(57)【要約】【課題】  有限距離の被検物を高精細に検査して画像処理を行うことができ、しかも光源の波長が可視光であるとき、及び可視光と近赤外光の混合光であるときとで、焦点移動の少ない安定した解像性能が得られる望遠レンズ系を得る。【解決手段】  物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、全系で６枚以下のレンズからなり、第１レンズ群は、物体側から順に、正負または負正の順の貼合せレンズからなり、次の条件式（１）を満足する望遠レンズ系。（１）０＜ｆ１ｐ／｜ｆ１ｎ｜＜０．５但し、ｆ１ｐ；第１レンズ群中の正レンズの焦点距離、ｆ１ｎ；第１レンズ群中の負レンズの焦点距離。【選択図】  図１
2006091715.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、
全系で６枚以下のレンズからなり、
第１レンズ群は、物体側から順に、正負または負正の順の貼合せレンズからなり、
次の条件式（１）を満足することを特徴とする望遠レンズ系。
（１）０＜ｆ１ｐ／｜ｆ１ｎ｜＜０．５
但し、
ｆ１ｐ；第１レンズ群中の正レンズの焦点距離、
ｆ１ｎ；第１レンズ群中の負レンズの焦点距離。
【請求項２】
請求項１記載の望遠レンズ系において、第２レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群はそれぞれ単レンズからなる望遠レンズ系。
【請求項３】
請求項１記載の望遠レンズ系において、第２レンズ群と第４レンズ群のいずれか一方が正負レンズの貼合せレンズからなり、第３レンズ群が単レンズからなっている望遠レンズ系。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれか１項記載の望遠レンズ系において、次の条件式（２）及び（３）を満足する望遠レンズ系。
（２）７０＜ν１ｐ
（３）１５＜ν１ｐ-ν１ｎ＜６０
但し、
ν１ｐ；第１レンズ群中の正レンズのアッベ数、
ν１ｎ；第１レンズ群中の負レンズのアッベ数。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１項記載の望遠レンズ系において、次の条件式（２’）を満足する望遠レンズ系。
（２’）８０＜ν１ｐ
【請求項６】
物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、
全系で６枚以下のレンズからなり、
第１レンズ群は、物体側から順に、正負または負正の順の貼合せレンズからなり、
次の条件式（２）及び（３）を満足することを特徴とする望遠レンズ系。
（２）７０＜ν１ｐ
（３）１５＜ν１ｐ-ν１ｎ＜６０
但し、
ν１ｐ；第１レンズ群中の正レンズのアッベ数、
ν１ｎ；第１レンズ群中の負レンズのアッベ数。
【請求項７】
請求項６記載の望遠レンズ系において、次の条件式（２’）を満足する望遠レンズ系。
（２’）８０＜ν１ｐ
【請求項８】
請求項１ないし７のいずれか１項記載の望遠レンズ系において、次の条件式（４）を満足する望遠レンズ系。
（４）０．１５＜Ｄｐ／ｆ＜０．５
但し、
Ｄｐ；第１レンズ群厚と第２レンズ群厚の和、
ｆ；全系の焦点距離。
【請求項９】
請求項１ないし８のいずれか１項記載の望遠レンズ系において、第１レンズ群の貼合せレンズは、正負の順によらず、その物体側に曲率大なる凸面を有する望遠レンズ系。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有限距離の被検物を高精細に検査し、画像処理を行うことを目的とした望遠レンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の望遠レンズ系は殆どが写真レンズであり、画像処理用の高精細の目的に用いることはできない。例えば、特開平８−２０１６８７号公報は、４群４枚構成の望遠レンズ系を提案しているが、色収差の補正が不十分で、高精細な画像処理用には不向きである。他に特開平５−２７１６３号公報、特開平７−３０１７４９号公報、特開平８−２３４０９８号公報があるが、いずれも本発明が目的とする高精細、つまり画面全体において解像力がナイキスト周波数の約８０本以上であるような高精細な画像処理用には用いることができない。また、画像処理用では、光源として可視光だけを用いる場合と可視光と近赤外光の混合光を用いる場合とがあり、このような可視光と混合光とで焦点移動が大きいという問題がある。
【特許文献１】特開平８‐２０１６８７号公報
【特許文献２】特開平５‐２７１６３号公報
【特許文献３】特開平７‐３０１７４９号公報
【特許文献４】特開平８‐２３４０９８号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、有限距離の被検物を高精細に検査して画像処理を行うことができ、しかも光源の波長が可視光であるとき、及び可視光と近赤外光の混合光であるときとで、焦点移動の少ない安定した解像性能が得られる望遠レンズ系を得ることを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、４群構成の望遠レンズ系において、第１レンズ群を正負の順番を問わず正負レンズの貼合せレンズとすると、高精細な画像処理用に適した望遠レンズ系が得られることを見出してなされたものである。
【０００５】
本発明の望遠レンズ系は、物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、全系で６枚以下のレンズからなり、第１レンズ群は、物体側から順に、正負または負正の順の貼合せレンズからなり、次の条件式（１）を満足することを特徴としている。
（１）０＜ｆ１ｐ／｜ｆ１ｎ｜＜０．５
但し、
ｆ１ｐ；第１レンズ群中の正レンズの焦点距離、
ｆ１ｎ；第１レンズ群中の負レンズの焦点距離、
である。
【０００６】
本発明の望遠レンズ系は、第２レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群がそれぞれ単レンズからなることが好ましい。
【０００７】
また、本発明の望遠レンズ系は、第２レンズ群と第４レンズ群のいずれか一方を正負レンズの貼合せレンズとすることが良く、第３レンズ群は単レンズからなることが好ましい。
【０００８】
