＬ１１、正の第２接眼レンズＬ１２，第３接眼レンズＬ１３，第４接眼レンズＬ１４から構成されている。尚、ＥＰはアイポイント（観察眼位置）を示している。また、図１は視度が最も負側に補正されたときの接眼レンズ系４のレンズ配置を示しており、第２接眼レンズＬ１２、１枚をアイポイント側に光軸と平行方向に移動させることにより視度を正側に変化させることができる。
【００３８】
次に本発明の実施例１の諸元値を示す。尚、ＥＰはアイポイントを、面番号は焦点板１側の各レンズ面の順序を、Ｒは曲率半径（非球面の場合は基準Ｒ）を、ｄは各面の光軸上における面間隔を、ｎはｄ線に対する屈折率を、νはアッベ数を示している。
【００３９】
視度補正範囲−２．９５ｄｐｔ〜＋１．４７ｄｐｔ
面番号            Ｒ              ｄ            ｎ              ν
０            ０．０          ０．３
１            ０．０          １．０        １．４９１      ５８．１
２            ０．０          １．５
３            ０．０        ６７．３        １．５１７      ６４．４
４            ０．０          ３．７５
５※      −３３．３３３３    ２．５５      １．５８５      ３０．０
６      −２９９．９０１１    ２．９８９５
７※        ２６．６６６７    ４．２５      １．４９１      ５８．１
８        −６５．６９０８    ３．３６３９
９※        ２６．６６６７    ５．０        １．４９１      ５８．１
１０          ５３．１６４０    ３．０９６６
１１※        ５３．８２４３    ５．０        １．５８５      ３０．０
１２          ３０．７６９２  １８．０
１３            ０．０
【００４０】
非球面データ
５面
ｋ＝６．０２２９  
Ａ４＝０．１４５８６２７ｅ−０４  
Ａ６＝０．１５３９０２２３ｅ−０６
Ａ８＝０．１１５０４５３３ｅ−０８
７面
ｋ＝−０．５４９４
Ａ４＝−０．１６１７５９２８ｅ−０４
Ａ６＝−０．３４３２６３４８ｅ−０７
Ａ８＝−０．８４０９６９０８ｅ−０９
９面
ｋ＝０．７６３２
Ａ４＝０．３３３５９５７９ｅ−０４
Ａ６＝−０．３９２４５２２ｅ−０７
Ａ８＝０．１７８８４４２７ｅ−０８
１１面
ｋ＝−６８．５５６６
Ａ４＝０．１００７６０５ｅ−０４
Ａ６＝−０．５６６２２１８９ｅ−０６
Ａ８＝０．２６５５１９０６ｅ−０８
【００４１】
視度補正に於ける可変間隔
視度    −０．９７        −２．９５        ＋１．４７
Ｄ６      ２．９８９５      １．００          ５．３５３４
Ｄ８      ３．３６３９      ５．３５３４      １．００
【００４２】
条件対応式
（１）  ｆ１／ｆ  ＝  −１．１３
（２）  ｆ２／ｆ  ＝  ＋０．６９
（３）  ＳＦ１    ＝  −１．２５
（４）  ＳＦ２    ＝  −０．４２
【００４３】
図２、図３、図４は実施例１における諸収差図であり、図２は視度が最も負側−２．９５ｄｐｔの時の収差図、図３は視度が−０．９７ｄｐｔの時の収差図、図４は視度が＋１．４７ｄｐｔの時の収差図である。各収差図はアイポイント５の位置に焦点距離１５ｍｍの理想レンズを置いて結像させた結像系の収差図を示しており、球面収差、非点収差の単位はｍｍ、歪曲収差は百分率（％）であらわしている。また、非点収差図に於いては、メリジオナル像面を実線で表し、サジタル像面を破線で表している。各収差図から−２．９５ｄｐｔ〜＋１．４７ｄｐｔ全域に渡って、諸収差が良好に補正されていることが分かる。
【実施例２】
【００４４】
本発明の実施例２を図５乃至図８に基づいて説明する。
