(57)【要約】  【課題】  優れた伸縮性能と共に、吸水性、速乾性、洗濯耐久性に優れ、皮膚刺激性の少ない伸縮パイル織物を提供する。  【解決手段】  地糸及びパイル糸から構成されるパイル織物であって、地糸の少なくとも一部が、ポリトリメチレンテレフタレートを主成分とする層を含む捲縮性ポリエステル系複合長繊維とポリエステル系極細繊維とから構成される糸条からなる伸縮性パイル織物である。ポリエステル系極細繊維としては、単糸繊度１．３ｄｔｅｘ以下のポリエステル系極細繊維を捲縮加工した捲縮極細繊維が用いられる。【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
地糸及びパイル糸から構成されるパイル織物において、地糸の少なくとも一部が、ポリトリメチレンテレフタレートを主成分とする層を含む捲縮性ポリエステル系複合長繊維とポリエステル系極細繊維とから構成される糸条であることを特徴とする伸縮性パイル織物。
【請求項２】
ポリエステル系極細繊維が、単糸繊度１．３ｄｔｅｘ以下のポリエステル系極細繊維を捲縮加工した捲縮極細繊維であることを特徴とする請求項１に記載の伸縮性パイル織物。
【請求項３】
パイル糸が、ポリエステル系極細繊維及び／又はセルロース系短繊維を含む糸条であることを特徴とする請求項１又は２に記載の伸縮性パイル織物。
【請求項４】
パイル糸が、単糸繊度１．３ｄｔｅｘ以下のポリエステル系極細繊維を捲縮加工した捲縮極細繊維からなる糸条であることを特徴とする請求項１〜３のいずれかに記載の伸縮性パイル織物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伸縮性パイル織物に関するものであり、更に詳しくは、伸縮性を有すると共に耐洗濯性、耐薬品性、吸水・速乾性、寸法安定性に優れた伸縮パイル織物に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
汎用的に用いられている従来のパイル織物は、地糸もパイル糸も綿糸を主体としたセルロース系紡績糸１００％で構成されているために、本質的に伸縮性はない。そのため、体や頭に巻き付ける場合、生地が伸縮せず、ずり落ちると言う不便があった。このずり落ち防止として、ポリウレタン弾性糸を綿糸で被覆したカバリング糸をタテ地糸に用いた織物が提案されている（特許文献１参照）。
【０００３】
しかし、ポリウレタン弾性糸を用いたパイル織物は、優れた伸縮性を有しているもののポリウレタン弾性糸自体が耐熱性、耐薬品性、耐光性に乏しいため、長期間の使用及び繰り返し洗濯で、その強度や伸縮性が大幅に低下するという欠点があった。特に美容院で使われる、チオグリコール酸系アンモニア塩や臭素酸塩、洗濯で使用される塩素系漂白剤は、ポリウレタン系弾性糸の劣化を促進し、耐久性の面で問題がある。また、ポリウレタン弾性糸を用いて伸縮性織物を製造する場合、ポリウレタン弾性糸を他繊維で被覆するという加工が必要であり、製造コストが高くつくという問題もある。
【０００４】
その他の伸縮性パイル織物としては、イソフタル酸やソジウムイソフタル酸を共重合させた高収縮ポリエステルとポリエチレンテレフタレートとを偏芯型に複合させたポリエステル系偏芯型複合繊維を伸縮性繊維として用い、この偏芯型複合繊維のステープルを含有する紡績糸をタテ方向及び又はヨコ方向の地糸に用いることにより、伸縮性を付与する方法が提案されている（特許文献２参照）。
【０００５】
このようなポリエステル系偏芯型複合繊維を含有する紡績糸を地糸に用いた伸縮性織物の場合、ポリウレタン弾性糸使いの場合の耐久性不足という問題は解消することが出来る。しかし、ポリエステル系偏芯型複合繊維を短繊維状にし、他の繊維と混合して紡績糸を製造しているので、短繊維化する工程や混紡工程等の紡績工程が必要であり、製造コストが高くなると言う問題がある。加えて捲縮を有するポリエステル系偏芯型複合繊維ステープルは、紡績性が困難で均一な品位の紡績糸を得ることが非常に難しい。
【０００６】
【特許文献１】特開平８−１２７９４０号公報
