(57)【要約】【課題】リール本体に操作部材が設けられたリールにおいて、操作性を良好にする。【解決手段】この魚釣り用リールは、リール本体１と、リール本体１に前後方向に移動自在に装着されたスプール１０と、リール本体１に回転自在に設けられたハンドルと、ハンドルの回転に連動して回転しスプール１０の外周に釣糸を巻き付けるためのロータ７と、操作部材１７と、を備えている。操作部材１７は、リール本体１に、ハンドルの軸２と平行な軸回りに回動操作可能に設けられ、第１位置と、第１位置から押し下げ操作した第２位置とで位置保持可能である。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
リール本体と、
前記リール本体に前後方向に移動自在に装着されたスプールと、
前記リール本体に回転自在に設けられたハンドルと、
前記ハンドルの回転に連動して回転し、前記スプールの外周に釣糸を巻き付けるためのロータと、
前記リール本体に、前記ハンドルの軸と平行な軸回りに回動操作可能に設けられ、第１位置と、前記第１位置から押し下げ操作した第２位置とで位置保持可能な操作部材と、
を備えた魚釣り用リール。
【請求項２】
前記リール本体は竿管へ装着される取付脚を有しており、
前記操作部材は前記ロータと前記取付脚との間において回動操作可能である、
請求項１に記載の魚釣り用リール。
【請求項３】
前記操作部材は先端が前記スプール及びロータを越えて前方に延びている、請求項１又は２に記載の魚釣り用リール。
【請求項４】
前記ロータの正転を許容するとともに逆転を禁止するための一方向クラッチと、
前記一方向クラッチを介して前記ロータに連結された制動体と、
をさらに備え、
前記操作部材の操作により前記制動体を圧接して前記ロータの逆回転の制動が可能である、
請求項１から３のいずれかに記載の魚釣り用リール。
【請求項５】
前記操作部材は、先端に、前記操作部材の操作によって前記制動体に当接する制動片を有している、請求項４に記載の魚釣り用リール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、魚釣り用リール、特に、リール本体に操作部材が設けられた魚釣り用リールに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、この種の魚釣り用リールとして、例えば、特開平７−１６３２７７号公報、実公平６−４２４６５号公報等に開示されているように、回転制動装置を備えた魚釣り用リールが提供されている。これらの魚釣り用リールは、ロータを含む回転部と制動体との間に、ころがり型一方向クラッチが設けられており、この一方向クラッチによって、回転部の逆転止め時における係合歯と係合爪との衝突音の発生を防止し、回転部の逆転時における制動体との遊びを無くして、迅速な逆転止めとこれに起因する糸切れ等のトラブルの防止を図っている。
【０００３】
また、実願昭６０−０６７０７５号のマイクロフィルムには、操作レバーの牽引によって、ロータの制動作用とロータの逆転止め作用とを同時に行うことができるようにした魚釣り用リールが示されている。
【特許文献１】特開平７−１６３２７７号公報
【特許文献２】実公平６−４２４６５号公報
【特許文献３】実願昭６０−０６７０７５号のマイクロフィルム
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前述の先行技術に開示された魚釣り用リールの回転制動装置においては、回転部又は制動体の何れかに係合歯を形成し、この係合歯に係合する係合片をリール本体に設けているので、回転部又は制動体とリール本体との間で、回転部の逆転時における迅速な逆転止めができず、係合歯と係合爪との衝突音が発生する。
【０００５】
また、逆転時に、回転部、又は、これと一体的に回転可能に一方向クラッチを介して連結された制動体に形成された係合歯と、リール本体に形成された係合爪とを係合可能に切り換えて、回転部の逆転に起因する釣り糸の繰り出しを防止するものであるため、仕掛けの投擲後、魚のアタリを待っているときに、急に大きなアタリ等の負荷がかかると、回転部の逆転が拘束されているために、釣り糸が切断してしまうという問題がある。
【０００６】
また、前述の大きな負荷による糸切れの問題を解消すべく、係合歯と係合爪との係合を予め解除しておくと、仕掛けへの餌の取付け時に、ロータ等の回転部が逆転して糸絡みが生じ、釣りができなくなる。
【０００７】
従って、釣り人は、前記問題の解消のために、仕掛けを取り込んで、餌付けの都度に、係合歯と係合爪とを係合させ、仕掛けを投入後、魚のアタリを待つ都度に、係合歯と係合爪との係合を解除しなければならないという煩雑な作業を強いられ、この作業を怠ると、前述の糸切れや糸絡みを招く問題がある。
【０００８】
さらに、前記各公報に示された魚釣り用リールの操作レバーは、操作性が必ずしも良好ではない。
【０００９】
本発明課題は、極めて簡単な操作で、ロータ等の回転部が逆転することによって生じていた糸絡みの発生等の問題を防止することにある。
【００１０】
本発明の別の課題は、リール本体に操作部材が設けられたリールにおいて、操作性を良好にすることにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
発明１に係る魚釣り用リールは、リール本体と、リール本体に前後方向に移動自在に装着されたスプールと、リール本体に回転自在に設けられたハンドルと、ハンドルの回転に連動して回転しスプールの外周に釣糸を巻き付けるためのロータと、操作部材と、を備えている。操作部材は、リール本体に、ハンドルの軸と平行な軸回りに回動操作可能に設けられ、第１位置と、第１位置から押し下げ操作した第２位置とで位置保持可能である。
【００１２】
発明２に係る魚釣り用リールは、発明１の魚釣り用リールにおいて、リール本体は竿管へ装着される取付脚を有しており、操作部材はロータと取付脚との間において回動操作可能である。
【００１３】
発明３に係る魚釣り用リールは、発明１又は２の魚釣り用リールにおいて、操作部材は先端がスプール及びロータを越えて前方に延びている。
【００１４】
発明４に係る魚釣り用リールは、発明１から３のいずれかの魚釣り用リールにおいて、ロータの正転を許容するとともに逆転を禁止するための一方向クラッチと、一方向クラッチを介してロータに連結された制動体と、をさらに備えている。そして、操作部材の操作により制動体を圧接してロータの逆回転の制動が可能である。
【００１５】
発明５に係る魚釣り用リールは、発明４の魚釣り用リールにおいて、操作部材は、先端に、操作部材の操作によって制動体に当接する制動片を有している。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、極めて簡単な操作で、ロータ等の回転部が逆転することによって生じていた糸絡みの発生等の問題を防止できる。また、操作部材が非操作位置と操作位置とで保持されるので、操作性が良好になる。
【００１７】
より具体的には、操作部材の操作・非操作によって、ロータを含む回転部に逆転止め制動力を付与することができるので、仕掛けの投擲後等に、操作部材の操作を止めても、回転部に逆転止め制動力を付与することができ、釣り糸の繰り出しを拘束する状態に、速やかに移ることができる。
