(57)【要約】【課題】別体をなす設置部材に対して、簡易に着脱および固定を行ない得るようにする。【解決手段】ボックス１０は、別体をなす設置部材６０に着脱自在に載置されるボックス本体１２と、ボックス本体１２の上部開口を閉成するボックスリッド１４と、ボックスリッド１４の外面所要位置に配設され、非使用状態と使用状態とに姿勢変位可能なグリップ部材５６と、ボックス本体１２の所要位置に設けられ、設置部材６０に設けた係止受部材６６に対し係脱可能な係止部材１００とからなる。グリップ部材５６を使用状態に姿勢変位させると、係止部材１００と係止受部材６６とが非係止状態となって設置部材６０に対するボックス本体１２の離脱が許容され、グリップ部材５６を非使用状態に姿勢変位させると、係止部材１００と係止受部材６６とが係止状態となって設置部材６０に対するボックス本体１２の固定が許容される。【選択図】図１
2006044712.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
別体をなす設置部材(60)に着脱自在に載置されるボックス本体(12)と、
前記ボックス本体(12)の上部開口を閉成するボックスリッド(14)と、
前記ボックス本体(12)またはボックスリッド(14)の外面所要位置に配設され、非使用状態と使用状態とに姿勢変位可能なグリップ部材(56)と、
前記ボックス本体(12)の所要位置に設けられ、前記設置部材(60)に設けた係止受部材(66)に対し係脱可能な係止部材(100)とからなり、
前記グリップ部材(56)を使用状態に姿勢変位させると、前記係止部材(100)と前記係止受部材(66)とが非係止状態となって前記設置部材(60)に対する前記ボックス本体(12)の離脱が許容される一方、
前記グリップ部材(56)を非使用状態に姿勢変位させると、前記係止部材(100)と前記係止受部材(66)とが係止状態となって前記設置部材(60)に対する前記ボックス本体(12)の固定が許容される
ことを特徴とするボックス。
【請求項２】
前記グリップ部材(56)と前記係止部材(100)とは、ボックス本体(12)および／またはボックスリッド(14)に配設された連繋部材(78,82,86,96,98,108)からなる連繋機構(70)により、相互に連動可能となっている請求項１記載のボックス。
【請求項３】
前記設置部材(60)は、車両の乗員室内に設置される車両内装部材である請求項１または２記載のボックス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ボックスに関し、更に詳細には、別体をなす設置部材に対して着脱自在に載置されるボックスに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
種々物品の収納を可能とした各種形態のボックスが実用化されている。このようなボックスは、有底筒体状を呈して物品収納部を内部画成したボックス本体と、このボックス本体の上部に枢設されて物品収納部の上部開口を開閉可能なボックスリッドとを有している。また、持ち上げたり持ち運びを可能とする場合には、前述したボックス本体またはボックスリッドの所要位置に取っ手形態のグリップ部材が配設されており、このグリップ部材を把持しながらボックスを全体的に持ち上げ得るようになっている。
【０００３】
また前述したボックスは、使用形態から分類すると、(ａ)それ単体として実施に供されるもの、(ｂ)適宜部位に固定または設けられて別体をなす設置部材と共にユニット化されて該設置部材に対して着脱可能であり、この設置部材に取り付けた場合および該設置部材から取り外した場合の両方で実施に供されるもの、等に大別される。ここで前述した設置部材が、例えば自動車の乗員室内等に設置される車両内装部材等、不安定な機械や装置等に固定したりまたはその一部をなす部材である場合、このボックスと設置部材との間に適宜のロック機構を装備して、振動や傾き等を起因とした該ボックスの脱落等を防止する対策が講じられている。例えば特許文献１は、自動車の乗員室内に設置される車両用コンソールボックスであって、コンソール受け台からコンソールボックス本体を着脱可能とした構成のコンソールボックスが開示されている。そして、特許文献１の図４等には、コンソール受け台に設けたストッパー孔、コンソールボックス本体に設けたロックピンおよびロックピン解除ボタン等から構成された所謂ロック機構が開示されている。