【特許文献２】特開平１０−２１９５４７号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで本発明は、良好な伸縮性を有し、さらに洗濯耐久性、耐薬品性、吸水速乾性、寸法安定性に富み、製造時の加工コスト面で有利な伸縮性パイル織物を提供することを主たる目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この目的を達成するために、本発明の伸縮パイル織物は、地糸及びパイル糸から構成される織物であって、地糸の少なくとも一部が、ポリトリメチレンテレフタレートを主成分とする捲縮性ポリエステル系複合長繊維とポリエステル系極細繊維とから構成される糸条であることを特徴とするものである。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によると、伸縮性能と共に、吸水速乾性、寸法安定性に優れたパイル織物を得ることが出来る。更に本発明で用いた伸縮性素材の複合繊維は、ポリウレタン系弾性糸に比べ、パーマ液や洗剤液、漂白剤に対する耐薬品性に優れ、しかも耐光性、耐熱性にも優れており、洗濯や経時による耐久性に優れた伸縮パイル織物を得ることが出来る。
【００１０】
また、上記ポリエステル系複合長繊維は、高温−高圧下での滅菌消毒でも伸縮性能が劣化しないので、洗濯や滅菌処理を繰り返して使用する用途でも十分に耐えることが出来る。
【００１１】
更に、本発明の伸縮パイル織物において、伸縮素材として用いたポリエステル系複合長繊維は、ポリウレタン系弾性糸ほどの伸縮性を有していないため、整経時における糸張力の制御が容易であり、ビーム内およびビーム間の糸張力変動を小さく抑えることができる。従って、本発明の伸縮性パイル織物は、優れた伸縮性と共に、定長性や品位の面で優れた物を得ることが出来る。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明の伸縮パイル織物では、伸縮素材として、少なくとも一層としてポリトリメチレンテレフタレートを主成分とする層を含む捲縮性ポリエステル系複合繊維を用いるものであり、そして、この複合繊維とともにポリエステル系極細繊維を併用してなる糸条を、地糸の少なくとも一部として用いるものである。
【００１３】
本発明において伸縮素材として用いる捲縮性ポリエステル系複合繊維は、捲縮発現可能な繊維複合形態を有するものであり、例えば、サイドバイサイド型や偏心芯鞘型のように、複合繊維を構成する層どうしが偏って位置する繊維複合形態をとるものである。
【００１４】
ここで複合繊維を構成する各層のうち、少なくとも１層はポリトリメチレンテレフタレート層である。例えば、ポリトリメチレンテレフタレート層と他のポリエステルからなる層とが複合された複合繊維や、低粘度のポリトリメチレンテレフタレートからなる層と高粘度のポリトリメチレンテレフタレートからなる層とが複合された複合繊維が挙げられる。前者の複合繊維の場合は、各層のポリマが相違することによってコイル状捲縮が発現するものであり、例えば、ポリトリメチレンテレフタレート層とポリエチレンテレフタレート層とからなるサイドバイサイド複合繊維や偏心芯鞘型複合繊維が挙げられる。また、後者の複合繊維の場合は、各層のポリマが同種でも粘度が相違することによってコイル状捲縮が発現するものである。
【００１５】
本発明で用いる複合繊維の少なくとも一層を構成するポリトリメチレンテレフタレートは、トリメチレンテレフタレート単位を主たる繰り返し単位とするポリエステルであり、トリメチレンテレフタレート単位を約５０モル％以上、好ましくは７０モル％以上、さらに好ましくは９０〜１００モル％含むものである。従って、第三成分として他の酸成分及び／又はグリコール成分の合計量が、約５０モル％以下、好ましくは３０モル％以下、さらに好ましくは１０モル％以下の範囲で含有された共重合ポリトリメチレンテレフタレートであってもよい。
【００１６】
ポリトリメチレンテレフタレートは、テレフタル酸又はその誘導体と、トリメチレングリコール又はその誘導体とを、触媒の存在下で、適当な反応条件下に重縮合せしめることにより合成される。この重縮合工程において、適当な一種又は二種以上の第三成分を添加して共重合ポリエステルとしてもよい。
【００１７】
