(57)【要約】【課題】有害且つ難分解性な有機汚染物質による土壌汚染を容易にかつ低コストで、安全に環境に優しく無害化し、さらに、土壌汚染を浄化することにより、地下水汚染も防止することも可能となる新しい技術を提供する。【解決手段】有害且つ難分解性な有機汚染物質により汚染された土壌を処理する方法において、過酸化水素分解能力の高い活性炭と鉄塩などの金属塩を添加し、ｐＨ５以下の条件下で、過酸化水素などの酸化剤により処理することを特徴とする水質汚濁性有機物質含有廃棄物の処理方法。【特許請求の範囲】
【請求項１】
難分解性有機物で汚染された土壌に金属塩、過酸化水素分解能力を有する活性炭および酸化剤を添加することを特徴とする汚染土壌の処理方法。
【請求項２】
金属が鉄、銅またはマンガンである請求項１記載の汚染土壌の処理方法。
【請求項３】
酸化剤が過酸化水素である請求項１記載の汚染土壌の処理方法。
【請求項４】
処理開始時のｐＨを５以下に調整することを特徴とする請求項１記載の汚染土壌の処理方法。
【請求項５】
活性炭が、温度２７℃、過酸化水素濃度０．５重量％の水溶液において、活性炭を０．５重量％添加した時の６０分後の過酸化水素分解率が５％以上の過酸化水素分解能を有するものであることを特徴とする請求項１記載の汚染土壌の処理方法。
【請求項６】
活性炭が、瀝青炭、廃菌体又はポリアクリロニトリルを原料とする請求項１記載の汚染土壌の浄化方法。
【請求項７】
活性炭が、１０００μｍ以下の微粉末であることを特徴とする請求項１記載の汚染土壌の処理方法。
【請求項８】
活性炭が、１０００μｍ以下の微粉末の懸濁液であることを特徴とする請求項１記載の汚染土壌の処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、難分解性有機汚染物質などで汚染された土壌の処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有機塩素化合物（パークロロエチレン、トリクロロエチレン、テトラクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼン類、クロロナフタレン類、ヘキサクロロシクロキサン、ポリクロロビフェニール（ＰＣＢ）等）、芳香族化合物（フェノール、トルオール、カテコール、ビフェニル、キノリン、ジベンゾフラン、ピレン、フェナントレン、アントラセン、フルオレン、アセナフテン、カルバゾール等）、農薬・防腐剤（ジクロロジフェニルトリクロロエタン（ＤＤＴ）、ベンゼンヘキサクロライド（ＢＨＣ）、クレゾール、チウラム、シマジン、イソキサチオン、ダイアジノン、フェニトロチオン、クロルピリホス、トリクロルホン、ブタホミス、プロピザミド等）、石油及びその留分（原油、重油、軽油、灯油、潤滑油等）などの有害且つ難分解性な有機汚染物質による土壌汚染や地下水汚染が顕在化し、大きな社会問題となってきている。
【０００３】
これに対して、種々の方法が提案・実行されてきており、大別すると（１）汚染土壌を原位置で浄化する方法、（２）汚染土壌を原位置でそのまま封じ込めする方法、（３）汚染土壌を掘削後、原位置で浄化して埋め戻す方法、（４）汚染土壌を掘削後、処理設備へ移送・浄化し、その後埋立処分などで廃棄する方法、等に分けられる。
【０００４】
（１）の原位置で浄化する方法としては、微生物による方法（特許文献１〜５参照）、植物による方法、各種薬剤などを利用した化学的分解法（特許文献６、７参照、非特許文献１参照）、光触媒などを使用した分解（特許文献８参照）、減圧などにより土壌から発生するガスを吸引する方法（非特許文献１参照）、活性炭などを注入する方法（特許文献９、１０参照）、生石灰を注入し水和反応による熱で汚染物質を揮発させる方法（非特許文献１参照）等が、（２）の原位置でそのまま封じ込めする方法としてはセメントや各種薬剤を加え、不溶化する方法等（特許文献１１参照）が、（３）の掘削後、原位置で浄化し、埋め戻す方法としては、汚染土壌を掘削した後、直接、微生物を利用して分解する、各種薬剤などを利用して化学的に分解する、減圧などにより土壌から発生するガスを吸引除去して浄化する、加熱処理により発生するガスを吸引して浄化する、加熱処理により汚染物質を分解する。あるいは、汚染土壌を種々の方法で抽出した後、抽出物を種々の方法（たとえば上記方法）で処理する等の方法（非特許文献１参照）がある。（４）の掘削後、処理設備へ移送、浄化し、その後埋立処分などで廃棄する方法としては、浄化方法としては上記の方法等が適用できる。
【０００５】
しかし、これらの方法はいずれも完全な方法とは言い難く、より良い技術の開発が望まれている。例えば、（１）の汚染土壌を原位置にて浄化する方法は、汚染土壌を移動することなく浄化が可能という利点はあるものの、微生物や植物による方法では、分解反応がゆっくり進行するため、効果が現れるまでに長時間を要すること。各種薬剤などを利用した化学的分解法では化学薬剤の残留などによる二次汚染がありうること。光触媒などを使用した分解法では光を照射する必要があること。減圧などにより土壌から発生するガスを吸引する方法では汚染物質の揮発性で効率が左右され、比較的揮発性の高い物質は効率よく除去されるが、揮発性の低い物質の除去効率は低い。活性炭などを注入する方法では吸着能力に見合う活性炭を使用する必要があること。生石灰を注入する方法では揮発性の低い物質の除去効率が悪いこと、などの問題がある。
