(57)【要約】【課題】アドホックネットワークにおいて、ハローパケットによるネットワークの輻輳の問題を解消し、消費電力を節約する。【解決手段】前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが全て同じであり（Ｓ５でＹＥＳ）、かつ、他の情報端末とのハローパケットの交換間隔Ｔが、最大値（ＭＡＸ）に達していないときには（Ｓ６でＮＯ）、ハローパケットの交換間隔を２倍にし、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが異なるときには（Ｓ５でＮＯ）、ハローパケットの交換間隔を初期値に戻す。【選択図】図３
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
基地局や固定局を使わず、情報端末間でデータを中継することにより、情報端末間のデータ伝送を行うネットワークであるアドホックネットワークに接続され、
前記アドホックネットワーク内の他の情報端末と無線でハローパケットの送受信を行うための無線通信手段と、
前記他の情報端末に対して、所定の間隔で、自ノードの存在を他ノードに知らせるためのパケットであるハローパケットを、前記無線通信手段により送信するように制御するハローパケット送信制御手段と、
前記他の情報端末のうち、前記無線通信手段を用いて送受信可能な範囲内に存在する情報端末（以下、隣接ノードという）から受信したハローパケットに基づいて、前記隣接ノードのノードＩＤから構成される隣接ノードリストを作成する隣接ノードリスト作成手段と、
前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリストを記憶する記憶手段とを備えた、パソコン、ＰＤＡ（Personal Digital Assistance）、携帯電話等の情報端末において、
前記各ハローパケットは、送信元の情報端末のノードＩＤから構成され、
前記ハローパケット送信制御手段は、所定の間隔で３回繰り返して、前記他の情報端末へのハローパケットを前記無線通信手段により送信し、
前記ハローパケット送信制御手段によりハローパケットが３回繰り返して送信される前に、前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリスト（以下、前回の隣接ノードリストという）を構成するノードＩＤと、前記ハローパケット送信制御手段によりハローパケットが３回繰り返して送信された後に、前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリスト（以下、今回の隣接ノードリストという）を構成するノードＩＤとを比較する比較手段をさらに備え、
前記比較手段による比較の結果、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが全て同じであり、かつ、前記他の情報端末とのハローパケットの交換間隔（前記他の情報端末へのハローパケットの送信間隔）が、最大値に達していないときに、前記ハローパケットの交換間隔を２倍にし、
前記比較手段による比較の結果、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが異なるときに、前記ハローパケットの交換間隔を初期値に戻すことを特徴とするアドホックネットワークに接続される情報端末。
【請求項２】
基地局や固定局を使わず、情報端末間でデータを中継することにより、情報端末間のデータ伝送を行うネットワークであるアドホックネットワークに接続され、
前記アドホックネットワーク内の他の情報端末と無線でハローパケットの送受信を行うための無線通信手段と、
前記他の情報端末に対して、所定の間隔で、自ノードの存在を他ノードに知らせるためのパケットであるハローパケットを、前記無線通信手段により送信するように制御するハローパケット送信制御手段と、
前記他の情報端末のうち、前記無線通信手段を用いて送受信可能な範囲内に存在する情報端末（以下、隣接ノードという）から受信したハローパケットに基づいて、前記隣接ノードのノードＩＤから構成される隣接ノードリストを作成する隣接ノードリスト作成手段と、
前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリストを記憶する記憶手段とを備えた、パソコン、ＰＤＡ（Personal Digital Assistance）、携帯電話等の情報端末において、
前記各ハローパケットは、送信元の情報端末のノードＩＤを含み、
前記ハローパケット送信制御手段は、所定の間隔で、所定の回数、前記他の情報端末へのハローパケットを前記無線通信手段により送信し、
