(57)【要約】【課題】通信可能な程度の電力を得ると共に、共振周波数を微調整することの可能なアンテナ装置を提供する。【解決手段】親アンテナ部１０Ａ−１と子アンテナ部１０Ａ−２とを互いに直列に接続してなるアンテナ装置であって、これらのアンテナ部１０Ａ−１，１０Ａ−２は、各々が互いに異なる大きさを有すると共に、これらのアンテナ部１０Ａ−１，１０Ａ−２で生じる中心磁束が同一方向を向くこととなるように巻回されたものである。これにより、多くの磁束が親アンテナ部１０Ａ−１を通過するので、電磁誘導により大きな電力が得られる。また、子アンテナ部１０Ａ−２の巻き数を変化させると、親アンテナ部１０Ａ−１の巻き数を変化させた場合と比べて、スパイラルアンテナ部１０Ａのインダクタンスが相対的に小さく変移し、その結果、共振周波数が相対的に小さなステップで変移する。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のスパイラルアンテナを互いに直列に接続してなるアンテナ装置であって、
前記複数のスパイラルアンテナは、各々が互いに異なる大きさを有すると共に、各スパイラルアンテナで生じる中心磁束が同一方向を向くこととなるように巻回されている
ことを特徴とするアンテナ装置。
【請求項２】
前記複数のスパイラルアンテナは、一の回路基板上に形成されている
ことを特徴とする請求項１に記載のアンテナ装置。
【請求項３】
前記複数のスパイラルアンテナのうち相対的に小さなスパイラルアンテナは、前記一の回路基板上で、前記複数のスパイラルアンテナのうち相対的に大きなスパイラルアンテナの巻き配線の内側に配置されている
ことを特徴とする請求項２に記載のアンテナ装置。
【請求項４】
前記複数のスパイラルアンテナのうち相対的に小さなスパイラルアンテナは、前記一の回路基板上で、前記複数のスパイラルアンテナのうち相対的に大きなスパイラルアンテナの巻き配線の外側に配置されている
ことを特徴とする請求項２に記載のアンテナ装置。
【請求項５】
前記複数のスパイラルアンテナの個々の巻き配線は、前記一の回路基板上で、一部重なるように配置されている
ことを特徴とする請求項２に記載のアンテナ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＲＦＩＤ（Radio Frequency Identification）タグ、非接触ＩＣ（Integrated Circuit）カードなどを用いた無線通信システムに利用されるアンテナ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ＲＦＩＤ技術を用いた無線通信システムが注目されている。この通信システムは一般に、各種データを記憶可能なデータキャリアと、このデータキャリアに対して非接触で情報の読み書き（リード／ライト）を行うリーダライタとで構成される。データキャリアは、その形状や大きさなどに応じてＲＦＩＤタグ（無線ＩＣタグ）、非接触ＩＣカードなどと呼ばれる（以下では、総称して非接触ＩＣカードと呼ぶ）。この非接触ＩＣカードに利用される無線周波数帯としては、１３５ｋＨｚ以下の帯域、１３．５６ＭＨｚ帯、９００ＭＨｚ帯（９１５ＭＨｚ帯、９５０ＭＨｚ帯）および２．４５ＧＨｚ帯などがある。この非接触ＩＣカードは、使用者にとって取り扱いが容易であることなどから、最近では交通機関の自動改札機等、各種入退出管理に利用されている。またその他にも、電子マネーや物品管理などへの応用も検討されている。
【０００３】