【０００６】
（２）の汚染土壌を原位置でそのまま封じ込めする方法は、本質的に汚染物質が浄化されず、その場に残るため、常に、漏出する危険を残す問題がある。（３）の掘削後、原位置で浄化し、埋め戻す方法は、原位置にて浄化する方法より効率は良いものの、汚染土壌を掘削したり、抽出する工程が必要となり、多大な労力を必要とする他、場合によっては地上の建造物や植裁の撤去が必要となったり、現地に大がかりな処理設備を設置するなどの対応が必要となる問題がある。（４）の掘削後、処理設備へ移送、浄化し、その後埋立処分などで廃棄する方法は、掘削が完全であれば、現地の浄化としては良い方法であるが、汚染土壌を移動する必要があるため、汚染を広範囲に拡大する恐れがあることと、処理場での汚染浄化には上記（１）から（３）と同様の問題が発生しうること。さらには、最終埋め立て地の決定的な不足や、無害化処理が不十分であった場合には最終埋め立て地の汚染と言ったさらに深刻な問題が発生するおそれがある。
【特許文献１】特開２００３−１１６５２６号公報
【特許文献２】特開２００３−１０２４６９号公報
【特許文献３】特開平８−８０４８４号公報
【特許文献４】特開平８−３０１２号公報
【特許文献５】特開平１０−３４１２７号公報
【特許文献６】特開２００４−３２１８８７号公報
【特許文献７】特表平１１−５００７０８号公報
【特許文献８】特開２００１−１９９５４号公報
【特許文献９】特開２００３−１６４８４６号公報
【特許文献１０】特開２００４−２１６２４９号公報
【特許文献１１】特開２００３−２９０７５７号公報
【非特許文献１】大成建設株式会社パンフレット０２１１．１０００．再Ｓ
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、有機塩素化合物、農薬・防腐剤、石油及びその留分等の有害且つ微生物難分解性な有機汚染物質による土壌汚染を容易にかつ低コストで、安全に環境に優しく無害化し、さらに、土壌汚染を浄化することにより、地下水汚染を防止することも可能となる新しい技術を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者等は、上記課題について鋭意検討した結果、過酸化水素分解能力の高い活性炭と鉄塩などの金属塩を、過酸化水素などの酸化剤と併用することで、土壌中の汚染物質を低コストで容易に、かつ安全で環境に優しく無害化できることを見出した。即ち、本発明は、汚染土壌の浄化方法において、鉄塩などの金属塩および過酸化水素分解能力の高い活性炭を加え、可能ならばｐＨを５以下に調整し、さらに、過酸化水素などの酸化剤を加え、該土壌を処理することを特長とする難分解性の有機汚染物質により汚染された土壌の処理方法に関するものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、広範囲の難分解性有機物で汚染された土壌を、二次公害などを発生させることなく、温和な条件で、短時間でかつ非常に効率良く、安価に浄化処理できるので産業上極めて有用な方法である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
本発明の特徴は、過酸化水素などの酸化剤を使用するにもかかわらず、過酸化水素分解能力の高い活性炭を使用することにある。本発明に使用する活性炭の過酸化水素分解能力は、温度２７℃、過酸化水素濃度０．５重量％の水溶液において、活性炭を０．５％添加し、６０分間放置後、残存過酸化水素濃度を測定し、下式で算出される過酸化水素分解率で表される。
過酸化水素分解率＝（０．５−残存過酸化水素濃度（％））／０．５×１００
【００１１】
本発明においては上記過酸化水素分解率が５％以上、好ましくは２０％以上の活性炭を用いる。過酸化水素分解活性が高いほど、土壌中の汚染物質の分解が効率的に進み、活性炭使用量を少なく、処理時間を短くでき有利である。過酸化水素分解率５％以下では大量の活性炭が必要とされる或いは非常に長い処理時間が必要となり、本発明の目的を達することができない。
【００１２】
本発明で使用する活性炭は、過酸化水素分解能力を有するものであればよく、その由来は特に限定されないが、通常、木材、セルロース、のこくず、木炭、ヤシガラ炭、パーム核炭、素灰などの植物質を原料としたもの、泥炭、亜炭、褐炭、瀝青炭、無煙炭などの石炭系鉱物質を原料としたもの、石油残渣、硫酸スラッジ、オイルカーボンなどの石油系鉱物質を原料としたもの。蛋白質を原料としたもの、蛋白質を含有する汚泥もしくは廃棄物を出発原料としたもの、発酵生産の廃菌体を原料としたもの、ポリアクリロニトリル（ＰＡＮ）を原料としたもの、などが挙げられ、特に瀝青炭、廃菌体、ＰＡＮが好適に使用される。また、これら活性炭に処理を加えることにより、過酸化水素分解能力を付与する、或いは向上させて使用することもできる。
【００１３】