図５のファインダー光学系は対物レンズ（不図示）から順に焦点板１と、該焦点板１上に形成された対物レンズによる物体像を正立化させる為のペンタプリズム部３と接眼レンズ系４から構成されている。接眼レンズ系４は焦点板１から順に負の第１接眼レンズＬ２１、正の第２接眼レンズＬ２２，第３接眼レンズＬ２３，第４接眼レンズＬ２４から構成されている。尚、ＥＰはアイポイント（観察眼位置）を示している。また、図５は視度が最も負側に補正されたときの接眼レンズ系４のレンズ配置を示しており、第２接眼レンズＬ２２、１枚をアイポイント側に光軸と平行方向に移動させることにより視度を正側に変化させることができる。
【００４５】
次に本発明の実施例２の諸元値を示す。尚、ＥＰはアイポイントを、面番号は焦点板１側の各レンズ面の順序を、Ｒは曲率半径（非球面の場合は基準Ｒ）を、ｄは各面の光軸上における面間隔を、ｎはｄ線に対する屈折率を、νはアッベ数を示している。
【００４６】
視度補正範囲−２．９８ｄｐｔ〜＋１．５２ｄｐｔ
面番号            Ｒ              ｄ            ｎ              ν
１            ０．０          ２．３
２            ０．０        ７３．４５５    １．５１７      ６４．４
３            ０．０          ３．７５
４※      −５１．７７１４    ３．５３３７  １．５８５      ３０．０
５    −９３８６．８７６５    ３．４３０８
６※        ２８．５７１４    ４．００      １．４９１      ５８．１
７        −８９．８４０７    ４．１１９２
８※        ２５．００        ５．０        １．４９１      ５８．１
９          ４１．８９５７    ２．２１１３
１０※−１５７７０．０７５０    ５．５０      １．５８５      ３０．０
１１          ７５．４７７６  １８．０
１２            ０．０
【００４７】
非球面データ
４面
ｋ＝１４．９６１１
Ａ４＝０．１３１０８９２４ｅ−０５
Ａ６＝０．７１０５１８８８ｅ−０７
Ａ８＝０．７９２２４４７５ｅ−０９
６面
ｋ＝２．２４１３
Ａ４＝０．１８０５１９９２ｅ−０４
Ａ６＝−０．２７５３２２６４ｅ−０６
Ａ８＝０．１８５１４９１５ｅ−０９
８面
ｋ＝−２．２４５７
Ａ４＝−０．１１６６１７０２ｅ−０４
Ａ６＝０．５６０４９０２２ｅ−０６
Ａ８＝−０．１４１６３２３１ｅ−０８
１０面
ｋ＝−４８７４．７８４
Ａ４＝−０．６９６４４５９３ｅ−０５
Ａ６＝−０．７３５１４９８３ｅ−０６
Ａ８＝０．４７５０８５１２ｅ−０８
【００４８】
視度補正に於ける可変間隔
視度    −０．９９        ＋１．５２        −２．９８
Ｄ５      ３．４３０８      ７．００          ０．５５００
Ｄ７      ４．１１９２      ０．５５００      ７．０００
【００４９】
条件対応式
（１）  ｆ１／ｆ  ＝  −１．４３
（２）  ｆ２／ｆ  ＝  ＋０．７１
（３）  ＳＦ１    ＝  −１．０１
（４）  ＳＦ２    ＝  −０．５２
【００５０】
図６、図７、図８は実施例２における諸収差図であり、図６は視度が最も負側−２．９８ｄｐｔの時の収差図、図７は視度が−０．９９ｄｐｔの時の収差図、図８は視度が＋１．５２ｄｐｔの時の収差図である。各収差図はアイポイント５の位置に焦点距離１５ｍｍの理想レンズを置いて結像させた結像系の収差図を示しており、球面収差、非点収差の単位はｍｍ、歪曲収差は百分率（％）であらわしている。また、非点収差図に於いては、メリジオナル像面を実線で表し、サジタル像面を破線で表している。各収差図から−２．９８ｄｐｔ〜＋１．５２ｄｐｔ全域に渡って、諸収差が良好に補正されていることが分かる。
【実施例３】
【００５１】
本発明の実施例３を図９乃至図１２に基づいて説明する。
