(57)【要約】      （修正有）【課題】現地処理を行うことができるとともに、油分および重金属類により汚染された汚染土壌または汚染地下水の油分含有量を低減し且つ重金属類の溶出による２次汚染を防止することができる、汚染土壌または汚染地下水の浄化方法を提供する。【解決手段】油分および重金属類を含有する土壌または地下水に、鉄または硫酸鉄などの鉄化合物と、酸化剤として過炭酸ナトリウムなどの過炭酸塩と添加することにより、土壌または地下水からの重金属類の溶出による２次汚染を防止しながら、土壌または地下水の油分含有量を低減する。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
油分および重金属類を含有する土壌または地下水に、鉄または鉄化合物と、過炭酸塩を添加することを特徴とする、汚染土壌または汚染地下水の浄化方法。
【請求項２】
前記過炭酸塩が過炭酸ナトリウムであることを特徴とする、請求項１に記載の汚染土壌または汚染地下水の浄化方法。
【請求項３】
前記鉄化合物が硫酸鉄であることを特徴とする、請求項１または２に記載の汚染土壌または汚染地下水の浄化方法。
【請求項４】
前記鉄化合物が２価または３価の鉄の化合物であることを特徴とする、請求項１または２に記載の汚染土壌または汚染地下水の浄化方法。
【請求項５】
前記重金属類が、鉛、亜鉛、カドミウム、銅および砒素から選ばれる一種以上の重金属であることを特徴とする、請求項１乃至４のいずれかに記載の汚染土壌または汚染地下水の浄化方法。
【請求項６】
前記油分が、飽和炭化水素および芳香族炭化水素から選ばれる一種以上の炭化水素を成分とする油分であることを特徴とする、請求項１乃至５のいずれかに記載の汚染土壌または汚染地下水の浄化方法。
【請求項７】
前記土壌または地下水中に樹脂製または金属製の埋設物が配置されていることを特徴とする、請求項１乃至６のいずれかに記載の汚染土壌または汚染地下水の浄化方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、汚染土壌または汚染地下水の浄化方法に関し、特に、油分および重金属類により汚染された汚染土壌または汚染地下水の浄化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ガソリンスタンドや製油所などの跡地では、揮発性油とともに有鉛燃料などに起因する重金属類により土壌や地下水が汚染されている場合があり、このような跡地を再利用する際に土壌や地下水を浄化することが必要になる場合がある。
【０００３】
油分を含む汚染土壌の浄化方法としては、バイオレメディエーション法や、汚染土壌を掘削してロータリーキルン炉などにより焼却処理する方法が知られている。
【０００４】
また、難分解性有機物で汚染された土壌の修復方法として、土壌に過酸化水素を注入するとともに触媒として鉄化合物を注入することによって土壌中の難分解性有害有機物を酸化分解する方法が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００５】
【特許文献１】特開平７−７５７７２号公報（段落番号０００６−０００７）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、バイオレメディエーション法では、汚染土壌を浄化するために非常に長い時間を要する。一方、汚染土壌を掘削して焼却処理する方法では、揮発性油が揮発し、掘削や運搬などに問題がある。また、汚染土壌を掘削して焼却処理する方法は、汚染土壌を掘削して場外において行う処理（現地外処理）であり、原位置で処理（現地処理）を行うことができず、また、汚染地下水を浄化することもできない。