【００１８】
仕掛けの投擲後のアタリ待ち時に、回転部に逆転止め制動力を付与しているだけの状態にすることができ、この場合は、急に大きなアタリ等の負荷が釣り糸にかかっても、回転部の逆転は許容されるので、釣り糸の切断及びこれに起因するトラブルの発生の防止を図ることができる。
【００１９】
仕掛けの取り込み後の餌付け時等において、回転部に逆転止め制動力を作用させることができ、このため、釣り糸の繰り出しによる糸絡み並びにこれに起因するトラブルの防止を図ることができる。
【００２０】
更に、魚のアタリ感知時に魚が根等に走る場合には、操作部材を少し操作することによって制動体への逆転制動力の解除ができるので、回転部の無負荷での逆転によるフリー状態で、釣り糸の繰り出しができ、魚の習性を利用して魚の走りを速やかに停止させることができる。
【００２１】
以上のように、操作部材の非操作及び操作によって、回転部への逆転止め制動力を付与する状態と付与しない状態とを、他の部材を操作することなく迅速に切り換えることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２２】
［第１実施形態］
以下、本発明の第１の実施形態にかかる回転制動装置Ａを、図１乃至図５を参照して説明する。
【００２３】
図１は、本発明の第１の実施形態にかかる回転制動装置Ａが組み込まれたスピニングリールの全体構成を示している。このスピニングリールは、竿管（図示せず）への取付脚１ａを有するリール本体１と、そのリール本体１に回転自在に装着されたハンドル軸２と、リール本体１の前端部に保持筒１２を介して取り付けられたベアリング３ａと、リール本体１の前端部に嵌合されたベアリング３ｂと、これらベアリング３ａ、３ｂの内周に回転自在に装着された軸筒４とを有している。
【００２４】
ハンドル軸２は、リール本体１の側方に配置されたハンドル（図示せず）の操作によって軸線周りに回転駆動される。ハンドル軸２にはマスター歯車５が一体回転可能に装着され、そのマスター歯車５は軸筒４の後端部に設けられたピニオン６と噛み合っている。軸筒４の前端部にはロータ７がナット８によって一体回転可能に取り付けられている。従って、ハンドル軸２が回転すると、その回転がマスター歯車５、ピニオン６及び軸筒４を介してロータ７に伝達されてロータ７が軸筒４と共に回転する。
【００２５】
軸筒４の中心にはスプール軸９がその軸線方向に移動自在に装着される。スプール軸９の先端（図１の左端）には、スプール１０が取り付けられている。スプール軸９の後端はオシレート機構１１と連結される。オシレート機構１１は、マスター歯車５の回転をスプール軸９の軸線方向の運動に変換して、スプール１０をリールの前後方向に往復運動させる。
【００２６】
ロータ７の外周には一対のサポートアーム７ａ、７ａが設けられ、それらのサポートアーム７ａ、７ａの先端には、ベールアームホルダ１３及びベールアームレバー１４がピン（図示せず）を中心として回転自在に取り付けられている。ベールアームレバー１４には釣り糸（図示せず）を案内するためのラインローラ１５が取り付けられ、そのラインローラ１５とベールアームホルダ１３との間にベールアーム１６が装着されている。ベールアーム１６を釣り糸の巻き取り位置に倒してラインローラ１５に釣り糸を巻き掛けた状態でハンドルを正転させると、ロータ７が正転しつつスプール１０が前後に往復して釣り糸が巻き取られる。
【００２７】
図１に示すように、リール本体１の保持筒１２の外周には、ベアリング３ｃを介してドラム型の制動体２４が回転自在に装着されている。制動体２４は、その外周に折り返し部を有しており、この折り返し部の内周に外側制動面２４ａが形成されている。又、制動体２４は、その中央部にボス部を有しており、このボス部の外周に、上記外側制動面２４ａと対向する内側制動面２４ｂが形成されている。
【００２８】
リール本体１には、操作部材１７がピン２６を中心として回動操作可能に取り付けられている。操作部材１７の先端上面には、上述した制動体２４の外側制動面２４ａに当接可能な主制動片１８が設けられ、その先端下面には、上述した制動体２４の内側制動面２４ｂに当接可能な副制動片１９が設けられている。
【００２９】
本発明の第１の実施形態にかかる回転制動装置Ａにおいては、構造を簡略化するために、主制動片１８と副制動片１９とを一体的に形成している。即ち、本発明の第１の実施形態にかかる回転制動装置Ａにおいては、主制動片１８及び副制動片１９を一体的に有する略Ｕ字状の制動ブロックが、操作部材１８の先端に取り付けられている。
【００３０】
図１及び図３に示すように、操作部材１７をリール本体１に揺動可能に支持している軸２６の上方において、操作部材１７とリール本体１との間にバネ２８が配置されている。即ち、このバネ２８の一端は、リール本体１に形成されたネジ孔に螺合された雄ネジ２７に内装されており、その他端は、操作部材１７に当接している。従って、操作部材１７の非操作状態において、バネ２８の弾発力によって、副制動片１９が制動体２４の内側制動面２４ｂに当接する。上述したバネ２８の弾発力の調整は、バネ２８を内装したネジ２７の螺合量に応じて行なわれる。このように、バネ２８及びこれを内装したネジ２７は、制動力を調整するための調整手段を構成している。
【００３１】
図１〜図３に示すように、制動体２４とロータ７との間には一方向クラッチ２０が設けられている。この一方向クラッチ２０は、制動体２４に固定されるか又は制動体２４と一体に設けられる内輪２２と、内輪２２の外周面上に転動可能に設けられる複数（図では６個）の円柱状のころがり部材２３と、ころがり部材２３に外周側から接するように設けられた外輪２１と、各ころがり部材２３に隣接して配置される保持器２３ａと、ころがり部材２３と保持器２３ａとの間に配置されてころがり部材２３をロータ７の逆転方向（図２の矢印Ｙ方向）に付勢する圧縮コイルばね２３ｂとを有している。
【００３２】
内輪２２の外周には略六角形状のカム部２２ａが形成されている。ころがり部材２３、保持器２３ａ及び圧縮コイルバネ２３ｂは、カム部２２ａの各面にそれぞれ一つずつ配置されている。外輪２１は、ロータ７の内周面に固定されるか又はロータ７と一体に設けられ、その外輪２１の内周には円筒面２１ａが形成されている。保持器２３ａは、制動体２４に固定されるか、又は、制動体２４と一体に設けられる。
【００３３】
この一方向クラッチ２０によれば、ロータ７及び外輪２１に正転運動（図２の矢印Ｘ方向）が伝達された場合には、ころがり部材２３が圧縮コイルバネ２３ｂを縮めつつ外輪２１と内輪２２との隙間が拡大する方向に変位して、外輪２１と内輪２２との間で自由に回転可能となる。従って、内輪２２に対する外輪２１の正転が許容される。即ち、ハンドルによりロータ７を正転させた場合には、外輪２１と内輪２２とは、ころがり部材２３による楔作用が発揮されることなく、自由な正転が可能になる。
【００３４】
一方、ロータ７及び外輪２１に逆転運動（図２の矢印Ｙ方向）が伝達された場合には、ころがり部材２３がカム部２２ａの角部に乗り上げて、外輪２１と内輪２２との間に挟み込まれる。これにより、ころがり部材２３と外輪２１及び内輪２２との間に楔作用が生じて、外輪２１と内輪２２との相対回転が規制され、外輪２１と内輪２２とが一体に逆転するようになる。即ち、ハンドルによりロータ７を逆転させた場合には、外輪２１と内輪２２とは、ころがり部材２３による楔作用により、相互の回転が規制される。