本発明の望遠レンズ系は、次の条件式（２）及び（３）を満足することが好ましい。
（２）７０＜ν１ｐ
（３）１５＜ν１ｐ-ν１ｎ＜６０
但し、
ν１ｐ；第１レンズ群中の正レンズのアッベ数、
ν１ｎ；第１レンズ群中の負レンズのアッベ数、
である。
【０００９】
さらに、次の条件式（２’）を満足することが好ましい。
（２’）８０＜ν１ｐ
【００１０】
本発明の望遠レンズ系は、また、物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群、正のパワーの第２レンズ群、負のパワーの第３レンズ群及び正のパワーの第４レンズ群からなる４群構成の望遠レンズ系であって、全系で６枚以下のレンズからなり、第１レンズ群は、物体側から順に、正負または負正の順の貼合せレンズからなり、次の条件式（２）及び（３）を満足することを特徴としている。
（２）７０＜ν１ｐ
（３）１５＜ν１ｐ-ν１ｎ＜６０
但し、
ν１ｐ；第１レンズ群中の正レンズのアッベ数、
ν１ｎ；第１レンズ群中の負レンズのアッベ数、
である。
【００１１】
さらに、上記の望遠レンズ系は、次の条件式（２’）を満足することが好ましい。
（２’）８０＜ν１ｐ
【００１２】
また、本発明の望遠レンズ系は、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
（４）０．１５＜Ｄｐ／ｆ＜０．５
但し、
Ｄｐ；第１レンズ群厚と第２レンズ群厚の和、
ｆ；全系の焦点距離、
である。
【００１３】
第１レンズ群の貼合せレンズは、例えば、正負の順によらず、その物体側に曲率大なる凸面を有することができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の望遠レンズ系によれば、有限距離の被検物を高精細に検査して画像処理を行うことができ、しかも光源の波長が可視光であるとき、及び可視光と近赤外光の混合光であるときとで、焦点移動の少ない安定した解像性能を得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本実施形態の望遠レンズ系は、図１（数値実施例１）、図３（数値実施例２）、図５（数値実施例３）、図７（数値実施例４）、図９（数値実施例５）、図１１（数値実施例６）、図１３（数値実施例７）及び図１５（数値実施例８）の各実施例に示すように、いずれも物体側から順に、正のパワーの第１レンズ群１０、正のパワーの第２レンズ群２０、負のパワーの第３レンズ群３０及び正のパワーの第４レンズ群４０を有する４群構成であり、いずれの実施例でも、第１レンズ群は、物体側から順に、正負または負正の順の貼合せレンズからなっている。そして、数値実施例１から３及び６から９は、第２レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群がいずれも単レンズからなり（全系として４群５枚からなり）、数値実施例４は、第３レンズ群と第４レンズ群が単レンズで、第２レンズ群が物体側から順に正負の順の貼合せレンズからなり、数値実施例５は、第２レンズ群と第３レンズ群が単レンズで、第４レンズ群が物体側から順に負正の順の貼合せレンズからなっている（全系として４群６枚からなっている）。絞りＳは、第３レンズ群３０と第４レンズ群４０の間に位置している。フォーカシングは全系を繰り出して行う。
【００１６】
条件式（１）は、４群構成の望遠レンズ系において、正のパワーの第１レンズ群を正負レンズ（順番を問わない）の貼合せレンズとした上で、その正レンズと負レンズのパワーの比を定めた条件である。条件式（１）の下限を超えると、色収差が補正不足となり、上限を超えると色収差が補正過剰となる。
【００１７】
第１レンズ群の貼合せレンズは、正負の順によらず、その物体側に曲率大なる凸面を備えている。このように第１レンズ群の最も物体側の面を曲率大なる凸面とすると、絞りに対してコンセントリックな形状となり歪曲収差の補正に有利である。
【００１８】
条件式（２）は、色収差を低減するための別の条件である。一般的に、望遠レンズ系の物体側の正レンズに低分散ガラスを使用すれば色収差が低減できることは知られているが、本発明は、正の第１レンズ群を貼合せレンズとし、その正レンズを条件式（２）を満足する低分散ガラスから構成した点もまた特徴としている。条件式（２）を満足しない硝材では色収差を十分に補正することができない。色収差を十分補正するには、条件式（２’）を満足するのがより好ましい。
【００１９】
条件式（３）は、貼合せ第１レンズ群の正負レンズのアッベ数の差に関する条件である。条件式（３）の下限を越えると色収差の補正が不足し、上限を越えると色収差が補正過剰となり適切ではない。
【００２０】
条件式（４）は、ともに正のパワーの第１レンズ群と第２レンズ群の厚さに関する条件である。色収差の補正のためには、正のパワーのレンズ群のレンズ厚が大きいことが好ましい。条件式（２）、（３）を満足するような低分散の硝材と組み合わせれば、より好適に色収差を補正することができる。条件式（４）の下限を超えると、色収差が補正不足となり、上限を超えると色収差の補正には有利であるが、第３レンズ群と第４レンズ群が絞りと接近してしまうので、コマ収差、非点収差、歪曲収差の補正が難しくなる。
【００２１】
次に具体的な数値実施例を示す。これらの数値実施例は、第１面の前方250（Ｄ0=-250）の有限物体距離を基準として設計した例である。諸収差図中、球面収差で表される色収差（軸上色収差）図及び倍率色収差図中のｄ線、ｇ線、Ｃ線、Ａ’線はそれぞれの波長に対する収差であり、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナルである。また、表及び図面中のFNO.及びＦは無限遠物体に対するＦナンバー、ｆは全系の焦点距離、ｍは横倍率、ｙは像高、ｆB はバックフォーカス、ｒは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、Ｎd はｄ線の屈折率、νはアッベ数を示す。
【００２２】
(数値実施例１)
図１及び図２と表１は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例１を示している。図１はそのレンズ構成図、図２はその諸収差図、表１はその数値データである。