【０００７】
特許文献１に提案された方法では、鉄イオンの存在下で過酸化水素を作用させることにより、以下に示すようなフェントン反応によって酸化力が非常に強い水酸基ラジカル（・ＯＨ）を生成し、土壌中に存在する難分解性有害有機物を酸化分解することができる。
Ｈ２Ｏ２＋Ｆｅ２＋ → Ｆｅ３＋＋ＯＨ−＋・ＯＨ
【０００８】
しかし、このフェントン反応によりｐＨが低下するため、特許文献１に提案された方法を油分および重金属類により汚染された土壌または地下水の浄化に適用すると、油分を分解することができるものの、重金属類が溶解して２次汚染を引き起こすおそれがあり、事前に十分に検討して対策を講じる必要がある。
【０００９】
したがって、本発明は、このような従来の問題点に鑑み、現地処理を行うことができるとともに、油分および重金属類により汚染された汚染土壌または汚染地下水の油分含有量を低減し且つ重金属類の溶出による２次汚染を防止することができる、汚染土壌または汚染地下水の浄化方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意研究した結果、油分および重金属類を含有する土壌または地下水に鉄または鉄化合物と過炭酸塩を添加することにより、現地処理によって、油分および重金属類により汚染された汚染土壌または汚染地下水の油分含有量を低減し且つ重金属類の溶出による２次汚染を防止することができることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
すなわち、本発明による汚染土壌または汚染地下水の浄化方法は、油分および重金属類を含有する土壌または地下水に、鉄または硫酸鉄などの鉄化合物と、過炭酸ナトリウムなどの過炭酸塩を添加することを特徴とする。この汚染土壌または汚染地下水の浄化方法において、鉄化合物として２価または３価の鉄の化合物を使用してもよい。また、本発明による汚染土壌または汚染地下水の浄化方法は、重金属類として鉛、亜鉛、カドミウム、銅および砒素から選ばれる一種以上の重金属を含有する土壌または地下水に適用することができ、油分として飽和炭化水素および芳香族炭化水素から選ばれる一種以上の炭化水素を成分とする油分を含有する土壌または地下水に適用することができる。また、土壌または地下水中に樹脂製または金属製の埋設物が配置されていてもよい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、現地処理によって、油分および重金属類により汚染された汚染土壌または汚染地下水の油分含有量を低減し且つ重金属類の溶出による２次汚染を防止することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明による汚染土壌または汚染地下水の浄化方法の実施の形態では、油分および重金属類を含有する土壌または地下水に、鉄または鉄化合物（Ｆｅ２Ｏ３、ＦｅＳＯ４、Ｆｅ２（ＳＯ４）３など）と、酸化剤として過炭酸ナトリウムなどの過炭酸塩を添加する。
【００１４】