図９のファインダー光学系は対物レンズ（不図示）から順に焦点板１と平面板２、該焦点板１上に形成された対物レンズによる物体像を正立化させる為のペンタプリズム部３と接眼レンズ系４から構成されている。接眼レンズ系４は焦点板１から順に負の第１接眼レンズＬ３１、正の第２接眼レンズＬ３２，第３接眼レンズＬ３３，第４接眼レンズＬ３４から構成されている。尚、ＥＰはアイポイント（観察眼位置）を示している。また、図９は視度が最も負側に補正されたときの接眼レンズ系４のレンズ配置を示しており、第２接眼レンズＬ３２、１枚をアイポイント側に光軸と平行方向に移動させることにより視度を正側に変化させることができる。
【００５２】
次に本発明の実施例３の諸元値を示す。尚、ＥＰはアイポイントを、面番号は焦点板１側の各レンズ面の順序を、Ｒは曲率半径（非球面の場合は基準Ｒ）を、ｄは各面の光軸上における面間隔を、ｎはｄ線に対する屈折率を、νはアッベ数を示している。
【００５３】
視度補正範囲−２．９４ｄｐｔ〜＋１．４８ｄｐｔ
面番号            Ｒ              ｄ            ｎ              ν
１            ０．０          ２．３
２            ０．０        ７０．９０１    １．５１７      ６４．４
３            ０．０          ３．７５
４※      −５０．０          ２．３５０    １．５８５      ３０．０
５      −４６９．８２８７    ３．５９５６
６※        ２８．５７１４    ４．００      １．４９１      ５８．１
７      −１８９．２６９３    ３．９５４４
８※        ２５．００        ５．０        １．４９１      ５８．１
９          ６０．２３６４    ３．８５
１０※      １７４．３８３１    ５．５０      １．５８５      ３０．０
１１          ５０．０        １８．０
１２            ０．０
【００５４】
非球面データ
４面
ｋ＝１０．３４８７
Ａ４＝０．７１２２７５５ｅ−０５
Ａ６＝−０．２７１２７２７５ｅ−０７
Ａ８＝０．１０５１９８４８ｅ−０８
６面
ｋ＝−５．１２２７
Ａ４＝０．６１１４６３４３ｅ−０７
Ａ６＝０．２２４６２７２８ｅ−０６
Ａ８＝−０．１８１３８９２１ｅ−０８
８面
ｋ＝２．４４１２
Ａ４＝０．３８６７５９３４ｅ−０４
Ａ６＝−０．４０８１８７７７ｅ−０６
Ａ８＝０．２３３１５９１４ｅ−０８
１０面
ｋ＝−１．２０７７
Ａ４＝−０．６０６１７８４６ｅ−０４
Ａ６＝０．１５９０７５２７ｅ−０６
Ａ８＝−０．１４８２１３７８ｅ−０８
【００５５】
視度補正に於ける可変間隔
視度    −０．９１        ＋１．４７        −２．９４
Ｄ５      ３．５９５６      ７．００          ０．５５３１
Ｄ７      ３．９５４４      ０．５５００      ６．９９６９
【００５６】
条件対応式
（１）  ｆ１／ｆ  ＝  −１．６３
（２）  ｆ２／ｆ  ＝  ＋０．８６
（３）  ＳＦ１    ＝  −１．２４
（４）  ＳＦ２    ＝  −０．７４
【００５７】
図１０、図１１、図１２は実施例３における諸収差図であり、図１０は視度が最も負側−２．９４ｄｐｔの時の収差図、図１１は視度が−０．９１ｄｐｔの時の収差図、図１２は視度が＋１．４８ｄｐｔの時の収差図である。各収差図はアイポイント５の位置に焦点距離１５ｍｍの理想レンズを置いて結像させた結像系の収差図を示しており、球面収差、非点収差の単位はｍｍ、歪曲収差は百分率（％）であらわしている。また、非点収差図に於いては、メリジオナル像面を実線で表し、サジタル像面を破線で表している。各収差図から−２．９４ｄｐｔ〜＋１．４８ｄｐｔ全域に渡って、諸収差が良好に補正されていることが分かる。
【実施例４】
【００５８】
本発明の実施例４を図１３乃至図１６に基づいて説明する。