前記ハローパケット送信制御手段によりハローパケットが前記所定の回数送信される前に、前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリスト（以下、前回の隣接ノードリストという）を構成するノードＩＤと、前記ハローパケット送信制御手段によりハローパケットが前記所定の回数送信された後に、前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリスト（以下、今回の隣接ノードリストという）を構成するノードＩＤとを比較する比較手段をさらに備え、
前記比較手段による比較の結果、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが全て同じであり、かつ、前記他の情報端末とのハローパケットの交換間隔（前記他の情報端末へのハローパケットの送信間隔）が、最大値に達していないときに、前記ハローパケットの交換間隔を長くし、
前記比較手段による比較の結果、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが異なるときに、前記ハローパケットの交換間隔を短くすることを特徴とするアドホックネットワークに接続される情報端末。
【請求項３】
前記比較手段による比較の結果、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが異なるときに、前記ハローパケットの交換間隔を初期値に戻すことを特徴とする請求項２に記載のアドホックネットワークに接続される情報端末。
【請求項４】
請求項２に記載の情報端末から構成されることを特徴とするアドホックネットワーク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アドホックネットワークに接続可能な、パソコン、ＰＤＡ（Personal Digital Assistance）、携帯電話等の情報端末、及びこの情報端末から構成されるアドホックネットワークに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、主にノート型パソコン、ＰＤＡ（Personal Digital Assistance）、携帯電話等の持ち運び可能で、無線で接続可能な情報端末から構成され、基地局や固定局を使わず、情報端末間でデータを中継することにより、情報端末間のデータ伝送を行うアドホックネットワーク（自立分散型無線ネットワークともいう）が注目されている。アドホックネットワークでは、各情報端末（以下、ノードという）の頻繁な移動が想定される。このため、通信可能な範囲内に存在するノード（以下、隣接ノードという）を検知する目的で、時間的に非常に短い間隔で定期的にハローパケット（自ノードの存在を他ノードに知らせるためのパケット）を交換し、お互いの存在を確認する必要があった。従って、ネットワーク上のノードが増加すると、ハローパケットによってネットワークが輻輳してしまう場合がある。また、上記のようなハローパケットの頻繁な交換は、ネットワーク内の各情報端末の電力消費量の増加につながる。ここで、アドホックネットワークを構成するノート型パソコン、ＰＤＡ（Personal Digital Assistance）、携帯電話等の持ち運び可能な情報端末の中には、内蔵バッテリの容量が小さなものも多いため、ハローパケットの頻繁な交換による電力消費量の増加は、好ましくない。
【０００３】
そこで、この種の通信システムにおいて、ハローパケットによる帯域圧迫を緩和するために、原則として自ノードの情報のみをハローパケットとして送信するようにしたものが知られている（特許文献１参照）。しかし、特許文献１に記載された発明では、ハローパケットの送信回数自体を減らすことはできないので、上記のハローパケットによるネットワークの輻輳の問題を根本的に解消することはできない。また、上記特許文献１に記載された発明では、パケット内に隣接局情報又は差分情報が含まれている場合があるので、パケットに含まれるデータ量が多くなり、パケットの衝突（パケットコリジョン）が発生し易くなる。特に、ネットワーク内の各ノードが移動している場合には、差分情報を含むハローパケットが頻繁に送られるので、パケットコリジョンが生じ易くなる。そして、パケットコリジョンの発生は、受信側のノードにおけるハローパケットの取りこぼし（ハローパケットを受信できないこと）につながり、このハローパケットの取りこぼしは、その後の該当ノード間におけるコマンド処理の失敗につながる。
【０００４】
また、無線通信システムの分野において、ネットワーク内の各伝送装置が制御局に送る接続確認情報の送信間隔を、各伝送装置の稼動状況に応じて変更することができるようにしたものが知られている（特許文献２参照）。けれども、この送信間隔の変更は、ネットワーク内の各伝送装置が、複数の接続確認情報の送信間隔のパターンのうち、どの送信間隔のパターンを使用するかを切り替えることを意味するものであり、あくまでも接続確認情報のパケットの競合を避けるためのものである。従って、ハローパケットの送信回数自体を減らすことはできないので、上記のハローパケットによるネットワークの輻輳の問題を根本的に解消することはできない。