非接触ＩＣカードとそのリーダライタとには、例えば１３．５６ＭＨｚ帯用のものではスパイラルアンテナ（ループ状の平面コイル）が使用されている。一般に非接触ＩＣカードとしては無電池型が多く使用されており、リーダライタのアンテナが発する搬送波（交流磁界）を介して、電磁誘導により非接触ＩＣカードに電力が供給され、搬送波に変調データ信号を重畳することによりデータのリード／ライトが行われる。従って、リーダライタ側から発せられる磁界の強度や分布状態が、通信距離や安定した通信動作に影響してくる。非接触ＩＣカードとそのリーダライタとの間でのデータの送受信が可能なエリアを通信エリアとすると、所望とする通信エリア内で磁界強度が所定値以上になっている必要がある。一般に通信エリア内においては、磁界強度は大きい方が好ましい。
【０００４】
しかしながら、あまりにも磁界強度が大きくなると、非接触ＩＣカードのスパイラルアンテナに過大な電力が供給され、その結果、安定した通信が行えなくなる虞があった。そこで、磁界強度を低下させ、安定した通信を行えるようにする技術が特許文献１で提案されている。なお、特許文献１では、磁界強度の大きさについてのみ考慮されており、非接触ＩＣカードおよびそのリーダライタの共振周波数と、磁界強度との関係については何ら考慮されていない。
【特許文献１】特開２００１−３１３５１５号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、所望とする通信エリア内での磁界強度は、非接触ＩＣカードとそのリーダライタとが通信を行う通信周波数帯において大きいことが必要であり、そのためには、通信周波数帯に非接触ＩＣカードおよびそのリーダライタの共振周波数の少なくとも一方が含まれることが好ましい。これらの共振周波数を通信周波数帯に合わせるには、これらの構成要素の一つである、回路基板とスパイラルアンテナとから構成されるＬＣ共振回路のインダクタンスを調整することが考えられる。インダクタンスの調整は、スパイラルアンテナの長さや巻き数の調整により可能であるが、このインダクタンスの調整によって共振周波数を微調整するには、一巻きあたりのインダクタンスの変化量を小さくするために、スパイラルアンテナの大きさを小さくすることが必要となる。
【０００６】
しかしながら、スパイラルアンテナの大きさが小さくなると、スパイラルアンテナを通過する磁束の数が少なくなるので、非接触ＩＣカードのスパイラルアンテナが電磁誘導により得ることができる電力が小さくなる。その結果、非接触ＩＣカードとリーダライタとの間で通信不能となる虞がある。そこで、大きな電力が得られるようにするために、スパイラルアンテナの大きさを大きくすることが考えられる。ところが、スパイラルアンテナの大きさをあまり大きくすると、一巻あたりのインダクタンスの変化量が大きくなるため、共振周波数の微調整が困難になる。このように、電磁誘導により得られる電力の低下を回避することと、共振周波数の微調整を実現することとは、互いにトレードオフの関係にあるため、両者を同時に実現することは非常に困難であるという問題がある。
【０００７】
本発明はかかる問題点に鑑みてなされたもので、その目的は、通信可能な程度の電力を得ると共に、共振周波数を微調整することの可能なアンテナ装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のアンテナ装置は、複数のスパイラルアンテナを互いに直列に接続してなるアンテナ装置であって、複数のスパイラルアンテナは、各々が互いに異なる大きさを有すると共に、各スパイラルアンテナで生じる中心磁束が同一方向を向くこととなるように巻回されたものである。
【０００９】
ここで、スパイラルアンテナとは、例えば、ループ状の平面コイルのことである。中心磁束とは、スパイラルアンテナの中心領域を通過する磁束のことである。また、同一方向とは、各スパイラルアンテナで生じる中心磁束のベクトルの交わる角度が９０°未満であることを意味する。
【００１０】