図１３のファインダー光学系は対物レンズ（不図示）から順に焦点板１と平面板２、該焦点板１上に形成された対物レンズによる物体像を正立化させる為のペンタプリズム部３と接眼レンズ系４から構成されている。接眼レンズ系４は焦点板１から順に負の第１接眼レンズＬ４１、正の第２接眼レンズＬ４２，第３接眼レンズＬ４３，第４接眼レンズＬ４４から構成されている。尚、ＥＰはアイポイント（観察眼位置）を示している。また、図１３は視度が最も負側に補正されたときの接眼レンズ系４のレンズ配置を示しており、第２接眼レンズＬ４２、１枚をアイポイント側に光軸と平行方向に移動させることにより視度を正側に変化させることができる。
【００５９】
次に本発明の実施例４の諸元値を示す。尚、ＥＰはアイポイントを、面番号は焦点板１側の各レンズ面の順序を、Ｒは曲率半径（非球面の場合は基準Ｒ）を、ｄは各面の光軸上における面間隔を、ｎはｄ線に対する屈折率を、νはアッベ数を示している。
【００６０】
視度補正範囲−２．９６ｄｐｔ〜＋１．５０ｄｐｔ
面番号            Ｒ              ｄ            ｎ              ν
０            ０．０          ０．３
１            ０．０          １．０        １．４９１      ５８．１
２            ０．０          １．５
３            ０．０        ６５．５        １．５１７      ６４．４
４            ０．０          ３．７５
５※      −６７．９６１２    ３．３２１２  １．５８５      ３０．０
６      １１６４．４５０２    ３．５３９０
７※        ２２．２２２２    ４．００      １．４９１      ５８．１
８        １４９．１３９７    ４．０１１０
９※        ２５．００        ５．０        １．４９１      ５８．１
１０          ７８．８６４４    ２．８７８８
１１※        ７６．６０９５    ５．５        １．５８５      ３０．０
１２          ３３．３３３３  １８．０
１３            ０．０
【００６１】
非球面データ
５面
ｋ＝３０．３２８２
Ａ４＝０．１５８３５９８２ｅ−０４
Ａ６＝−０．３０２１７５６３ｅ−０６
Ａ８＝０．３２６６８１０３ｅ−０８
７面
ｋ＝−６．８２９４
Ａ４＝０．２００５１０２４ｅ−０４
Ａ６＝０．４２０６６０９１ｅ−０６
Ａ８＝−０．３４４４２０２４ｅ−０８
９面
ｋ＝１．３８６４
Ａ４＝０．９０８３７１０９ｅ−０４
Ａ６＝−０．７２２２９９１ｅ−０６
Ａ８＝０．４７４６２３０１ｅ−０８
１１面
ｋ＝０．１０４９６
Ａ４＝−０．８８０２９９８６ｅ−０４
Ａ６＝−０．６６１４２９１５ｅ−０７
Ａ８＝０．１４６８４００５ｅ−０８
【００６２】
視度補正に於ける可変間隔
視度    −０．９６        −２．９６        ＋１．５０
Ｄ６      ３．５３９        ０．５５          ７．００
Ｄ８      ４．０１１０      ７．００          ０．５５
【００６３】
条件対応式
（１）  ｆ１／ｆ  ＝  −２．０２
（２）  ｆ２／ｆ  ＝  ＋０．９７
（３）  ＳＦ１    ＝  −０．８９
（４）  ＳＦ２    ＝  −１．３５
【００６４】
図１４、図１５、図１６は実施例４における諸収差図であり、図１４は視度が最も負側−２．９６ｄｐｔの時の収差図、図１５は視度が−０．９６ｄｐｔの時の収差図、図１６は視度が＋１．５０ｄｐｔの時の収差図である。各収差図はアイポイント５の位置に焦点距離１５ｍｍの理想レンズを置いて結像させた結像系の収差図を示しており、球面収差、非点収差の単位はｍｍ、歪曲収差は百分率（％）であらわしている。また、非点収差図に於いては、メリジオナル像面を実線で表し、サジタル像面を破線で表している。各収差図から−２．９６ｄｐｔ〜＋１．５０ｄｐｔ全域に渡って、諸収差が良好に補正されていることが分かる。
【実施例５】
【００６５】
本発明の実施例５を図１７乃至図２０に基づいて説明する。