【００３５】
このようにハンドルの回転に連動回転するロータ７の逆転時に、該ロータ７と一体的に回転するように、ロータ７は一方向クラッチ２０を介して制動体２４に連結されている。
【００３６】
本発明の上述した第１の実施形態の回転制動装置Ａの作動について説明する。
【００３７】
操作部材１７の非操作時には、副制動片１９は制動体２４の内側制動面２４ｂにバネ２８の調節可能な当接力で当接され、これによって制動体２４に制動力が付与されて、サブブレーキＯＮの状態に置かれる（図１参照）。その結果、制動体２４のリール本体１に対する回転は、バネ２８の弾発力に起因する所定の制動力の下に拘束されながら、ロータ７の制動体２４に対する正転のみが一方向クラッチ２０の楔作用によって許容される。
【００３８】
操作部材１７をバネ２８の弾発力に抗して小さく操作すると、副制動片１９は制動体２４から離隔する。この際、操作部材１８の操作ストロークが小さいために、操作部材１８の先端上面に設けられた主制動部１８は制動体２４に当接せず、サブブレーキＯＦＦ・メインブレーキＯＦＦの状態に置かれる。その結果、制動体２４のリール本体１に対する正転及び逆転の何れも可能になる。従って、一方向クラッチ２０の楔作用に拘わらず、ロータ７の正転及び逆転の何れも可能になる。
【００３９】
操作部材１７を大きく操作すると、副制動片１９は制動体２４の内側制動面２４ｂから離隔するが、操作部材１７の先端上面に設けられた主制動部１８が制動体２４の外側制動面２４ａに当接して、メインブレーキＯＮの状態に置かれる。その結果、制動体２４のリール本体１に対する回転は、釣り人による操作部材１７の任意に調節可能な操作力に起因する任意の制動力の下に拘束されながら、ロータ７の制動体２４に対する正転はフリーの状態で、ロータ７のリール本体１に対する逆転は一方向クラッチ２０の楔作用によって拘束される。
【００４０】
このように、操作部材１７の操作・非操作によって、ロータ７、即ち、回転部に逆転止め制動力を付与することができるので、仕掛けへの餌の取付けや仕掛けの投擲後のアタリ待ち時等に、操作部材１７の操作を行わないことにより、釣り糸の繰り出しを阻止する状態に、無音状態で遊びを生ずることなく速やかに移ることができる。
【００４１】
従って、仕掛けの投擲後のアタリ待ち時に、大きなアタリ等の負荷が釣り糸にかかっても、ロータ７にはバネ２８による逆転止め制動力がかかっているだけで、逆転は許容されるので、釣り糸の切断およびこれに起因するトラブルの発生の防止を図ることができる。
【００４２】
又、仕掛けへの餌の取付け時にも、ロータ７にはバネ２８による逆転止め制動力がかかっているので、釣り糸の繰り出しによる糸絡みの防止を図ることができる。
【００４３】
更に、魚のアタリ感知時に魚が根等に走る場合には、操作部材１７を小さく操作することによって、制動体２４への逆転制動力の解除ができるので、ロータ７の無負荷での逆転によるフリー状態で、釣り糸の繰り出しができる。
【００４４】
更に、獲物の取り込み中等における竿の煽り時には、操作部材１７を大きく操作することによって、制動体２４への逆転制動力の付与が可能なため、この制動力を付与したままでの竿の煽りと釣り糸の巻取り操作を行うことができる。
【００４５】
以上のように、操作部材１７の非操作状態と、操作部材１７の操作の程度に応じたロータ７への逆転止め制動力を付与する状態とを、他の部材を操作することなく迅速に切り換えることができる。
【００４６】
勿論、上述したように、操作部材１７の非操作時には、副制動片１９は制動体２４の内側制動面２４ｂにバネ２８の調節可能な当接力で当接され、これによって制動体２４に制動力が付与されるが、この操作部材１７を竿管から離れる方向に押し付けることによって、制動体２２の内側制動面２４ｂに対する副制動片１９の当接力を調節し、もって、制動体２４への制動力を制御することも可能である。
【００４７】
本発明の上述した第１の実施形態の回転制動装置Ａの一方向クラッチ２０においては、内輪２２の外周に略六角形状のカム部２２ａが形成され、一方、外輪２１の内周に円筒面２１ａが形成されているものとして説明したが、内輪２２の外周に円筒面を形成する一方、外輪２１の内周に略六角形状のカム部を形成してもよい。勿論、このカム部は多角形状を有していればよく、略六角形状に限られるものではない。
【００４８】
又、一方向クラッチ２０の内輪２２は、ロータ７の軸筒４の外周に固定され、又は、一体に設けられたものとして説明したが、これを、ロータ７の前壁後面、或いは、ロータ７の筒部内周面等のハンドル操作によって回転されるロータ７の回転伝達系の何れかの位置に設けてもよい。
【００４９】
又、一方向クラッチ２０の外輪２１を、ハンドル操作によって回転されるロータ７の回転伝達系に設ける一方、内輪２２を制動体２４に設けたものとして説明したが、外輪２１を制動体２４に設ける一方、内輪２２をロータ７の回転伝達系に設けてもよい。
【００５０】
又、制動力を調整するための調整手段は、バネ２８及びこれを内装したネジ２７によって構成されるものとして説明したが、同調整手段はこれらに限定されるものではなく、例えば、操作手段１７の揺動中心を形成する軸２６の周りに、一端を操作手段１７に取り付けたトーションバネを配置し、その他端とリール本体１との取付位置を変化させるものでもよい。
【００５１】
本発明の上述した第１の実施形態にかかる回転制動装置Ａに、リール本体１に変位可能に支持された切換部材２５を付加し、これによって、操作部材１７の非操作時に、副制動片１９を、制動体２４の内側制動面２４ｂに当接可能な位置と当接不能な位置に切換保持するように構成することも可能である。
【００５２】
この切換部材２５を図４（ａ）及び（ｂ）を参照して以下に説明する。
【００５３】
図４（ａ）及び（ｂ）から明らかなように、切換部材２５は、リール本体１の下部に揺動可能に設けられたレバー２９を有している。レバー２９は、ストッパ３４ａを有するレバーカム３４を一体的に有しており、そのレバーカム３４の揺動中心から一方向に偏移した位置には、ピン３４ｂが設けられている。レバー２９はレバーカム３４と一体的に揺動するが、その揺動範囲は、リール本体１に設けられ、上記ストッパ３４ａに選択的に接触する下方突起４１及び上方突起４２によって制限されている。レバーカム３４には、その回転方向に弾発力を付与するためのデッドポイントバネ３７が取り付けられている。即ち、バネ３７の一端をレバーカム３４に、その他端をリール本体１にそれぞれ取り付けることによって、レバーカム３４にその回転方向に対する弾発力を付与し、もって、切換状態を確実に保持するように構成されている。
【００５４】
上述した切換部材２５は、副制動片１９の制動体２４への当接可能位置と当接不能位置とを、連結部材３０ａを介して切換保持する。即ち、連結部材３０ａは、略Ｃ字状の形状を有しており、ネジ３５によって、リール本体１に揺動可能に支持されている。連結部材３０ａの一端３１は、操作部材１７の先端部分の下面に当接可能である。一方、連結部材３０ａの他端３２には、略Ｕ字状の溝３３が形成されており、この溝３３内に上述したレバーカム３４のピン３４ｂが挿入されている。