共重合させる第三成分としては、脂肪族ジカルボン酸（シュウ酸、アジピン酸等）、脂環族ジカルボン酸（シクロヘキサンジカルボン酸等）芳香族ジカルボン酸（イソフタル酸、ソジウムスルホイソフタル酸等）脂肪族グリコール（シクロヘキサンジメタノール等）、芳香族を含む脂肪族グリコール（１，４−ビス（β−ヒドロキシエトキシ）ベンゼン等）、ポリエーテルグリコール（ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール等）、脂肪族オキシカルボン酸（ω−オキシカプロン酸等）、芳香族オキシカルボン酸（Ｐ−オキシ安息香酸等）等が挙げられる。又、１個又は３個以上のエステル形成性官能基を有する化合物（安息香酸等又はグリセリン等）も重合体が実質的に線状である範囲内で使用してもよい。
【００１８】
また、ポリトリメチレンテレフタレート層と他のポリエステル層とからなるポリエステル複合繊維の場合、他のポリエステルとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレートが挙げられる。
【００１９】
上記したポリトリメチレンテレフタレート層や他のポリエステル層には、さらに必要に応じて、二酸化チタン等の艶消剤、リン酸等の安定剤、ヒドロキシベンゾフェノン誘導体等の紫外線吸収剤、タルク等の結晶化核剤、アエロジル等の易滑剤、ヒンダードフェノール誘導体等の抗酸化剤、難燃剤、制電剤、顔料、蛍光増白剤、赤外線吸収剤、消泡剤等が含有されていてもよい。
【００２０】
本発明で用いるポリエステル複合繊維は、各層用に準備したポリエステル組成物（複数）を供給し、通常の溶融複合紡糸装置によって所望の複合構造にして溶融吐出（紡糸）し、冷却した後、１５００ｍ／分程度の巻取り速度で未延伸糸を一旦巻取り、その後２〜３．５倍程度で延伸する紡糸延伸２工程法により、また、未延伸糸で巻取りせずに、紡糸に続いて延伸を行う紡糸延伸直結法（ＤＳＤ法）により、さらにまた、紡糸時の引取り速度を５０００ｍ／分以上と高速にし、実質的に延伸なしで巻取る高速紡糸法により製造することができる。
【００２１】
このポリエステル複合繊維の単糸横断面は、複合構造に応じ任意の形状をとることができる。例えば、サイドバイサイド複合繊維の場合、丸断面でもよいが、変形断面形状であることが好ましい。変形断面形状としては、まゆ形や雪だるま形のような非円形形状や、長円のような変形円形状が挙げられる。まゆ形や雪だるま形断面形状の場合には、略丸形状の各ポリマ層が連接された複合形状がとられる。
【００２２】
また、ポリエステル複合繊維におけるポリトリメチレンテレフタレート層と他の層との重量比率は、製糸性および繊維長さ方向のコイルの寸法均質性の観点から、３０／７０以上、７０／３０以下の範囲であることが好ましい。
【００２３】
ポリエステル複合繊維の単糸繊度は、製品の伸長率や風合い等を考慮に入れて適宜決定すればよいが、一般には０．１〜５ｄｔｅｘ程度が好ましい。
【００２４】
本発明で用いるポリエステル系極細繊維は、ポリエチレンテレフタレート等の通常のポリエステルからなる極細繊維であり、単糸繊度は１．３ｄｔｅｘ以下が好ましく、さらに好ましくは０．９ｄｔｅｘ以下、特に好ましくは０．３４ｄｔｅｘ以下である。
【００２５】
ポリエチレンテレフタレートは、エチレンテレフタレート単位を主たる繰り返し単位とするポリエステルであり、すなわち、テレフタル酸を主たる酸成分とし、エチレングリコールを主たるグリコール成分として得られるポリエステルである。ただし、他のエステル結合を形成可能な共重合成分が２０モル％以下の割合で、好ましくは１０モル％以下の割合で含まれる共重合ポリエチレンテレフタレートでもよい。
【００２６】
共重合可能な化合物としては、例えば、スルフォン酸、ナトリウムスルフォン酸、硫酸、硫酸エステル、硫酸ジエチル、硫酸エチル、脂肪族スルフォン酸、エタンスルフォン酸、クロロベンゼンスルフォン酸、脂環式スルフォン酸、イソフタル酸、セバシン酸、アゼライン酸、ダイマー酸、アジピン酸、シュウ酸、デカンジカルボン酸等のジカルボン酸，ｐ−ヒドロキシ安息香酸、ε−カプロラクトンなどのヒドロキシカルボン酸、トリエチレングリコール、ポリエチレングリコール、プロパンジオール、ペンタンジオール、ハイドロキノン、ビスフェノールＡなどのジオール類が好ましく使用される。
【００２７】
又、必要に応じて、艶消し剤となる二酸化チタン、滑剤としてのシリカやアルミナの微粒子、抗酸化剤としてヒンダードフェノール誘導体、着色顔料等が添加されてもよい。