図１７のファインダー光学系は対物レンズ（不図示）から順に焦点板１、該焦点板１上に形成された対物レンズによる物体像を正立化させる為のペンタプリズム部３と接眼レンズ系４から構成されている。接眼レンズ系４は焦点板１から順に負の第１接眼レンズＬ５１、正の第２接眼レンズＬ５２，第３接眼レンズＬ５３，第４接眼レンズＬ５４から構成されている。尚、ＥＰはアイポイント（観察眼位置）を示している。また、図１７は視度が最も負側に補正されたときの接眼レンズ系４のレンズ配置を示しており、第２レンズＬ５２、１枚をアイポイント側に光軸と平行方向に移動させることにより視度を正側に変化させることができる。
【００６６】
次に本発明の実施例５の諸元値を示す。尚、ＥＰはアイポイントを、面番号は焦点板１側の各レンズ面の順序を、Ｒは曲率半径（非球面の場合は基準Ｒ）を、ｄは各面の光軸上における面間隔を、ｎはｄ線に対する屈折率を、νはアッベ数を示している。
【００６７】
視度補正範囲−２．９８ｄｐｔ〜＋１．５３ｄｐｔ
面番号            Ｒ              ｄ            ｎ              ν
１            ０．０          ２．３
２            ０．０        ６３．０        １．５１７      ６４．４
３            ０．０          ３．７５
４※    −１１８．４３８６    ５．００      １．５８５      ３０．０
５          ６９．４２０７    ３．１１１０
６※        ３０．４５６６    ４．００      １．４９１      ５８．１
７      −１１３．３３４３    ３．５７４８
８※        ２５．００        ４．８６０６  １．４９１      ５８．１
９          ６９．９７６７    ２．２
１０          ８２．５６６１    ５．５０      １．５８５      ３０．０
１１          ４３．３２２３  １８．０
１２            ０．０
【００６８】
非球面データ
４面
ｋ＝７９．２７４
Ａ４＝−０．１２４４８９３３ｅ−０４
Ａ６＝０．１３２６２０４９ｅ−０６
Ａ８＝０．４９８６５２８２ｅ−０９
６面
ｋ＝−１．６７９６
Ａ４＝０．３６９２１５２９ｅ−０４
Ａ６＝−０．２１９９０１０８ｅ−０６
Ａ８＝−０．５０８２８５１９ｅ−０９
８面
ｋ＝−２．４７７４
Ａ４＝−０．１９７８１４４ｅ−０４
Ａ６＝０．３０４２４７６２ｅ−０７
Ａ８＝０．９３５００５３５ｅ−０９
【００６９】
視度補正に於ける可変間隔  
視度    −０．９９        ＋１．５３        −２．９８
Ｄ５      ３．１１１０      ６．１４３４      ０．５５００
Ｄ７      ３．５７４８      ０．５５００      ６．１４３４
【００７０】
条件対応式
（１）  ｆ１／ｆ  ＝  −１．２８
（２）  ｆ２／ｆ  ＝  ＋０．８５
（３）  ＳＦ１    ＝  ０．２６
（４）  ＳＦ２    ＝  −０．５８
【００７１】
図１８、図１９、図２０は実施例５における諸収差図であり、図１８は視度が最も負側−２．９８ｄｐｔの時の収差図、図１９は視度が−０．９９ｄｐｔの時の収差図、図２０は視度が＋１．５３ｄｐｔの時の収差図である。各収差図はアイポイント５の位置に焦点距離１５ｍｍの理想レンズを置いて結像させた結像系の収差図を示しており、球面収差、非点収差の単位はｍｍ、歪曲収差は百分率（％）であらわしている。また、非点収差図に於いては、メリジオナル像面を実線で表し、サジタル像面を破線で表している。各収差図から−２．９８ｄｐｔ〜＋１．５３ｄｐｔ全域に渡って、諸収差が良好に補正されていることが分かる。
【実施例６】
【００７２】
本発明の実施例６を図２１乃至図２４に基づいて説明する。