【００５５】
切換部材２５のレバー２９の操作によって、レバーカム３４を時計方向に回転させて、そのストッパ３４ａを下方突起４１に接触させると、連結部材３０ａが反時計方向に揺動して、操作部材１７を僅かに上方に持ち上げる（図４（ａ）参照）。このような状態においては、操作部材１７の先端は、制動体２４の外側制動面２４ａと内側制動面２４ｂとの中間の位置に置かれ、換言すれば、主制動片１８及び副制動片１９は、制動体２４の外側制動面２４ａ及び内側制動面２４ｂにそれぞれ当接せず、サブブレーキＯＦＦ・メインブレーキＯＮの状態に置かれる。（図３参照）。
【００５６】
切換部材２５のレバー２９の操作によって、レバーカム３４を反時計方向に回転させて、そのストッパ３４ａを上方突起４２に接触させると、連結部材３０ａが時計方向に揺動して、その一端３１が操作部材１７の先端部分の下面から離れる。これにより、操作部材１７の非操作時には、副制動片１９は制動体２４の内側制動面２４ｂにバネ２８の調節可能な当接力で当接されて、サブブレーキＯＮの状態に置かれ、これによって制動体２４に制動力が付与される（図１参照）。
【００５７】
このようにして、操作部材１７の非操作時において、切換部材２５によって、副制動片１９は制動体２４への当接可能な位置（図１）及び当接不能な位置（図３）に切換保持される。
【００５８】
上述した連結部材３０ａは、ネジ３５を中心として揺動可能に支持されるものとして説明したが、これを揺動可能ではなく、上下動可能に構成することも可能である。図５は、上述した連結部材３０ａの変形例、即ち、上下動可能に構成された連結部材３０ｂと、切換部材２５との組合せの態様を示している。
【００５９】
図５に示した連結部材３０ｂも、上述した連結部材３０ａと同様に、略Ｃ字状の形状を有しており、その一端３１は、操作部材１７の先端部分の下面に当接可能であるが、その他端３２には、横方向に伸びる長孔３６ｃが形成されている。又、連結部材３０ｂの、一端３１と他端３２とを接続する垂直部分の上部及び下部には、縦方向に伸びる長孔３６ａ及び３６ｂがそれぞれ形成されている。
【００６０】
この連結部材３０ｂの他端３２に形成された長孔３６ｃには、レバーカム３５のピン３４ｂが挿入されている。一方、連結部材３０ｂの長孔３６ａ及び３６ｂには、リール本体１に設けられたガイドピン３９及び４０がそれぞれ挿入されている。
【００６１】
このような連結部材３０ｂと切換部材２５との組合せにおいては、切換部材２５のレバー２９の操作によって、レバーカム３４を時計方向に回転させて、そのストッパ３４ａを下方突起４１に接触させると、連結部材３０ｂが上方に移動して、操作部材１７を僅かに上方に持ち上げる（図５（ａ）参照）。このような状態においては、操作部材１７の先端は、制動体２４の外側制動面２４ａと内側制動面２４ｂとの中間の位置に置かれ、換言すれば、主制動片１８及び副制動片１９は、制動体２４の外側制動面２４ａ及び内側制動面２４ｂにそれぞれ当接せず、サブブレーキＯＦＦ・メインブレーキＯＦＦの状態に置かれる（図３参照）。
【００６２】
切換部材２５のレバー２９の操作によって、レバーカム３４を反時計方向に回転させて、そのストッパ３４ａを上方突起４２に接触させると、連結部材３０ｂが下方に移動して、その一端３１が操作部材１７の先端部分の下面から離れる。これにより、操作部材１７の非操作時には、副制動片１９は制動体２４の内側制動面２４ｂにバネ２８の調節可能な当接力で当接されて、サブブレーキＯＮの状態に置かれ、これによって制動体２４に制動力が付与される（図１参照）。
【００６３】
［第２実施形態］
次に、本発明の第２の実施形態にかかる回転制動装置Ｂを図６〜図８を参照して説明する。
【００６４】
本発明の第２の実施形態にかかる回転制動装置Ｂは、下記の点を除き、本発明の上述した第１の実施形態にかかる、連結部材３０ａを備えた回転制動装置Ａと同一である。
【００６５】
ア）レバーカム３４が、ピン３４ｂの代わりに、カム部３４ｃを有している。
【００６６】
イ）連結部材３０ｃの一端３１にＵ字状の溝４３が形成されている。
【００６７】
ウ）連結部材３０ｃの他端３２にカム面４４が形成されている。
【００６８】
エ）連結部材３０ｃを揺動可能に支持するネジ３５の周りにバネ４５を設けて、連結部材３０ｃを反時計方向に揺動させるための弾発力を、同連結部材３０ｃに付与している。
【００６９】
従って、これ等の構造上の相違を有する構成要素を除き、第１の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ａと第２の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ｂとの同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００７０】
図７（ａ）及び（ｂ）に示すように、レバーカム３４の揺動中心から一方向に偏移した位置には、カム部３４ｃが設けられている。
【００７１】
連結部材３０ｃは、上述した連結部材３０ａと同様に、略Ｃ字状の形状を有しているが、その一端３１は上方部分３１ａ及び下方部分３１ｂに分岐して、その間に横方向に開放された略Ｕ字状の溝４３を形成している。上方部分３１ａと下方部分３１ｂとの間隔、即ち、略Ｕ字状の溝４３の幅は、操作部材１７の先端部分の厚さよりも若干大きく、その略Ｕ字状の溝４３内に操作部材１７の先端部分が収められている。
【００７２】
連結部材３０ｃの他端３２には、レバーカム３４のカム部３４ｃが当接可能なカム面４４が形成されている。
【００７３】
連結部材３０ｃを揺動可能に支持するネジ３５の周りにバネ４５が設けられている。このバネ４５の一端は、上述した略Ｕ字状の溝４３内に係合され、その他端は、リール本体１に取り付けられている。その結果、連結部材３０ｃを反時計方向に揺動させるための弾発力が連結部材３０ｃに付与されている。
【００７４】
本発明の上述した第２の実施形態にかかる回転制動装置Ｂにおいて、切換部材２５のレバー２９の操作によって、レバーカム３４を時計方向に回転させて、そのストッパ３４ａを下方突起４１に接触させると、連結部材３０ｃがバネ４５の弾発力によって反時計方向に揺動して、操作部材１７を僅かに上方に持ち上げる（図７（ａ）参照）。このような状態においては、操作部材１７の先端は、制動体２４の外側制動面２４ａと内側制動面２４ｂとの中間の位置に置かれ、換言すれば、主制動片１８及び副制動片１９は、制動体２４の外側制動面２４ａ及び内側制動面２４ｂにそれぞれ当接せず、サブブレーキＯＦＦ・メインブレーキＯＦＦの状態に置かれる。
【００７５】
切換部材２５のレバー２９の操作によって、レバーカム３４を反時計方向に回転させて、そのストッパ３４ａを上方突起４２に接触させると、レバーカム３４のカム部３４ｃが連結部材３０ｃのカム面４４に接触しながら、連結部材３０ｃがバネ４５の弾発力に抗して時計方向に揺動して、操作部材１７の先端部分の下方への移動を許容する。これにより、操作部材１７の非操作時には、副制動片１９は制動体２４の内側制動面２４ｂにバネ２８の調節可能な当接力で当接して、サブブレーキＯＮの状態に置かれ、これによって制動体２４に制動力が付与される（図６及び図７（ｂ）参照）。