【００２８】
例えば、ポリエチレンテレフタレートからなる極細繊維の場合、この極細繊維は、ポリエチレンテレフタレートを通常の方法で溶融紡糸し、冷却した後、１５００ｍ／分程度の速度で未延伸糸を一旦巻き取った後、３．５倍程度で延伸する紡糸延伸２工程法により、また、紡糸−延伸工程を直結した直結紡糸延伸法（ＤＳＤ法）により、さらにまた、紡糸後の引き取り速度を５０００ｍ／分以上の高速にする高速紡糸法により製造することができる。ここで、単糸繊度を所望水準とするためには、紡糸時のポリマ吐出量、引き取り速度、延伸倍率、巻取り速度等の条件を調整すればよい。
【００２９】
又、所望の単糸繊度の極細繊維を得るためには、上記した一発紡糸による方法の他に、複合紡糸後に割繊させる方法であってもよい。
【００３０】
又、前記したポリトリメチレンテレフタレート系捲縮性複合長繊維と組合せる際のポリエステル系極細繊維は、捲縮のない長繊維であってもよいが、ポリトリメチレンテレフタレート系捲縮性複合長繊維の伸縮特性を阻害しないためには、捲縮加工された捲縮極細繊維であることが望ましい。
【００３１】
本発明の伸縮性パイル織物において、地糸の少なくとも一部は、捲縮性ポリエステル系複合長繊維とポリエステル系極細繊維とから構成される糸条である。この糸条は、捲縮性ポリエステル系複合長繊維とポリエステル系極細繊維とが交絡されたものでもよいし、また、合撚されたものでもよいが、なかでも合撚されたものが好ましい。その際の交絡数、交絡強度は、織物の風合いに悪影響を及ぼさない範囲内で、所望の風合い水準との関係で適宜選択すればよい。又、合撚数も、織物の風合いや伸縮性に悪影響を及ぼすので、所望する風合いや伸縮性が得られるように合撚数を適宜選択すればよい。また、この糸条は、地糸のうち、地ヨコ糸として用いること、地タテ糸として用いること、また、地ヨコ糸と地タテ糸の両方に用いることのいずれでもよい。
【００３２】
本発明の伸縮性パイル織物のパイル糸としては、ポリエステル系極細繊維及び／又はセルロース系短繊維を含む糸条を用いることが好ましい。例えば、ポリエステル系極細長繊維からなる糸条、捲縮加工されたポリエステル系極細長繊維からなる糸条、セルロース系短繊維からなる紡績糸、セルロース系短繊維と他の繊維との混紡糸が挙げられる。パイル糸の繊度は、１６６〜３３３ｄｔｅｘ、または、綿番手の５０／２、４０／２、２０／１等が好ましい。
【００３３】
ここで、ポリエステル系極細繊維には、地糸として用いられるポリエステル系極細繊維と同様なものが用いられる。また、セルロース系短繊維としては、綿などのセルロース系天然繊維やレーヨンなどのセルロース系再生短繊維が用いられる。特に吸水速乾性を高めるためにはパイル糸としてポリエステル系極細繊維を用いることが好ましい。特に吸水性を高め、皮膚刺激性を少なくするためにはセルロース系短繊維を用いることが好ましい。
【００３４】
本発明の伸縮性パイル織物は、地糸及びパイル糸として上記の様な糸条を用い、製織されることにより製造される物である。パイル織物の織り組織は、図１に示すようなパイル織りであり、これ以外のパイル織り組織であってもよい。なお、図１の組織図において、タテ糸は、パイル糸１本、地タテ糸３本の繰り返しで配列されており、ヨコ糸としては、地ヨコ糸が整列している。符号◎の目では、パイル糸が織り物表面から浮き出てパイルを形成している。符号○の目では地タテ糸が織物表面に表れている。また、符号×の目では地ヨコ糸が織物表面に表れている。
【００３５】
このようなパイル織組織となるように製織した後、通常のタオル製造工程と同様に染色、仕上げ加工等を行う。この加工工程において熱処理が行なわれるが、上記捲縮性ポリエステル系複合長繊維は、熱処理によりさらに捲縮能力を発現することになり、織物に伸縮性が付与される。この時、伸縮性パイル織物に十分な伸縮性を与えるためには、弛緩熱処理を行うのが好ましい。なお熱処理条件としては、乾熱では１２０℃以上１８０℃以下の範囲が好ましく、湿熱では１００℃以上１４０℃以下が好ましい。乾熱１２０℃未満や湿熱１００℃未満では弛緩熱処理による捲縮発現を十分に得ることが出来ない。又、乾熱１８０℃超や湿熱１４０℃超の場合は、織物の風合い低下をきたすと共に、コストアップを生じ好ましくない。