図２１のファインダー光学系は対物レンズ（不図示）から順に焦点板１と平面板２、該焦点板１上に形成された対物レンズによる物体像を正立化させる為のペンタプリズム部３と接眼レンズ系４から構成されている。接眼レンズ系４は焦点板１から順に負の第１接眼レンズＬ６１、正の第２接眼レンズＬ６２，第３接眼レンズＬ６３，第４接眼レンズＬ６４から構成されている。尚、ＥＰはアイポイント（観察眼位置）を示している。また、図２１は視度が最も負側に補正されたときの接眼レンズ系４のレンズ配置を示しており、第２レンズＬ６２、１枚をアイポイント側に光軸と平行方向に移動させることにより視度を正側に変化させることができる。
【００７３】
次に本発明の実施例６の諸元値を示す。尚、ＥＰはアイポイントを、面番号は焦点板１側の各レンズ面の順序を、Ｒは曲率半径（非球面の場合は基準Ｒ）を、ｄは各面の光軸上における面間隔を、ｎはｄ線に対する屈折率を、νはアッベ数を示している。
【００７４】
視度補正範囲−２．９７ｄｐｔ〜＋１．５１ｄｐｔ
面番号            Ｒ              ｄ            ｎ              ν
０            ０．０          ０．３
１            ０．０          １．０        １．４９１      ５８．１
２            ０．０          １．５
３            ０．０        ６７．３        １．５１７      ６４．４
４            ０．０          ３．７５
５※      −２８．５７１４    ２．３５      １．５８５      ３０．０
６      −１１２．０８９３    ３．０７５６
７※        ２５．００        ４．００      １．４９１      ５８．１
８        −９８．７２３３    ３．４７２４
９※        ２５．００        ５．０        １．４９１      ５８．１
１０          ４６．９４４４    ２．８５２０
１１※        ５０．２２０２    ５．５        １．５８５      ３０．０
１２          ３０．７６９２  １８．０
１３            ０．０
【００７５】
非球面データ
５面
ｋ＝４．４０６１
Ａ４＝０．１５１５４４２ｅ−０４
Ａ６＝０．１７５９７０３９ｅ−０６
Ａ８＝０．１８６５３４８４ｅ−０８
７面
ｋ＝−０．２１９６
Ａ４＝−０．８１１５２０３２ｅ−０５
Ａ６＝−０．６４４８６８５８ｅ−０７
Ａ８＝−０．１２５５１９９３ｅ−０８
９面
ｋ＝０．６１７
Ａ４＝０．３０１１８６１ｅ−０４
Ａ６＝−０．３１４１３４９１ｅ−０７
Ａ８＝０．２２８９３８１２ｅ−０８
１１面
ｋ＝−５５．５７２４
Ａ４＝０．１１４１１７２４ｅ−０５
Ａ６＝−０．５６６１６９９４ｅ−０６
Ａ８＝０．２８４１８６９５ｅ−０８
【００７６】
視度補正に於ける可変間隔  
視度    −０．９８        −２．９７        ＋１．５１
Ｄ６      ３．０７５６      １．００          ５．５４８
Ｄ８      ３．４７２４      ５．５４８        １．００
【００７７】
条件対応式
（１）  ｆ１／ｆ  ＝  −１．１７
（２）  ｆ２／ｆ  ＝  ＋０．７２
（３）  ＳＦ１    ＝  −１．６８
（４）  ＳＦ２    ＝  −０．６０
【００７８】
図２２、図２３、図２４は実施例６における諸収差図であり、図２２は視度が最も負側−２．９７ｄｐｔの時の収差図、図２３は視度が−０．９８ｄｐｔの時の収差図、図２４は視度が＋１．５１ｄｐｔの時の収差図である。各収差図はアイポイント５の位置に焦点距離１５ｍｍの理想レンズを置いて結像させた結像系の収差図を示しており、球面収差、非点収差の単位はｍｍ、歪曲収差は百分率（％）であらわしている。また、非点収差図に於いては、メリジオナル像面を実線で表し、サジタル像面を破線で表している。各収差図から−２．９７ｄｐｔ〜＋１．５１ｄｐｔ全域に渡って、諸収差が良好に補正されていることが分かる。
【図面の簡単な説明】
【００７９】
【図１】実施例１に係るファインダー光学系の断面図である。但しペンタダハ光学系の光路は展開してある。