【００７６】
このようにして、操作部材１７の非操作時において、切換部材２５によって、副制動片１９は制動体２４への当接可能な位置及び当接不能な位置に切換保持される。
【００７７】
図７（ｂ）に示したサブブレーキＯＮの状態で、操作部材１７を引き上げれば、連結部材３０ｃが反時計方向に揺動し、これに伴ってレバーカム３４がレバー２９と共に時計方向に揺動し、その結果、図７（ａ）に示す状態に切換保持される。従って、サブブレーキＯＮからサブブレーキＯＦＦへの切換を、切換部材２５のレバー２９を操作することなく、操作部材１７の引上げ操作のみで行なうことができる。勿論、サブブレーキ解除後は、操作部材１７の操作によって、メインブレーキを所望の制動力でかけることは可能である。
【００７８】
本発明の上述した第２の実施形態にかかる回転制動装置Ｂにおいて、連結部材３０ｃとは異なる、図８に示した連結部材３０ｄを使用すれば、サブブレーキＯＮからサブブレーキＯＦＦへの切換のみならず、サブブレーキＯＦＦからサブブレーキＯＮへの切換を、切換部材２５のレバー２９を操作することなく、操作部材１７の引上げ操作のみで行なうことができる。
【００７９】
この連結部材３０ｄを図８を参照しながら説明する。
【００８０】
連結部材３０ｄは、カム面４４の上端に段部４４ａが形成されていることを除き、上述した連結部材３０ｃと同一である。即ち、この段部４４ａは、図８（ａ）に示すサブブレーキＯＦＦの状態で、レバーカム３４のカム部３４ｃに接触し、連結部材３０ｃが図８において時計方向に揺動するときに、レバーカム３４を反時計方向に揺動させるように構成されている。
【００８１】
このように構成すれば、連結部材３０ｄおよびレバーカム３４の何れか一方の揺動によって何れか他方が連動して揺動するので、レバーカム３４側にバネ３７を設ければ、連結部材３０ｄそのものに弾発力を付与するためのバネをネジ３５の周りに設ける必要はない。
【００８２】
切換部材２５のレバー２９の操作によるサブブレーキＯＮ・ＯＦＦの切換動作は、上述した連結部材３０ｃを用いた場合と同一であるので、その説明を省略する。
【００８３】
図８（ｂ）に示すサブブレーキＯＮの状態で、操作部材１７を引き上げれば、、連結部材３０ｄが反時計方向に揺動し、これに伴ってレバーカム３４がレバー２９と共に時計方向に揺動し、その結果、図８（ａ）に示す状態に切換保持される。
【００８４】
又、図８（ａ）に示すサブブレーキＯＦＦの状態で、操作部材１７を押し下げれば、連結部材３０ｄが時計方向に揺動し、これに伴ってレバーカム３４がレバー２９と共に反時計方向に揺動し、その結果、図８（ｂ）に示す状態に切換保持される。
【００８５】
［第３実施形態］
次に、本発明の第３の実施形態にかかる回転制動装置Ｃを図９〜図１１を参照して説明する。
【００８６】
本発明の第３の実施形態にかかる回転制動装置Ｃは、下記の点を除き、本発明の上述した第１の実施形態にかかる回転制動装置Ａと同一である。
【００８７】
ア）操作部材１７の先端が、第１部材１７ａ及び第２部材１７ｂの２つの部材に分岐しており、この第１部材１７ａの先端に、主制動片１８及び副制動片１９を一体的に有する略Ｕ字状の制動ブロックが取り付けられている。
【００８８】
イ）切換部材２５が、操作部材１７の第１部材１７ａ及び第２部材１７ｂとそれぞれ選択的に接触可能な部材４６及び４７を有している。
【００８９】
従って、これ等の構造上の相違を有する構成要素を除き、第１の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ａと第３の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ｃとの同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略する。
【００９０】
操作部材１７の先端は、図９及び図１０に示すように、第１部材１７ａ及び第２部材１７ｂの２つの部材に分岐しており、第１部材１７ａの先端に、主制動片１８及び副制動片１９を一体的に有する略Ｕ字状の制動ブロックが取り付けられている。勿論、このような制動ブロックを使用することなく、主制動片１８及び副制動片１９をそれぞれ別体に形成し、主制動片１８を第１部材１７ａの先端上面に、副制動片１９を第１部材１７ａの先端下面にそれぞれ取り付けてもよい。
【００９１】
切換部材２５は、リール本体１に変位可能に支持されており、副制動片１９が制動体２４の内側制動面２４ｂに当接可能な位置（図９参照）（サブブレーキＯＮ）と、当接不能な位置（図１０参照）（サブブレーキＯＦＦ）とに切換保持できるように構成されている。
【００９２】
即ち、切換部材２５は、後端にレバー２９を備え、リール本体１に回転可能に支持された連結部材３０ｅを有している。連結部材３０ｅの先端には、操作部材１７の第１部材１７ａの下面と接触して、同第１部材１７ａを僅かに上方に持ち上げ、もって、上述した副制動片１９と制動体２４の内側制動面２４ｂとの接触を解除して、副制動片１９を制動体２４に当接不能な位置に保持するための、即ち、サブブレーキＯＦＦの状態を保持するためのカム４６が設けられている。
【００９３】
更に、連結部材３０ｅの上述したカム４６よりも僅かに内側の部分には、レバー２９を回転させて、カム４６と操作部材１７の第１部材１７ａの下面との接触が解除された状態において、上記操作部材１７の第２部材１７ｂの先端に係合するピン４７が設けられている。即ち、図９に示されるように、カム４６の回転により、これと操作部材１７の第１部材１７ａの下面との接触が解除されたサブブレーキＯＮの状態で、操作部材１７を引き上げると、その第２部材１７ｂは、ピン４７を上方に持ち上げるようにして、カム４６を回転させ、このカム４６の回転によって、操作部材１７の第１部材１７ａを僅かに上方に持ち上げ、もって、上述した副制動片１９と制動体２４の内側制動面２４ｂとの接触が解除されて、副制動片１９が制動体２４に当接不能な位置、即ち、サブブレーキＯＦＦの状態に保持される。
【００９４】
上述したカム４６とリール本体１との間には、バネ３７が設けられ、副制動片１９が制動体２２に当接可能な位置（図１１（ｂ）参照）と、当接不能な位置（図１１（ａ）参照）との切換保持が確実になされる。
【００９５】
［第４実施形態］
次に、本発明の第４の実施形態にかかる回転制動装置Ｄを図１２〜図１５を参照して説明する。
【００９６】
本発明の第４の実施形態にかかる回転制動装置Ｄは、下記の点を除き、本発明の上述した第１の実施形態にかかる、連結部材３０ａを備えた回転制動装置Ａと同一である。
【００９７】
ア）ロータ７の内周面に係合歯７ａが形成されており、一方、リール本体１には、この係合歯７ａに係脱可能な係合爪４８が揺動可能に支持され、もって、ロータ７の正転のみを許容するように構成されている。
【００９８】
イ）連結部材３０ｆの一端３１とその揺動中心部との間に、操作部材１７の先端部分を受け入れるためのガイド溝４３が形成されている。
【００９９】
ウ）副制動片１９が、３段階に切換可能な切換部材２５によって、制動体２４への当接可能位置と当接不能位置とに切換保持される。
【０１００】
エ）係合爪４８が、上記切換部材２５によって、係合歯７ａへの係合可能位置と係合不能位置とに切換保持される。
