(57)【要約】【課題】  机上に設置できるだけでなく、天井面近傍の高い棚上に本体を反転させて設置したい際、容易に脚部の調整を行うことができる投射型表示装置を提供することを目的とする。【解決手段】  本体２の四隅に設けた切欠きに、本体２と、左右方向摺動自在且つ回動自在に軸支され、先端部にストッパ１１ａを備えた第一摺動軸１１にて連結されるとともに、下端に脚部９を備えた第二摺動軸１０を上下摺動自在に装着したボックスからなる脚部ユニット５ａ、５ｂ、６ａ及び６ｂを設け、天井面近傍の棚上等に設置する際、前記第一摺動軸１１を摺動させて脚部ユニット５ａ、５ｂ、６ａ及び６ｂを切欠きの外方に引き出す一方、これを反転させる。又、前記第二摺動軸１０を上下に摺動させて投射角度の調整を行なう。【選択図】図２
2006330525.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
投射レンズを備えた本体の四隅に、同本体の側面に軸により連結され、下端に脚部を備えた脚部ユニットを設けてなり、
前記脚部ユニットが前記軸により前記本体に対し回動することを特徴とする投射型表示装置。
【請求項２】
前記脚部に、前記本体の高さ及び、または傾きを調節するチルト調節手段を設けてなることを特徴とする請求項１に記載の投射型表示装置。
【請求項３】
前記脚部ユニットと前記本体との間に、振動吸収体を設けてなることを特徴とする請求項１に記載の投射型表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、液晶プロジェクタ等の投射型表示装置に係わり、より詳細には、高い棚等に設置しても、良好な投射画面を得ることができるようにした構成に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の投射型表示装置としての液晶プロジェクタは、図７（Ａ）で示すように、方形状の本体４１の前面に投射レンズ４２を設け、下部に複数の脚部４３を設けている。同液晶プロジェクタ４０は通常、テーブル等に前記本体４１をセッテングされ室内５０の壁面に備えられたスクリーン５１に前記投射レンズ４２から映像を拡大投射するようになっており、又、周囲からの視認性を良好にするため、前記スクリーン５１に投射された映像の投射光下端部は前記投射レンズ４２の略中心線上に位置するように所謂あおり投射がなされるようになっている。従って投射レンズを上下方向に移動できるレンズシフト機能を備えた投射型表示装置においても、本体の高さが投射レンズの移動量に伴って大きくならないよう、下方向より上方向への移動量が大きくなるよう形成されている。
【０００３】
映写を行う際、テーブルにその都度前記液晶プロジェクタ４０をセッテングする作業は煩わしいものであり、その場合は図７（Ｂ）で示すように、室内の天井面５０ａに前記液晶プロジェクタ４０を設置する方式が採用される。この際、前記投射レンズ４２からの映像の投射光を下方に向かわせるため、前記本体４１は反転され、前記天井面５０ａから垂下する支柱４４に底面を連結されるようになっており、又、映像光は前記本体４１内に内蔵された映像処理回路により上下反転されるようになっている。これにより、煩わしいセッテング作業を要することなく、所望の時間に映像を楽しめるようになっている。
【０００４】
しかしながら、天井面に液晶プロジェクタを設置するには、前記支柱４４のような取付具を天井面に取付ける取付工事が必要とされユーザーにとっては費用的に負担を強いることとなり、又、天井面が液晶プロジェクタ及び取付具等の重量に強度的に耐えられるかどうかというような安全性の問題があった。このため、図７（Ｃ）で示すように、室内に置かれた高い棚等の上に液晶プロジェクタ４０を常時置くようにして天井面に取付けた状態と同等にするユーザーもいる。