(57)【要約】【課題】  湯沸し後の保温制御での湯温を信頼性高く表示できるようにする。【解決手段】  貯湯容器内の内容液を加熱して湯沸しを行った後、設定され、ないしは選択されている保温温度までの降温を図り、以降その保温温度に保温しながら使用に供するのに、検出される湯温を基に保温温度に対応する所定温度へ降温させる降温モードと、その後所定の時間または所定の回数加熱、加熱停止を繰り返しながら実湯温を前記保温温度に向け安定化させていき、安定した時点でその保温温度に対応する湯温を表示する安定化制御モードとを備え、所定の時間または回数は保温温度によって変えることにより、上記の目的を達成する。【選択図】図７
2006346250.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
貯湯容器内の内容液を加熱して湯沸しを行った後、設定され、ないしは選択されている保温温度までの降温を図り、以降その保温温度に保温しながら使用に供する電気貯湯容器において、
湯温を検出する温度検出手段と、温度検出手段によって検出される湯温に基づき湯温を表示する表示手段と、検出される湯温を基に保温温度に対応する所定温度へ降温させる降温モードと、その後所定の時間または所定の回数加熱、加熱停止を繰り返しながら実湯温を前記保温温度に向け安定化させていき、安定した時点でその保温温度に対応する湯温を表示する安定化制御モードとを備え、所定の時間または回数は保温温度によって変えることを特徴とする電気貯湯容器。
【請求項２】
所定の時間または加熱、加熱停止の回数は、保温温度が低くなるほど増大する請求項１に記載の電気貯湯容器。
【請求項３】
貯湯容器内の内容液を加熱して湯沸しを行った後、設定され、ないしは選択されている保温温度までの降温を図り、以降その保温温度に保温しながら使用に供する電気貯湯容器において、
湯温を検出する温度検出手段と、温度検出手段によって検出される湯温に基づき湯温を表示する表示手段と、検出される湯温を基に保温温度に対応する所定温度へ降温させる降温モードと、その後所定の時間または所定の回数加熱、加熱停止を繰り返しながら実湯温を前記保温温度に向け安定化させていき、安定した時点でその保温温度に対応する湯温を表示する安定化制御モードとを備え、保温温度が切換った後の降温モードに続く安定化制御モードでの所定の時間または回数は、切換る前の保温温度と切換った後の保温温度との温度差によって変えることを特徴とする電気貯湯容器。
【請求項４】
貯湯容器内の内容液を加熱して湯沸しを行った後、設定され、ないしは選択されている保温温度までの降温を図り、以降その保温温度に保温しながら使用に供する電気貯湯容器において、
湯温を検出する温度検出手段と、温度検出手段によって検出される湯温に基づき湯温を表示する表示手段と、検出される湯温を基に保温温度に対応する所定温度へ降温させる降温モードと、その後所定の時間または所定の回数加熱、加熱停止を繰り返しながら実湯温を前記保温温度に向け安定化させていき、安定した時点でその保温温度に対応する湯温を表示する安定化制御モードとを備え、所定の時間または回数は保温温度に到達したときの検出湯温と実湯温との温度差によって変えることを特徴とする電気貯湯容器。
【請求項５】
所定の時間または回数は、前記温度差が小さいほど低減するかまたは増大する請求項３、４のいずれか１項に記載の電気貯湯容器。
【請求項６】
貯湯容器内の内容液を加熱して湯沸しを行った後、設定され、ないしは選択されている保温温度までの降温を図り、以降その保温温度に保温しながら使用に供する電気貯湯容器において、
湯温を検出する温度検出手段と、温度検出手段によって検出される湯温に基づき湯温を表示する表示手段と、検出される湯温を基に保温温度に対応する所定温度へ降温させる降温モードと、その後所定の時間または所定の回数加熱、加熱停止を繰り返しながら実湯温を前記保温温度に向け安定化させていき、安定した時点でその保温温度に対応する湯温を表示する安定化制御モードとを備え、所定の時間または回数は保温温度が切換ったときの検出湯温と切換った後の保温温度との温度差によって変えることを特徴とする電気貯湯容器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は内容液を加熱して湯沸しを行った後、設定され、ないしは選択されている保温温度までの降温を図り、以降その保温温度に保温しながら使用に供する電気貯湯容器に関するものであり、例えば家庭用の電気ポットなどに利用される。
【背景技術】
【０００２】
電気ポットは家庭や職場、食堂などで広く使用され家庭での依存度は特に高く、ユーザの生活習慣などで通常の使用時間帯、つまり、湯を注出して使用する可能性のある時間帯の間は、特に、内容液の入れ替えなどを除いて電源が投入されっ放しで、使用時の再沸騰操作による途中立ち上げ時や内容液の補給による初期沸騰時を除き継続して保温しておくことが標準的な使用状態になっている。このような保温状態でのユーザが希望する保温温度は、省エネ思考の有無や程度、用途によって異なるが、高温使用の要求が圧倒的な関係から、一般的に、速く再沸騰させられる９８℃や９５℃などの高温保温温度、比較的速く再沸騰させられる８５℃程度の保温温度、再沸騰には若干時間は掛かるがさほど不便でなく省エネ効果の高い７０℃程度の保温温度など、予め設定した保温温度をユーザに表示し、１つの保温選択キーの操作によってローテーション方式に選択し設定できるようにすることが行われ、設定した保温温度や検出している湯温を表示することが行われている（例えば、特許文献１参照。）。従って、１つの電気ポットで種々な用途に合った保温温度に設定または選択し、またそれを切換え、所望の温度の湯を注出して使用するのに便利である。
【０００３】
ところが、湯沸し時はもとより高温保温時でも内容液に対流が得られるので下部と上部との湯温に差ができにくいものの、保温温度が低くなってくると内容液の対流が鈍ったり、ほとんど対流しなくなり、上部の湯温に対し下部での湯温が低くなってくる。一方、湯温の検出は貯湯容器の底部など一箇所でしか行われず、検出される温度と上部湯温や平均湯温との間に差が生じる。このため、検出される湯温をそのまま用いた湯温表示では注出される湯の実湯温と差ができユーザに不信感を与えかねない。
【０００４】
