(57)【要約】【課題】  地中構造物同士の相対位置のズレを確実に抑制する。【解決手段】  トンネル孔７にセグメント８を組み付けて構築される地中構造物９に隣接して、他の地中構造物１３を構築すべくセグメント１２を組み付けるに際して、地中構造物９或いは地中構造物９を構築するためのシールド掘進機１に、予め他の地中構造物１３のセグメント１２をガイドするためのガイド手段１５を設ける。【選択図】  図５
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
トンネル孔にセグメントを組み付けて構築される地中構造物に隣接して、他の地中構造物を構築すべくセグメントを組み付けるに際して、上記地中構造物或いは地中構造物を構築するためのシールド掘進機に、予め上記他の地中構造物のセグメントをガイドするためのガイド手段を設けたことを特徴とするセグメントの組付装置。
【請求項２】
シールド掘進機により、主トンネル孔を掘削すると共にその主トンネル孔の任意の位置に拡幅トンネル孔を掘削し、これら主トンネル孔と拡幅トンネル孔とにセグメントを組み付けて主トンネルと拡幅トンネルとを構築するに際して、上記主トンネル或いはそのシールド掘進機に、予め上記拡幅トンネルのセグメントをガイドするためのガイド手段を設けたことを特徴とするセグメントの組付装置。
【請求項３】
上記ガイド手段は、上記シールド掘進機のシールド本体に取り付けられたガイドロッドから構成され、そのガイドロッドが、上記セグメントに予め設けられた溝、或いは、上記セグメントの上下端と係合して、そのセグメントをガイドする請求項１又は２記載のセグメントの組付装置。
【請求項４】
上記ガイドロッドが、上記シールド本体の外方に出没自在に設けられる請求項３記載のセグメントの組付装置。
【請求項５】
上記ガイドロッドが、上記シールド本体の軸方向及び／又は周方向に複数設けられる請求項３又は４記載のセグメントの組付装置。
【請求項６】
シールド掘進機により、主トンネル孔を掘削すると共にその主トンネル孔の任意の位置に拡幅トンネル孔を掘削し、これら主トンネル孔と拡幅トンネル孔とにセグメントを組み付けて主トンネルと拡幅トンネルとを構築するに際して、上記主トンネル或いはそのシールド掘進機に、予め上記拡幅トンネルのセグメントをガイドするためのガイド手段を設けると共に、上記主トンネルと上記拡幅トンネルとのうち一方のセグメントにボルトを予め取り付け、他方のセグメントにナットを予め取り付け、上記ガイド手段に上記拡幅トンネルのセグメントを係合して、そのセグメントをガイドし、上記ボルト・ナットがそれぞれシールド掘進機の後方に至ったとき、ボルトとナットとを締結して、主トンネルと拡幅トンネルとを連結することを特徴とするトンネルの構築方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、セグメントを組み付けて構築される地中構造物に隣接して、他の地中構造物を構築すべくセグメントを組み付ける際に使用される、セグメントの組付装置及びこの組付装置を用いたトンネルの構築方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
道路トンネルにおいては、所定距離毎に車両の非常駐車帯を設ける必要がある。この非常駐車帯は、道路本線の脇に駐車スペースを形成するものであり、トンネルの長手方向の一部に沿って構築された拡幅トンネル内に形成されている。
【０００３】
従来、トンネルの長手方向の一部に沿って拡幅トンネルを構築する場合、まず、シールド掘進機により道路本線を形成する主トンネルを掘削・構築し、次に、拡幅用のシールド掘進機により主トンネルから径方向外側に掘削して拡幅トンネルを構築していた。例えば、特許文献１にもそのような拡幅掘削装置が開示されている。しかしながら、この工法はトンネルを構築するのに２つの工程を必要とするため、コストが高く、かつ工期が長期化するという欠点があった。
【０００４】