本発明のアンテナ装置では、互いに異なる大きさを有する複数のスパイラルアンテナが、互いに直列に接続されている。これにより、多くの磁束が相対的に大きなスパイラルアンテナを通過するので、電磁誘導により大きな電力が得られる。
【００１１】
また、相対的に小さなスパイラルアンテナの巻き数を変化させると、スパイラルアンテナのインダクタンスが相対的に小さく変移し、その結果、共振周波数が、相対的に大きなスパイラルアンテナの巻き数を変化させた場合と比べて、相対的に小さなステップで変移する。
【００１２】
また、本発明のアンテナ装置では、個々のスパイラルアンテナは、各スパイラルアンテナで生じる中心磁束が同一方向を向くこととなるように巻回されている。これにより、相対的に小さなスパイラルアンテナが一の回路基板上で相対的に大きなスパイラルアンテナの巻き配線の内側に配置されている場合には、個々のスパイラルアンテナから生じる誘導磁場の多くが互いに強め合うようになるので、スパイラルアンテナのインダクタンスが大きくなり、その結果、共振周波数が低くなる。一方、個々のスパイラルアンテナの巻き配線が一の回路基板上で一部重なるように配置されている場合や、相対的に小さなスパイラルアンテナが一の回路基板上で相対的に大きなスパイラルアンテナの巻き配線の外側に配置されている場合には、個々のスパイラルアンテナから生じる誘導磁場が複雑に作用し合うようになるので、個々のスパイラルアンテナの位置関係によって、共振周波数が高くなったり低くなったりする。このように、相対的に小さなスパイラルアンテナの、相対的に大きなスパイラルアンテナに対する位置を変移させることにより、共振周波数は連続的に変移する。
【００１３】
ここで、回路基板は、例えば、ポリエステル，セロファン，ＰＥＴ，ポリイミド等の可とう性フィルム、ガラスエポキシ等からなる電子基板、または紙などの絶縁性材料により構成される。また、「一の回路基板上」とは、例えば、個々のスパイラルアンテナが共通の平面上に配置されていたり、ＳｉＯ２、その他絶縁薄膜、エポキシ、ポリエステル等の絶縁樹脂などにより構成された絶縁層を介して階層状に配置されていることを意味する。したがって、個々のスパイラルアンテナの巻き配線が一の回路基板上で一部重なるように配置されている場合には、個々の巻き配線が互いに短絡することの無いようにすることが必要となるので、例えば、個々のスパイラルアンテナを上記絶縁層を介して互いに異なる階層に配置することが好ましい。また、個々のスパイラルアンテナの巻き配線が一の回路基板上で互いに重ならないように配置されている場合、すなわち、相対的に小さなスパイラルアンテナが一の回路基板上で相対的に大きなスパイラルアンテナの巻き配線の内側および外側に配置されている場合には、個々のスパイラルアンテナの巻き配線が互いに接触する虞はない。したがって、そのような場合には、個々のスパイラルアンテナを、上記と同様に互いに異なる階層に配置してもよいし、共通の平面上に配置してもよい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明のアンテナ装置によれば、互いに異なる大きさを有する複数のスパイラルアンテナが、互いに直列に接続されると共に、各スパイラルアンテナで生じる中心磁束が同一方向を向くこととなるように巻回されるようにしたので、通信可能な程度の電力を得ると共に、共振周波数を微調整することが可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、本発明の一実施の形態について、図面を参照して詳細に説明する。
【００１６】
図１は、本実施の形態に係るアンテナ装置の概略構成を表したものである。このアンテナ装置は、例えば、ポリエステル，セロファン，ＰＥＴ，ポリイミド等の可とう性フィルム、ガラスエポキシ等からなる電子基板、または紙などの絶縁性材料により構成された回路基板（図示せず）上に、スパイラルアンテナ部１０Ａが形成され構成されている。