【特許文献１】特開２００３−８５８８号公報
【特許文献２】特開２００２−３６９２５５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、上記の問題を解決するためになされたものであり、ハローパケットによるネットワークの輻輳の問題を解消し、消費電力を節約することが可能な、アドホックネットワークに接続される情報端末、及びこの情報端末から構成されるアドホックネットワークを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために請求項１の発明は、基地局や固定局を使わず、情報端末間でデータを中継することにより、情報端末間のデータ伝送を行うネットワークであるアドホックネットワークに接続され、前記アドホックネットワーク内の他の情報端末と無線でハローパケットの送受信を行うための無線通信手段と、前記他の情報端末に対して、所定の間隔で、自ノードの存在を他ノードに知らせるためのパケットであるハローパケットを、前記無線通信手段により送信するように制御するハローパケット送信制御手段と、前記他の情報端末のうち、前記無線通信手段を用いて送受信可能な範囲内に存在する情報端末（以下、隣接ノードという）から受信したハローパケットに基づいて、前記隣接ノードのノードＩＤから構成される隣接ノードリストを作成する隣接ノードリスト作成手段と、前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリストを記憶する記憶手段とを備えた、パソコン、ＰＤＡ（Personal Digital Assistance）、携帯電話等の情報端末において、前記各ハローパケットは、送信元の情報端末のノードＩＤから構成され、前記ハローパケット送信制御手段は、所定の間隔で３回繰り返して、前記他の情報端末へのハローパケットを前記無線通信手段により送信し、前記ハローパケット送信制御手段によりハローパケットが３回繰り返して送信される前に、前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリスト（以下、前回の隣接ノードリストという）を構成するノードＩＤと、前記ハローパケット送信制御手段によりハローパケットが３回繰り返して送信された後に、前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリスト（以下、今回の隣接ノードリストという）を構成するノードＩＤとを比較する比較手段をさらに備え、前記比較手段による比較の結果、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが全て同じであり、かつ、前記他の情報端末とのハローパケットの交換間隔（前記他の情報端末へのハローパケットの送信間隔）が、最大値に達していないときに、前記ハローパケットの交換間隔を２倍にし、前記比較手段による比較の結果、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが異なるときに、前記ハローパケットの交換間隔を初期値に戻すものである。
【０００７】
請求項２の発明は、基地局や固定局を使わず、情報端末間でデータを中継することにより、情報端末間のデータ伝送を行うネットワークであるアドホックネットワークに接続され、前記アドホックネットワーク内の他の情報端末と無線でハローパケットの送受信を行うための無線通信手段と、前記他の情報端末に対して、所定の間隔で、自ノードの存在を他ノードに知らせるためのパケットであるハローパケットを、前記無線通信手段により送信するように制御するハローパケット送信制御手段と、前記他の情報端末のうち、前記無線通信手段を用いて送受信可能な範囲内に存在する情報端末（以下、隣接ノードという）から受信したハローパケットに基づいて、前記隣接ノードのノードＩＤから構成される隣接ノードリストを作成する隣接ノードリスト作成手段と、前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリストを記憶する記憶手段とを備えた、パソコン、ＰＤＡ（Personal Digital