【特許文献１】特公昭６２−１０７３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで本発明者らは、図１２に示すように、主トンネル６０と拡幅トンネル６１とを並行に構築できるシールド掘進機６２を新規開発し、このシールド掘進機６２を用いて構築した主トンネル６０と拡幅トンネル６１とを一体に接合して連通させる技術を開発中である。
【０００６】
ところで、このトンネル構築方法にあっては、主トンネル６０と拡幅トンネル６１とを接合する前に、予めトンネル６０、６１同士を連結して固定しておく必要がある。しかしながら、地質は場所によって異なり、主トンネル６０の周囲と拡幅トンネル６１の周囲とで地質が異なる場合もあるため、主トンネル６０と拡幅トンネル６１を必ずしも一定の位置関係を保って構築できるとは限らない。このため、主トンネル６０と拡幅トンネル６１とを連結する際の、両トンネル６０、６１同士の相対位置のズレを抑制しておく必要があるが、現状では適切な装置及び工法が存在しなかった。
【０００７】
そこで、本発明の目的は、セグメントを組み付けて構築される地中構造物に隣接して、他の地中構造物を構築すべくセグメントを組み付けるに際して、地中構造物同士の相対位置のズレを確実に抑制することができるセグメントの組付装置と、この組付装置を用いたトンネルの構築方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するために本発明は、トンネル孔にセグメントを組み付けて構築される地中構造物に隣接して、他の地中構造物を構築すべくセグメントを組み付けるに際して、上記地中構造物或いは地中構造物を構築するためのシールド掘進機に、予め上記他の地中構造物のセグメントをガイドするためのガイド手段を設けたものである。
【０００９】
また、シールド掘進機により、主トンネル孔を掘削すると共にその主トンネル孔の任意の位置に拡幅トンネル孔を掘削し、これら主トンネル孔と拡幅トンネル孔とにセグメントを組み付けて主トンネルと拡幅トンネルとを構築するに際して、上記主トンネル或いはそのシールド掘進機に、予め上記拡幅トンネルのセグメントをガイドするためのガイド手段を設けたものである。
【００１０】
ここで、上記ガイド手段は、上記シールド掘進機のシールド本体に取り付けられたガイドロッドから構成され、そのガイドロッドが、上記セグメントに予め設けられた溝、或いは、上記セグメントの上下端と係合して、そのセグメントをガイドするようにしてもよい。
【００１１】
また、上記ガイドロッドが、上記シールド本体の外方に出没自在に設けられてもよい。
【００１２】
また、上記ガイドロッドが、上記シールド本体の軸方向及び／又は周方向に複数設けられてもよい。
【００１３】
さらに本発明は、シールド掘進機により、主トンネル孔を掘削すると共にその主トンネル孔の任意の位置に拡幅トンネル孔を掘削し、これら主トンネル孔と拡幅トンネル孔とにセグメントを組み付けて主トンネルと拡幅トンネルとを構築するに際して、上記主トンネル或いはそのシールド掘進機に、予め上記拡幅トンネルのセグメントをガイドするためのガイド手段を設けると共に、上記主トンネルと上記拡幅トンネルとのうち一方のセグメントにボルトを予め取り付け、他方のセグメントにナットを予め取り付け、上記ガイド手段に上記拡幅トンネルのセグメントを係合して、そのセグメントをガイドし、上記ボルト・ナットがそれぞれシールド掘進機の後方に至ったとき、ボルトとナットとを締結して、主トンネルと拡幅トンネルとを連結するようにしたものである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、地中構造物同士の相対位置のズレを確実に抑制することができるという優れた効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の好適な一実施形態を添付図面に基づいて詳述する。
【００１６】