【０１０１】
従って、これ等の構造上の相違を有する構成要素を除き、第１の実施形態にかかる、連結部材３０ａを備えた本発明の回転制動装置Ａと第３の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ｃとの同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略する。
【０１０２】
図１２〜図１５に示すように、ロータ７の後部の内周面には、係合歯７ａが形成されており、一方、リール本体１には、この係合歯７ａに係脱可能な係合爪４８が、ピン４９によって揺動可能に支持されている。
【０１０３】
上記係合爪４８は、その下端に係合部４８ｂを有しており、上記ピン４９の周りには、係合部４８ｂを係合歯７ａに弾発的に係合させるためのバネ５０が設けられている。更に、係合爪４８の下端側部分には、位置決め用孔４８ｃが形成されており、この位置決め用孔４８ｃに、リール本体１側に保持された位置決めワイヤ５１の先端が引っ掛けられている。
【０１０４】
連結部材３０ｆは略Ｃ字状の形状を有しており、そのほぼ中央の位置において、ネジ３５によってリール本体１に揺動可能に支持されている。この連結部材３０ｆの一端３１は、上述した係合爪４８側に伸びて、係合爪４８の上端４８ａと係合している。連結部材３０ｆの他端、即ち、下端にはＵ字状の溝３３が形成されている。連結部材３０ｆの一端３１とその揺動中心部との間には、操作部材１７の先端部分を受け入れるためのガイド溝４３が形成されている。
【０１０５】
切換部材２５は、リール本体１の下部に揺動可能に設けられたレバー２９を有している。レバー２９は、ストッパ３４ａを有するレバーカム３４を一体的に有しており、そのレバーカム３４の上方部分には、上述した連結部材３０ｆのＵ字状の溝３３内に挿入されるピン３４ｂが設けられている（図１４参照）。レバー２９はレバーカム３４と一体的に揺動するが、その揺動範囲は、リール本体１に設けられ、上記ストッパ３４ａに選択的に接触する下方突起４１及び上方突起４２によって制限されている。
【０１０６】
更に、上記レバーカム３４の揺動位置は、３段階に切換可能な位置決め機構５２によって確保される。即ち、レバーカム３４の周囲に、３つの凹部３４ｃ、３４ｄ、３４ｅが形成されると共に、レバーカム３４付近のリール本体１には、これらの凹部３４ｃ、３４ｄ、３４ｅの何れか１つに弾発的に係合される先端部を有する板バネ５２ａが設けられている。
【０１０７】
上述した構造を採用することによって、切換部材２５によって、副制動片１９を制動体２４への当接可能位置（サブブレーキＯＮ）と当接不能位置（サブブレーキＯＦＦ）とに切換保持するのみならず、係合爪４８を係合歯７ａへの係合可能位置（アンチブレーキＯＮ）と係合不能位置（アンチブレーキＯＦＦ）とに切換保持することができる。
【０１０８】
即ち、切換部材２５のレバー２９を図１３（ａ）におけるように、右側に位置させると、連結部材３０ｆは時計方向に揺動して、副制動片１９が制動体２４に当接し、この状態において、係合爪４８は係合歯７ａに係合し、その結果、アンチブレーキＯＮ及びサブブレーキＯＮの状態に置かれる。従って、一方向クラッチ２０による楔作用及び係合爪４８の係脱作用によって、ロータ７の正転のみが許容される。
【０１０９】
切換部材２５のレバー２９を図１３（ｂ）におけるように、中央に位置させると、連結部材３０ｆは反時計方向に僅かに揺動し、これに伴って係合爪４８は時計方向に僅かに揺動して、副制動片１９の制動体２４への当接状態を維持しながら、係合爪４８と係合歯７ａとの係合が解除され、その結果、アンチブレーキＯＦＦ及びサブブレーキＯＮの状態に置かれる。従って、一方向クラッチ２０による楔作用によって、ロータ７の逆転に制動がかかる。
【０１１０】
切換部材２５のレバー２９を図１３（ｃ）におけるように、左側に位置させると、連結部材３０ｆは反時計方向に更に揺動し、これに伴って副制動片１９が制動体２４から離隔し、同時に、係合爪４８は時計方向に更に揺動し、その結果、アンチブレーキＯＦＦ及びサブブレーキＯＦＦの状態に置かれる。従って、ロータ７の正転及び逆転の何れもが可能になる。
【０１１１】
又、図１３（ａ）に示したアンチブレーキＯＮ及びサブブレーキＯＮの状態で、操作部材１７の引上げ操作を行なうと、連結部材３０ｆが反時計方向に揺動すると同時に、係合爪４８が時計方向に揺動して、図１３１３（ｃ）に示したアンチブレーキＯＦＦ及びサブブレーキＯＦＦの状態に置かれる。従って、切換部材２５を操作することなく、操作部材１７の引上げ操作のみで、ロータ７の正転及び逆転の何れもが可能に切換保持することができる。
【０１１２】
更に、図１３（ｃ）に示したアンチブレーキＯＦＦ及びサブブレーキＯＦＦの状態で、操作部材１７の押下げ操作を行なうと、連結部材３０ｆが時計方向に揺動すると同時に、係合爪４８が反時計方向に揺動して、図１３（ａ）に示したアンチブレーキＯＮ及びサブブレーキＯＮの状態に置かれる。従って、切換部材２５を操作することなく、操作部材１７の押下げ操作のみで、ロータ７の正転のみが許容される状態に切換保持することができる。
【０１１３】
上述した本発明の第４の実施形態にかかる回転制動装置Ｄにおいては、ロータ７の後部の内周面に係合歯７ａが形成されたものとして説明したが、この係合歯をロータ７の軸筒に設けることも可能であり、又、ロータ７ではなく、制動体２４の後部に設けることも可能である。
【０１１４】
又、係合歯７ａ及び係合爪４８は、ロータ７の正転のみを許容するように構成されているものとして説明したが、ロータ７の正転及び逆転の双方を規制するように構成することも可能である。
【０１１５】
［第５実施形態］
次に、本発明の第５の実施形態にかかる回転制動装置Ｅを図１６乃至図１８を参照して説明する。
【０１１６】
本発明の第５の実施形態にかかる回転制動装置Ｅは、下記の点を除き、本発明の上述した第１の実施形態にかかる回転制動装置Ａと同一である。
【０１１７】
ア）制動体２４が、中央にボスを有するディスク型に形成されており、ディスクの裏面に外側制動面２４ａが形成されており、ボスの外周に内側制動面２４ｂが形成されている。
【０１１８】
イ）操作部材１７の先端に、上記制動体２４の外側制動面２４ａに当接可能な断面略Ｃ字状の主制動片１８が取り付けられており、この主制動片１８の下面に、上記制動体２４の内側制動面２４ｂに当接可能な副制動片１９が一体的に形成されている。
【０１１９】
ウ）操作部材１７の非操作時において、連結部材３０ｇを有する切換部材２５によって、副制動片１９は制動体２４への当接可能な位置及び当接不能な位置に切換保持される。
【０１２０】
従って、これ等の構造上の相違を有する構成要素を除き、第１の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ａと第５の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ｅとの同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略する。
【０１２１】