【特許文献１】特開２００１−８０４２２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に開示した車両用コンソールボックスでは、走行中に振動や傾き等が付与されたとしても、コンソールボックス本体がコンソール受け台から脱落することを好適に防止し得る構造となっている。しかしながら、コンソール受け台からコンソールボックス本体を取り外す場合には、両手で各ロック解除ボタンを同時に操作する必要があり、片手での取り外し作業が不可能な欠点を内在している。しかも、各ロック解除ボタンがコンソールボックス本体の両側面に設けられていると共に、該ロック解除ボタンは解除状態に保持することができないため、身体を大きく捻ったかなり不自然な姿勢での取り外し作業を余儀なくされる問題等も内在していた。
【０００５】
本発明は、前述した課題を好適に解決するべく提案されたもので、別体をなす設置部材に対して簡易に着脱および固定を行ない得るようにしたボックスを提供することをその目的とする。
【０００６】
前記課題を解決し、所期の目的を達成するため本発明に係るボックスは、
別体をなす設置部材に着脱自在に載置されるボックス本体と、
前記ボックス本体の上部開口を閉成するボックスリッドと、
前記ボックス本体またはボックスリッドの外面所要位置に配設され、非使用状態と使用状態とに姿勢変位可能なグリップ部材と、
前記ボックス本体の所要位置に設けられ、前記設置部材に設けた係止受部材に対し係脱可能な係止部材とからなり、
前記グリップ部材を使用状態に姿勢変位させると、前記係止部材と前記係止受部材とが非係止状態となって前記設置部材に対する前記ボックス本体の離脱が許容される一方、
前記グリップ部材を非使用状態に姿勢変位させると、前記係止部材と前記係止受部材とが係止状態となって前記設置部材に対する前記ボックス本体の固定が許容されることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
本発明に係るボックスによれば、グリップ部材を使用状態に姿勢変位させると、係止部材と係止受部材とが非係止状態となって設置部材に対するボックスの離脱を許容する一方、グリップ部材を非使用状態に姿勢変位させると、係止部材と係止受部材とが係止状態となって設置部材に対するボックスの固定を許容し得る。すなわち、グリップ部材の姿勢変位操作のみで、設置部材に対する着脱および固定を図ることができる利点がある。しかもグリップ部材は、ボックスリッドの上面に配設するようにした場合、着脱および固定に係る操作を片手で行なうことが可能であり、極めて簡単かつ容易に着脱および固定を行ない得る等の有益な効果を奏する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
次に、本発明に係るボックスにつき、好適な実施例を挙げて、添付図面を参照しながら以下説明する。
【実施例】
【０００９】
図１は、好適実施例に係るボックスを、別体をなす設置部材に対して装着する状態で示した説明斜視図、図２は、図１のII−II線断面図、図３は、設置部材に対するボックスの着脱を実現するための連繋機構等を示した説明斜視図である。本実施例のボックス１０は、別体をなして適宜部位に固定または設置される設置部材６０と共にユニット化され、この設置部材６０に対して着脱可能でかつ固定可能であり、該設置部材６０に取り付けた(固定した)場合および該設置部材６０から取り外した(離脱させた)場合の両方で実施に供し得るものである。
【００１０】
ボックス１０は、物品収納部１６を画成した矩形の有底箱状をなすボックス本体１２と、このボックス本体１２に開閉および着脱可能に配設されるボックスリッド１４とから構成されている。ボックス本体１２は、有底箱状に形成されてボックス１０の外部へ露出する合成樹脂製の外側ケース部材２０と、この外側ケース部材２０より一回り小さい有底箱体状に形成されて、前述した物品収納部１６の内面として機能する合成樹脂製の内側ケース部材２２とからなり、これら外側ケース部材２０と内側ケース部材２２との間に適宜の本体空間２４を画成した二重箱形態となっている。そして本体空間２４内には、後述する連繋機構７０の第２連繋部７４を構成する種々連繋部材等が配設されている。
【００１１】