図５は、主トンネルと拡幅トンネルを構築するシールド掘進機の平面図であり、図６は図５のＡ−Ａ線矢視断面図であり、図７は図５のＢ−Ｂ線矢視断面図であり、図８は図５のＣ−Ｃ線矢視断面図であり、図９は図５のＤ−Ｄ線矢視断面図である。
【００１７】
図５に示すように、シールド掘進機１は、掘進方向前方部に主カッタ２を有するシールド本体３と、シールド本体３の側部に径方向外方に出没自在に設けられた拡幅カッタ４と、シールド本体３の側部に設けられ拡幅カッタ４で掘削された拡幅トンネル孔５内に出没する拡幅シールド部６と、セグメントを組み付けるための組付装置１４とを備えて構成されている。シールド本体３は、主カッタ２で掘削した主トンネル孔７内に主セグメント８を組み付けて主トンネル９を構築するための主セグメント用エレクタ１０と、シールド本体３の内周に沿って複数設けられ主セグメント８に反力を取ってシールド本体３を推進させるための推進ジャッキ１１とを後部に有する。
【００１８】
組付装置１４は、拡幅セグメント１２をガイドするためのガイド手段を備えている。図５、図７、及び図８に示すように、本実施形態のガイド手段は、シールド本体３に取り付けられたガイドロッド１５から構成されている。ガイドロッド１５は、シールド本体３の側部であって、拡幅シールド部６より後方に設けられる。ガイドロッド１５は、シールド本体３の周方向に複数、且つ、軸方向に複数設けられている。
【００１９】
本実施形態においては、図７に示すように、拡幅トンネル１３の高さと略同一、或いは、それより僅かに広い間隔を隔てて上下にガイドロッド１５を配置すると共に、これら上下のガイドロッド１５間に、所定間隔を隔てて複数（図示例では三つ）のガイドロッド１５を配置することで、ガイドロッド１５をシールド本体３の周方向に沿って複数設けている。上下のガイドロッド１５は、拡幅トンネル１３（拡幅セグメント１２）の上下端１９に摺接して、拡幅セグメント１２をガイドするようになっており、それら上下のガイドロッド１５間のガイドロッド１５は、後述する拡幅セグメント１２の溝１７に摺動自在に嵌入されて、拡幅セグメント１２をガイドするようになっている。また、図８に示すように、それらガイドロッド１５より後方に、前側と略同様の配置にて、さらにガイドロッド１５を配置することで、ガイドロッド１５をシールド本体３の軸方向に沿って複数設けている。
【００２０】
なお、本実施形態においては、推進ジャッキ１１との位置関係から、後側には、上記上下のガイドロッド１５を設けていない。しかしながら、上記上下のガイドロッド１５を設置可能なように推進ジャッキ１１の位置、さらにはその他のガイドロッド１５の位置を調整して、後側にも上記上下のガイドロッド１５を設けても良いのは勿論である。
【００２１】
このように、ガイドロッド１５をシールド本体３の周方向或いは軸方向に沿って複数設けることで、ガイドロッド１５を拡幅セグメント１２と係合させた際に拡幅セグメント１２が上下にずれにくくなる。特に、ガイドロッド１５を、シールド本体３の軸方向に複数設けることで、拡幅トンネル１３の長手方向に亘って、主トンネル９と拡幅トンネル１３との相対位置のズレを効果的に抑制することができる。
【００２２】
ところで、ガイドロッド１５を設けない場合、主トンネル９と拡幅トンネル１３との相対位置のズレは、シールド本体３の前方側である拡幅シールド部６の後方付近では小さく、シールド本体３の後方ほど大きくなると考えられる。そのため、後側のガイドロッド１５は、主セグメント用エレクタ１０による主セグメント８の組み立てに支障をきたさない範囲で、シールド本体３のできる限り後方に設けると良い。このようにすることで、主トンネル９と拡幅トンネル１３との相対位置のズレを効果的に抑制できる。
【００２３】