【００１７】
このスパイラルアンテナ部１０Ａは、互いに異なる大きさを有する親アンテナ部１０Ａ−１と、子アンテナ部１０Ａ−２とを備え、これらのアンテナ部１０Ａ−１，１０Ａ−２は、互いに直列に接続されると共に、これらのアンテナ部１０Ａ−１，１０Ａ−２で生じる中心磁束が同一方向を向くこととなるように巻回されている。親アンテナ部１０Ａ−１から引き出された端子Ｘと、子アンテナ部１０Ａ−２から引き出された端子Ｙとは、回路基板に接続されている。
【００１８】
ここで、「中心磁束」とは、親アンテナ部１０Ａ−１または子アンテナ部１０Ａ−２の中心領域を通過する磁束のことである。なお、本実施の形態では、図１に示したように、親アンテナ部１０Ａ−１の中心領域と、子アンテナ部１０Ａ−２の中心領域とが一致するように、これらのアンテナ部１０Ａ−１，１０Ａ−２がそれぞれ配置されている。すなわち、子アンテナ部１０Ａ−２は、親アンテナ部１０Ａ−１の巻き配線の内側に配置されている。また、「同一方向」とは、これらのアンテナ部１０Ａ−１，１０Ａ−２で生じる中心磁束のベクトルの交わる角度が９０°未満であることを意味する。
【００１９】
また、子アンテナ部１０Ａ−２は、親アンテナ部１０Ａ−１の巻き配線の内側に配置されており、互いに短絡する虞はないので、例えば、回路基板の表面上、すなわち、共通の平面上にパターニングされていてもよいし、ＳｉＯ２、その他絶縁薄膜、エポキシ、ポリエステル等の絶縁樹脂などにより構成された絶縁層を介して階層状に配置されていてもよい。この親アンテナ部１０Ａ−１と子アンテナ部１０Ａ−２とは、回路基板の表面上、すなわち、共通の平面上にパターニングされている。
【００２０】
親アンテナ部１０Ａ−１および子アンテナ部１０Ａ−２は、スパイラルアンテナ、具体的には、ループ状の平面コイルにより構成される。親アンテナ部１０Ａ−１および子アンテナ部１０Ａ−２の一辺の長さＤ１，Ｄ２は、平面上にパターニングされたスパイラルアンテナの複数の巻き配線を一本の配線として巨視的に見た場合に、対向する２本の巨視的な配線の、その配線の幅の中心を通る線同士の距離とする。
【００２１】
なお、仮に子アンテナ部１０Ａ−２の巻き数を増加させることにより、子アンテナ部１０Ａ−２の巻き配線が親アンテナ部１０Ａ−１の磁束を遮るようになったとしても、親アンテナ部１０Ａ−１と、子アンテナ部１０Ａ−２との間には、図１に示したように、大きな間隙が設けられているので、その大きな間隙を通過する磁束によって親アンテナ部１０Ａ−１から大きな電力を得ることができるようになっている。このように、親アンテナ部１０Ａ−１は、電磁誘導により発生する大きな電力を大きく減衰させることなく得る役割を有している。
【００２２】
一方、子アンテナ部１０Ａ−２は、一辺の長さＤ２が親アンテナ部１０Ａ−１のそれと比べて相対的に小さいので、一巻きあたりのインダクタンスも親アンテナ部１０Ａ−１のそれと比べて相対的に小さい。したがって、子アンテナ部１０Ａ−２は、アンテナ装置の共振周波数を微調整する役割を有している。
【００２３】
以下に、以上のような構成のアンテナ装置の作用および効果について説明する。図２は、上記アンテナ装置において、親アンテナ部１０Ａ−１の巻き数を一定（固定）とした上で、子アンテナ部１０Ａ−２の巻き数を変化させた場合の共振周波数の変移の様子を表したものである。なお、図２では、子アンテナ部１０Ａ−２の一辺の長さＤ２がＤ１／４，Ｄ１／２，３Ｄ１／４の３つの場合と、比較例として、子アンテナ部１０Ａ−２を備えていない場合の合計４つの場合における共振周波数の変移の様子が示されている。
【００２４】