Assistance）、携帯電話等の情報端末において、前記各ハローパケットは、送信元の情報端末のノードＩＤを含み、前記ハローパケット送信制御手段は、所定の間隔で、所定の回数、前記他の情報端末へのハローパケットを前記無線通信手段により送信し、前記ハローパケット送信制御手段によりハローパケットが前記所定の回数送信される前に、前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリスト（以下、前回の隣接ノードリストという）を構成するノードＩＤと、前記ハローパケット送信制御手段によりハローパケットが前記所定の回数送信された後に、前記隣接ノードリスト作成手段により作成された隣接ノードリスト（以下、今回の隣接ノードリストという）を構成するノードＩＤとを比較する比較手段をさらに備え、前記比較手段による比較の結果、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが全て同じであり、かつ、前記他の情報端末とのハローパケットの交換間隔（前記他の情報端末へのハローパケットの送信間隔）が、最大値に達していないときに、前記ハローパケットの交換間隔を長くし、前記比較手段による比較の結果、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが異なるときに、前記ハローパケットの交換間隔を短くするものである。
【０００８】
請求項３の発明は、請求項２に記載のアドホックネットワークに接続される情報端末において、前記比較手段による比較の結果、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが異なるときに、前記ハローパケットの交換間隔を初期値に戻すものである。
【０００９】
請求項４の発明は、請求項２に記載の情報端末から構成されるアドホックネットワークである。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１の発明によれば、アドホックネットワーク内の各情報端末の移動が余り行われず、隣接ノードを頻繁に検知する必要がない場合には、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが全て同じになることが多いので、ハローパケットの交換間隔を比較的長い時間に設定することができる。これにより、ハローパケットの送信回数を減らすことができるので、ハローパケットによるネットワークの輻輳の問題を解消することができる。また、ハローパケットの交換に必要な電力消費を抑えることができる。これに対して、アドホックネットワーク内の各情報端末の移動が頻繁に発生して、隣接ノードを頻繁に検知する必要がある場合には、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが異なることが多いので、ハローパケットの交換間隔を初期値に近い極めて短い時間に設定して、隣接ノードを頻繁に検知することができる。
【００１１】
また、上記特許文献１に記載された発明と異なり、各ハローパケットを、送信元の情報端末のノードＩＤより構成されたものとしたことにより、ハローパケットに含まれるデータ量を減らして、パケットの衝突（パケットコリジョン）が起こりにくいようにすることができる。さらにまた、他の情報端末へのハローパケットの送信を、所定の間隔で３回繰り返して行うようにしたことにより、受信側の情報端末におけるハローパケットの取りこぼしを防ぐことができる。
【００１２】
請求項２の発明によれば、アドホックネットワーク内の各情報端末の移動が余り行われず、隣接ノードを頻繁に検知する必要がない場合には、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが全て同じになることが多いので、ハローパケットの交換間隔を長い時間に設定することができる。これにより、ハローパケットの送信回数を減らすことができるので、ハローパケットによるネットワークの輻輳の問題を解消することができる。また、ハローパケットの交換に必要な電力消費を抑えることができる。これに対して、アドホックネットワーク内の各情報端末の移動が頻繁に発生し、隣接ノードを頻繁に検知する必要がある場合には、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが異なることが多いので、ハローパケットの交換間隔を短い時間に設定して、隣接ノードを頻繁に検知することができる。
【００１３】
請求項３の発明によれば、前回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリストを構成するノードＩＤとが異なるときに、ハローパケットの交換間隔を初期値に戻すようにしたことにより、上記請求項２に記載の効果を的確に得ることができる。
【００１４】