ボックス本体１２の上部には、上部開口部１８を挟んだ長手方向における両端縁に、所要量だけ上方へ突出した本体突出部２６,２６が形成されており、上部開口部１８へ臨む内壁面２６Ａの両端部近傍には、前述したボックスリッド１４の開閉動作時の支点として機能する回動支軸２８と、該ボックスリッド１４の開放角度に規定する開放規制ピン３０とが、水平に延出した姿勢で夫々配設されている。また、ボックス本体１２の上部において、上部開口部１８を挟んだ短手方向における両端縁には、連繋機構７０の第２連繋部７４を構成する昇降ロッド部材９６を外方(上方)へ臨ませるための本体開口３２が、夫々２つずつ形成されている。なお、本体空間２４に臨む外側ケース部材２０の内壁面および内側ケース部材２２の外壁面には、前述した昇降ロッド部材９６の昇降スライドを案内するためのリブ片３４,３４が、鉛直状に突設されている。
【００１２】
また、ボックス本体１２の下部部分における両端縁部は、設置部材６０に設けた後述の部材突出部６４,６４が整合する本体陥凹部３６,３６が形成されている。そして、これら本体陥凹部３６,３６の垂直面から底面に至る隅角部には、前述した部材突出部６４,６４に設けた後述の係止ピン(係止受部材)６６の挿通を許容するＬ字状のスリット３８が、該係止ピン６６が整合するようになる位置に形成されている。
【００１３】
ボックスリッド１４は、逆トレー状の表側リッド部材４０とトレー状の裏側リッド部材４２とからなり、両リッド部材４０,４２の内部にリッド空間４４を画成した中空体となっている。そして、ボックスリッド１４の表側中央には、取っ手形態をなすコ字形のグリップ部材５６,５６が回動可能に配設されており、表側リッド部材４０には該グリップ部材５６,５６を収容するための収容部４６が陥設されている。これらグリップ部材５６は、前述した収容部４６に収容されるように倒伏した非使用状態と、ボックスリッド１４の表面から略垂直に起立した使用状態とに、指先操作により姿勢変位可能となっている。各グリップ部材５６は、倒伏した非使用状態と起立した使用状態の夫々において、姿勢保持されるようになっている。
【００１４】
また、ボックスリッド１４の短手方向における端縁部中央には、当該ボックスリッド１４の開閉および着脱に際して指先操作を行なう操作レバー４８,４８が配設されている。これら操作レバー４８の両端には、ボックスリッド１４の長手方向へ延在する２本のロッド部材５０,５０が同一軸線上に連結され、これらロッド部材５０,５０が裏側リッド部材４２に設けた軸支部５２,５２に回動可能に支持されている。そして、各ロッド部材５０,５０の他端部には、前述したボックス本体１２の本体突出部２６,２６に配設した回動支軸２８に係脱可能に係止する係止フック５４,５４が配設されている。このような各々の操作レバー４８は、図示しない捻りバネ等の付勢部材により、常には係止フック５４が回動支軸２８へ係止した状態となる角度で付勢保持されており、指先でボックスリッド１４の表面側へ引き上げるように回動させることで、回動支軸２８に対する係止フック５４の係止を解除させ得るようになっている。
【００１５】
従って、例えば図４における手前側(図示左側)の操作レバー４８を指先操作すると、この操作レバー４８に連結した係止フック５４と回動支軸２８との係止が解除され、奥側(図示右側)の操作レバー４８に連結した係止フック５４と回動支軸２８とは係止状態のままとなっているため、図１０に例示したように、奥側をヒンジポイントとしてボックスリッド１４を開放させ得る。また逆に、図４における奥側(図示右側)の操作レバー４８を指先操作すると、この操作レバー４８に連結した係止フック５４と回動支軸２８との係止が解除され、手前側(図示左側)の操作レバー４８に連結した係止フック５４と回動支軸２８とは係止状態のままとなっているため、図示省略するが図４の手前側をヒンジポイントとしてボックスリッド１４を開放させ得る。更に、手前側および奥側の両方の操作レバー４８,４８を同時に指先操作すると、夫々の操作レバー４８,４８に連結した係止フック５４,５４と回動支軸２８,２８との係止が同時に解除されるため、上方へ引き上げながらボックスリッド１４をボックス本体１２から取り外し得る。
【００１６】