特許文献１に提案された方法のように土壌中に鉄化合物とともに過酸化水素を添加すると、温度が上昇し始めてから短時間（５分以内）で反応が終了するが、本発明による汚染土壌または汚染地下水の浄化方法の実施の形態では、酸化還元電位（ＯＲＰ）メーターの値により酸素濃度が約１５分間上昇していることが確認され、温度が上昇し始めてから長時間にわたって昇温し続けるのがわかった。したがって、特許文献１に提案された方法のように土壌中に鉄化合物とともに過酸化水素をそのまま添加すると、過酸化水素が土壌と接触して油分の分解反応に寄与し得る部分が少なく且つ反応時間が短いため、広範囲にわたって土壌中の油分を分解することができないが、本発明による汚染土壌または汚染地下水の浄化方法の実施の形態では、土壌中に鉄または鉄化合物とともに過炭酸ナトリウムなどの過炭酸塩を添加することにより、過炭酸塩が溶解して過酸化水素を徐々に放出し、鉄イオンとの接触により水酸基ラジカルを生成し、この水酸基ラジカルが（瞬間的に）油分と接触して油分を酸化分解するので、薬剤として使用する鉄または鉄化合物や過炭酸塩の濃度が低くても、広範囲にわたって土壌中の有害な油分を酸化分解することができる。この反応は、中性領域でゆっくり反応するので、土壌中に含まれる重金属類（Ｐｂ、Ａｓ、Ｓｂなど）の溶出を抑制することができ、処理後のｐＨの低下に対する対策を講じる必要がない。
【００１５】
なお、土壌に鉄または鉄化合物や過炭酸塩を添加する方法として、原位置に自然注入や圧力注入などにより添加する方法を使用することができる。例えば、重機による土壌の掘削と埋め戻し時に添加する方法、パイル状に盛土した後に添加する方法、オーガーなどにより掘削混合する方法、井戸により注入する方法、パイプを土壌に差し込んで圧入する方法などを使用することができる。また、過炭酸塩は、霧状または液状に注入可能なポンプと保存容器を使用して添加することができ、鉄または鉄化合物は、スラリー状、液状または鉄粉として添加することができる。
【００１６】
また、地下水に鉄または鉄化合物や過炭酸塩を添加する方法としては、地下水を汲み上げて容器内で添加する方法や、井戸または注入管を地下水層まで到達させて添加する方法を使用することができる。
【００１７】
本発明による汚染土壌または汚染地下水の浄化方法の実施の形態では、薬剤（鉄または鉄化合物と過炭酸塩）が土壌または地下水中で拡散しながら反応が進行するが、この反応は緩やかに行われるため、反応が全て終わる前に薬剤が広範囲に拡散することができ、広範囲にわたって汚染土壌または汚染地下水を浄化することができる。また、油により汚染された領域と重金属の溶出により汚染された領域が同一でなくても、それぞれの領域に複数の添加手段を施工する必要はなく、少数の施工箇所により土壌または地下水を浄化することができるので、施工効率が向上し、薬剤の使用量も少なくすることができる。
【００１８】
なお、本発明による汚染土壌または汚染地下水の浄化方法の実施の形態では、土壌中にポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）などの樹脂や鉄、銅、アルミニウム、ステンレスなどの金属からなる人工の埋設物、例えば、金属配管やタンクなどの人工の埋設物が存在する場合でも、埋設物を劣化させることなく原状を保持したまま土壌を浄化することができる。すなわち、工場やガソリンスタンドの跡地などのように地下に埋設物があっても、埋設物の表面からの重金属などの溶出を抑制しながら土壌を浄化することができる。そのため、既存の設備を撤去することなく土壌を浄化することができる場合が多くなり、設備の撤去に伴う環境対策を講ずる必要が少なくなる。
【実施例】
【００１９】
以下、本発明による汚染土壌または汚染地下水の浄化方法の実施例について詳細に説明する。
【００２０】
［実施例１］