第１の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ａにおいては、制動体２４はドラム型に形成されているが、第５の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ｅにおいては、図１６及び図１７に示すように、制動体２４は中央にボスを有するディスク型に形成されている。この制動体２４のディスクの裏面、即ち、一方向クラッチ２０の内輪２２が取り付けられる側と反対側の面には、外側制動面２４ａが形成されており、一方、そのボスの外周には内側制動面２４ｂ形成されている。
【０１２２】
操作部材１７の先端には、主制動片１８及び副制動片１９からなる制動ブロックが取り付けられている。即ち、この制動ブロックは、制動体２４の外側制動面２４ａに当接可能な断面略Ｃ字状の主制動片１８と、この主制動片１８の下面に一体的に形成され、制動体２４の内側制動面２４ｂに当接可能な副制動片１９とからなっている。この制動ブロックは、断面略Ｃ字状の主制動片１８を操作部材１７の先端に嵌め込むことによって、同操作部材１７に取り付けられている。勿論、このような制動ブロックを使用することなく、主制動片１８及び副制動片を別体に形成し、前者を操作部材１７の先端部の端面に、後者を同先端部の下面にそれぞれ取り付けてもよい。
【０１２３】
切換部材２５は、後端にレバー２９を備え、リール本体１に回転可能に支持された連結部材３０ｇを有している。連結部材３０ｇの先端には、操作部材１７の先端部の下面と接触して、これを僅かに上方に持ち上げ、もって、上述した副制動片１９と制動体２４の内側制動面２４ｂとの接触を解除して、副制動片１９を制動体２４に当接不能な位置に保持するための、即ち、サブブレーキＯＦＦの状態を保持するためのカム５３が設けられている（図１７参照）勿論、この切換部材２５においては、本発明の上述した第３の実施形態にかかる回転制動装置Ｃにおける切換部材２５におけると同様に、カム５３を、バネ（図示せず）を介してリール本体１に連結して、切換状態を確保するように構成することが望ましい。
【０１２４】
切換部材２５のレバー２９の操作により、カム５３が図１８（ｂ）に示す状態に置かれているときには、カム５３は操作部材１７の先端部の下面から離隔し、これにより、副制動片１９はバネ２８の弾発力によって制動体２４の内側制動面２４ｂに当接して、サブブレーキＯＮの状態に置かれる（図１６参照）。このような状態で、操作部材１７を引き上げると、主制動片１８は制動体２４の外側制動面２４ａに当接して、釣り人による調整可能な任意の制動力によるメインブレーキＯＮの状態に置かれる。
【０１２５】
切換部材２５のレバー２９の操作により、カム５３が図１８（ａ）に示す状態に置かれているときには、カム５３は操作部材１７の先端部の下面に当接して、これを上方に若干持ち上げ、これにより、副制動片１９はバネ２８の弾発力に抗して制動体２４の内側制動面２４ｂから離隔して、サブブレーキＯＦＦの状態に置かれる（図１７参照）。勿論、このような状態で、操作部材１７を引き上げれば、主制動片１８は制動体２４の外側制動面２４ａに当接して、釣り人による調整可能な任意の制動力によるメインブレーキＯＮの状態に置かれる。
【０１２６】
［第６実施形態］
次に、本発明の第６の実施形態にかかる回転制動装置Ｆを図１９〜図２１を参照して説明する。
【０１２７】
本発明の第６の実施形態にかかる回転制動装置Ｆは、下記の点を除き、本発明の上述した第１の実施形態にかかる回転制動装置Ａと同一である。
【０１２８】
ア）一方向クラッチ２０が制動体２４とロータ７の軸筒４との間に配置されている。
【０１２９】
イ）制動体２４がディスク型に形成されており、その後面に主制動面２４ａが、その前面に副制動面２４ｂがそれぞれ形成されている。
【０１３０】
ウ）制動体２４の主制動面２４ａに当接可能な主制動片１８と、制動体２４の副制動面２４ｂに当接可能な副制動片１９とからなる摺動ブロックＳが、操作部材１７の操作によってロータ７の軸線方向と平行な方向に移動可能である。
【０１３１】
エ）切換部材２５によって、上記摺動ブロックＳの移動が制御可能であり、その結果、副制動片１９は制動体２４への当接可能な位置及び当接不能な位置に切換保持される。
【０１３２】
従って、これ等の構造上の相違を有する構成要素を除き、第１の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ａと第６の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ｆとの同一の構成要素に同一の符号を付し、その説明を省略する。
【０１３３】
一方向クラッチ２０の基本構造は、第１の実施形態にかかる本発明の回転制動装置Ａにおいて使用された一方向クラッチ２０と同一であるが、図１９及び図２０に示すように、その内輪２２はロータ７の軸筒４側に取り付けられる。一方、内輪２１は、制動体２４の前面に固定、又は、一体的に形成される。このようにして、一方向クラッチ２０は、制動体２４とロータ７の軸筒４との間に配置されている。
【０１３４】
制動体２４は、ディスク型に形成されており、保持筒１２の先端に、同保持筒１２に対して変位可能に嵌め込まれている。制動体２４の後面には、主制動面２４ａが、その前面には、副制動面２４ｂがそれぞれ形成されている。
【０１３５】
制動体２４に制動力を付与するための摺動ブロックＳは、ロータ７の軸線方向と平行な方向に移動できるようにリール本体１に取り付けられ、その後端部が、操作部材１７の先端にピン５６によって連結されている。この摺動ブロックＳは、円柱状の主制動片１８と、この主制動片１８の先端部を延長することによって形成された円柱状の副制動片１９とからなっている。主制動片１８は、制動体２４の主制動面２４ａに当接可能であり、一方、副制動片１９は、制動体２４の副制動面２４ｂに当接可能である。
【０１３６】
即ち、図１９及び図２０から明らかなように、制動体２４の上方の位置において、リール本体１には、円柱状の主制動片１８及び副制動片１９からなる摺動ブロックＳが、スプール軸９の軸線方向と平行な方向に摺動可能に配置されている。この状態において、摺動ブロックＳの先端は、リール本体１に形成された案内孔１ｃ内に挿入されている。操作部材１７の先端には、長孔１７ｂが形成されており、この長孔１７ｂに挿入されたピン５６を介して、摺動ブロックＳの後端が操作部材１７の先端に回転可能に連結されている。
【０１３７】
円柱状の主制動片１８は、その略中央下部に第１の溝５４が形成されている。円柱状の副制動片１９は、上記主制動片１８の先端を延長することによって形成されており、これらの連結部分の下部には、第２の溝５５が形成されている。第1の溝５４の幅は、第２の溝５５の幅よりも若干大きい。
【０１３８】
摺動ブロックＳの第２の溝５５内には、制動体２４の縁が収められている。このような状態において、操作部材１７にはバネ２８の弾発力が作用して、摺動ブロックＳを、図１９及び図２０において右側に引き寄せている。従って、操作部材１７の非操作時には、摺動ブロックＳの第２の溝５５の一方の面５５ａが、制動体２４の前面と接触して、制動体２４を保持筒１２に押し付け、このようにして、制動体２４には、上述したバネ２８の弾発力の作用による制動力が付与される（図２０（ａ）参照）。