図２に示したように、比較例に係るアンテナ装置では、巻き数を増加させるにつれて、子アンテナ部１０Ａ−２の巻き数を増加させる場合と比べて大きなステップで、共振周波数が低周波側に変移していくのが確認できる。一方、本実施の形態のアンテナ装置では、子アンテナ部１０Ａ−２の巻き数を増加させるにつれて、親アンテナ部１０Ａ−１の巻き数を増加させる場合と比べて小さなステップで、共振周波数が低周波側に変移していくのが確認できる。また、一辺の長さＤ２が小さくなればなる程、共振周波数がより小さなステップで低周波側に変移していくのも確認できる。
【００２５】
図３は、上記アンテナ装置において、親アンテナ部１０Ａ−１および子アンテナ部１０Ａ−２の巻き数を一定（固定）とした上で、孫アンテナ部の巻き数を変化させた場合の共振周波数の変移の様子を表したものである。図３では、孫アンテナ部の一辺の長さＤ３がＤ１／４，Ｄ１／２の２つの場合と、比較例として、孫アンテナ部を備えていない場合の合計３つの場合における共振周波数の変移の様子が示されている。
【００２６】
上記のように、子アンテナ部１０Ａ−２の巻き数を変化させた場合であっても、子アンテナ部１０Ａ−２のステップが大きいと、所望の通信周波数帯に共振周波数を変移させることができないときもある。そこで、そのような場合には、子アンテナ部１０Ａ−２よりもさらに小さな孫アンテナ部（図示せず）を、他のアンテナ部１０Ａ−１，１０Ａ−２と直列に接続すると共に、中心磁束が他のアンテナ部１０Ａ−１，１０Ａ−２と同一方向を向くこととなるように巻回した上で、孫アンテナ部の巻き数を変化させればよい。これにより、図３に示したように、子アンテナ部１０Ａ−２の巻き数を増加させる場合と比べて小さなステップで、共振周波数を低周波側に変移させることができるのが確認できる。さらに、孫アンテナ部の一辺の長さＤ３を小さくすればする程、共振周波数をより小さなステップで低周波側に変移させることができるのが確認できる。
【００２７】
これらのことから、共振周波数を大きく変移させたい場合には、親アンテナ部１０Ａ−１の巻き数を変化させて、所望の通信周波数帯近傍に共振周波数を大雑把に変移させると共に、子アンテナ部１０Ａ−２の巻き数を増減させ、場合によってはさらに孫アンテナ部の巻き数も増減させて、所望の通信周波数帯に共振周波数を正確に変移させることができる。このように必要に応じて小さなアンテナ部を適宜追加することにより、共振周波数を微調整することもできる。もちろん、共振周波数を大きく変移させる必要がない場合には、単に子アンテナ部１０Ａ−２や孫アンテナ部などの、親アンテナ部１０Ａ−１より小さなアンテナ部の巻き数を変化させて、所望の通信周波数帯に共振周波数を変移させてやればよい。
【００２８】
このように、本実施の形態のアンテナ装置によれば、親アンテナ部１０Ａ−１より小さいアンテナ部を備えるようにしたので、親アンテナ部１０Ａ−１より小さいアンテナ部の巻き数を変化させることにより、共振周波数を微調整することができる。
【００２９】
また、本実施の形態のアンテナ装置によれば、子アンテナ部１０Ａ−２の中心磁束が、親アンテナ部１０Ａ−１の中心磁束と同一方向を向くこととなるように巻回されると共に、子アンテナ部１０Ａ−２が親アンテナ部１０Ａ−１にすっぽり包含されるように配置されるようにしたので、個々のアンテナ部１０Ａ−１，１０Ａ−２から生じる誘導磁場の一部が互いに強め合うようになる。その結果、親アンテナ部１０Ａ−１の磁界が子アンテナ部１０Ａ−２の磁界によって減じられることはほとんどないので、電磁誘導によりスパイラルアンテナ部１０Ａで生じる電力が子アンテナ部１０Ａ−２を設けたことにより大きく低下する虞はない。
【００３０】
［変形例］