【００３６】
さらに必要に応じ、仕上げ工程において、親水剤、抗菌剤、柔軟剤、防汚剤などで処理する事も可能である。
【実施例】
【００３７】
以下本発明の実施例を示すが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００３８】
［実施例１］
＜糸使い＞
タテ糸として、地タテ糸（Ｇ）とパイル糸（Ｐ）の２種類を用意した。
【００３９】
東レ（株）製のポリエステル系複合繊維（ポリトリメチレンテレフタレート／ポリエチレンテレフタレートの複合比＝５０／５０、サイドバイサイド型捲縮性ポリエステル系複合繊維）からなる糸条（８３ｄｔｅｘ、２４フイラメント）と、ポリエチレンテレフタレート繊維（１６５ｄｔｅｘ、１４４フイラメント）を通常の方法で仮撚り加工して得られた捲縮極細繊維糸とを、それぞれ１糸条ずつ引き揃え、合撚機にて、撚り数２００ｔ／ｍ、撚り方向Ｓの条件にて合撚加工した。これを地タテ糸（Ｇ）とした。
【００４０】
また、ポリエチレンテレフタレート繊維（１６５ｄｔｅｘ、１４４フイラメント）を通常の方法で仮撚り加工して得られた捲縮極細繊維糸の２本を引き揃え、合撚機にて、撚り数４００ｔ／ｍ、撚り方向Ｓの条件で合撚加工した。これをパイル糸（Ｐ）として用いた。
さらにまた、地ヨコ糸には、綿紡績糸（２０番単糸）を用いた。
【００４１】
＜整経＞
２本のビームに整経をした。１方のビームには、地タテ糸（Ｇ）を５〜８ｇ／本の整経張力で整経しながら巻き取り、もう一方のビームには、パイル糸（Ｐ）を５〜７ｇ／本の整経張力で整経しながら巻き取った。
【００４２】
＜糊付け＞
地タテ糸（Ｇ）及びパイル糸（Ｐ）に関しては、整経前に通常使用される澱粉を主体とした糊剤にて糊付けし、１４０℃で乾燥・ビーミングした。
【００４３】
＜製織＞
フライシャットルルームを用い、パイル織物を製織した。このパイル織物の組織は図１に記載の組織で、タテ密度５８本／インチ、ヨコ密度３７本／インチとした。
【００４４】
＜染色整理加工＞
通常のタオル製造時での染色整理加工と同様に、糊抜き精練−塩素漂白−乾燥−仕上げセット−の工程を通過させ、パイル織物を製造した。なお、加工に於ける温度条件及び加工時間等は通常のタオル製造加工条件を採用した。
【００４５】
得られた伸縮性パイル織物は、伸長性及び回復性に富んだ特性を有していた。
【００４６】
［比較例１］
地タテ糸及び地ヨコ糸に、綿紡績糸の２０番手を用い、パイルタテ糸に、綿紡績糸の４０番手の双糸追撚（Ｓ、５００ｔ／ｍ）糸を用い、実施例１と同様にして製織し、染色整理加工を施し、実施例１と同規格のパイル織物を製造した。
【００４７】
［比較例２］
地タテ糸として、綿紡績の３０番手双糸とポリウレタン弾性糸４４ｄｔｅｘを追撚数５００ｔ／ｍで追燃した糸を用いた。また、地ヨコ糸には、綿紡績糸の２０番手、パイルタテ糸には、綿紡績糸の４０番手の双糸追撚（Ｓ、５００ｔ／ｍ）糸を用い、実施例１と同様にして製織し、染色整理加工を施し、実施例１と同規格のパイル織物を製造した。
【００４８】
上記実施例１及び比較例１、２で試作したパイル織物の性能を評価し、その結果を下記の基準で相対評価し、表１にまとめた。
評価基準
◎：非常によい、    ○：良い、    ×：悪い
【００４９】
【表１】
2006057192.tif 000002
【産業上の利用可能性】
【００５０】
本発明の伸縮パイル織物は、優れた伸縮性、耐薬品性、洗濯耐久性、寸法安定性を有すると共に、吸水速乾性に富み、皮膚刺激性の少ない織物である。よって、これらの特長を活かし、長尺タオル、バスタオル、ハンドタオル等のタオル類、特に、美容室等薬品を使用する所で使用するタオル等のタオル類に有用であり、また、バスローブ、パジャマ、シーツやアウター衣料等、適度な伸縮性、吸汗性、快適性、ファション性を要求される種々の分野に使用することが出来る。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明の伸縮性パイル織物における織り組織構造を例示する織り構造断面図である。
【符号の説明】
【００５２】
◎  パイル糸浮きの目
○  地タテ糸浮きの目
×  地ヨコ糸浮きの目
【図１】
2006057192.tif 000003