これに対応するのに、検出される湯温に対して湯温表示用の閾値を設定し、この閾値を基に実湯温により近づけた湯温表示をすることが通常行われているものの、近時採用されるようになった加熱を停止したまま貯湯容器の断熱構造により保温するだけのいわゆる魔法瓶保温モードでは、金属製の真空二重容器を利用している場合を例にとると６時間経過時点で湯温が６０℃程度まで下がり、以降さらに降下し続け、上部湯温と下部湯温との温度差、つまり検出湯温と実湯温との温度差は図９に示す実線および破線のように変化する。具体的には検出湯温が１００℃から６５℃程度まで降下する間前記温度差は徐々に大きくなり、それ以降は室温に近づくにつれて検出湯温の温度低下速度は実湯温の温度低下よりも鈍くなって相互の温度差は徐々に小さく、また降温速度が目立って遅くなっていく。このため１通りの閾値では８０℃〜６５℃程度での魔法瓶保温状態での表示湯温は実湯温に対し、加熱を行う通常保温時よりも概ね低くなる問題が生じる。これには、魔法瓶保温モードでの湯温表示用の閾値を変え、あるいは検出湯温に対する表示湯温の関係を補正することで対応できる（例えば、特許文献２、３参照。）。
【特許文献１】特開平５−２４５０４１号公報
【特許文献２】特開２００３−１２５９３１号公報
【特許文献３】特開２００２−２７２６１４号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、本出願人は検出される湯温と実湯温との差の問題についてさらに研究を重ね、湯沸し後に湯沸しヒータはもとより保温ヒータもオフ状態に保った加熱停止状態で設定され、あるいは選択されている保温温度、例えば図８に示す９５℃保温選択の場合でいうと、実線で示す検出湯温を基に目標の保温温度９５℃まで降温させても、破線で示す実湯温Ｔｒは保温温度９５℃に到達しないことにつき、検出湯温Ｔｓを基に保温温度９５℃付近にて加熱、加熱停止を繰り返しながら実湯温を伴い保温温度９５℃に安定させるいわば安定化制御モードを発明して実施しており、この安定化制御モードを所定の時間または所定の加熱回数、ないしは加熱、加熱停止の繰り返し回数分実行した時点で実湯温Ｔｒが９５℃に安定したものとして、それまでの表示湯温９８から表示湯温９５に切換えるようにしている。なお、湯温表示は検出湯温９８℃、９５℃、９０℃などに対する表示用の閾値帯Ａ９８、Ａ９５，Ａ９０などに基づき行い、切換えるようにしている。
【０００６】
以上のような安定化制御モードの実行によって、検出湯温Ｔｓを基にしながらも実湯温Ｔｒが保温温度９５℃になった時点でそれに対応した表示湯温９５とすることができ、実湯温が保温温度９５℃に達していないのに表示湯温９５となるような不都合を回避することができ、信頼性の高いものとなる。
【０００７】
しかし、本発明者がさらに実験をし検討を重ねている中、以下のような特異な表示状態が生じることを知見し、解決策を見出した。
【０００８】
第１に、保温温度を実用的な９８℃〜６０℃程度の広い範囲で細かく選択できるようにするなど、保温温度の選択の自由度を高めてユーザのさらなる便利を図ることを既に提案しているが、選択する保温温度、例えば図６（ａ）に示すＴ１＝９５℃保温選択の場合と、図６（ｂ）に示すＴ２＝９０℃保温選択の場合と、図６（ｃ）に示すＴ３＝８０℃保温選択の場合とで、代表して示しているように、検出湯温Ｔｓが各保温温度Ｔ１、Ｔ２、Ｔ３にまで降温したときの実湯温ＴｒであるＴ１＋Δ１、Ｔ２＋Δ２、Ｔ３＋Δ３との間の差Δ１、Δ２、Δ３にそれぞれ違いがあり、一定しない。従って、それぞれで検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒを伴い保温温度Ｔ１、Ｔ２、Ｔ３に安定するために必要な時間にα１、α２、α３と長短がある。このため、上記のような一律な安定化制御モードの実施によっては検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒを伴い保温温度Ｔｏにまだ安定していないのに保温温度Ｔｏに対応する表示湯温としてしまったり、保温温度Ｔｏに安定しているのに対応する表示湯温にならないというようなことが生じる。
【０００９】
第２に、ある保温温度Ｔｏ、例えば図６（ａ）に示す９５℃での保温状態にて低温側、例えば９０℃または８０℃への保温温度Ｔｏの切換えがあるような場合、切換え前の保温温度９５℃からの降温モードとなって、この保温温度９５℃時点からの降温段階で検出湯温Ｔｓと実湯温Ｔｒとの差が生じていき、切換え後の保温温度９０℃または８０℃に検出湯温Ｔｓが到達したときの実湯温Ｔｒとの差Δは図の差Δ４またはΔ５となって、湯沸し後から当該保温温度９０℃または８０℃に検出湯温が到達した図６（ｂ）のΔ２またはΔ３よりも小さく、しかも、切換え前の保温温度９５℃から切換え後の保温温度９０℃または８０℃までの温度差５℃または１５℃に依存して決まるので、検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒを伴い保温温度９０℃または８０℃に安定するための安定化制御モードに必要な時間αはα４またはα５となり、加熱、加熱停止の回数Ｎの場合を含め一定しない。従って、上記のような一律な安定化制御モードの実施によっては検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒを伴い保温温度Ｔｏにまだ安定していないのに保温温度Ｔｏに対応する表示湯温としてしまったり、保温温度Ｔｏに安定しているのに対応する表示湯温にならないというようなことが生じる。
【００１０】
本発明の目的は、上記のような問題を解決できる電気貯湯容器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、貯湯容器内の内容液を加熱して湯沸しを行った後、設定され、ないしは選択されている保温温度までの降温を図り、以降その保温温度に保温しながら使用に供する電気貯湯容器において、湯温を検出する温度検出手段と、温度検出手段によって検出される湯温に基づき湯温を表示する表示手段と、検出される湯温を基に保温温度に対応する所定温度へ降温させる降温モードと、その後所定の時間または所定の回数加熱、加熱停止を繰り返しながら実湯温を前記保温温度に向け安定化させていき、安定した時点でその保温温度に対応する湯温を表示する安定化制御モードとを備え、所定の時間または回数は保温温度によって変えることを１つの特徴としている。
【００１２】
このような構成では、降温モードと安定化制御モードとにより、湯沸し後の保温温度への降温を経て検出湯温が実湯温を伴い保温温度に安定する安定化が図れるし、この安定化の時点が降温時の検出湯温と実湯温との温度差がそれぞれで異なる保温温度に対応した所定の時間または所定の加熱、加熱停止回数分行う安定化制御モードの終了時点として特定するので、検出湯温が実湯温を伴い保温温度に安定化するのと同時にその保温温度に対応する表示湯温とすることができる。
【００１３】