図１及び図２に示すように、ガイドロッド１５の先端部１６は、テーパ状に形成されている。拡幅セグメント１２には、拡幅トンネル１３の長手方向に沿って、ガイドロッド１５を嵌入するための溝１７が予め設けられている。この溝１７の側面１８は、ガイドロッド１５の先端部１６が容易に嵌入可能なようにテーパ状に形成されている。このように、ガイドロッド１５の先端部１６及び溝１７の側面１８を共にテーパ状に形成しておくことで、ガイドロッド１５と溝１７の位置が上下に多少ずれていても、ガイドロッド１５を溝１７に容易に嵌入することができる。
【００２４】
ガイドロッド１５を、拡幅セグメント１２の溝１７に係合、或いは、拡幅トンネル１３の上下端１９に係合させることで、拡幅セグメント１２を掘進方向にガイドして、主トンネル９に対する拡幅トンネル１３の相対位置（特に、上下方向）を一定に保つようになっている。
【００２５】
特に、ガイドロッド１５を拡幅トンネル１３の上下端１９に係合させる場合、予め溝１７のような被ガイド部を設ける必要はない。また、ガイドロッド１５の突出量を増やして、ガイドロッド１５と拡幅トンネル１３の上下端１９との係合範囲を大きくしても良い。
【００２６】
ところで、主トンネル９に隣接する拡幅セグメント１２の側壁は、主トンネル９と拡幅トンネル１３とを接合する際に切り開かれるため、比較的薄く形成される。そのため、本実施形態においては、ガイドロッド１５が係合される溝１７付近の側壁を、その他の部分に比べて厚く形成して強度を確保するようにしている。
【００２７】
本実施形態においては、各ガイドロッド１５は、シールド本体３の径方向外方に出没自在に設けられている。詳しくは、図３及び図４に示すように、ガイドロッド１５は、シールド本体３に取り付けられるシリンダ２０内にその軸方向に摺動自在に設けられている。ガイドロッド１５には、シリンダ２０内に設けられる突出側油室２１と没入側油室２２とを区画する区画部２３が形成されている。
【００２８】
図示しない油圧供給手段から、突出側油室２１に作動油２４が供給されると、この作動油２４によりガイドロッド１５が突出側（すなわちシールド本体３の外方側）に押される。すると、没入側油室２２から作動油２４が適宜排出されて、ガイドロッド１５がシリンダ２０外、すなわちシールド本体３の外方に突出される。一方、上記の油圧供給手段から、没入側油室２２に作動油２４が供給されると、この作動油２４によりガイドロッド１５が没入側（すなわちシールド本体３の内方側）に押される。すると、突出側油室２１から作動油２４が適宜排出されて、ガイドロッド１５がシリンダ２０内、すなわちシールド本体３内に没入される。
【００２９】
このように、ガイドロッド１５をシールド本体３の外方に出没自在に設けることで、主トンネル９のみを掘削する際には、ガイドロッド１５を、シールド本体３内に没入させておき、拡幅トンネル１３を構築する際にのみ、ガイドロッド１５を、シールド本体３の外方に突出させることができる。
【００３０】
図５に示すように、拡幅カッタ４は、略円盤状に形成されたカッタ面部２５と、カッタ面部２５を前後傾動自在に枢支し掘削面の向きを変えるための回動機構２６とを備えて構成されており、カッタ面部２５を径方向外方に突出させてその掘削面を前方へ向けることで主トンネル孔７の側部に沿って拡幅トンネル孔５を掘削できるように構成されている。
【００３１】
図５及び図６に示すように、拡幅シールド部６は、拡幅カッタ４で掘削した拡幅トンネル孔５内に拡幅セグメント１２を組み付けて拡幅トンネル１３を構築するための拡幅セグメント用エレクタ２７を有すると共に、拡幅トンネル１３を後方に押し出すための押出ジャッキ２８を有する。拡幅シールド部６の外周部後端には組み立てた拡幅セグメント１２を送り出すための開口２９が形成されている。開口２９は、拡幅シールド部６を拡幅トンネル孔５内に突出させる際、蓋状の妻セグメント３０で塞がれるようになっており、開口２９から機内に浸水しないようになっている。
【００３２】
図５及び図１０に示すように、妻セグメント３０には、径方向外方に延出して周辺地山を押さえる周辺押し当て装置３１が複数設けられると共に、掘進方向後方に延出して妻側の地山を押さえる妻側押し当て装置３２が複数設けられている。そして、妻セグメント３０は、拡幅トンネル孔５内で周辺押し当て装置３１と妻側押し当て装置３２をそれぞれ延出させることで地山から反力を得て、拡幅トンネル孔５内における位置を固定されるようになっている。