【図２】実施例１に於いて視度が最も負側（−２．９８ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【図３】実施例１に於いて視度が−０．９７ｄｐｔのときの諸収差図である。
【図４】実施例１に於いて視度が最も正側（＋１．４７ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【図５】実施例２に係るファインダー光学系の断面図である。但しペンタダハ光学系の光路は展開してある。
【図６】実施例２に於いて視度が最も負側（−２．９８ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【図７】実施例２に於いて視度が−０．９９ｄｐｔのときの諸収差図である。
【図８】実施例２に於いて視度が最も正側（＋１．５２ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【図９】実施例３に係るファインダー光学系の断面図である。但しペンタダハ光学系の光路は展開してある。
【図１０】実施例３に於いて視度が最も負側（−２．９４ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【図１１】実施例３に於いて視度が−０．９１ｄｐｔのときの諸収差図である。
【図１２】実施例３に於いて視度が最も正側（＋１．４７ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【図１３】実施例４に係るファインダー光学系の断面図である。但しペンタダハ光学系の光路は展開してある。
【図１４】実施例４に於いて視度が最も負側（−２．９６ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【図１５】実施例４に於いて視度が−０．９６ｄｐｔのときの諸収差図である。
【図１６】実施例４に於いて視度が最も正側（＋１．５０ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【図１７】実施例５に係るファインダー光学系の断面図である。但しペンタダハ光学系の光路は展開してある。
【図１８】実施例５に於いて視度が最も負側（−２．９８ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【図１９】実施例５に於いて視度が−０．９９ｄｐｔのときの諸収差図である。
【図２０】実施例５に於いて視度が最も正側（＋１．５３ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【図２１】実施例６に係るファインダー光学系の断面図である。但しペンタダハ光学系の光路は展開してある。
【図２２】実施例６に於いて視度が最も負側（−２．９７ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【図２３】実施例６に於いて視度が−０．９８ｄｐｔのときの諸収差図である。
【図２４】実施例６に於いて視度が最も正側（＋１．５１ｄｐｔ）のときの諸収差図である。
【符号の説明】
【００８０】
１  焦点板
２  平行平面板
３  ペンタプリズム部（展開状態）
４  接眼レンズ系
Ｌ１１  第１接眼レンズ
Ｌ１２  第２接眼レンズ
Ｌ１３  第３接眼レンズ
Ｌ１４  第４接眼レンズ
Ｌ２１  第１接眼レンズ
Ｌ２２  第２接眼レンズ
Ｌ２３  第３接眼レンズ
Ｌ２４  第４接眼レンズ
Ｌ３１  第１接眼レンズ
Ｌ３２  第２接眼レンズ
Ｌ３３  第３接眼レンズ
Ｌ３４  第４接眼レンズ
Ｌ４１  第１接眼レンズ
Ｌ４２  第２接眼レンズ
Ｌ４３  第３接眼レンズ
Ｌ４４  第４接眼レンズ
Ｌ５１  第１接眼レンズ
Ｌ５２  第２接眼レンズ
Ｌ５３  第３接眼レンズ
Ｌ５４  第４接眼レンズ
Ｌ６１  第１接眼レンズ
Ｌ６２  第２接眼レンズ
Ｌ６３  第３接眼レンズ
Ｌ６４  第４接眼レンズ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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