所定の時間または加熱、加熱停止の回数は、保温温度が低くなるほど増大する、さらなる構成では、
降温モード時の検出湯温と実湯温との温度差が保温温度が低くなるのに従い概ね増大するが、そのような変化に対応した時間または加熱、加熱停止回数分の安定化制御モードの実行によって、どの保温温度へも検出湯温の実湯温を伴い安定化させ、時間のずれなく表示湯温を一致させられる。
【００１４】
本発明は、また、貯湯容器内の内容液を加熱して湯沸しを行った後、設定され、ないしは選択されている保温温度までの降温を図り、以降その保温温度に保温しながら使用に供する電気貯湯容器において、湯温を検出する温度検出手段と、温度検出手段によって検出される湯温に基づき湯温を表示する表示手段と、検出される湯温を基に保温温度に対応する所定温度へ降温させる降温モードと、その後所定の時間または所定の回数加熱、加熱停止を繰り返しながら実湯温を前記保温温度に向け安定化させていき、安定した時点でその保温温度に対応する湯温を表示する安定化制御モードとを備え、保温温度が切換った後の降温モードに続く安定化制御モードでの所定の時間または回数は、切換る前の保温温度と切換った後の保温温度との温度差によって変えることを別の特徴としている。
【００１５】
このような構成では、降温制御モードと安定化制御モードとにより、湯沸し後の保温温度への降温を経て検出湯温が実湯温を伴い保温温度に安定する安定化が図れるのに併せ、その保温温度に対応する表示湯温とした保温が行え、この保温状態で保温温度が切換ったとき降温制御モードに続く安定化制御モードは、切換る前の保温温度と切換った後の降温側つまり低温側の保温温度との温度差に対応した所定の時間または所定の加熱、加熱停止回数分行うことで、降温を伴なう、どの保温温度へも検出湯温の実湯温を伴い安定化させ、時間のずれなく表示湯温を一致させられる。
【００１６】
ここに、保温温度が切換ったとき、切換ったときの検出湯温と切換った後の保温温度との温度差によって、所定の時間または所定の加熱、加熱停止回数を変えてもよく、これによって、保温温度が切換ったときに実際に検出している湯温に対する切換った後の保温温度との、より実際的な温度差により見合った長さで安定化制御モードを実行することができる。
【００１７】
本発明は、また、貯湯容器内の内容液を加熱して湯沸しを行った後、設定され、ないしは選択されている保温温度までの降温を図り、以降その保温温度に保温しながら使用に供する電気貯湯容器において、湯温を検出する温度検出手段と、温度検出手段によって検出される湯温に基づき湯温を表示する表示手段と、検出される湯温を基に保温温度に対応する所定温度へ降温させる降温モードと、その後所定の時間または所定の回数加熱、加熱停止を繰り返しながら実湯温を前記保温温度に向け安定化させていき、安定した時点でその保温温度に対応する湯温を表示する安定化制御モードとを備え、所定の時間または回数は保温温度に到達したときの検出湯温と実湯温との温度差によって変えることを他の特徴としている。
【００１８】
このような構成では、降温モードと安定化制御モードとにより、湯沸し後の保温温度への降温を経て検出湯温が実湯温を伴い保温温度に安定する安定化が図れるし、この安定化の時点が、温度検出湯温が保温温度まで降温したときの実湯温との温度差と、検出湯温が実湯温を伴い保温温度に安定化するのに必要な時間と、が比例する関係に対応した所定の時間または所定の加熱、加熱停止回数分行う安定化制御モードの終了時点として特定するので、検出湯温が実湯温を伴い保温温度に安定化するのと同時にその保温温度に対応する表示湯温とすることができる。
【００１９】
所定の時間または回数は、前記温度差が小さいほど低減するかまたは増大する、さらなる構成では、
湯沸し後の所定の温度までの降温範囲において、検出湯温が実湯温を伴い保温温度に安定化するのに必要な時間が、検出湯温が保温温度に到達した時点での実湯温との温度差が小さくなるほど低減するかあるいは増大する比例関係に対応した安定化制御ができ、安定化制御モードの終了時点と保温温度に対応する表示湯温とを一致させられる。
【００２０】
本発明のそれ以上の目的および特徴は、以下の詳細な説明および図面によって明らかになる。本発明の各特徴は可能な限りにおいて、それ単独で、あるいは種々な組合せで複合して用いることができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明の電気貯湯容器によれば、湯沸し後または保温温度の切換り後、検出湯温を基にした降温制御モードと安定化制御モードとで、実湯温の保温温度への降温と安定化を図り、安定化終了時点で検出湯温が実湯温および表示湯温と共に保温温度にほぼ一致し、以降の保温状態で実湯温が表示湯温と体感される程度に差ができ、使用に不便を与えたり、信頼性が低下したりするのを防止することができ、検出湯温と実湯温との関係が大きな範囲で細かく選択される保温温度ごとに異なるような場合に特に有好である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
以下、本発明の実施の形態に係る電気貯湯容器について図１〜図７を参照しながら説明し、本発明の理解に供する。なお、以下の説明および図示は本発明の具体例を示すものであって、本発明の技術的範囲を限定するものではない。
【００２３】
本実施の形態の電気貯湯容器は家庭用の電気ポットの場合の１例であって、図１に示すように、貯湯容器１内の内容液をヒータ２で加熱して湯沸しを行い、保温をしながら使用に供する。具体的には、貯湯容器１は保温上から断熱構造を有していることが望ましく、本実施の形態ではステンレス鋼製の真空二重容器を採用している。ヒータ２は貯湯容器１の真空空間４を形成していない一重底部１ｃに当てがって内容液を効率よく加熱できるようにしており、図２に示すような制御回路５による通電制御のもとに湯沸しや保温を行うようにしている。内容液は貯湯容器１を傾けて注出し使用することはできる。しかし、使用の便利のために電動のポンプ６またはおよび手動のポンプ７により注出路８を通じ注出し使用できるようにしている。もっとも、内容液の加熱は貯湯容器１を電磁誘導により発熱させることで行ういわゆる電磁誘導加熱方式を採用することもできる。また、ヒータ２は加熱容量の違う湯沸し用の湯沸しヒータ２ａと保温用の保温ヒータ２ｂを併用し、制御回路５は初期沸騰および再沸騰を加熱容量の高い湯沸しヒータ２ａにより早期立ち上げを図り、保温は加熱容量の低い保温ヒータ２ｂを用いて、設定温度を下回ればオンし、設定温度を上回ればオフすることを繰り返す単純制御によって設定温度に保つようにしている。しかし、これに限られることはなく、デューティ比を変化させたり通電容量を変化させたり、湯沸しヒータ２ａと保温ヒータ２ｂの同時通電をも採用するなど種々な制御を採用することができる。