鉛３００ｍｇ／ｋｇと油分（全体の８０％がＣ１１〜Ｃ２６）１１３００ｍｇ／ｋｇを含む複合汚染土壌を用意し、この複合汚染土壌５０ｇを５００ｍＬの容器に入れ、硫酸鉄（ＩＩ）七水和物（ＦｅＳＯ４・７Ｈ２Ｏ）８．３４ｇを添加するとともに、０．３モル／Ｌの過炭酸ナトリウム溶液２００ｍＬを入れ、３０分間撹拌して反応させた。
【００２１】
処理後の土壌を遠心分離機で固液分離した後、固体分を四塩化炭素で溶媒抽出し、赤外線吸収油分測定器により土壌中に残存する油分の濃度を測定したところ、７３５２ｍｇ／ｋｇに減少していた。一方、固液分離後の液を四塩化炭素で溶媒抽出し、赤外線吸収油分測定器により液中に残存する油分の濃度を測定したところ、６ｍｇ／ｋｇであった。また、固液分離後の液中のＰｂの溶出量をＩＣＰ質量分析装置（ＩＣＰ−ＭＳ）により測定したところ、０．００７ｍｇ／Ｌしかなかった。これらの結果から、本実施例では、鉛の溶出を抑えながら土壌中の油分の量を低減することができるのがわかる。なお、液のｐＨを測定したところ、ｐＨ８．２であった。
【００２２】
［比較例１］
過炭酸ナトリウム溶液の代わりに、３５重量％の過酸化水素水をイオン交換水で２重量％に希釈した溶液を使用した以外は実施例１と同様の処理を行った。
【００２３】
処理後の土壌を遠心分離機で固液分離した後、固体分を四塩化炭素で溶媒抽出し、赤外線吸収油分測定器により土壌中に残存する油分の濃度を測定したところ、８３６６ｍｇ／ｋｇに減少していた。一方、固液分離後の液を四塩化炭素で溶媒抽出し、赤外線吸収油分測定器により液中に残存する油分の濃度を測定したところ、１４ｍｇ／ｋｇであった。また、固液分離後の液中のＰｂの溶出量をＩＣＰ−ＭＳにより測定したところ、０．９８ｍｇ／Ｌであった。これらの結果から、本比較例では、土壌中の油分の量を低減することができるものの、鉛の溶出を抑えることができないがわかる。なお、液のｐＨを測定したところ、ｐＨ３．０であった。
【００２４】
［比較例２］
過炭酸ナトリウム溶液の代わりにイオン交換水を使用した以外は実施例１と同様の処理を行った。
【００２５】
処理後の土壌を遠心分離機で固液分離した後、固体分を四塩化炭素で溶媒抽出し、赤外線吸収油分測定器により土壌中に残存する油分の濃度を測定したところ、１１２２７ｍｇ／ｋｇにしか減少していなかった。一方、固液分離後の液を四塩化炭素で溶媒抽出し、赤外線吸収油分測定器により液中に残存する油分の濃度を測定したところ、１９ｍｇ／ｋｇであった。また、固液分離後の液中のＰｂの溶出量をＩＣＰ−ＭＳにより測定したところ、０．０３４ｍｇ／Ｌであった。これらの結果から、本比較例では、土壌中の油分の量をほとんど低減することができないがわかる。なお、液のｐＨを測定したところ、ｐＨ５．０であった。
【００２６】
これらの実施例１および比較例１、２の結果を表１に示す。
【００２７】
【表１】
2006167713.tif 000002
【００２８】
実施例１と比較例１、２の比較からわかるように、実施例１では、土壌中の油分の分解能力が比較例よりも高く、重金属の溶出も大幅に抑制することができる。
【００２９】
［実施例２〜６］
５００ｍＬの５つの容器のそれぞれに、重金属で汚染されていない土壌５０ｇを入れ、それぞれ硫酸亜鉛七水和物（ＺｎＳＯ４・７Ｈ２Ｏ）６６ｍｇ（実施例２）、塩化カドミウム二．五水和物（ＣｄＣｌ２・２．５Ｈ２Ｏ）３０ｍｇ（実施例３）、硫酸銅（ＩＩ）五水和物５９ｍｇ（実施例４）、亜ヒ酸ナトリウム（ＮａＡｓＯ２）２６ｍｇ（実施例５）、塩化鉛（ＩＩ）２０ｍｇ（実施例６）を添加し、それぞれ亜鉛、カドミウム、銅、砒素および鉛の含有量が３００ｍｇ／ｋｇの模擬汚染土壌を作成した。これらの５種類の模擬汚染土壌のそれぞれに、硫酸鉄（ＩＩ）七水和物８．３４ｇを添加するとともに、０．４モル／Ｌの過炭酸ナトリウム溶液２００ｍＬを入れ、３０分間撹拌して反応させた。