ボックス１０と別体をなす設置部材６０は、その上面がボックス１０を載置するための載置部６２として機能すると共に、この載置部６２の両側に所要量だけ上方へ突出した部材突出部６４,６４が、対向的に形成されている。そして、各々の部材突出部６４,６４の載置部６２へ臨む内壁面６４Ａの両端部近傍には、前述したボックス本体１２を固定するための係止ピン６６が、水平に延出した姿勢で配設されている。これら部材突出部６４,６４は、ボックス本体１２に形成した前述の本体陥凹部３６,３６へ夫々整合するようになっており、載置部６２へ載置するボックス１０の位置決めを図ると共に、該載置部６２へ載置した該ボックス１０を安定的に支持するために機能する。なお設置部材６０の形状は、図１等に例示したものに限定されるものではなく、様々な形状に設定し得ることは勿論であり、またこれ自体が単体として適宜の部位に固定されたり、或いは車両の乗員室内に設置される車両内装部材(インストルメントパネル、フロアコンソール、フロアパネル等)の種々機械、装置等に配設される部材の一部として設けられることもある。
【００１７】
次に、前述のように構成された設置部材６０に対するボックス１０の着脱形態につき、図面を参照しながら説明する。
【００１８】
設置部材６０に対するボックス１０の着脱を実現する構造は、ボックス本体１２の外面所要位置に配設され、倒伏した非使用状態と起立した使用状態とに姿勢変位可能な前述のグリップ部材５６と、ボックス本体１０の所要位置に設けられ、前述した設置部材６０に設けた係止ピン(係止受部材)６６に対し係脱可能な係止フック(係止部材)１００とからなっている。そして後述するように、ボックス１０に配設されたグリップ部材５６を使用状態(起立状態)に姿勢変位させると設置部材６０に対する当該ボックス１０の離脱(着脱)が許容される一方、グリップ部材５６を非使用状態(倒伏状態)に姿勢変位させると設置部材６０に対する当該ボックス１０の固定が許容される構造となっている。
【００１９】
このような着脱形態では、前述したグリップ部材５６の姿勢変位に対して係止フック１００を連動させるため、これらグリップ部材５６と係止フック１００とは連繋機構７０により連繋されている。ここで本実施例のボックス１０は、前述したように、物品収納部１６を画成したボックス本体１２と、このボックス本体１２に開閉および着脱可能に配設されるボックスリッド１４とから構成されていて、グリップ部材５６はボックスリッド１４に配設されると共に、係止フック１００はボックス本体１２の底部に配設されている。従って連繋機構７０は、ボックスリッド１４のリッド空間４４内に配設されて、グリップ部材５６に連繋する第１連繋部７２と、ボックス本体１２の本体空間２４内に配設されて、第１連繋部７２および係止フック１００に夫々連繋する第２連繋部７４とから構成されている。
【００２０】
ボックスリッド１４のリッド空間４４内に配設される第１連繋部７２は、図２および図３等に例示するように、グリップ部材５６を回動可能に支持する支軸ピン７６に配設された回動レバー部材７８と、裏側リッド部材４２に形成されたレール８０に沿ってスライド移動可能に配設され、該回動レバー部材７８に連繋するスライド部材８２と、裏側リッド部材４２に形成されたガイド壁８４に沿ってスライド移動可能に配設され、スライド部材８２に連繋する押圧部材８６とから構成されている。各スライド部材８２の内側には、例えば圧縮バネ形態の付勢部材８８が内装されており、両スライド部材８２は相互に近接する方向へ付勢されている。なお第１連繋部７２は、１つのグリップ部材５６に対して２系列が並設されており、夫々が同期的に作動するようになっているので、同一部材、部位には同一の符号を付して説明する。
【００２１】
回動レバー部材７８は、グリップ部材５６に対して９０°の位相差を以て支軸ピン７６に固定されている。すなわち、グリップ部材５６がボックスリッド１４へ倒伏した非使用状態においては(図４〜図６)、鉛直下方を指向した垂下姿勢に保持される一方、グリップ部材５６を起立させた使用状態においては(図１、図２)、対応のスライド部材８２側を指向した水平姿勢に変位して保持されるようになっている。
【００２２】