【００２４】
さらに詳細には、貯湯容器１は外装ケース１２内に収容して器体３を構成し、ヒータ２、電動のポンプ６、および注出路８を貯湯容器と外装ケース１２との間に収容している。外装ケース１２は合成樹脂製の底部材１２ａと合成樹脂製の肩部材１２ｂ間を鋼板やステンレス鋼板などよりなる金属製の胴部１２ｃにより繋いだものとしてある。胴部１２ｃの上端に上方から嵌め合わせた肩部材１２ｂの底部の開口縁１２ｂ１に貯湯容器１の口部１ａまわりの肩部に溶接などして接合した取付金具１３を下方から当てがってねじ１４により上方からねじ止めし連結している。胴部１２ｃの下端に下方から当てがった底部材１２ａは貯湯容器１の底部との間を図示しない連結金具で連結して取り付けてある。肩部材１２ｂの底部の開口縁１２ｂ１上から貯湯容器１の口部１ａに亘って上方から覆う合成樹脂製のカバーリング１５を設けて肩部材１２ｂの開口縁１２ｂ１の図示しないねじで上方からねじ止めしてある。カバーリング１５と肩部材１２ｂおよび貯湯容器１の口部１ａとの間にはそれぞれシールパッキン１６、１７を挟み込んでシールしてある。底部材１２ａの点検開口１２ａ１には合成樹脂製の底蓋１８が外周に設けた複数の爪１８ａを利用して着脱できるように嵌め付けられ、図示しない１本のねじによってねじ止めしてあり、底蓋１８には回転座体１９が回転できるように嵌め付けられている。器体３はこの回転座体１９によって定置面に定置され、定置状態にて回転座体１９上で３６０°にほぼ近い範囲で往復回動して向きを変えられる。
【００２５】
注出路８は貯湯容器１の一重底部１ｃにヒータ２を切り欠いた部分を通じて下方から接続した電動ポンプ６から貯湯容器１および外装ケース１２との胴部間下まで側方へ延びた後、この胴部間を肩部材１２ｂが形成している器体３の上端前部への張り出し部２０の基部まで立ち上がり、張り出し部２０内に位置する転倒時、前傾時などの止水部２１を経て張り出し部２０の先端部に至って下向きに屈曲し下方に突出した注出口８ａを有している。これら止水部２１、注出口８ａが位置している張り出し部２０は、外装ケース１２の胴部１２ｃの上端部前部に設けて張り出し部２０および肩部材１２ｂと外装ケース１２の胴部１２ｃとの間で挟持するなどしたパイプカバー２２によって下方から覆い張り出し部２０の下面を形成している。
【００２６】
注出路８の立ち上がり部は貯湯容器１内と同じ液位を保つことから、透明管で形成した液量表示部８ｄを設け、外装ケース１２の胴部１２ｃに設けた図示しない液量表示窓を通じ外観されることで、液量を外部に表示できるようにしている。図示しないが、外装ケース１２の液量表示窓には液量表示部８ｄが示す液位の変化に対応した残量を示す目盛りを設ける。注出路８の液量表示部８ｄと止水部２１との間にはスクリュー２５ａとスクリュー２５ａの回転を検出する回転センサ２５ｂとを内蔵した流量センサ２５を設け、流量センサ２５によるスクリュー２５ａの回転の有無や回転数の検出によって、内容液の注出の有無、内容液のその時々の注出流量などを検出できるようにしている。貯湯容器１の電動のポンプ６が接続された内容液の流出口２６には金属網よりなるフィルタ２７が着脱できるように上方から装着され、異物が内容液と共に注出されないようにしている。
【００２７】
器体３の上端には合成樹脂製で中空の蓋体３１を設けて、蓋体３１の後部のヒンジピン３３を肩部材１２ｂの後部に設けた軸受部３２に着脱できるように装着して、ヒンジピン３３を中央付近に開閉できるように支持している。閉じ状態の蓋体３１は器体３の肩部材１２ｂが形成している給排用の開口１ｄに上方から嵌まり合ってその開口１ｄを閉じ、かつ、蓋体３１の下面に設けた金属製の内蓋３４が開口１ｄにカバーリング１５を介して続く貯湯容器１の開口１１ｄに嵌まり合い、内蓋３４の外周に装着したシールパッキン３５を貯湯容器１の開口１１ｄの上縁１１ｄ１に圧接させて貯湯容器１を密閉するようにしている。軸受部３２は蓋体３１が貯湯容器１の開口１１ｄおよび器体３の開口１ｄとの嵌まり合いが外れる半開き位置にてヒンジピン３３を着脱できる前向きの開放部３２ａを有し、このヒンジピン３３の着脱によって蓋体３１を器体３に着脱できるようにしている。軸受部３２の開放部３２ａにはばね３６ｂの付勢による閉じ習性を有したストッパ３６で常時塞がれ、ストッパ３６の操作部３６ａによる下動操作なしには開放されずヒンジピン３３、従って蓋体３１の不用意な取り外しや外れ落ちを解消できる。ストッパ３６はヒンジピン３３の受け入れに対してはばね３６ｂに抗した退避によって邪魔せず、ストッパ３６の操作を必要とせずに蓋体３１を装着することができる。貯湯容器１内の蒸気を蓋体３１を通じ外部に逃がす蒸気通路３７には器体３の転倒時に内容液が蒸気通路３７を通じ外部に流出するのを阻止する止水弁３７ｃと、止水弁３７ｃによってもなお内容液が流出したような場合、それを途中で溜め、あるいは迂回させて外部への流出を遅らせるアキューム部３７ｄを設けてある。
【００２８】
蓋体３１には、貯湯容器１内で発生する蒸気を外部に放出する蒸気通路３７と、ベローズタイプの手動のポンプ７を内蔵していて、蓋体３１上面に露出している押圧板４１によって復元ばね４２に抗し押圧操作する都度、空気を貯湯容器１内に送り込み、内容液を加圧して注出路８を通じ注出口８ａへ押し出し注出できるようにしている。蒸気通路３７は内蓋３４の流入口３７ａと蓋体３１の上面の排出口３７ｂとの間で通じて、貯湯容器１内で発生する蒸気を外部に放出する。手動のポンプ７は押圧操作にばね３９の付勢により連動して蒸気通路３７を手動のポンプ７から貯湯容器１への給気通路に切り替え、復元によって蒸気通路３７に復帰させる切り替え弁３８を有している。
【００２９】
蓋体３１の前部には蓋体３１が閉じたとき器体３の開口１ｄに設けられた係止部４１１にばね４１２の付勢により弾性係合して蓋体３１を閉じ状態にロックするロック部材４３が設けられ、蓋体３１の前部に軸４４ａにより枢支した操作レバー４４の操作によってロック部材４３をばね４１２に抗して後退させると蓋体３１の閉じ状態へのロックを解除することができる。操作レバー４４は例えば前端部４４ｂを親指で押し下げると前記ロック解除を行い、そのとき起き上がる尾端部４４ｃを人差し指などで持ち上げるとロックを解除した蓋体３１の前部が持ち上がるので蓋体３１を後傾して安定する最終位置まで開いていける。
【００３０】