また、使用する活性炭は微粉末であるほどその効果が大きく、特に１０００μｍ以下、望ましくは３００μｍ以下の微粉末を使用することで、その効果を高めることができる。これは微粉末とすることにより接触面積が大きくなり、もって過酸化水素分解率が上がることに由来すると考えられる。粒径が１０００μｍ以上、例えば１０ｍｍであっても、過酸化水素分解能力があれば本発明の目的は達することができるが、使用量が多くなり、或いは処理時間を長くする必要があり、工業的操作性も勘案すると１０００μｍ以下が好ましい。また、活性炭は、工業的には、粉塵発生抑制、操作性の点で懸濁液としての供給の方が有利であり、懸濁液の流動性、操作性の点から、１０００μｍ以下、好ましくは３００μｍ以下の粉末の懸濁液として供給することが好ましく、さらに、活性炭は、通常水分吸着などによりその吸着能力を減ずるが、本発明においては、活性炭を水などの分散媒中に懸濁して使用することができる。
【００１４】
微粉末にする方法としては、古くからある石臼の様に粉砕する石臼式、胴体の回転等によるロッドの落下衝撃力で粉砕するロッド式、胴体の回転等によるボールの落下衝撃力で粉砕するボール式、遠心力が作用するローラーとタイヤの間で粉砕する遠心ローラー式、粉体の流動層内へジェット気流を吹き込み粉体同士の衝突で粉砕するジェット式、遠心場内で小さなボールを運動させ粉砕する攪拌式などが挙げられる。さらに、各機器メーカーにより、これらを組み合わせた形の粉砕器も多数開発されている。また、乾燥状態で粉砕する乾式法と、水などで湿潤化させた状態で粉砕する湿式法が各々適用できる場合もある。活性炭を微粉末にする方法に特に限定はないが、より微粉末とすることができ、粉砕時の発塵などを防止できる点で、ボール式や攪拌式などが好適に使用できる。
【００１５】
本発明では過酸化水素分解能力のある活性炭とともに、酸化剤、金属成分を用いる。これらは、通常の酸化処理法による廃棄物処理に用いられているものであれば良く、特に制限はなく、酸化剤としては、例えば過酸化水素、過酢酸、過酢酸塩、過炭酸、過炭酸塩、過硫酸、過硫酸塩、過ホウ酸、過ホウ酸塩、次亜塩素酸、次亜塩素酸塩、オゾン、酸素、塩素、空気などが挙げられ、操作性、価格などの点から過酸化水素が好ましい。金属成分としては、銅、マンガン、鉄などが好適に用いられるが、安全性、経済性などの点から、鉄塩が好ましい。鉄塩としては例えば硫酸第一鉄、硫酸第二鉄、塩化第一鉄、塩化第二鉄、シュウ酸鉄（II）、臭化鉄（II）、臭化鉄（III）、硝酸鉄臭化鉄（III）、フマル酸鉄（III）、フッ化鉄（III）、グルコン酸鉄（II）、水酸化鉄（III）、次亜リン酸鉄（III）、乳酸鉄（II）などが挙げられるが、価格、操作性の点から硫酸第一鉄や塩化第一鉄が好ましい。
【００１６】
酸化剤、鉄塩の使用量には特に制限はなく、必要とされる廃液の処理レベルにより適宜選択されるが、一般的には、酸化剤は、過酸化水素に換算して、処理土壌に対して０．１〜５０重量％、鉄塩は、硫酸第一鉄に換算して、処理土壌に対して０．０１〜５重量％、過酸化水素分解能力のある活性炭は、処理土壌に対して０．０１〜５重量％である。本発明による処理では、ｐＨを５以下とするのが好ましい。ｐＨが高い場合は効果が損なわれる。ｐＨの調整法としては、特に制限はないが、硫酸、塩酸、硝酸、リン酸などを添加することが挙げられるが、価格、操作性などから、硫酸が好適に使用される。
【００１７】
汚染土壌と、鉄塩などの金属塩および過酸化水素分解能力のある活性炭の混合方法に特に制限は無いが、通常は、まず、これらの薬剤の内、金属塩、過酸化水素分解能力のある活性炭、好ましくはｐＨ調整剤を混入する。これらを土壌中に混入する方法としては、例えば固体の薬剤は、粒状又は粉末上にして散布し、さらにすき込む方法や、これらの薬剤を水溶液又はスラリー状にして散布する方法、これらの薬剤を水溶液又はスラリー状にして土壌中に圧入する方法、土壌を掘上げ、ミキサー等を用いて土壌中に混ぜ込む方法等が挙げられるが、その他何れの方法でもよく、出来る限り均等に混ざることが好ましいが、多少不均一であっても目的は十分に達成される。さらに、油分などの水に溶解しにくい汚染物質が多量に含まれる場合は、処理をより効率的に行うために、汚染物を含まない、あるいは汚染物濃度の低い土壌や、珪藻土などの坦体を、追加することで、汚染物質の分散を良くし、浄化処理の効率を向上させることもできる。
【００１８】
一般的には、その後、過酸化水素を混入するが、その方法としては、例えば、過酸化水素水を散布する方法、過酸化水素水を、土壌中に圧入する方法等が挙げられる。また、一度に所定量を散布あるいは圧入する方法、所定量を何回かに分割して散布あるいは圧入する方法、一定時間をかけて所定量を連続して散布あるいは圧入する方法などがあり、一般的には、連続法、分割法、一括法の順で、より効率的な浄化処理が行える。また、土壌からの浸出水へ過酸化水素を追加したものを循環させる方法も有効である。さらに、本法によれば、過酸化水素分解能力のある活性炭を使用するため、たとえ過酸化水素が残存したとしても、過酸化水素分解能力のある活性炭により過酸化水素が分解され、環境中に残留するおそれもない。さらに、過酸化水素添加処理後に適当なアルカリ剤、たとえば、水酸化ナトリウム、消石灰などを固体のまま、あるいは、水溶液として散布、混合し、土壌を中性にもどすことも可能である。
【００１９】
また、本発明は、汚染地域から搬出された汚染土壌を、別の処理場で処理することが可能な他、汚染土壌を搬出せずとも、原位置にても浄化が可能である。原位置で浄化することにより、大量の汚染土壌を搬出する必要がなくなり、移送費用等が安価になり、さらに、汚染土壌の移動・運搬にかかわる問題なども回避することが出来る利点を有する。