【００３３】
また、図５及び図９に示すように、主トンネル９の拡幅トンネル１３側の主セグメント８と、拡幅トンネル１３の主トンネル９側の拡幅セグメント１２とには、主トンネル９と拡幅トンネル１３とを連結するための連結装置３３が予め組み立てる前に設けられており、シールド掘進機１の後方で主トンネル９と拡幅トンネル１３とを連結するようになっている。連結装置３３は、それぞれのトンネル９、１３のセグメント８、１２に、周方向に複数かつ軸方向に複数設けられており、主トンネル９と拡幅トンネル１３とを三次元的に連結して強固に固定するようになっている。
【００３４】
図９に示すように、連結装置３３は、主セグメント８に回動自在に取り付けられたボルト３４と、拡幅セグメント１２に回動自在に取り付けられ、ボルト３４に締結されるナット３５とから主に構成されている。なお、ボルト３４を拡幅トンネル１３側に設け、ナット３５を主トンネル９側に設けてもよい。
【００３５】
次にトンネルの構築方法について述べる。
【００３６】
図５に示すように、主トンネル７に沿って拡幅トンネル１３を構築する場合、まず、主トンネル孔７を掘削すると共にその主トンネル孔７の任意の位置に拡幅トンネル孔５を掘削し、これら主トンネル孔７と拡幅トンネル孔５にセグメント８、１２を組み付けて主トンネル９と拡幅トンネル１３とを構築する。
【００３７】
主トンネル孔７の掘削は主カッタ２にて行い、主セグメント用エレクタ１０で主トンネル孔７内に主セグメント８を張設することで主トンネル９を構築する。拡幅トンネル孔５の掘削は拡幅カッタ４にて行う。具体的には、拡幅カッタ４を駆動させながらシールド本体３から突出させ、前方へ傾けることで拡幅トンネル孔５を掘削し始める。このとき、拡幅トンネル孔５内に拡幅シールド部６を徐々に突出させ、拡幅セグメント１２を組み立てる準備をしておく。また同時に、シールド本体３からガイドロッド１５を突出させ、拡幅シールド部６で組み立てられる拡幅セグメント１２をガイドする準備をしておく。このように、拡幅トンネル１３を掘削するまでガイドロッド１５をシールド本体３内に完全に没入させているため、ガイドロッド１５がシールド掘進機１の掘進の妨げとなるおそれはない。
【００３８】
このようにして、拡幅シールド部６がシールド本体３から完全に突出されたら、拡幅シールド部６の開口２９に配置された妻セグメント３０に拡幅セグメント１２を組み付けつつ、妻側押し当て装置３２を後方に延出させる。妻側押し当て装置３２は地山に当たって地山を押さえることで妻セグメント３０を後押しし、拡幅トンネル孔５に対する妻セグメント３０の位置を固定する。妻セグメント３０に拡幅セグメント１２を組み付けたら押出ジャッキ２８で拡幅セグメント１２を後方へ押す。妻セグメント３０と妻セグメント３０に組み付けられた拡幅セグメント１２は、シールド掘進機１の前進に応じて相対的に後方に押し出されることとなる。妻セグメント３０が拡幅シールド部６から完全に出たら、周辺押し当て装置３１をそれぞれ径方向外方に延出させ、妻セグメント３０の径方向の位置を固定する。妻セグメント３０に続いて拡幅セグメント１２が拡幅シールド部６から出たら、拡幅セグメント１２から地山にグラウンドアンカー３６を打ち込み、拡幅トンネル１３の後端部をさらに固定する。以降、拡幅セグメント１２を順次組み立てて拡幅シールド部６から押し出すことで拡幅トンネル１３を構築してゆく。
【００３９】
図７に示すように、シールド掘進機１が所定距離進むと、拡幅トンネル１３の拡幅セグメント１２はシールド本体３から突出された前側のガイドロッド１５に係合され、上下方向の位置をガイドされることとなる。
【００４０】
図８に示すように、シールド掘進機１がさらに所定距離進むと、拡幅トンネル１３の拡幅セグメント１２はシールド本体３から突出された後側のガイドロッド１５に係合され、上下方向の位置をガイドされることとなる。