この望遠レンズ系は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ１１と両凸正レンズ１２の貼合せレンズ（第１レンズ群１０）、物体側に凸の正メニスカスレンズ（第２レンズ群）２０、両凹負レンズ（第３レンズ群）３０、絞りＳ、両凸正レンズ（第４レンズ群）４０からなっている。第１レンズ群１０の物体側の面は像側の面よりも曲率大なる凸面である。ＣＧ（面No. １０〜１１）は、カバーガラスである。絞りＳは７面（第３レンズ群３０）の後方（像側）1.867の位置にある。
【００２３】
（表１）
FNO. =   1:2.8
f    =   49.98
m    =   -0.249 
fB    =   31.51
面No.    ｒ               ｄ                Nd          ν
1      22.936            1.80             1.51742      52.4
2      16.738            9.18             1.49700      81.6
3    -668.236            1.50                ‐         ‐
4      17.534            9.17             1.48749      70.2
5      27.859            1.16                ‐         ‐
6     -41.063            2.55             1.71736      29.5
7      14.658            5.40                ‐         ‐
8      39.985            2.80             1.80100      35.0
9     -46.392            1.00                ‐         ‐
10       ∞              0.75             1.49782      66.8
11       ∞               -                  ‐         ‐
【００２４】
(数値実施例２)
図３及び図４と表２は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例２を示している。図３はそのレンズ構成図、図４はその諸収差図、表２はその数値データである。この望遠レンズ系の基本的なレンズ構成は数値実施例１と同様である。絞りＳは７面（第３レンズ群３０）の後方（像側）1.867の位置にある。
【００２５】
（表２）
FNO. =   1:2.8
f    =   49.98
m    =   -0.250 
fB    =   31.40
面No.    ｒ               ｄ                   Nd         ν
1      22.005             2.00              1.51633      64.1
2      17.917             7.48              1.45600      90.3
3    -201.588             1.50                 ‐         ‐
4      17.694             9.00              1.48749      70.2
5      27.154             1.24                 ‐         ‐
6     -40.182             4.58              1.71736      29.5
7      14.400             4.85                 ‐         ‐
8      34.194             2.80              1.80100      35.0
9     -51.314             1.00                 ‐         ‐
10       ∞               0.75              1.49782      66.8
11       ∞                -                   ‐         ‐
【００２６】
(数値実施例３)
図５及び図６と表３は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例３を示している。図５はそのレンズ構成図、図６はその諸収差図、表３はその数値データである。この望遠レンズ系の基本的なレンズ構成は数値実施例１と同様である。絞りＳは７面（第３レンズ群３０）の後方（像側）1.867の位置にある。
【００２７】
（表３）
FNO.  =  1:2.8
f     =  49.98
m     =  -0.248 
fB     =  31.64
面No.    ｒ               ｄ                  Nd         ν
1      22.299             2.00             1.56732      42.8
2      16.398             8.81             1.48749      70.2
3    -383.093             1.50                ‐         ‐
4      17.396             8.58             1.48749      70.2
5      30.468             1.13                ‐         ‐
6     -49.565             2.84             1.71736      29.5
7      14.610             5.95                ‐         ‐