【実施例】
【００２０】
以下実施例にて本発明を詳細に説明する。なお、本発明は下記実施例に限定されるものではない。
【００２１】
参考例１：活性炭の種類
５００ｐｐｍに希釈したエタノールをモデル廃液として、その１Ｌに対して、硫酸によりｐＨを２．７に調整した後、表１に示した硫酸第一鉄７水塩、活性炭を加え、表１に示した過酸化水素を８時間かけて滴下した。表中各成分の濃度はモデル廃液に対する値である。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、水酸化カルシウムでｐＨを中性とした後、一部を濾別してろ過液についてＴＯＣ（全有機炭素）測定を行った。同時に過酸化水素を添加せずに同様の実験を行い、ＴＯＣ測定を行った。過酸化水素無添加実験のＴＯＣ測定値に対する過酸化水素添加実験のＴＯＣ測定値の比率からＴＯＣ分解率を算出した。結果を表１に示す。
【００２２】
【表１】
2006247483.tif 000002
【００２３】
参考例２：活性炭の粒径
５００ｐｐｍに希釈したジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）をモデル廃液として、活性炭として種々の平均粒径の廃菌体系活性炭の２０重量％水スラリー液の３０００ｐｐｍを用いた以外は、実施例１と同様に実験を行った。結果を表２に示す。
【００２４】
【表２】
2006247483.tif 000003
【００２５】
実施例１
ガソリンスタンド跡地からサンプリングした油汚染土壌の１００ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、瀝青炭系活性炭（平均粒子径１００μｍ）の２０重量％水スラリー液を表３に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、表３に示した過酸化水素を表３に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、水酸化ナトリウムでｐＨを中性とした後、濾別後残った土壌について臭気とＴＰＨ（Total Petroleum Hydro Carbon）を測定した。結果を表３に示した。臭いの大幅な低減とＴＰＨの分解が認められた。
【００２６】
【表３】
2006247483.tif 000004
【００２７】
比較例１
実施例１で使用したと同じ油汚染土壌の１００ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、必要に応じて瀝青炭系活性炭（平均粒子径１００μｍ）の２０重量％水スラリー液を表４に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを2.7に調整した後、表４に示した水あるいは過酸化水素を表４に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、水酸化ナトリウムでｐＨを中性とした後、濾別後残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表４に示した。実施例１と比較して、臭いの大幅な低減やＴＰＨの分解は認められなかった。
【００２８】
【表４】
2006247483.tif 000005
【００２９】
実施例２：酸化剤の量の検討
園芸用の培養土を含水率１６％に調整したもの１０ｋｇへＡ重油を１０ｇ添加し模擬汚染土壌を作成した。このモデル油汚染土壌の１００ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、瀝青炭系活性炭（平均粒子径１００μｍ）の２０重量％水スラリー液を表５に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、表５に示した過酸化水素を表５に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、濾別し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表５に示した。臭いの大幅な低減とＴＰＨの分解が認められた。
【００３０】
【表５】
2006247483.tif 000006
【００３１】
比較例２
実施例２で使用したと同じ油汚染土壌の１００ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、必要に応じて瀝青炭系活性炭（平均粒子径１００μｍ）の２０重量％水スラリー液を表６に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、表６に示した水あるいは過酸化水素を表６に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、濾別し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表６に示した。実施例２と比較して、臭いの大幅な低減やＴＰＨの分解は認められなかった。
【００３２】
【表６】
2006247483.tif 000007
【００３３】
実施例３：活性炭の原料の種類