【００４１】
図９に示すように、構築した拡幅トンネル１３がシールド掘進機１の後方に至り、主トンネル９に隣接されたら、隣接されたセグメント８、１２同士を互いに連結装置３３で連結して固定する。この際、主トンネル９と拡幅トンネル１３との相対位置のズレは、組付装置１４のガイドロッド１５で拡幅セグメント１２をガイドすることにより抑制されている。そのため、連結装置３３のボルト３４・ナット３５の位置を容易に合わせることができる。
【００４２】
拡幅セグメント１２を所定の距離組み立てたら、拡幅セグメント１２に妻セグメント３０を組み付けて拡幅トンネル１３の前端を塞ぐと共に、拡幅シールド部６の開口２９を妻セグメント３０で塞ぎ、拡幅カッタ４と拡幅シールド部６をシールド本体３内に没入させて拡幅トンネル１３の構築作業を終える。また、拡幅トンネル１３の構築作業を終えたら、ガイドロッド１５をシールド本体３内に没入させる。この後、セグメント８、１２の周辺部の止水用地盤改良を行う。
【００４３】
このようにして、拡幅トンネル１３を全長に渡って主トンネル９に連結し、止水作業が完了したら、主トンネル９と拡幅トンネル１３とが重なり合う部分を切り開き、主トンネル９と拡幅トンネル１３とを溶接等により接合して連通させる。
【００４４】
このように、シールド掘進機１に、予め拡幅トンネル１３の拡幅セグメント１２をガイドするためのガイド手段（ガイドロッド１５）を有する組付装置１４を設けたため、ガイド手段により拡幅トンネル１３の拡幅セグメント１２を掘進方向にガイドすることで、両トンネル９、１３間の相対位置のズレを確実に抑制することができる。
【００４５】
また、ガイドロッド１５をシールド本体３の外方に出没自在に設けたため、上記のガイドを行わないときには、ガイドロッド１５をシールド本体３内に完全に没入させることができ、ガイドロッド１５が、シールド掘進機１の掘進の妨げとなるおそれはない。
【００４６】
なお、上述の実施形態においては、ガイドロッド１５をシールド掘進機１のシールド本体３に取り付けるとしたが、ガイドロッド１５を主トンネル９の主セグメント８に取り付けるようにしてもよい。
【００４７】
また、作動油２４は、非圧縮性の流体であればいずれでもよい。
【００４８】
またさらに、シールド掘進機１で主トンネル９と拡幅トンネル１３を構築しながら地中構造物たる主トンネル９と拡幅トンネル１３とを連結する実施形態について述べたが、組付装置１４の用途はこれに限るものではなく、他の地中構造物を構築する際にも用いることができるのは勿論である。
【００４９】
組付装置１４を他の地中構造物を構築する際に用いる他の実施形態について述べる。なお、上述と同様の構成については同符号を付し、説明を省く。
【００５０】
図１１に示すように、地中構造物５０は、一般にＭＭＳＴ（Multi-Micro Shield Tunneling）工法と呼ばれるトンネル施工法で用いられる鋼殻５１からなる。鋼殻５１は、小型のシールド掘進機５２内で複数のセグメント５３を組み立てて構築される。鋼殻５１は、地中に枠状に複数並べて構築され、それぞれ隣接するもの同士を結合することで大断面トンネルのトンネル壁を構成するようになっている。
【００５１】
シールド掘進機５２には、予め上述の組付装置１４が設けられている。すなわち、ガイドロッド１５が、シールド本体５４の周方向（或いは高さ方向や幅方向）に沿って複数、且つ、軸方向に沿って複数設けられている。この実施形態においては、周方向については、鋼殻５１の高さと略同一、或いは、それより僅かに広い間隔を隔てて上下にガイドロッド１５を配置すると共に、これら上下のガイドロッド１５間に、所定間隔を隔ててさらにガイドロッド１５を配置している。また、各ガイドロッド１５は、シールド本体５４の径方向（或いは幅方向や高さ方向）外方に出没自在に設けられている。
【００５２】