【００３０】
処理後の土壌を遠心分離機で固液分離した後、それぞれの液中の亜鉛、カドミウム、銅、砒素および鉛の溶出濃度をＩＣＰ−ＭＳによって測定したところ、実施例２では亜鉛の溶出量が０．９１ｍｇ／Ｌ、実施例３ではカドミウムの溶出量が１．２ｍｇ／Ｌ、実施例４では銅の溶出量が１．４ｍｇ／Ｌ、実施例５では砒素の溶出量が０．０１ｍｇ／Ｌ未満、実施例６では鉛の溶出量が０．０８ｍｇ／Ｌであった。これらの結果から、実施例２〜６では、亜鉛、カドミウム、銅、砒素、鉛などの重金属類の溶出を抑えることができるのがわかる。したがって、これらの結果と実施例１の結果の組み合わせから、実施例２〜６では、亜鉛、カドミウム、銅、砒素、鉛などの重金属類の溶出を抑えながら土壌中の油分の量を低減することができるのがわかる。なお、液のｐＨを測定したところ、実施例２〜４および６ではｐＨ９．３、実施例５ではｐＨ９．０であった。
【００３１】
［比較例３〜７］
過炭酸ナトリウムの代わりに、３５重量％の過酸化水素水をイオン交換水で２重量％に希釈した溶液を使用した以外は、実施例２〜６と同様の処理を行った。
【００３２】
処理後の土壌を遠心分離機で固液分離した後、それぞれの液中の亜鉛、カドミウム、銅、砒素および鉛の溶出濃度をＩＣＰ−ＭＳによって測定したところ、比較例３では亜鉛の溶出量が５４．５ｍｇ／Ｌ、比較例４ではカドミウムの溶出量が５４．３ｍｇ／Ｌ、比較例５では銅の溶出量が５２．１ｍｇ／Ｌ、比較例６では砒素の溶出量が３．３ｍｇ／Ｌ、比較例７では鉛の溶出量が９．５ｍｇ／Ｌであった。これらの結果から、比較例３〜７では、重金属類の溶出を抑えることができないことがわかる。なお、液のｐＨを測定したところ、いずれもｐＨ２．６であった。
【００３３】
［比較例８〜１２］
硫酸鉄（ＩＩ）七水和物を添加せずに、イオン交換水を２００ｍＬ添加した以外は、実施例２〜６と同様の処理を行った。
【００３４】
処理後の土壌を遠心分離機で固液分離した後、それぞれの液中の亜鉛、カドミウム、銅、砒素および鉛の溶出濃度をＩＣＰ−ＭＳによって測定したところ、比較例８では亜鉛の溶出量が５．２ｍｇ／Ｌ、比較例９ではカドミウムの溶出量が３．６ｍｇ／Ｌ、比較例１０では銅の溶出量が２．３ｍｇ／Ｌ、比較例１１では砒素の溶出量が１１．７ｍｇ／Ｌ、比較例１２では鉛の溶出量が０．０９ｍｇ／Ｌであった。これらの結果と実施例２〜６との比較から、実施例２〜６では、重金属類の溶出を抑えることができることがわかる。なお、液のｐＨを測定したところ、それぞれｐＨ５．３、ｐＨ５．７、ｐＨ５．７、ｐＨ６．０およびｐＨ５．６であった。
【００３５】
これらの実施例２〜６および比較例３〜１２の結果を表２に示す。
【００３６】
【表２】
2006167713.tif 000003
【００３７】
［実施例７］
本発明による汚染土壌または汚染地下水の浄化方法を使用する際に、地下埋設設備や施工時に使用する配管などの腐食性を調べるために、以下の浸漬試験を行った。１００ｍＬの５つの容器のそれぞれに、材質がそれぞれポリ塩化ビニル、鉄、銅、アルミニウムおよびステンレスで大きさが１．５ｃｍ×５ｃｍの板を入れ、０．４モル／Ｌの過炭酸ナトリウム溶液２００ｍＬと硫酸鉄（ＩＩ）七水和物８．３４ｇを添加し、１５℃で保管し、３日後にそれぞれの板を容器から取り出して、外観の変化および重量の変化を確認したところ、いずれの材質の板も外観上の変化および重量の変化がなかった。これらの結果から、本実施例のように、過炭酸ナトリウム溶液を使用しても、設備の腐食がほとんどないことがわかる。なお、反応後のｐＨを測定したところ、ｐＨは９．３であった。