前述したスライド部材８２は、前述したレール８０に沿ってスライド移動する箱体状を呈しており、ボックスリッド１４の中央方向へ変位した第１位置(図５)と、該ボックスリッド１４の側方へ変位した第２位置(図２)との間でスライド可能となっている。そして両側壁面における先端側には、図２等に例示したように、その先端に向け所要角度で上方傾斜する案内溝９０,９０が対向的に形成されており、これら案内溝９０,９０に前述した押圧部材８６に設けた係止ピン９２,９２が、スライド移動可能に嵌合している。またスライド部材８２の内部には、前述したように、レール８０に沿って延在する付勢部材８８が内装されており、当該のスライド部材８２は常に前述した第１位置の方向へ付勢されている。
【００２３】
ガイド壁８４により支持された押圧部材８６は、前述した係止ピン９２がスライド部材８２に形成した傾斜状の案内溝９０に嵌合されているため、該スライド部材８２のスライド移動に伴って係止ピン９２が案内溝９０に沿って移動することで、該ガイド壁８４に沿って昇降移動するようになっている。すなわち、スライド部材８２が前述した第１位置に位置している場合は、図５に例示したように、係止ピン９２が案内溝９０の最上位置に到来しているため、押圧部材８６は、裏側リッド部材４２に形成したリッド開口５８から突出せずにボックスリッド１４内へ完全に収容されるようになる。一方、スライド部材８２が前述した第２位置に変位した場合は、図２に例示したように、係止ピン９２が案内溝９０に沿って移動して該案内溝９０の最下位置に到来するようになるため、押圧部材８６は、裏側リッド部材４２に形成したリッド開口５８を介してボックスリッド１４の裏面から所要量だけ突出するようになっている。
【００２４】
従って図５に例示したように、グリップ部材５６を非使用状態に倒伏させた場合には、付勢部材８８の弾力付勢によりスライド部材８２が第１位置へ移動して停止するようになり、押圧部材８６がボックスリッド１４内へ完全に収容される。また図２に例示したように、グリップ部材５６を使用状態に起立させた場合には、回動レバー部材７８に押圧されてスライド部材８２が第２位置へ移動するようになり、押圧部材８６がボックスリッド１４の裏面から突出するようになる。
【００２５】
ボックス本体１２の本体空間２４内に配設される第２連繋部７４は、図２および図３等に例示するように、該本体空間２４の側方部分に略垂直状態で昇降可能に配設される昇降ロッド部材９６と、該本体空間２４の底部分において略水平状態で回動可能に配設され、前述した昇降ロッド部材９６に連繋する回動ロッド部材９８とからなり、この回動ロッド部材９８の両端部に前述の係止フック(係止部材)１００が固定されている。そして、前述した回動ロッド部材９８の所要位置には、図示しない捻りバネ等の付勢部材が配設されており、常には前述した昇降ロッド部材９６を上昇させる方向へ回動付勢されている。なお第２連繋部７４には、２本の昇降ロッド部材９６,９６が配設されており、前述した第１連繋部７２の各押圧部材８６,８６に対応している。
【００２６】
各々の昇降ロッド部材９６は、前述すると共に図２に例示したように、ボックス本体１２を構成する外側ケース部材２０および内側ケース部材２２に形成したリブ片３４,３４により、姿勢保持されながら昇降するようになっている。そして、その上端面１０２はボックス本体１２の上端面に形成した前述の本体開口３２に臨んでいると共に、その下端面１０４は、前述した回動ロッド部材９８に設けたレバー体１０６のレバー部に当接している。この本体開口３２は、ボックスリッド１４の裏面に形成した前述のリッド開口５８と夫々一致するようになっており、該ボックスリッド１４をボックス本体１２へ閉成した状態においては、昇降ロッド部材９６の上端面１０２が前述の押圧部材８６の先端に整合する。なお、各々の昇降ロッド部材９６には複数のリブ９６Ａが形成されており、このリブ９６Ａが前述したリブ片３４,３４に摺接するようになっている。
【００２７】
回動ロッド部材９８は、前述したレバー体１０６と、このレバー体１０６の両端に対して同一軸線上に連結した支軸１０８,１０８とからなり、外側ケース部材２０に設けた軸支部１１０,１１０に各支軸１０８,１０８が支持されることで回動可能となっている。そして、常には前述した昇降ロッド部材９６を上昇させる方向へ回動付勢されているものの、該ロッド部材９６が上方から押圧された場合には、付勢部材の付勢力に抗して反対方向へ回動するようになっている。
【００２８】