8      41.381             2.80             1.80100      35.0
9     -52.859             1.00                ‐         ‐
10       ∞               0.75             1.49782      66.8
11       ∞                -                  ‐         ‐
【００２８】
(数値実施例４)
図７及び図８と表４は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例４を示している。図７はそのレンズ構成図、図８はその諸収差図、表４はその数値データである。この数値実施例では、第２レンズ群２０が、物体側から順に位置する、両凸正レンズ２１と両凹負レンズ２２の貼合せレンズからなっており、この他の構成は数値実施例１と同様である。ＣＧ（面No. １１〜１２）は、カバーガラスである。絞りＳは８面（第３レンズ群３０）の後方（像側）2.000の位置にある。
【００２９】
（表４）
FNO.   =   1:2.8
f      =   74.87
m      =   -0.373 
fB      =   47.36
面No.    ｒ              ｄ                   Nd         ν
1      28.461            1.94              1.53172      48.9
2      18.624            4.65              1.49700      81.6
3    -978.338            1.50                 ‐         ‐
4      18.936           11.38              1.48749      70.2
5     -29.881            1.80              1.51742      52.4
6      23.800            3.46                 ‐         ‐
7     -43.238            1.80              1.71736      29.5
8      14.592            3.70                 ‐         ‐
9      28.660            2.80              1.80100      35.0
10    -39.321            1.00                 ‐         ‐
11       ∞               -                   ‐         ‐
【００３０】
(数値実施例５)
図９及び図１０と表５は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例５を示している。図９はそのレンズ構成図、図１０はその諸収差図、表５はその数値データである。この数値実施例は、第４レンズ群４０が、物体側に凸の負メニスカスレンズ４１と両凸正レンズ４２の貼合せレンズからなっており、この他の構成は数値実施例１と同様である。ＣＧ（面No. １１〜１２）は、カバーガラスである。絞りＳは７面（第３レンズ群３０）の後方（像側）2.000の位置にある。
【００３１】
（表５）
FNO.   =    1:2.8 
f      =    74.87
m      =    -0.369
fB      =    7.30 
面No.    ｒ               ｄ                  Nd         ν
1      22.962             2.00             1.53172      48.9
2      18.245             8.62             1.49700      81.6
3    -393.742             1.50                ‐         ‐
4      17.922             9.00             1.48749      70.2
5      26.326             1.22                ‐         ‐
6     -39.696             3.38             1.71736      29.5
7      14.739             5.05                ‐         ‐
8      36.201             1.20             1.80518      25.4
9      29.799             3.00             1.80100      35.0
10    -46.085             1.00                ‐         ‐
11       ∞                -                  ‐         ‐
【００３２】
(数値実施例６)
図１１及び図１２と表６は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例６を示している。図１１はそのレンズ構成図、図１２はその諸収差図、表６はその数値データである。この数値実施例は、第１レンズ群１０の貼合せレンズの正負レンズの正負の順が逆である（物体側に両凸正レンズ１１で像側に像側に凸の負メニスカスレンズ１２）点を除き、先の数値実施例１ないし３レンズ構成と同様である。第１レンズ群１０の物体側の面が像側の面よりも曲率大なる凸面である点は先の実施例と同じである。絞りＳは７面（第３レンズ群３０）の後方（像側）1.867の位置にある。
【００３３】
（表６）
FNO.  =   1:2.8 
f     =   49.98 
m     =   -0.252
fB     =   31.10 