【００３８】
［比較例１３］
過炭酸ナトリウムの代わりに、３５重量％の過酸化水素水をイオン交換水で２重量％に希釈した溶液を使用した以外は、実施例７と同様の処理を行った。その結果、ポリ塩化ビニル板とステンレス板では変化がなかったが、鉄板では表面に錆が見られて重量が２．０％低下し、銅板では一部が溶けて重量が２．２％低下し、アルミニウム板では表面が白く変色していた。これらの結果から、本比較例では、鉄、銅またはアルミニウムからなる設備を腐食してしまうことがわかる。なお、反応後のｐＨを測定したところ、ｐＨは２．６であった。
【００３９】
［比較例１４］
過炭酸ナトリウムおよび硫酸鉄（ＩＩ）七水和物を添加せずに、イオン交換水を使用した以外は、実施例７と同様の処理を行った。その結果、鉄板では表面に錆が見られたが、重量は変化していなかった。また、それ以外の材質では、外観上の変化および質量の変化がなかった。なお、反応後のｐＨを測定したところ、ｐＨは５．６であった。
【００４０】
［実施例８〜１１］
１２４ｍＬの５つのバイアル瓶のそれぞれに、０．２モル／Ｌの過炭酸ナトリウム溶液５０ｍＬを入れ、１．０２ｇの硫酸鉄（ＩＩ）七水和物を添加し、ライナー付きブチルゴムセプタムおよびアルミシールで密封した。次いで、ブチルゴムセプタムを通じて、それぞれのバイアル瓶中にペンタン（実施例８）、ヘキサン（実施例９）、オクタン（実施例１１）およびデカン（実施例１２）をそれぞれの濃度が２５ｍｇ／Ｌになるように添加し、振とう撹拌しながら１時間反応させた。反応後にバイアル瓶中のヘッドスペース中のガスを採取し、ガスクロマトグラフ質量分析法によりそれぞれのペンタン、ヘキサン、オクタンおよびデカンの濃度を測定した。その結果、実施例８ではペンタンの濃度が１．１ｍｇ／Ｌ、実施例９ではヘキサンの濃度が７．１ｍｇ／Ｌ、実施例１０ではオクタンの濃度が１０．５ｍｇ／Ｌ、実施例１１ではデカンの濃度が１７．６ｍｇ／Ｌに低下していた。これらの結果から、実施例８〜１１では、飽和炭化水素類も分解することができるのがわかる。なお、反応後のｐＨを測定したところ、いずれもｐＨは８．３であった。
【００４１】
これらの実施例８〜１１の結果を表３に示す。
【００４２】
【表３】
2006167713.tif 000004
【００４３】
［実施例１２〜１５］
ペンタン、ヘキサン、オクタンおよびデカンの代わりに、それぞれベンゼン（実施例１２）、トルエン（実施例１３）、エチルベンゼン（実施例１４）およびキシレン（実施例１５）を添加した以外は、実施例８〜１１と同様の処理を行った。その結果、実施例１２ではベンゼンの濃度が９．０ｍｇ／Ｌ、実施例１３ではトルエンの濃度が９．１ｍｇ／Ｌ、実施例１４ではエチルベンゼンの濃度が９．３ｍｇ／Ｌ、実施例１５ではキシレンの濃度が９．２ｍｇ／Ｌに低下していた。これらの結果から、実施例１２〜１５では、過炭酸ナトリウムを使用することによって芳香族類を分解することができることがわかる。なお、反応後のｐＨを測定したところ、いずれもｐＨは８．９であった。
【００４４】
これらの実施例１２〜１５の結果を表４に示す。
【００４５】
【表４】
2006167713.tif 000005
【００４６】