前述した各支軸１０８,１０８の他端部に配設した係止フック１００は、前述したボックスリッド１４に配設した係止フック５４と基本的に同一のものであって、前述した設置部材６０の部材突出部６４,６４に配設した係止ピン６６に係脱可能に係止するようになっている。そして、回動ロッド部材９８が付勢部材の付勢力により回動規制位置まで回動付勢されている場合には、図５および図６の状態、すなわちスリット３８の上方へ延出して係止ピン６６に係止した係止位置へ姿勢変位する。一方、昇降ロッド部材９６が下方へ移動して回動ロッド部材９８が回動変位した場合には、図８および図９の状態、すなわちスリット３８の上方から退避して係止ピン６６に対する係止が解除された非係止位置へ姿勢変位するようになっている。
【００２９】
従って、前述した第１連繋部７２および第２連繋部７４から構成される連繋機構７０は、グリップ部材５６を使用状態に起立させた場合には、前述したように、相互に整合したリッド開口５８介して突出した押圧部材８６が、本体開口３２を介して昇降ロッド部材９６を押し下げるようになるので、図８および図９に例示するように、回動ロッド部材９８が回動して係止フック１００が非係止位置へ姿勢変位する。これにより、係止フック１００と係止ピン６６との係止が解除されるため、設置部材６０に対するボックス１０の離脱(着脱)が許容されるようになる。一方、グリップ部材５６を非使用状態に倒伏させた場合には、前述したように、押圧部材８６がリッド開口５８からボックスリッド１４内へ収容されるため、図５および図６に例示するように、回動ロッド部材９８が付勢部材により回動付勢されて係止フック１００が係止位置へ姿勢変位する。これにより、係止フック１００が係止ピン６６に係止するようになるため、載置部６２に載置したボックス１０が設置部材６０へ固定されるようになる。
【００３０】
次に、前述のように構成された本実施例に係るボックスの作用について説明する。
【００３１】
本実施例のボックス１０は、前述した設置部材６０から取り外した状態で単体としても実施可能であり、また該設置部材６０に固定した状態でも実施可能となっている。そして持ち上げたり持ち運ぶ際には、前述した各グリップ部材５６をボックスリッド１４から起立させて使用状態とすることで、手で把持することが可能となる。また、適宜に位置に載置して保管する場合は、前述した各グリップ部材５６をボックスリッド１４へ倒伏させて収容部４６へ収納する。
【００３２】
そして、ボックス１０を設置部材６０へ固定する場合には、先ず各グリップ部材５６を起立させて使用状態とする。これにより各係止フック１００は、スリット３８の上方から退避して非係止位置へ姿勢変位するようになる。このもとで、グリップ部材５６を把持しながら持ち上げたボックス１０を設置部材６０の上方へ到来させ(図１、図２)、該設置部材６０の載置部６２へゆっくりと載せる。そして、ボックス１０を載置部６２に対して適切に載置すると、図４〜図６に例示したように各係止ピン６６は、対応のスリット３８に嵌合して該スリット３８を介してボックス本体１２の本体空間２４内へ突入した状態となり、当該ボックス１０の位置決めが図られる。
【００３３】
そして、設置部材６０に対してボックス１０を適切にセットしたら、図５および図６に例示したように、各々のグリップ部材５６を倒伏させて非使用状態とする。これにより各係止フック１００は、スリット３８の上方へ延出して係止位置へ姿勢変位するようになり、対応の係止ピン６６に対して係止した状態となる。従って、グリップ部材５６を非使用位置へ姿勢変位させることにより、４つの各係止フック１００が対応の係止ピン６６に夫々係止されるため、設置部材６０に対するボックス１０の固定が許容される。これにより、設置部材６０が揺れたり傾いても、該設置部材６０からボックス１０が脱離することが好適に防止される。
【００３４】
一方、設置部材６０に固定したボックス１０を該設置部材６０から取り外す場合は、図７〜図９に例示するように、倒伏させて非使用状態に保持されていた各グリップ部材５６を夫々起立させて使用状態とする。これにより各係止フック１００は、スリット３８の上方から退避して非係止位置へ姿勢変位するようになる。このもとで、各グリップ部材５６を把持してボックス１０を持ち上げると、各係止ピン６６は、対応のスリット３８から抜け出るようになり、設置部材６０に対するボックス１０の取り外しが許容される。
【００３５】