張り出し部２０の上面には図１に示すような樹脂シートなどよりなるシール銘板５１を貼り合せた図３（ａ）に示すような操作パネル５２が設けられている。この操作パネル５２には、例えば図示するように電動のポンプ６を駆動する給湯キー５３、給湯キー５３の操作を不能にして給湯、つまり注出ができないようにロックし、またそれを解除する給湯ロック／解除キー５４、内容液の沸騰後に保温する温度を選択するアップ設定操作キー５５ａ、ダウン設定操作キー５５ｂよりなる保温選択キー５５、保温中に内容液を再度沸騰させ、またカルキ抜きを行う再沸騰・カルキ抜きキー５６、ヒータ２をオフし続けて貯湯容器１の断熱機能を利用したいわゆる魔法瓶保温を選択し、また初期沸騰させた後保温に切り替えるべき時刻を現時点からの所要時間で予約設定するための魔法瓶保温／タイマキー５７、調理用の調理タイマキー５８に加え、設定保温温度や現在温度などを数字や文字で表示する液晶表示部５９、内容液の注出量を用途に見合って設定する軽量カップキー６０、給湯ロック／ロック解除を点灯／消灯によって表示する給湯ロックランプ５４ａ、沸騰ランプ６１、保温ランプ６２、魔法瓶保温ランプ６３などが設けられている。これら操作および表示のため図１に示すように、操作パネル５２の内側には肩部材１２ｂの張り出し部２０の上部壁を凹陥させて一体形成して前記シール銘板５１により上部開口を密封した操作ボックス１６３内に操作基板６４を設置してある。この操作基板６４には操作パネル５２での操作に応動するスイッチ類や、表示を司る表示具などの電気要素を搭載してあり、器体３の底部内、つまり貯湯容器１の底部と外装ケース１２の底部との間に設置しマイクロコンピュータなどの制御回路５を搭載した電源・制御基板６５と協働し、電気ポットの動作を制御するようにしている。制御回路５には図２に示すように操作パネル５２が双方向に接続され、流量センサ２５、温度センサ１０１が入力部に、ヒータ２およびポンプ６のドライバ７１、７２が出力部にそれぞれ接続されている。
【００３１】
液晶表示部５９は図３（ａ）に示すように設定中、魔法瓶保温、節電、カルキ抜き、計量給湯量、温度および残時間の兼用表示などを、各種設定操作に連動して表示するようにしている。また、保温選択キー５５のアップ設定操作キー５５ａ、ダウン設定操作キー５５ｂは、各種タイマ設定や計量カップ設定などの数値選択をするキー操作があったときには、それらのキー操作で設定されるタイマ値や計量値をアップ操作し、またダウン操作するのにも兼用されるようにしている。
【００３２】
ここで、制御回路５による保温温度選択に係る制御の一例を図５に示すフローチャートに基づき説明すると、電源投入があるとステップＳＴ１において制御スタートの判定の基に、ステップＳＴ２で図４（ａ）に示すように沸騰ランプ６１を点灯させて湯沸しを行う沸騰動作中であることを表示するのに併せ、表示部としての液晶表示部５９にて、温度９０の文字、数値表示と、設定の文字表示とで保温温度が９０℃に初期設定されていることをユーザに表示する。ついでステップＳＴ３において保温選択の確定条件、例えば、５秒などの所定時間経過を見るためのタイマをスタートさせ、ステップＳＴ４、５にてタイマー終了までに保温選択手段としての保温選択キー５５の操作がないと、ステップＳＴ６に移行して保温選択が確定したとして、図４（ａ）に表示している設定温度９０℃を変更設定せずに図４（ｂ）の温度２５の文字、数値表示にてその時々の湯温例えば２５℃などを表示する通常表示に切り替える。この状態で湯沸しや保温など設定モード、制御の進行に従った各種制御が行われ、沸騰が終了し保温制御に切換ることで、内容液は設定温度９０℃での保温状態となって安定する。この時の通常表示は図３（ｂ）に示すように温度９０の文字、数値表示にて現在湯温が９０℃であることを示す通常表示となっている。
【００３３】
スタート時のステップＳＴ３にて、あるいは各種制御を繰り返しながらのステップＳＴ８にて、図３（ｂ）などの沸騰中、保温中を含む通常表示中図３（ｃ）に示すように保温選択キー５５の操作があると、ステップＳＴ９に移行して液晶表示部５９での通常表示を図３（ｄ）に示すような保温温度の設定確認表示に切り替える。この表示では設定の文字表示と、温度９０の文字、数値表示とによって、保温の設定温度が９０℃であることをユーザに告知し確認されるようにしている。ついで、ステップＳＴ１０にて保温選択の確定条件を見るためのタイマをスタートさせ、ステップＳＴ１１〜１３にてタイマが終了するまでに保温選択キー５５の操作がある都度、タイマを再スタートさせながら温度９０の文字、数値表示の内の数値表示を所定の方向に連続または段階的に９５などとして変更していくのに併せ、設定の文字表示を点滅させることで、保温温度が選択中であることをユーザに告知して保温温度選択の操作を促すことを繰り返し、保温選択キー５５の操作がなくタイマが終了すると、ステップＳＴ１４にて最終に選択し表示した保温温度を確定として選択保温温度として設定し、図３（ｈ）に示すように液晶表示部５９を通常表示に切り替える、つまり図３（ｂ）の湯温表示状態に戻す。
【００３４】
もっとも、保温温度選択の確定条件とは選択操作時直ぐの時点と所定時間経過時点とを含み、直ぐの時点では選択される都度その保温温度を設定保温温度として保温制御をしながら設定保温温度を更新できるようにする場合をも含んでいる。また、選択した保温温度は既述した給湯ロック／解除キー５４の操作によって確定させ、保温制御に反映する設定保温温度とするようにしてもよい。
【００３５】
なお、保温選択キー５５により選択できる保温温度は、再沸騰して使用し、あるいはそのままでも熱湯煎茶前などの注出に使用できる沸騰させない程度の降温保温温度９５℃〜９８℃程度を上限温度とし、赤ちゃんのミルク溶きや玉露の抽出などに適し、雑菌の繁殖も抑えられる６０℃程度を下限保温温度として、その間で連続または段階的に変化する各種保温温度を順次に設定できるようにするのが望ましく、１℃ずつ連続に変化するような温度設定では徒に設定温度数が増加して実質的に変化させる実効が乏しいという観点からは５℃程度ずつ段階的に変化させるのが実用的であり、好適といえる。
【００３６】
また、前記のような下限保温温度と上限保温温度までの連続または段階的な変化を伴ない保温温度を選択していき最終選択状態に設定するには、増減一方向の変化順序にて行わせることにより選択、設定が混乱なくスムーズに達成されるようにできる。また、現設定温度に対し選択したい選択保温温度がアップ側かダウン側かによってどちらかの変化手順を選択できれば便利である。そこで、本実施の形態では、図３に示すように保温選択キー５５をアップ設定操作キー５５ａ、ダウン設定操作キー５５ｂの組み合わせとしてあり、選択する保温温度の変化方向をアップ方向かダウン方向かを選択できるようにして、選択された方向にて選択する保温温度を変化させるようにする。もっとも、選択した変化方向の温度限界に達した時点でなお選択が終了しない場合があるので、温度変化のローテーションは設定が終了するまで繰り返せるようにするのが好適であり、その繰り返しは選択された変化方向を保って行うのが混乱を避ける上で好適であるが、これに限られることはない。