面No.    ｒ               ｄ                  Nd         ν
1      22.861             5.61             1.49700      81.6
2    -130.913             1.80             1.80610      40.9
3    -179.799             1.50                ‐         ‐
4      18.574             9.00             1.48749      70.2
5      29.631             1.21                ‐         ‐
6     -49.634             5.06             1.71736      29.5
7      13.919             5.60                ‐         ‐
8      34.998             2.80             1.80100      35.0
9     -66.042             1.00                ‐         ‐
10       ∞               0.75             1.49782      66.8
11       ∞                -                  ‐         ‐
【００３４】
(数値実施例７)
図１３及び図１４と表７は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例７を示している。図１３はそのレンズ構成図、図１４はその諸収差図、表７はその数値データである。この数値実施例の基本構成は、数値実施例６と同様である。絞りＳは８面（第３レンズ群３０）の後方（像側）1.867 の位置にある。
【００３５】
（表７）
FNO.   =   1:2.8
f      =   49.98
m      =   -0.251
fB      =   31.15 
面No.    ｒ               ｄ                  Nd         ν
1      22.699             5.98             1.48749      70.2
2    -112.747             1.80             1.80518      25.4
3    -157.849             1.50                ‐         ‐
4      18.409             8.60             1.48749      70.2
5      31.166             1.19                ‐         ‐
6     -52.111             5.22             1.71736      29.5
7      13.897             5.74                ‐         ‐
8      35.129             2.80             1.80100      35.0
9     -70.570             1.00                ‐         ‐
10       ∞               0.75             1.49782      66.8 
11       ∞                 -                 ‐         ‐
【００３６】
(数値実施例８)
図１５及び図１６と表８は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例８を示している。図１５はそのレンズ構成図、図１６はその諸収差図、表８はその数値データである。この数値実施例の基本的レンズ構成は数値実施例１ないし３と同様である。絞りＳは８面（第３レンズ群３０）の後方（像側）1.867の位置にある。                                                                
【００３７】
FNO.    =   1:2.8 
f       =   49.98 
m       =   -0.240
fB       =   33.31
面No.    ｒ               ｄ                  Nd         ν
1      23.692             2.00             1.51633      64.1
2      18.093             7.94             1.49700      81.6
3    4272.957             1.50                ‐         ‐
4      18.602             8.78             1.49700      81.6
5      29.195             1.24                ‐         ‐
6     -49.692             2.61             1.67270      32.1
7      14.749             6.92                ‐         ‐
8      38.653             2.80             1.80400      46.6
9     -51.851             1.00                ‐         ‐
10       ∞               0.75             1.49782      66.8
11       ∞                -                  ‐         ‐
【００３８】
(数値実施例９)