鋼殻５１を構成するセグメント５３のうち、他の鋼殻５１と隣接するセグメント５３には、それぞれ組み立てる前に上述の連結装置が設けられている。
【００５３】
本実施形態の作用を述べる。
【００５４】
複数の鋼殻５１を隣接して構築する場合、シールド掘進機５２を掘進させて所定区間に渡って鋼殻５１を構築したのち、この鋼殻５１に隣接してシールド掘進機５２を掘進させ、他の鋼殻５１を構築する。以降、既設の鋼殻５１に沿って順次シールド掘進機５２を掘進させ、複数の鋼殻５１を枠状に並べて構築する。
【００５５】
既設の鋼殻５１に沿ってシールド掘進機５２を掘進させる際、ガイドロッド１５をシールド本体５４の外方に突出させ、鋼殻５１のセグメント５３に予め設けられた溝５５、或いは、鋼殻５１の上下端５６に係合させて、そのセグメント５３を掘進方向にガイドし、シールド掘進機５２で組み立てたセグメント５３がシールド掘進機５２から出たところで、連結装置で既設の鋼殻５１と連結する。
【００５６】
このようにして、鋼殻５１を枠状に並べて構築したら、隣接する鋼殻５１同士を鉄筋等で一体に接続し、鋼殻５１で囲まれる部分を通常の掘削機械で掘削して大断面トンネルを構築する。
【００５７】
このように、セグメント５３を組み立てて構築される鋼殻５１同士を連結する場合、シールド掘進機５２に、予め他の鋼殻５１のセグメント５３をガイドするためのガイド手段を設けることで、鋼殻５１同士の相対位置のズレを確実に抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】本発明の好適な実施形態を示す組付装置の背面図であり、ガイドロッドがセグメントの溝に係合された状態を示す。
【図２】本発明の好適な実施形態を示す組付装置の背面図であり、ガイドロッドがセグメントの下端に係合された状態を示す。
【図３】本発明の好適な実施形態を示す組付装置の断面図であり、ガイドロッドがシリンダ内に没入された状態を示す。
【図４】本発明の好適な実施形態を示す組付装置の断面図であり、ガイドロッドがシリンダ外に突出された状態を示す。
【図５】主トンネルと拡幅トンネルを構築するシールド掘進機の平面図である。
【図６】図５のＡ−Ａ線矢視断面図である。
【図７】図５のＢ−Ｂ線矢視断面図である。
【図８】図５のＣ−Ｃ線矢視断面図である。
【図９】図５のＤ−Ｄ線矢視断面図である。
【図１０】拡幅トンネルの後端を塞ぐ妻セグメントの背面断面図である。
【図１１】他の実施形態を示す構築中のトンネルの正面断面図である。
【図１２】開発中のシールド掘進機の概略説明図である。
【符号の説明】
【００５９】
１  シールド掘進機
３  シールド本体
５  拡幅トンネル孔
７  主トンネル孔
８  主セグメント（セグメント）
９  主トンネル（地中構造物）
１２  拡幅セグメント（セグメント）
１３  拡幅トンネル（地中構造物）
１４  組付装置
１５  ガイドロッド
１７  溝
１９  上下端
３４  ボルト
３５  ナット
５０  地中構造物
５１  鋼殻（地中構造物）
５２  シールド掘進機
５３  セグメント
５４  シールド本体
５５  溝
５６  上下端
【図１】
2006057384.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2006057384.tif 000007
【図６】
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【図７】
2006057384.tif 000009
【図８】
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【図９】
2006057384.tif 000011
【図１０】
2006057384.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
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