この場合、通常の状態で設置すると、あおり投射により映像光が上方に向かい投射されてスクリーン５０に映写されない不具合が生じるため、本体４０を反転させて本体天面を棚面に直に接触させるか、あるいはスペーサーを挟んで設置する必要があり、ユーザーにとっては非常に使い勝手が悪いものとなっていた。これらの問題を解決するため、例えば特許文献１に記載されているように、本体の前方に備えられた投影高さ調整装置に回転機構を設け、調整装置の調整軸が反転可能であるとともに、投影高さ調整範囲を広範囲化した技術が提示されているが、同技術は、本体が略水平位置から、前面側が後端側より高くなるように本体を傾斜させる調整範囲に限定されており、高い棚面に設置した場合は、投射光を下方に向けて調整するのが困難であり、設置場所が限られるというような不具合があり、天井面近傍の高い棚上に設置しても、投射光の角度調整が容易な投射型表示装置が求められていた。又、棚等に設置した場合は、内部に備えられた送風ファン等の振動が棚に伝搬して共振現象を引き起し、スクリーン５１に投影された映写画像が微妙に揺れて不快感を感じさせるというような問題があった。
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−３７７５６（５頁、図１）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記問題点に鑑み、通常はテーブル面等に設置できる一方、高い棚の上に本体を反転させて設置する場合も脚部の調整が可能であり、又、高さ調整あるいは角度調整を容易にした投射型表示装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、投射レンズを備えた本体の四隅に、同本体の側面に軸により連結され、下端に脚部を備えた脚部ユニットを設けてなり、前記脚部ユニットが前記軸により前記本体に対し回動する構成となっている。又、前記脚部に、前記本体の高さ及び、または傾きを調節するチルト調節手段を設けてなる構成となっている。又、前記脚部ユニットと前記本体との間に、振動吸収体を設けてなる構成となっている。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によると、請求項１に関わる発明は、投射レンズを前面に備えた本体の側面と、下端に脚部を備えた複数の脚部ユニットとを軸で連結することにより、前記脚部ユニットが前記本体に対し回動可能且つ上下反転可能であり、脚部ユニットを夫々反転させ、これに伴って本体を反転させて高い棚等の上に設置することにより、壁面に設けられたスクリーンにあおり投射の影響をなくして支障なく映像を投射することができるようになっている。又、前記脚部ユニットが本体の四隅に形成された切欠部に配置されることにより、本体の側面に突出することなく設けることができ製品としての外観性を損なわないようになっている。又、請求項２に関わる発明は、前記脚部に、前記本体の傾きを調節するチルト調節手段を設けることにより、投射レンズから投射される画像の角度調整範囲が、本体の前面側が後端側より高い正側から、前面側が後端側より低い負側まで拡大され、また、その調節が容易となっている。又、請求項３に関わる発明は前記ボックスの側面に振動吸収体を突設させる一方、前記本体に前記振動吸収体が挿通孔するとともに奥部が当接する凹部を形成することにより、棚等からの本体への振動を吸収して良好な投射画像を得ることができるようになっている。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明の実施の形態を、添付図面に基づいた実施例として詳細に説明する。
【実施例１】
【００１０】
図１は本発明による投射型表示装置を示す斜視図及び正面図であり、図２は脚部ユニットの断面図であり、図３はその動作を示す断面図である。図４は反転設置の際の手順を示す斜視図及び側面図であり、図５は投射型表示装置をセッテングした状態を示す図であり、図６は角度調整及び高さ調整を示す側面図及び正面図である。