実施例１、２〜１１および１２〜１５から、過炭酸ナトリウムと鉄化合物を添加することによって、炭素数が５〜２６の油分や芳香族類を分解することができることがわかる。これらの結果から、本発明による汚染土壌または汚染地下水の浄化方法は、これらの物質を成分とするガソリンやハイオクガソリン、灯油、軽油、機械油など様々な油分の分解に効果があることがわかる。
【００４７】
［実施例１６〜１９］
硫酸鉄（ＩＩ）七水和物の代わりに、ポリ硫酸第二鉄（ＩＩＩ）［｛Ｆｅ２（ＯＨ）ｎ（ＳＯ４）３−ｎ／２｝ｍ］１．２２ｇを添加した以外は、実施例１２〜１５と同様の処理を行った。その結果、実施例１６ではベンゼンの濃度が１１．６ｍｇ／Ｌ、実施例１７ではトルエンの濃度が１１．５ｍｇ／Ｌ、実施例１８ではエチルベンゼンの濃度が１１．５ｍｇ／Ｌ、実施例１９ではキシレンの濃度が１２．１ｍｇ／Ｌに低下していた。これらの結果から、添加する鉄化合物の形態として３価の鉄を用いることができるのがわかる。なお、反応後のｐＨを測定したところ、いずれもｐＨは８．９であった。
【００４８】
これらの実施例１６〜１９の結果を表５に示す。
【００４９】
【表５】
2006167713.tif 000006
【００５０】
［実施例２０〜２３］
硫酸鉄（ＩＩ）七水和物の代わりに、硫酸鉄（ＩＩ）七水和物１．０２ｇとクエン酸三ナトリウム二水和物｛ＣＯＯＮａＣＨ２Ｃ（ＯＨ）（ＣＯＯＮａ）ＣＨ２ＣＯＯＮａ・２Ｈ２Ｏ｝１．０９ｇを添加した以外は、実施例１２〜１５と同様の処理を行った。その結果、実施例２０ではベンゼンの濃度が９．９ｍｇ／Ｌ、実施例２１ではトルエンの濃度が９．６ｍｇ／Ｌ、実施例２２ではエチルベンゼンの濃度が９．６ｍｇ／Ｌ、実施例２３ではキシレンの濃度が９．９ｍｇ／Ｌに低下していた。これらの結果から、添加する鉄化合物の形態として錯体化した２価の鉄を用いることができるのがわかる。なお、反応後のｐＨを測定したところ、いずれもｐＨは８．６であった。
【００５１】
これらの実施例２０〜２３の結果を表６に示す。
【００５２】
【表６】
2006167713.tif 000007
【００５３】
［実施例２４〜２７］
硫酸鉄（ＩＩ）７水和物の代わりに、ポリ硫酸第二鉄（ＩＩＩ）１．２２ｇとクエン酸三ナトリウム二水和物１．０９ｇを添加した以外は、実施例１２〜１５同様の処理を行った。その結果、実施例２４ではベンゼンの濃度が１１．４ｍｇ／Ｌ、実施例２５ではトルエンの濃度が１１．０ｍｇ／Ｌ、実施例２６ではエチルベンゼンの濃度が１０．８ｍｇ／Ｌ、実施例２７ではキシレンの濃度が１１．１ｍｇ／Ｌに低下していた。これらの結果から、添加する鉄化合物の形態として錯体化した３価の鉄を用いることができるのがわかる。なお、反応後のｐＨを測定したところ、いずれもｐＨは９．３であった。
【００５４】
これらの実施例２４〜２７の結果を表７に示す。
【００５５】
【表７】
2006167713.tif 000008
【００５６】
［実施例２８〜３１］
硫酸鉄（ＩＩ）七水和物の代わりに、鉄粉０．２ｇを添加した以外は、実施例１２〜１５と同様の処理を行った。その結果、実施例２８ではベンゼンの濃度が１４．４ｍｇ／Ｌ、実施例２９ではトルエンの濃度が１３．７ｍｇ／Ｌ、実施例３０ではエチルベンゼンの濃度が１３．１ｍｇ／Ｌ、実施例３１ではキシレンの濃度が１３．１ｍｇ／Ｌに低下していた。これらの結果から、添加する鉄化合物の形態として鉄粉などの０価の鉄や固体の鉄を用いることができるのがわかる。なお、反応後のｐＨを測定したところ、いずれもｐＨは１０．０であった。
【００５７】
これらの実施例２８〜３１の結果を表８に示す。
【００５８】
【表８】
2006167713.tif 000009