園芸用の培養土を含水率１６％に調整したもの１０ｋｇへＡ重油を１０ｇ添加し模擬汚染土壌を作成した。このモデル油汚染土壌の１００ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、種々の活性炭（平均粒子径１００μｍ）の粉末を表７に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、表７に示した過酸化水素を表７に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、消石灰でｐＨを中性とした後、濾別し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表７に示した。臭いの大幅な低減とＴＰＨの分解が認められた。
【００３４】
【表７】
2006247483.tif 000008
【００３５】
比較例３
実施例３で使用したと同じ油汚染土壌の１００ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、必要に応じて瀝青炭系活性炭（平均粒子径１００μｍ）の粉末を表８に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、表８に示した水あるいは過酸化水素を表８に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、消石灰でｐＨを中性とした後、濾別し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表８に示した。実施例３と比較して、臭いの大幅な低減やＴＰＨの分解は認められなかった。
【００３６】
【表８】
2006247483.tif 000009
【００３７】
実施例４：活性炭の粒径
園芸用の培養土を含水率１６％に調整したもの１０ｋｇへＡ重油を１０ｇ添加し模擬汚染土壌を作成した。このモデル油汚染土壌の１００ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、表９に示した平均粒径の瀝青炭系活性炭の粉末を表９に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、表９に示した過酸化水素を表９に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、消石灰でｐＨを中性とした後、濾別し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表９に示した。平均粒径が小さいほど臭いの大幅な低減とＴＰＨの分解が認められた。
【００３８】
【表９】
2006247483.tif 000010
【００３９】
比較例４
実施例４で使用したと同じ油汚染土壌の１００ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、表１０に示した平均粒径の瀝青炭系活性炭の粉末を表１０に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、表１０に示した水を表１０に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、消石灰でｐＨを中性とした後、濾別し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表１０に示した。実施例４と比較して、臭いの大幅な低減やＴＰＨの分解は認められなかった。
【００４０】
【表１０】
2006247483.tif 000011
【００４１】
実施例５：金属類
園芸用の培養土を含水率１６％に調整したもの１０ｋｇへＡ重油を１０ｇ添加し模擬汚染土壌を作成した。このモデル油汚染土壌の１００ｇに対して、表１１に示した金属塩ないし金属粉末と、瀝青炭系活性炭（平均粒子径１００μｍ）の２０重量％水スラリー液を表１１に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、表１１に示した過酸化水素を表１１に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、水酸化ナトリウムでｐＨを中性とした後、濾別し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表１１に示した。大幅な低減とＴＰＨの分解が認められた。
【００４２】
【表１１】
2006247483.tif 000012
【００４３】
比較例５
実施例５で使用したと同じ油汚染土壌の１００ｇに対して、表１２に示した金属塩ないし金属粉末を表１２に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、表１２に示した過酸化水素を表１２に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、水酸化ナトリウムでｐＨを中性とした後、濾別し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。実施例５と比較して、臭いの大幅な低減やＴＰＨの分解は認められなかった。
【００４４】
【表１２】
2006247483.tif 000013