【００１１】
本発明による投射型表示装置としての液晶プロジェクタ１は、図１（Ａ）の斜視図及び図１（Ｂ）の正面図で示すように、方形状に形成された本体２の前面一側に、投射レンズ３を突設させ、前面他側にＬＥＤ等からなる表示部４を備えている。前記本体２の四隅は矩形状に切り欠かれ、同切欠き部には、前部の脚部ユニット５ａ及び５ｂと、後部の脚部ユニット６ａ及び６ｂが夫々一対となって設けられている。
【００１２】
前記本体２内には、図示はしていないが、光源及びリフレクタからなる光源部と、同光源部からの光を分光させる複数のダイクロイックミラーと、コンデンサレンズ及び反射ミラー等と、偏光板及び液晶パネルとダイクロイックプリズム等が設けられており、同ダイクロイックプリズムで合成された映像が前記投射レンズ３から前方に向け投射されるようになっている。
【００１３】
前記前部脚部ユニット５ａは、方形状のボックス７ａと、同ボックス７ａの側面から突設され前記本体２に左右方向摺動自在及び回動自在に軸支された第一摺動軸１１と、下面から上下摺動自在に突設された第二摺動軸１０と、同第二摺動軸１０の下端に装着された円盤状の脚部９と、前記ボックス７ａの側面に設けられた高さ調整ボタン１２とからなり、前記前部の脚部ユニット５ｂはこれと対称形となるように形成されている。又、前記後部の脚部ユニット６ａ及び６ｂも同様に構成されている。
【００１４】
前記脚部ユニット５ａ及び前記本体２の内部は、図２（Ａ）の正面方向からの断面図で示すように構成されている。前記本体２の側面には第一軸受１３が装着され、同第一軸受１３の上下には、図２（Ｂ）で示すように、円弧状の凹部２ｂが上下対称となるように形成されている。又、前記本体２内には支持板２ａが設けられ、同支持板２ａの略中央部に穿設された孔には、内周面に山型状の凹凸部１４ａを形成した円錐形状の受座１４が外周面に形成されたリム１４ｂにより、前記第一軸受１３に対向するように嵌着されている。
【００１５】
前記脚部ユニット５ａを構成する前記ボックス７ａの側面からは前記第一軸受１３に挿通し、先端部に傘歯車状のストッパ１１ａを備えた前記第一摺動軸１１が突設されており、前記第一軸受１３と前記ストッパ１１ａとの間には第一スプリング１５が介装されている。同第一スプリング１５により前記ストッパ１１ａは前記受座１４に押圧され、外周面に形成された山型状の凹凸部が、前記受座１４の内周面に形成された山型状の凹凸部１４ａに噛合すると、前記第一摺動軸１１の回動が規制されるようになっている。又、前記ボックス７ａの側面上下からは、振動を吸収するゴム等の弾性体からなり、前記本体２の側面に形成された凹部２ｂに挿入される円筒状の振動吸収体１６が上下一対となって突設されており、同振動吸収体１６は外部から前記本体２に伝搬する振動を吸収して、前記投射レンズ３から投射される投射光の微妙な振れを防止し、良好な投射画像を得るようになっている。
【００１６】
前記ボックス７ａ内には、図２（Ａ）で示すように、支持板１７に支持されて第二軸受１８ａが設けられ、前記ボックス７ａ下部には第三軸受１８ｂが設けられており、同第二軸受１８ａと第三軸受１８ｂには、下端に脚部９を備えた第二摺動軸１０が上下摺動自在に軸支されている。同第二摺動軸１０の中央部には円盤状の突起１０ａが複数設けられ、又、上部には、前記ボックス７ａの天面内壁との間に第二スプリング１９を介装させたブラケット１０ｂが固着されている。同ブラケット１０ｂは同第二スプリング１９に付勢されて下方に押圧され、これに伴い前記同第二摺動軸１０は下方に突出するように付勢されている。これにより、前記脚部ユニットが、前記本体側面に、回動自在である一方、左右方向に摺動自在に軸支された前記第一摺動軸により前記本体に連結され、又、下端に脚部を備えた第二摺動軸を内蔵したボックスから構成されることにより、本体の切欠部から脚部ユニット５ａ、５ｂ、６ａ及び６ｂを左右方向に突出するように摺動させて回動あるいは反転させることが可能であるとともに、前記脚部９の高さ調整を任意に行うことができるようになっている。又、前記脚部ユニット５ａ、５ｂ、６ａ及び６ｂが本体の四隅に形成された切欠部に配置されることにより、本体の側面に突出することなくこれを設けることができ、製品としての外観性を損なわないようになっている。