【００３７】
さらに、選択できる保温温度には、下限保温温度未満域への降温を図る前記魔法瓶保温状態を含んでよいし、魔法瓶保温に代えて、あるいはそれと共にヒータ２、特に保温ヒータ２ｂによる加熱を行いながらも下限保温温度未満域へ降温する省エネモードを含んでもよい。これらの場合選択を保温温度で示せないが、図３（ｆ）に示すように文字表示で行えばよいし、前記ローテーション順位としては、前記選択保温温度の下限温度６０℃をも下回る保温となるので、この下限温度よりも下位の順列とすれば保温の選択順序として好適となるし、魔法瓶保温は準魔法瓶保温よりも下位とすればよい。
【００３８】
以上のように、保温選択キー５５の操作があると、制御回路５が液晶表示部５９の極く一部となる一箇所の通常表示を、保温温度選択に関連する特定の保温温度として、保温温度選択の基準となる現在設定されている保温温度の表示に切換えて、現在設定されている保温温度からの選択の開始状況をユーザに示し、液晶表示部５９における１箇所での数値表示や文字表示などの連続または段階的な変化を伴い、表示スペースによる制限なしに多くの保温温度を順次に選択させられ、先の選択の操作から確定条件が満足するまで選択操作がないことにより、最終に選択された保温温度に設定した保温制御が行われる。なお、保温選択キー５５の操作による通常表示からの切換えは、現在設定されている保温温度から１つの選択操作分変化した保温温度とし、１つの選択操作分変化した初期選択からの選択続行状況をユーザに告知しながら以降の保温温度選択ないしは設定が行われるようにすることもできる。この結果、保温選択キー５５の操作に基づき、液晶表示部５９の限られた一部での通常表示を、順次選択できる、保温状態を含む保温温度の、連続または段階的な変化の表示に切り替え、種々な保温温度、保温状態を選択できるようにするので、狭い表示スペースにてユーザの多様なニーズに十分応えられる上、選択できる保温温度、保温状態が同時表示されないので、他の表示や操作も含め表示が見難くなったり選択や各種操作に混乱が生じたりしない。
【００３９】
また、通常表示が上記のようにその時々の湯温表示の表示スペースを、保温温度の選択、設定時に切換え利用することができ、湯温、保温温度選択、設定のための表示部が１箇所でよくなり、特に、数値表示であることにより単純な７セグメント表示を共用して実現する。
【００４０】
このように、湯沸し後の保温を設定され、選択される保温温度にて実行するのに、本実施の形態では、既述した従来からの制御の通り、図８に示す９５℃保温が設定または選択された場合を例に、加熱を停止して目標の保温温度９５℃に向けた降温を図る降温制御モードに続き、保温ヒータ２ｂのオン、オフの繰り返しによって実湯温の降温をやや緩めながら、温度センサ１０１がヒータ２に近いことにより検出湯温に保温ヒータ２のオン、オフの影響を受けた高低変化をもたらしながら、検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒを伴い目標の保温温度９５℃に近づくにつれて安定させていき、検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒを伴い目標の保温温度９５℃になる時点と、表示湯温がそれに対応する９５となる時点とを一致させられるようにすることを基本制御とする。
【００４１】
しかし、加熱しない自然降温における図９に示すような検出湯温Ｔｓと実湯温Ｔｒとの温度差の変化、例えば、検出湯温Ｔｓが１００℃から６５℃程度まで降下する間前記温度差は徐々に大きくなり、それ以降は室温に近づくにつれて検出湯温Ｔｓの温度低下は実湯温Ｔｒの温度低下速度よりも鈍くなって相互の温度差は徐々に小さく、また降温速度が目立って遅くなっていく関係から、保温温度Ｔｏが９８℃から６０℃と大きな範囲で５℃単位などで細かく設定され、あるいは選択される環境では、特に、１通りの安定化制御モードの実行によっても、検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒを伴い目標の保温温度Ｔｏに安定化する時点と表示湯温が保温温度Ｔｏになる時点とを一致させられないことが生じるし、既述したようにある保温状態から降温側、つまり低温側へ保温温度Ｔｏが切換った場合にも、切換る前の保温温度Ｔｏと切換った保温温度Ｔｏとの温度差Δの違いによっても一致しないことが生じる。これは、保温温度Ｔｏが切換ったときの検出湯温Ｔｓと切換った後の保温温度Ｔｏおの温度差Δとの関係とも類似する。
【００４２】
そこで、本実施の形態では、図６に模式的に示すように検出される湯温Ｔｓを基に、設定され、選択される、例えば図６（ａ）（ｂ）（ｃ）に代表して示す保温温度Ｔｏ（Ｔｏ＝Ｔ１（９５℃）、Ｔ２（９０℃）、Ｔ３（８０℃）・・）、または、これに対応する所定温度へ降温させる降温モード（これも制御の１つであることから、以下降温制御モードという）と、その後所定の時間α（α＝α１、α２、α３、・・）、または所定の回数Ｎだけ保温ヒータ２ｂによる加熱、加熱停止を繰り返しながら実湯温Ｔｒを前記保温温度Ｔｏに向け安定化させていき、安定した時点でその保温温度Ｔｏに対応する湯温Ｔｏを表示する安定化制御モードとを実行するのに、所定の時間αまたは回数Ｎを保温温度Ｔｏによって変えるようにする。このような降温制御モードと安定化制御モードとにより、湯沸し後の保温温度Ｔｏへの降温を経て検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒを伴い保温温度Ｔｏに安定する安定化が図れる。そして、この安定化の時点Ｐ１、Ｐ２、Ｐ３、・・、つまり時点Ｐ１は湯沸し後の降温開始から時間ｔ１が経過して検出湯温Ｔｓが保温温度Ｔｏに到達した後、安定化制御モードが開始して時間α１経過しｔ１＋α１となった時点であり、時点Ｐ２は湯沸し後の降温開始から時間ｔ２経過して検出湯温Ｔｓが保温温度Ｔｏに到達した後、安定化制御モードが開始して時間α２経過しｔ２＋α２となった時点であり、Ｐ３は湯沸し後の降温開始から時間ｔ３が経過して検出湯温Ｔｓが保温温度Ｔｏに到達した後、安定化制御モードが開始して時間α３が経過しｔ３＋α３となった時点であって、それぞれ、降温時の検出湯温Ｔｓと実湯温Ｔｒとの温度差Δ（Δ１、Δ２、Δ３、・・）が異なる保温温度Ｔｏ（Ｔｏ＝Ｔ１（９５℃）、Ｔ２（９０℃）、Ｔ３（８０℃）、・・）に対応した所定の時間α（α１、α２、α３、・・）または所定の加熱、加熱停止回数Ｎ分行う安定化制御モードの終了時点として特定することが分かる。これによって、検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒを伴い保温温度Ｔｏに安定化するのと同時にその保温温度Ｔｏ（Ｔｏ＝Ｔ１（９５℃）、Ｔ２（９０℃）、Ｔ３（８０℃）、・・）に対応する表示湯温９５、９０、８０、・・とすることができる。つまり、保温温度Ｔ１＝９５℃、Ｔ２＝９０℃、Ｔ３＝８０℃の各例において、降温制御モード開始から安定化制御モードを終了するまでの時間ｔ１＋α１、ｔ２＋α２、ｔ３＋α３、・・として一致し、時間ずれなく検出湯温Ｔｓ、実湯温Ｔｒ、表示湯温それぞれを一致させられる。