請求項４のアドホックネットワークによれば、上記請求項２に記載の発明の効果を的確に得ることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明を実施するための最良の形態について図面を参照して説明する。本発明は、アドホックネットワークに接続可能な、パソコン、ＰＤＡ（Personal Digital Assistance）、携帯電話等の情報端末、及びこの情報端末から構成されるアドホックネットワークに関するものである。以下の実施形態では、主にＰＤＡタイプの情報端末に本発明を適用した場合の例について説明する。なお、以下に記載した実施形態は、本発明を網羅するものではなく、本発明は、下記の形態だけに限定されない。
【００１６】
図１は、本実施形態による情報端末を含むアドホックネットワークを示す。このアドホックネットワーク１０は、本実施形態による情報端末であるＰＤＡ１と、ノート型パソコン２と、ＰＤＡ３と、ノート型パソコン４とより構成されている。これらの情報端末間の通信は、無線で行われる。図中の１ａ、２ａ、３ａ、４ａは、それぞれＰＤＡ１、ノート型パソコン２、ＰＤＡ３、ノート型パソコン４からの電波が届く範囲（ＰＤＡ１、ノート型パソコン２、ＰＤＡ３、ノート型パソコン４から送受信可能な範囲）を示す。従って、隣接ノードを送受信可能な範囲内に存在する情報端末と定義すると、ＰＤＡ１から見た隣接ノードは、ノート型パソコン２だけであり、ノート型パソコン２から見た隣接ノードは、ＰＤＡ１とＰＤＡ３であり、ＰＤＡ３から見た隣接ノードは、ノート型パソコン２とノート型パソコン４であり、ノート型パソコン４から見た隣接ノードは、ＰＤＡ３だけである。ただし、上記の各情報端末から見た隣接ノードは、各情報端末の移動に伴って変化する。
【００１７】
図２は、上記のＰＤＡ１の電気的ブロック構成を示す。ＰＤＡ１は、装置の各部を制御するためのＣＰＵ１１（ハローパケット送信制御手段、隣接ノードリスト作成手段、比較手段）を備えている。また、ＰＤＡ１は、アンテナ１２を介してアドホックネットワーク１０内の他の情報端末（ノート型パソコン２、ＰＤＡ３、及びノート型パソコン４）と無線でハローパケットの送受信を行うための無線通信部１３（無線通信手段）と、後述するハローパケットの交換処理用のプログラムを含む各種制御用のプログラムを格納したＲＯＭ（Read Only Memory）１４と、その時点における隣接ノードのノードＩＤから構成された隣接ノードリスト１８等のデータを記憶するＲＡＭ（Random Access Memory）１５（記憶手段）と、各種の指示を入力するための操作部１６と、各種のメッセージ等を表示するための表示部１７とを有している。さらにまた、ＰＤＡ１は、装置各部へ電源を供給するための内蔵バッテリ１８を有している。
【００１８】
上記図１中のＰＤＡ３も、ＰＤＡ１と同じ構成を有している。また、ノート型パソコン２、４は、ＨＤＤ（Hard Disc Drive）を有している点を除き、ＰＤＡ１とほぼ同様な構成を有している。
【００１９】
次に、図３のフローチャートを参照して、上記ＰＤＡ１で行われるハローパケットの交換処理について説明する。ＰＤＡ１のＣＰＵ１１は、起動時には、定期交換間隔Ｔとハローパケット（ＨＰ）送信回数Ｃを初期化する（Ｓ１）。そして、所定の定期交換間隔Ｔが経過する度に、自ノードの存在を他ノードに知らせるためのパケットであるハローパケットを、３回繰り返して送信する（Ｓ２及びＳ４）。ただし、ＰＤＡ１のＣＰＵ１１は、ハローパケットを３回送信し終わるまでに（Ｓ４でＮＯ）、前回作成した隣接ノードリスト１８に存在しない隣接ノードからのハローパケットを受信したときには（Ｓ３でＹＥＳ）、再度、定期交換間隔Ｔとハローパケット（ＨＰ）送信回数Ｃを初期化して、ハローパケットを３回繰り返して送信する。上記のように、前回作成した隣接ノードリスト１８に存在しない隣接ノードからのハローパケットを受信するケースは、主に自ノード（ＰＤＡ１）又は他のノードの移動によって、ＰＤＡ１からの電波が届く範囲（図１中の１ａ）内に新しいノードが入って来た場合に起こる。ＰＤＡ１のＣＰＵ１１は、上記のハローパケットの送信を行いながら、隣接ノードから受信したハローパケットに基づいて、図２に示される隣接ノードリスト１８を作成する。
【００２０】
上記のハローパケットの送信が終了すると、ＰＤＡ１のＣＰＵ１１は、前回作成した隣接ノードリスト１８を構成するノードＩＤと、今回作成した隣接ノードリスト１８を構成するノードＩＤとを比較する（Ｓ５）。この比較の結果、前回作成した隣接ノードリスト１８を構成するノードＩＤと今回作成した隣接ノードリスト１８を構成するノードＩＤとが全て同じであり（Ｓ５でＹＥＳ）、かつ、上記の定期交換間隔Ｔが、最大値（ＭＡＸ）に達していないときには（Ｓ６でＮＯ）、ＰＤＡ１のＣＰＵ１１は、ハローパケットの定期交換間隔Ｔを２倍にして（Ｓ７）、ハローパケット送信回数Ｃを初期化した後に（Ｓ８）、Ｓ２の処理に戻る。
【００２１】