【００１７】
前記ボックス７ａの側面には、図２（Ａ）で示すように、矩形状の開口が設けられ、同開口には、上端を軸１２ａにより回動自在に軸支された略三角形状のノブ１２が下端側を前面に突出させるように設けられている。同ノブ１２と、前記第二摺動軸１０との間には、軸２０ａに中央部を軸支されたＬ字状のラチェット２０が設けられ、同ラチェット２０の水平状の一端は前記第二摺動軸１０に形成された突起１０ａの間に係止して、同第二摺動軸１０の上下方向への摺動を規制するようになっている。又、同ラチェット２０の垂直状の他端上部は前記ノブ１２の下端と当接するとともに、同他端上部と前記ボックス７ａとの間には第三スプリング２１が設けられ、同第三スプリング２１により同ラチェット２０は前記ボックス７ａの内壁面側に索引されるようになっている。
【００１８】
次に、動作について説明する。図３（Ａ）で示すように、前記脚部ユニット５ａを構成する前記ボックス７ａを矢印で示すように外方に索引すると、前記第一摺動軸１１が前記第一スプリング１５の押圧力に抗して前記第一軸受１３を外方側に摺動するとともに前記傘歯車状のストッパ１１ａが噛合している前記受座１４から離間する。又、前記凹部２ｂに挿入された前記振動吸収体１６が同凹部２ｂから抜脱されると、前記ボックス７ａは前記第一摺動軸１１を軸芯として回動し、前記本体２に対し反転できるようになっている。又、円弧状に形成された前記凹部２ｂの範囲内で前記ボックス７ａを所定角度回動させた後、前記第一摺動軸１１を本体２側に摺動させて前記ストッパ１１ａを前記受座１４に再び噛合させると前記ボックス７ａは、所定角度位置で固定されるようになっている。これにより、前記脚部ユニット５ａ、５ｂ、６ａ及び６ｂを夫々反転させ、これに伴って本体を反転させて高い棚等の上に設置することにより、壁面に設けられたスクリーンにあおり投射の影響をなくして支障なく映像を投射することができるようになっている。
【００１９】
前記ボックス７ａの側面に突出した前記ノブ１２を押圧すると、図３（Ｂ）で示すように、同ノブ１２は前記軸１２ａを中心として回動し、下端部が前記ラチェット２０の上端部を押圧するようになっている。これにより同ラチェット２０が前記軸２０ａを中心として矢印で示す方向に回動し、前記第二摺動軸１０の突起１０ａの間に係止していた水平状の一端部が同突起１０ａから離脱するようになっている。規制が解除された前記第二摺動軸１０は前記第二スプリング１９に押圧されて下方に摺動し、前記ラチェット２０が再び前記突起１０ａに係止すると所望する任意の高さで固定されるようになっている。これにより、前記ノブ１２を押圧する簡易な操作で本体２の高さを任意に調節することできるようになっている
【００２０】
尚、前記第一摺動軸１１の回動を規制する手段は、上記したストッパ１１及びこれに噛合する受座１４に限定されるものではなく、例えば図２（Ｃ）で示すように、前記摺動軸１１の先端部にゴム等の弾性材からなる円錐状のストッパ２５を設け、前記支持板２に同様に弾性材からなる受座２６を設けることにより、前記第一摺動軸１１の回動角度を連続的に変更することができる。又、図２（Ｄ）で示すように、前記第一摺動軸１１の先端部に、円盤状の摩擦板１７を設け、前記支持板２に、これに対応する摩擦板１７を設けることにより簡素な構成で回動規制手段を構成することができる。又、図２（Ｅ）で示すように、前記第一摺動軸１１の先端部に、前面にピン２９ａを複数突設させた円盤２９を設け、前記支持板２に、前記ピン２９ａに対応した凹部３０ａを形成した係合板３０を設けることにより、堅固に回動を規制することもできる。
【００２１】