【００４３】
この結果、湯沸し後または保温温度Ｔｏの切換り後、検出湯温Ｔｓを基にした降温制御モードと安定化制御モードとで、実湯温Ｔｒの保温温度Ｔｏへの降温と安定化を図り、安定化終了時点で検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒおよび表示湯温と共に保温温度Ｔｏにほぼ一致し、以降の保温状態で実湯温Ｔｒが表示湯温と体感される程度に差ができ、使用に不便を与えたり、信頼性が低下したりするのを防止することができ、検出湯温Ｔｓと実湯温Ｔｒとの関係が大きな範囲で細かく選択される保温温度Ｔｏごとに異なるような場合に特に有好である。
【００４４】
ここに、図６（ａ）〜（ｃ）の関係は、また、保温温度Ｔｏに到達したときの検出湯温Ｔｓと実湯温Ｔｒとの温度差Δによって安定化制御に必要な時間αに差のあることを示しており、所定の時間αまたは回数Ｎは前記温度差Δ（Δ１、Δ２、Δ３、・・）によって変えてもよいことを意味している。
【００４５】
ここで、所定の時間αまたは回数Ｎは、単純に、前記温度差Δが小さいほど低減するような制御をしてもよく、図９に示すように湯沸し後の１００℃程度から６５℃温度までの温度範囲に対応し、保温温度Ｔｏが低くなるにつれ温度差Δが順次大きくなる傾向に対して、所定の時間αまたは回数Ｎを増大させればよく、逆に保温温度Ｔｏが高温側に変化するにつれ温度差Δが小さくなる傾向に対して、所定の時間αまたは回数Ｎを低減すればよいことになる。なお、図９では６５℃を下回ると温度差Δはそれより高い保温温度Ｔｏに対する場合よりも温度差Δは小さくなるが、室温の関係で温度低下速度が鈍っていくことにより、安定化制御のための時間αが増大していくので、このような温度帯でも降温制御に続く安定化制御を行うには、保温温度Ｔｏが低下するのに従い温度差Δは小さくなるが、安定化制御モードを実行する所定の時間αや回数Ｎは増大させていくことになる。
【００４６】
これらを総合すると、所定の時間αまたは加熱、加熱停止の回数Ｎは、保温温度Ｔｏが低くなるほど低減し、または増大するように設定することで対応でき、図６に示すように降温制御モード時の検出湯温Ｔｓと実湯温Ｔｒとの温度差Δが、図９に示す１００℃から９５℃程度までの保温温度Ｔｏの変化に対応して順次増大し、併せ安定化に必要な時間が増大したり、図９に示す６５℃程度以下への保温温度Ｔｏの変化に対応しては低減するが安定化に必要な時間が増大したりするが、そのような温度差Δの変化に対応して増減した時間αまたは加熱、加熱停止回数Ｎ分の安定化制御モードの実行によって、どの保温温度Ｔｏへも検出湯温Ｔｓの実湯温Ｔｒを伴い安定化させられる。
【００４７】
しかし、安定化制御モードを実行する時間αや加熱、加熱停止回数Ｎは内容液の上下湯温の差が大きくなる度合を基準として増大しており、保温温度Ｔｏが９８℃など沸騰に近い高温状態が検出されているときなど検出湯温Ｔｓと実湯温Ｔｒとの差が余りなく問題とならないような範囲、または温度分布状態では、安定化制御モードは省略することができる。また、安定化制御モードは内容液の湯温が降温していく段階で行うもので、昇温時は内容液の対流が得られるので特に必要でない。また、魔法瓶保温モードでは内容液は降温し続けるが、保温ヒータなどによる加熱を一切行わないことを意図していることから、安定化制御モードは通常実行しない。
【００４８】
そこで、本実施の形態は、さらに、保温温度Ｔｏが切換った後の降温制御モードに続く安定化制御モード、例えば図６（ａ）に例時するように保温温度Ｔｏ＝９５℃での保温状態で、その保温温度９５℃が降温側となる、従って低温側の９０℃や８０℃に切換った後の、切換った後の保温温度９０℃または８０℃への降温制御モードに続く、９０℃または８０℃への安定化制御モード、を実行する所定の時間αまたは加熱、加熱停止回数Ｎを、切換る前の保温温度Ｔｏ＝９５℃などと切換った後の保温温度Ｔｏ＝９０℃や８０℃との温度差Δ（Δ４またはΔ５）によって変える。これにより、湯沸し後の保温温度Ｔｏ例えば９５℃への降温を経て検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒを伴い保温温度Ｔｏに安定する安定化を図り、その保温温度Ｔｏに対応する表示湯温とした保温状態において、保温温度Ｔｏが９５℃から降温側、低温側の例えば９０℃や８０℃に切換ったときの降温制御モードに続く安定化制御モードを、切換る前の保温温度９５℃などと切換った後の降温側つまり低温側の保温温度９０℃や８０℃などとの温度差例えばΔ４やΔ５などに対応した所定の時間例えばα４やα５、あるいは所定の加熱、加熱停止回数Ｎ分行うことで、降温を伴なう、どの低温側の保温温度Ｔｏへも検出湯温Ｔｓの実湯温Ｔｒを伴い安定化させ、時間のずれなく表示湯温を例えば９０や８０と一致させられる。
【００４９】
なお、所定の回数Ｎは保温ヒータ２ｂなどによる加熱、加熱停止を保温温度Ｔｏでの温度帯付近にて繰り返すことを意味し、その回数Ｎは所定の時間αにほぼ比例し、時間αの方が湯量の違いの影響を若干受けやすい傾向を示すが、前記の流量センサ２５などによる注出量の計測によって残量を判定し、あるいは湯沸し過程での昇温特性、湯沸し後または保温状態から保温温度Ｔｏへの降温過程での降温特性などによってその時々の湯量を判定して補正するようにもできる。また、安定化制御モードで保温ヒータ２ｂをオンする安定化下限温度は保温温度Ｔｏよりも低く、保温ヒータ２ｂをオフする安定化上限温度は保温温度Ｔｏよりも高くすることを基本とし、図８に示す例では上下限幅を通常保温時よりも十分に大きくして安定化制御を開始し、それ以降漸減させていき安定化を図るようにしている。しかし、これに限られることはない。
【００５０】