【００４５】
実施例６：ｐＨ
園芸用の培養土を含水率１６％に調整したもの１０ｋｇへＡ重油を１０ｇ添加し模擬汚染土壌を作成した。このモデル油汚染土壌の１００ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、瀝青炭系活性炭（平均粒子径１００μｍ）の２０重量％水スラリー液を表１３に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを表１３に示した値に調整した後、表１３に示した過酸化水素を表１３に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、消石灰でｐＨを中性とした後、濾別し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表１３に示した。大幅な低減とＴＰＨの分解が認められた。
【００４６】
【表１３】
2006247483.tif 000014
【００４７】
比較例６
実施例６で使用したと同じ油汚染土壌の１００ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、瀝青炭系活性炭（平均粒子径１００μｍ）の２０重量％水スラリー液を表１３に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを表１３に示した値に調整した後、表１３に示した過酸化水素を表１３に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、消石灰でｐＨを中性とした後、濾別し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表１４に示した。実施例６と比較して、臭いの大幅な低減やＴＰＨの分解は認められなかった。
【００４８】
【表１４】
2006247483.tif 000015
【００４９】
実施例７：坦体の添加
Ａ重油を１ｇと表１５に示した園芸用の培養土（含水率１６％に調整したもの）を混合し、種々の油濃度の模擬汚染土壌を作成した。このモデル油汚染土壌に対して、硫酸第一鉄７水塩と、瀝青炭系活性炭（平均粒子径１００μｍ）の２０重量％水スラリー液を表１５に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、表１５に示した過酸化水素を表１５に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、濾別し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表１５に示した。同一量の油に対して、培養土の量が多いほど、臭いの大幅な低減とＴＰＨの分解が認められた。
【００５０】
【表１５】
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【００５１】
比較例７
Ａ重油を１ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、瀝青炭系活性炭（平均粒子径１００μｍ）の２０重量％水スラリー液を表１６に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、表１６に示した過酸化水素を表１６に示した時間で滴下しながら混合した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後に、臭気とＴＰＨを測定した。結果を表１６に示した。実施例７と比較して、臭いの大幅な低減やＴＰＨの分解は認められなかった。
【００５２】
【表１６】
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【００５３】
実施例８：浸出水の循環
園芸用の培養土を含水率１６％に調整したもの１０ｋｇへＡ重油を１０ｇ添加し模擬汚染土壌を作成した。このモデル油汚染土壌の１００ｇに対して、硫酸第一鉄７水塩と、瀝青炭系活性炭（平均粒子径１００μｍ）の２０重量％水スラリー液を表５に示した濃度で添加混合し、硫酸でｐＨを２．７に調整した後、底部にグラスウールを充填した直径３ｃｍの円筒容器に充填し、１００ｇの水を上部より注ぎ込み、底部から抜け出た水を再度上部から注ぎ込む形で、液を循環させた。その時の循環速度は０．１Ｌ／時間とした。この循環水へ、表１７に示した過酸化水素を表１７に示した時間で添加した。処理温度は２０℃とした。過酸化水素の滴下終了後、水酸化ナトリウムを液に加えて、ｐＨを中性とした後、液を除去し、残った土壌について臭気とＴＰＨを測定した。結果を表１７に示した。土壌を混合せずとも、臭いの大幅な低減とＴＰＨの分解が認められた。
【００５４】
【表１７】
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【００５５】
比較例８
実施例８と同様の実験系で、３５重量％過酸化水素の替わりに、水を同量使用して試験を行った。結果を表１８に示した。実施例８と比較して、臭いの大幅な低減やＴＰＨの分解は認められなかった。
【００５６】
【表１８】
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