【０１３９】
操作部材１７を、バネ３８の弾発力に抗して引き上げると、摺動ブロックＳは、図１９及び図２０において左側に引き寄せられる。従って、摺動ブロックＳの第２の溝５５の他方の面５５ｂが、制動体２４の後面と接触して、制動体２４を、リール本体１の案内孔１ｃの周りの挟持部材１ｂに押し付け、このようにして、制動体２４には、バネ３８の弾発力に抗した操作部材１８の引き上げ力による制動力が付与される（図２０（ｃ）参照）。
【０１４０】
上述した摺動ブロックＳの副制動片１９は、リール本体１に変位可能に支持した切換部材２５によって、制動体２４に当接可能な位置と当接不能な位置とに切換保持可能に構成されている。
【０１４１】
換言すれば、上述した操作部材１７と切換部材２５とは、連結部材３０ｈ、即ち、連動レバーによって連結され、操作部材１７による制動体２４への当接操作時に、切換部材２５を作動して、副制動片１９を制動体２４への当接不能な位置に切換保持するように構成されている。
【０１４２】
即ち、図２１に示すように、切換部材２５は、リール本体１の下部に揺動可能に設けられたレバー２９を有している。レバー２９は、一端にカム部３４ｃを他端にストッパ３４ａを有するレバーカム３４を一体的に備えている。レバー２９はレバーカム３４と一体的に揺動するが、その揺動範囲は、リール本体１に設けられ、上記ストッパ３４ａに選択的に接触する下方突起４１及び上方突起４２によって制限されている。
【０１４３】
連結部材３０ｈは、ネジ３５によってリール本体１に揺動可能に支持されている。連結部材３０ｈの上端３１は、上述した摺動ブロックＳの第１の溝５４内に収められ、または、そこから離脱するように構成されている。上述したネジ３５の周りには、第１のバネ４５が配置され、これによって、連結部材３０ｈは図２１において反時計方向に回転して、その上端３１が摺動ブロックＳの第１の溝５４内に収められるように構成されている。
【０１４４】
連結部材３０ｈの下端は、上述したレバーカム３４のカム部３４ｃに第２のバネ３７を介して連結されている。従って、図２１（ａ）に示すように、レバー２９を同図における反時計方向に回転させると、レバーカム３４のカム部３４ｃによって、第１のバネ４５に抗して、連結部材３０ｈの下端が外側に押し出され、一方、連結部材３０ｈの上端３１が摺動ブロックＳの第１の溝５４内から離脱する。このとき、第２のバネ３７の作用によって、レバーカム３４のストッパ３４ａが上方突起４２に接触した状態でロックされ、このようにして、連結部材３０ｈの上端３１が上述した摺動ブロックＳの第１の溝５４から離脱した状態（図２１（ｂ）参照）に保持され、換言すれば、副制動片１９が制動体２４への当接可能な位置に保持される（図１９及び図２０（ａ）参照）。
【０１４５】
一方、図２１（ａ）に示すように、レバー２９を同図における時計方向に回転させると、レバーカム３４のカム部３４ｃ及び第２のバネ３７によって、連結部材３０ｈの下端は内側に引き寄せられる。この動作は、第１のバネ４５の作用によって助長される。このように連結部材３０ｈの下端が内側に引き寄せられると、連結部材３０ｈの上端３１が摺動ブロックＳの第１の溝５４内に収められる。
【０１４６】
このとき、第１のバネ４５及び第２のバネ３７の作用によって、レバーカム３４のストッパ３４ａが下方突起４１に接触した状態でロックされ、このようにして、連結部材３０ｈの上端３１が摺動ブロックＳの第１の溝５４内に収められた状態に保持され（図２０（ｂ）参照）、換言すれば、副制動片１９が制動体２４への当接不能な位置に保持される（図２０（ｂ）及び（ｃ）参照）。
【０１４７】
ここにおいて、本発明の第６の実施形態の装置Ｆの特徴は、連結部材３０ｈの上端３１が摺動ブロックＳの第１の溝５４内に収められた状態において、連結部材３０ｈの上端３１が、摺動ブロックＳの第１の溝５４の前方の面５４ａに接触しているときは、制動体２４は、摺動ブロックＳの第２の溝５５内において、その後方の面５５ｂ及び前方の面５５ａの何れにも接触しないことにある（図２０（ｂ）参照）。このような状態においては、制動体２４には制動力が付与されていないので、ハンドルの操作によってロータ７を正・逆何れの方向にも自由に回転させることができる。
【０１４８】
上述したように、摺動ブロックＳにおける第1の溝５４の幅は、第２の溝５５の幅よりも若干大きい。従って、連結部材３０ｈの上端３１が摺動ブロックＳの第１の溝５４内に収められた状態においても、摺動ブロックＳは、図２０（ｂ）において左側に摺動可能である。従って、操作部材１７の操作によって摺動ブロックＳが、図２０（ｃ）に示すように、左側に摺動して、摺動ブロックＳの第２の溝５５における後方の面５５ｂが制動体２４に接触すると、制動体２４に制動力が付与され、その結果、制動体２４に対してロータ７は正方向に回転可能であるものの、その逆方向への回転は、一方向クラッチ２０の楔作用によって規制される。
【図面の簡単な説明】
【０１４９】
【図１】本発明の第１実施形態にかかる回転制動装置が組み込まれたスピニングリールの全体構成を示す図。
【図２】図１の装置の一方向クラッチを示す断面図。
【図３】図１の装置における副制動片の制動体への当接不能状態を示す部分拡大断面図。
【図４】図１の装置の切換部材による切換状態を示す断面図。
【図５】図１の装置における連結部材の変形例を示す断面図。
【図６】本発明の第２実施形態にかかる回転制動装置が組み込まれたスピニングリールの全体構成を示す図。
【図７】図６の装置の切換部材による切換状態を示す断面図。
【図８】図６の装置における連結部材の変形例を示す断面図。
【図９】本発明の第３実施形態にかかる回転制動装置が組み込まれたスピニングリールの全体構成を示す図。
【図１０】図９の装置における副制動片の制動体への当接不能状態を示す部分拡大断面図。
【図１１】図９の装置の切換部材による切換状態を示す断面図。
【図１２】本発明の第４実施形態にかかる回転制動装置が組み込まれたスピニングリールの全体構成を示す図。
【図１３】図１２の装置の切換部材による切換状態を示す断面図。
【図１４】図１２の装置の切換部材の要部を示す部分拡大断面図。
【図１５】図１２の装置における副制動片の制動体への当接不能状態を示す部分拡大断面図。
【図１６】本発明の第５実施形態にかかる回転制動装置が組み込まれたスピニングリールの全体構成を示す図。
【図１７】図１６の装置における副制動片の制動体への当接不能状態を示す部分拡大断面図。
【図１８】図１６の装置の切換部材による切換状態を示す断面図。
【図１９】本発明の第６実施形態にかかる回転制動装置が組み込まれたスピニングリールの全体構成を示す図。
【図２０】図１９の装置における主制動片及び副制動片を備えた摺動ブロックの摺動状態を示す部分拡大断面図。
【図２１】図１９の装置の切換部材による切換状態を示す断面図。
【符号の説明】
【０１５０】
１：リール本体
１ａ：取付脚
２：ハンドル軸
７：ロータ
１０：スプール
１７：操作部材
１８：主制動片
１９：副制動片
２０：一方向クラッチ
２４：制動体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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