図１７及び図１８と表９は、本発明の望遠レンズ系の数値実施例９を示している。図１７はそのレンズ構成図、図１８はその諸収差図、表９はその数値データである。この数値実施例の基本的レンズ構成は数値実施例１ないし３、８と同様である。絞りＳは８面（第３レンズ群３０）の後方（像側）1.867の位置にある。                                                            
【００３９】
（表９）
FNO.   =   1:2.8
f      =   49.98
m      =   -0.235 
fB      =   34.14                                               
面No.    ｒ               ｄ                  Nd         ν
1      23.775            2.00              1.53172      48.9
2      18.638            7.78              1.49700      81.6
3    -714.519            1.50                 ‐         ‐
4      19.229            9.00              1.48749      70.2
5      29.242            1.25                 ‐         ‐
6     -41.118            1.84              1.66680      33.0
7      15.444            7.57                 ‐         ‐
8      44.577            2.80              1.77250      49.6
9     -38.968            1.00                 ‐         ‐
10       ∞              0.75              1.49782      66.8
11       ∞               -                   ‐         ‐
【００４０】
各数値実施例の各条件式に対する値を表１０に示す。
（表１０）
実施例１  実施例２   実施例３  実施例４   実施例５
条件式（１）    0.25      0.16       0.26      0.34       0.18
条件式（２）   81.6      90.3       70.2      81.6       81.6
条件式（３）   29.2      26.2       27.4      32.7       32.7 
条件式（４）    0.403     0.370      0.388     0.360      0.393
実施例６  実施例７  実施例８   実施例９
条件式（１）    0.07      0.08       0.22      0.20
条件式（２）   81.6      70.2       81.6      81.6
条件式（３）   40.7      44.8       17.5      32.7
条件式（４）    0.328     0.328      0.375     0.376
【００４１】
表１０からも明らかなように、数値実施例１ないし数値実施例９の数値は、各条件式を満足しており、かつ諸収差もよく補正されている。特に球面収差で示される色収差図及び倍率色収差図に明らかなように、Ａ'線（近赤外光）の収差と、ｄ線、ｇ線、Ｃ線の収差との差が小さく、可視光と近赤外光との混合光による焦点移動が少ないことが分かる。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明による望遠レンズ系の数値実施例１のレンズ構成図である。
【図２】図１のレンズ構成の諸収差図である。
【図３】本発明による望遠レンズ系の数値実施例２のレンズ構成図である。
【図４】図３のレンズ構成の諸収差図である。
【図５】本発明による望遠レンズ系の数値実施例３のレンズ構成図である。
【図６】図５のレンズ構成の諸収差図である。
【図７】本発明による望遠レンズ系の数値実施例４のレンズ構成図である。
【図８】図７のレンズ構成の諸収差図である。
【図９】本発明による望遠レンズ系の数値実施例５のレンズ構成図である。
【図１０】図９のレンズ構成の諸収差図である。
【図１１】本発明による望遠レンズ系の数値実施例６のレンズ構成図である。
【図１２】図１１のレンズ構成の諸収差図である。
【図１３】本発明による望遠レンズ系の数値実施例７のレンズ構成図である。
【図１４】図１３のレンズ構成の諸収差図である。
【図１５】本発明による望遠レンズ系の数値実施例８のレンズ構成図である。
【図１６】図１５のレンズ構成の諸収差図である。
【図１７】本発明による望遠レンズ系の数値実施例９のレンズ構成図である。
【図１８】図１７のレンズ構成の諸収差図である。
【図１】
2006091715.tif 000003
【図２】
2006091715.tif 000004
【図３】
2006091715.tif 000005
【図４】
2006091715.tif 000006
【図５】
2006091715.tif 000007
【図６】
2006091715.tif 000008
【図７】
2006091715.tif 000009
【図８】
2006091715.tif 000010
【図９】
2006091715.tif 000011
【図１０】
2006091715.tif 000012
【図１１】
2006091715.tif 000013
【図１２】
2006091715.tif 000014
【図１３】
2006091715.tif 000015
【図１４】
2006091715.tif 000016
【図１５】
2006091715.tif 000017
【図１６】
2006091715.tif 000018
【図１７】
2006091715.tif 000019
【図１８】
2006091715.tif 000020