このように本実施例に係るボックス１０では、グリップ部材５６を使用状態に姿勢変位させると、係止フック１００と係止ピン６６とが非係止状態となって設置部材６０に対するボックス１０の離脱(着脱)が許容される一方、グリップ部材５６を非使用状態に姿勢変位させると、係止フック１００と係止ピン６６とが係止状態となって設置部材６０に対するボックス１０の固定が許容される。すなわち、グリップ部材５６の姿勢変位操作のみで、設置部材６０に対する着脱および固定を図ることができる。しかもグリップ部材５６は、ボックスリッド１４の上面に配設されており、片手での着脱操作および固定操作が可能であり、設置部材６０に対する着脱を極めて簡単かつ容易に行ない得る。
【００３６】
なお前述した実施例では、グリップ部材５６と係止フック１００とを連動させる連繋機構７０を、適宜の機械的な構成部品から構成した場合を例示したが、この連繋機構７０は、適宜の電気的な構成部品から構成することも可能である。例えば、前述したボックスリッド１４に、グリップ部材５６の姿勢変位に基づいてＯＮ・ＯＦＦ制御されるスイッチ部材を配設すると共に、前述したボックス本体１２に、このスイッチ部材の信号に基づいて作動制御され、前述した係止フック１００を係止位置と非係止位置とに姿勢変位させる作動部材(電磁ソレノイド、電気モータ等)を配設した構成としてもよい。このような電気的な部材構成であっても、グリップ部材５６の姿勢変位操作のみで、設置部材６０に対するボックス１０の着脱および固定を図ることができる。
【００３７】
また前述した実施例では、グリップ部材５６をボックスリッド１４の上面に配設した構成を例示したが、このグリップ部材５６は、ボックス本体１２の上面等に配設した構成であっても、設置部材６０に対するボックス１０の着脱が実現可能である。また、連繋機構７０の第１連繋部７２および第２連繋部７４は、前述した実施例の態様に限定されるものではなく、様々な構成態様として実施することが可能である。
【００３８】
更に前述した実施例では、ボックスリッド１４に対して回動可能に配設したグリップ部材５６を例示したが、このグリップ部材の形態はこれに限定されるものではなく、例えば常にはボックスリッド１４に対して起立した状態に保持されて、該ボックスリッド１４へ押し込んで収容した非使用状態および該ボックスリッド１４から引き出して突出させた使用状態に姿勢変位可能な形態のグリップ部材等であっても好適に実施可能である。
【００３９】
更に前述した実施例では、開閉および着脱可能なボックスリッド１４を例示したが、このボックスリッド１４の形態はこれに限定されるものではない。すなわち、開閉のみ可能で着脱が不可能なボックスリッドや、着脱のみが可能なボックスリッドも実施可能である。
【産業上の利用可能性】
【００４０】
本願のボックスは、別体をなす設置部材に対して簡易に着脱および固定を行ない得るようにしたもので、グリップ部材を有する種々形態のものに応用可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】好適実施例に係るボックスを、別体をなす設置部材に対して装着する状態で示した説明斜視図である。
【図２】図１のII−II線断面図である。
【図３】設置部材に対するボックスの着脱を実現するための連繋機構等を示した説明斜視図である。
【図４】設置部材にセットしたボックスを、グリップ部材を非使用位置に倒伏させることで該設置部材へ固定した状態を示した斜視図である。
【図５】図４のＶ−Ｖ線断面図である。
【図６】図４のVI−VI線断面図である。
【図７】設置部材に固定されていたボックスを、グリップ部材を使用位置に起立させることで取り外し可能とした状態を示した斜視図である。
【図８】図７のVIII−VIII線断面図である。
【図９】図７のIX−IX線断面図である。
【図１０】ボックスリッドを開放した状態で示したボックスの斜視図である。
【符号の説明】
【００４２】
１２  ボックス本体
１４  ボックスリッド
５６  グリップ部材
６０  設置部材(車両内装部材)
６６  係止ピン(係止受部材)
７０  連繋機構
７８  回動レバー部材
８２  スライド部材
８６  押圧部材
９６  昇降ロッド部材
９８  回動ロッド部材
１０８  支軸
１００  係止フック(係止部材)
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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