以上のような制御のために、制御回路５は設定され、あるいは選択される保温温度Ｔｏの情報、検出湯温の情報、図６、図９に示すようなテーブル情報を読み込んで、設定され、あるいは選択される保温温度Ｔｏの違い、降温過程での検出湯温Ｔｓが保温温度Ｔｏに到達したときの実湯温Ｔｒとの温度差の違い、あるいは切換え前後の保温温度Ｔｏどうしの温度差の違い、切換え時の検出湯温Ｔｓと切換え後の保温温度Ｔｏとの温度差などに対応して、所定の時間αや回数Ｎを設定し、保温温度Ｔｏへの降温制御モードとそれに続く安定化制御モードとを実行し、安定化制御モードの終了と同時に保温温度Ｔｏでの湯温表示と、保温温度Ｔｏでの保温を継続する制御を行う。
【００５１】
このような制御の一例を図７に示すフローチャートを参照しながら説明すると、ステップＳＴ２１にて保温モードが確認されなければステップＳＴ４０へ移行してリターンし他の現行制御が行われるようにする。ステップＳＴ２１にて保温モードであればステップＳＴ２２にて表示、検出湯温が設定され、あるいは選択されている保温温度Ｔｏであるかどうか判定する。保温温度Ｔｏであると内容液を保温温度Ｔｏに保ついわゆる通常保温状態であるとみなすことができ、ステップＳＴ３３以下の制御に移行し、ステップＳＴ３７にて保温温度Ｔｏの変更がない間はステップＳＴ４０を経てそのままの通常保温を継続する。
【００５２】
ステップＳＴ２２で通常保温でなければステップＳＴ２３に移行し、安定化制御モードを実行する所定の時間αまたは加熱、加熱停止回数Ｎのうちの、回数Ｎの設定があるかどうか判別し、設定があるとそのまま、設定がなければステップＳＴ２４にて、設定され、あるいは選択されている保温温度Ｔｏに基づく所定の回数Ｎを、例えば、Ｔｏ＝９５℃であるとＮ＝１２、Ｔｏ＝９０℃であるとＮ＝６などと設定してからステップＳＴ２５に移行し、保温ヒータをオフに保って保温温度Ｔｏへの降温を図る。この降温過程において検出湯温Ｔｓが保温温度Ｔｏへの安定化下限温度、例えば、保温温度Ｔｏよりも若干未満の温度かどうかを判定し、この安定化下限温度に到達しているとステップＳＴ２７以下の安定化制御に移り、ステップＳＴ２７では安定化下限温度になる都度保温ヒータをオンしてステップＳＴ２８で安定化の回数カウンタを＋１する。その後、ステップＳＴ２９にて検出湯温Ｔｓが安定化上限温度、例えば、保温温度Ｔｏより少し上の温度かどうかを判定し、この安定化上限温度に達した都度ステップＳＴ３０にて保温ヒータをオフした後、ステップＳＴ３１でカウンタがＮに達したかどうか判定し、カウンタがＮとなってカウントアップするまでの間、ステップＳＴ２６〜ＳＴ３１の安定化制御を繰り返す。ステップＳＴ３１でカウンタがＮとなってカウントアップすると安定化制御を終了し、検出湯温Ｔｓが実湯温Ｔｒを伴い現保温温度Ｔｏに安定する。そこで、ステップＳＴ３２にてこれに対応する湯温表示を行うと共にカウンタをリセットし、ステップＳＴ３３〜ＳＴ３６の通常保温に移行し、ステップＳＴ３７で保温温度Ｔｏの変更があるまでそのまま通常保温を継続する。
【００５３】
ステップＳＴ３７で保温温度Ｔｏの変更が確認されると、ステップＳＴ３８にて変更後の保温温度Ｔｏが変更前の保温温度Ｔｏよりも高いかどうか判定する。変更後の保温温度Ｔｏが変更前の保温温度Ｔｏよりも高いと高温側、つまり昇温側への変更になり、保温ヒータをオンして変更後の保温温度Ｔｏへの昇温を図って後、保温すればよく、内容液の対流が得られて検出湯温Ｔｓと実湯温Ｔｒとの差を考えなくてよいので、そのままステップＳＴ３３以下の通常保温に移行する。変更後の保温温度Ｔｏが変更前の保温温度Ｔｏよりも低い時は低温側、つまり降温側への変更であり、降温制御となるので、ステップＳＴ３９にて変更後の保温温度Ｔｏと変更前の保温温度Ｔｏとの温度差に対応する回数Ｎを、例えば、−６℃未満でＮ＝３、−１１℃未満でＮ＝６、−１２℃以上でＮ＝１２などと設定し、ステップ２５以下の降温制御および安定化制御を行うようにする。
【００５４】
ここで、保温温度Ｔｏの切換えが必ずしも安定化制御後の保温状態、つまり保温温度Ｔｏに安定した状態で行われないことを考えれば、保温温度Ｔｏが切換ったときの検出湯温Ｔｓと切換った後の保温温度Ｔｏとの温度差に基づいた所定の時間αまたは加熱、加熱停止回数Ｎ分だけ安定化制御するようにするのが実際的であり、保温温度Ｔｏが切換ったときの実際の検出湯温Ｔｓの違いに細かく対応できる。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
本発明は電気ポットに実用して、湯沸し後の保温制御において信頼性の高い湯温表示ができる。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明の電気貯湯容器の実施の形態に係る電気ポットの１つの例を示す断面図である。
【図２】図１の電気ポットの制御回路のブロック結線図である。
【図３】図１の電気ポットの操作パネルを示す平面図を（ａ）に示し、操作パネルでの保温温度の選択操作の手順を（ｂ）〜（ｈ）の順に示す説明図である。
【図４】図１の電気ポットの電源オン時の液晶表示部の表示状態の切換え制御例を示す説明図である。
【図５】図１の電気ポットの保温温度の選択、設定に関する制御例を示すフローチャートである。
【図６】図１の電気ポットの保温温度別に必要な安定化制御モードの時間、ないしは加熱、加熱停止回数の違いを（ａ）〜（ｃ）にて示し、（ａ）はさらに保温温度を降温側に変更したときの変更前後の保温温度の差により必要な安定化制御モードの時間、ないしは加熱、加熱停止回数の違いを示す説明図である。
【図７】図１の電気ポットの保温制御例を示すフローチャートである。
【図８】従来の電気ポットの９５℃保温選択状態での降温制御モード、安定化制御モード時の温度変化および保温ヒータの通電状態と湯温表示用の閾値との関係を示すタイムチャートである。
【図９】電気ポットの自然降温時における検出湯温と実湯温との差を示すタイムチャートである。
【符号の説明】
【００５７】
１  貯湯容器
２  ヒータ
２ａ  湯沸しヒータ
２ｂ  保温ヒータ
３  器体
４  真空空間
５  制御回路
６、７  ポンプ
８  注出路
１２  外装ケース
５２  操作パネル
５５  保温選択キー
５９  液晶表示部
Ｔｏ  保温温度
Ｔｓ  検出湯温
Ｔｒ  実湯温
Δ  温度差
α  時間
Ｎ  回数
【図１】
2006346250.tif 000003
【図２】
2006346250.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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