机上等に設置していた液晶プロジェクタ１を、天井面近傍の高い棚上に設置したい場合は、図４（Ａ）で示すように、本体２の四隅に設けられた脚部ユニット５ａ、５ｂ、６ａ及び６ｂを夫々外方側に索引し、次に、図４（Ｂ）で示すように回動させ、夫々を図４（Ｃ）で示すように反転状態にする。続いて本体２に内蔵された映像処理基板等により前記投射レンズ３から投射される映像を反転させる。
【００２２】
次に、図５で示すように、室内３０に置かれた棚３２上に反転した液晶プロジェクタ１を脚部ユニットにより載置させ、スクリーン３１に映像を投射することにより机上等に設置していた状態と同じように映像を楽しむことができるようになっている。又、前記振動吸収体１６が棚等からの本体２への振動伝搬を防止して良好な映像を得ることができるようになっている。
【００２３】
又、投射角度を調整したい場合は、図６（Ａ）で示すように、前記ボックス７ａ及びボックス８ａを所定角度回動させる一方、前記ノブ１２を押圧して前記第二摺動軸１０の高さを調整することにより所望の投射角度を得ることができるようになっており、又、後部の脚部ユニット８ｂの脚部を伸長させれば、前記本体２を前面側が低い前傾姿勢にすることもできるようになっている。又、図６（Ｂ）で示すように、左右の前記第二摺動軸１０の高さを夫々異なるように調整することにより、高さの異なる棚等にも水平状態を保って液晶プロジェクタ１を設置することができるようになっている。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
【図１】（Ａ）は本発明による液晶プロジェクタを示す外観斜視図である。  （Ｂ）はその正面図である。
【図２】（Ａ）は本発明による液晶プロジェクタの脚部ユニットを示す断面図である。  （Ｂ）は（Ａ）でのＡ−Ａ断面図である。  （Ｃ）、（Ｄ）、（Ｅ）は第一摺動軸のストッパの他の実施例である。
【図３】（Ａ）は脚部ユニットを動作させた状態を示す断面図である。  （Ｂ）は第二摺動軸を動作させた状態を示す断面図である。
【図４】（Ａ）は脚部ユニットを外方に引き出した状態を示す外観斜視図である。  （Ｂ）は脚部ユニットを回動させた状態を示す側面図である。  （Ｃ）は脚部ユニットを反転させた状態を示す側面図である。
【図５】液晶プロジェクタを棚上に設置した状態を示す説明図である。
【図６】（Ａ）は角度調整を行った液晶プロジェクタを示す側面図である。  （Ｂ）は高さの異なる棚上に液晶プロジェクタを設置した状態を示す正面図である。
【図７】（Ａ）は従来例による液晶プロジェクタを床面に設置した状態を示す説明図である。  （Ｂ）は従来例による液晶プロジェクタを天井面に設置した状態を示す説明図である。  （Ｃ）は従来例による液晶プロジェクタを棚上に設置した状態を示す説明図である。
【符号の説明】
【００２５】
１  液晶プロジェクタ
２  本体
２ａ  支持板
２ｂ  凹部
３  投射レンズ
４  表示部
５ａ、５ｂ、６ａ、６ｂ  脚部ユニット
７ａ、７ｂ、８ａ、８ｂ  ボックス
９  脚部
１０  第二摺動軸
１０ａ  突起
１０ｂ  ブラケット
１１  第一摺動軸
１１ａ  ストッパ
１２  ノブ
１２ａ  軸
１３  第一軸受
１４  受座
１４ａ  凹凸部
１４ｂ  リム
１５  第一スプリング
１６  振動吸収体
１７  支持板
１８ａ  第二軸受
１８ｂ  第三軸受
１９  第二スプリング
２０  ラチェット
２０ａ  軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
2006330525.tif 000006
【図５】
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【図６】
2006330525.tif 000008
【図７】
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