これに対して、上記Ｓ５における比較の結果、前回作成した隣接ノードリスト１８を構成するノードＩＤと今回作成した隣接ノードリスト１８を構成するノードＩＤとが異なるときには（Ｓ５でＮＯ）、ＰＤＡ１のＣＰＵ１１は、Ｓ１に戻り、ハローパケットの定期交換間隔Ｔを初期値に戻す。なお、上記のように、前回作成した隣接ノードリスト１８と今回作成した隣接ノードリスト１８とが異なるケースは、主に自ノード（ＰＤＡ１）又は隣接ノードが移動して、元の隣接ノードがＰＤＡ１からの電波が届く範囲（図１中の１ａ）外に移動した場合に起こる。
【００２２】
また、上記Ｓ６における比較の結果、定期交換間隔Ｔが、最大値（ＭＡＸ）に達していたときには（Ｓ６でＹＥＳ）、ＰＤＡ１のＣＰＵ１１は、ハローパケットの定期交換間隔Ｔを変更せずに、ハローパケット送信回数Ｃを初期化した後に（Ｓ８）、Ｓ２の処理に戻る。
【００２３】
上記Ｓ６における比較に用いられる最大値（ＭＡＸ）は、例えば、定期交換間隔Ｔの初期値が、０．２秒又は０．４秒の場合は、２０４．８秒とする。従って、定期交換間隔Ｔの初期値が、０．２秒の場合には、上記Ｓ７に示される定期交換間隔Ｔを２倍にする処理を１０回まで行えることになる。なお、上記の最大値（ＭＡＸ）についての数値は、あくまでも例であり、実際には、該当のアドホックネットワーク１０の特性に合わせて、２０４．８秒より長く設定してもよいし、短く設定してもよい。
【００２４】
上記のように、本実施形態のＰＤＡ１によれば、アドホックネットワーク１０内の各情報端末の移動が余り行われず、隣接ノードを頻繁に検知する必要がない場合には、前回の隣接ノードリスト１８を構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリスト１８を構成するノードＩＤとが全て同じになることが多いので、ハローパケットの交換間隔を比較的長い時間に設定することができる。これにより、ハローパケットの送信回数を減らすことができるので、ハローパケットによるネットワークの輻輳の問題を解消することができる。また、ハローパケットの交換に必要な電力消費を抑えることができる。
【００２５】
これに対して、アドホックネットワーク１０内の各情報端末の移動が頻繁に発生して、隣接ノードを頻繁に検知する必要がある場合には、前回の隣接ノードリスト１８を構成するノードＩＤと今回の隣接ノードリスト１８を構成するノードＩＤとが異なることが多いので、ハローパケットの交換間隔を初期値に近い極めて短い時間に設定して、隣接ノードを頻繁に検知することができる。
【００２６】
また、上記特許文献１に記載された発明と異なり、各ハローパケットを、送信元の情報端末（ＰＤＡ１）のノードＩＤより構成されたものとしたことにより、ハローパケットに含まれるデータ量を減らして、パケットの衝突（パケットコリジョン）が起こりにくいようにすることができる。さらにまた、他の情報端末へのハローパケットの送信を、所定の間隔で３回繰り返して行うようにしたことにより、受信側の情報端末におけるハローパケットの取りこぼしを防ぐことができる。
【００２７】
なお、本発明は、上記実施形態に限られるものではなく、様々な変形が可能である。例えば、上記の実施形態では、本発明をＰＤＡタイプの情報端末に適用した場合の例について示したが、本発明の適用対象となる情報端末は、これに限られず、例えば、ノート型パソコンや携帯電話であってもよい。また、上記の実施形態では、前回の隣接ノードリスト１８と今回の隣接ノードリスト１８とが同じ場合に、原則としてハローパケットの定期交換間隔Ｔを２倍にしたが、これに限られず、例えば、前回の隣接ノードリスト１８と今回の隣接ノードリスト１８とが同じ場合に、ハローパケットの定期交換間隔Ｔを４倍にしてもよい。さらにまた、上記の実施形態では、前回の隣接ノードリスト１８と今回の隣接ノードリスト１８とが異なる場合に、ハローパケットの定期交換間隔Ｔを初期値に戻したが、これに限られず、例えば、前回の隣接ノードリスト１８と今回の隣接ノードリスト１８とが異なる場合に、ハローパケットの定期交換間隔Ｔがその時点で初期値の２倍以上になっているときは、ハローパケットの定期交換間隔Ｔを２分の１にしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】本発明の一実施形態による情報端末を含むアドホックネットワークを示す図。
【図２】図１中のＰＤＡの電気的ブロック構成図。
【図３】上記ＰＤＡで行われるハローパケットの交換処理を示すフローチャート。
【符号の説明】
【００２９】
１    ＰＤＡ（アドホックネットワークに接続される情報端末）
１０  アドホックネットワーク
１１  ＣＰＵ（ハローパケット送信制御手段、隣接ノードリスト作成手段、比較手段）
１３  無線通信部（無線通信手段）
１５  ＲＡＭ（記憶手段）
１８  隣接ノードリスト
【図１】
2006217461.tif 000003
【図２】
2006217461.tif 000004
【図３】
2006217461.tif 000005