次に、上記実施の形態の変形例について説明する。本変形例に係るアンテナ装置は、上記第１の実施の形態に係るアンテナ装置と比べると、図４ないし図７に示したように、親アンテナ部１０Ｂ−１，１０Ｃ−１，１０Ｄ−１，１０Ｅ−１（親アンテナ部１０Ｂ−１等）の中心領域と、子アンテナ部１０Ｂ−２，１０Ｃ−２，１０Ｄ−２，１０Ｅ−２（子アンテナ部１０Ｂ−２等）の中心領域とが一致しないように、これらのアンテナ部がそれぞれ配置されている点で相違している。そこで、以下、上記第１の実施の形態と同一の構成、作用、効果について適宜省略した上で、上記第１の実施の形態と対比しつつ詳細に説明する。
【００３１】
上記実施の形態では、子アンテナ部１０Ａ−２は、親アンテナ部１０Ａ−１の巻き配線の内側に配置されると共に、親アンテナ部１０Ａ−１と子アンテナ部１０Ａ−２との中心領域が互いに一致している。また、親アンテナ部１０Ａ−１と子アンテナ部１０Ａ−２とは互いに短絡する虞はないので、親アンテナ部１０Ａ−１と子アンテナ部１０Ａ−２を比較的自由に配置することができ、例えば、共通の平面上に配置したり、絶縁層を介して階層状に配置することができる。
【００３２】
これにより、上記実施の形態では、個々のアンテナ部１０Ａ−１，１０Ａ−２から生じる誘導磁場が互いに減殺し合うようなことはほとんどないので、スパイラルアンテナ部１０Ａのインダクタンスが大きくなり、その結果、共振周波数が低くなる。
【００３３】
一方、本変形例では、親アンテナ部１０Ｂ−１等と子アンテナ部１０Ｂ−２等との中心領域は一致していない。具体的には、親アンテナ部１０Ｂ−１，１０Ｃ−１，１０Ｄ−１および子アンテナ部１０Ｂ−２，１０Ｃ−２，１０Ｄ−２の巻き配線が回路基板上で一部重なるように配置されていたり（図４、図５および図６参照）、子アンテナ部１０Ｅ−２が回路基板上で親アンテナ部１０Ｅ−１の巻き配線の外側に配置されている（図７参照）。また、親アンテナ部１０Ｂ−１等および子アンテナ部１０Ｂ−２等の巻き配線が回路基板上で一部重なるように配置されている場合には、互いに短絡する虞があるので、親アンテナ部１０Ｂ−１等と子アンテナ部１０Ｂ−２等を上記実施の形態のように自由に配置することはできず、例えば、絶縁層を介して階層状に配置することが必要となる。
【００３４】
このように、本変形例では、親アンテナ部１０Ｂ−１等と子アンテナ部１０Ｂ−２等との中心領域が一致していないため、個々のアンテナ部から生じる誘導磁場が複雑に作用し合うようになる。これにより、親アンテナ部１０Ｂ−１等と、子アンテナ部１０Ｂ−２等との位置関係によって、共振周波数が高くなったり低くなったりする。
【００３５】
例えば、図４に示したように、子アンテナ部１０Ｂ−２の巻き配線が、親アンテナ部１０Ｂ−１の巻き配線の内側から一部重なるように配置された場合、すなわち、上記実施の形態の子アンテナ部１０Ａ−２をＳ１だけ変移させた場合に、親アンテナ部１０Ｂ−１と子アンテナ部１０Ｂ−２とから生じる誘導磁場が互いに減殺し合うようなことはほとんどないので、スパイラルアンテナ部１０Ｂのインダクタンスが最も大きくなり、その結果、共振周波数は最も小さくなる。
【００３６】
一方、図６に示したように、子アンテナ部１０Ｂ−２の巻き配線が、親アンテナ部１０Ｂ−１の巻き配線の外側から一部重なるように配置された場合、すなわち、上記実施の形態の子アンテナ部１０Ａ−２をＳ３だけ変移させた場合に、親アンテナ部１０Ｂ−１と子アンテナ部１０Ｂ−２とから生じる誘導磁場が一部の領域で互いに減殺し合うようになるので、スパイラルアンテナ部１０Ｂのインダクタンスが最も小さくなり、共振周波数は最も大きくなる。その結果、共振周波数が高くなる。
【００３７】
なお、図５に示したように、図４と図６の中間、すなわち、子アンテナ部１０Ｂ−２が、親アンテナ部１０Ｂ−１の巻き配線をまたぐように配置された場合、すなわち、上記実施の形態の子アンテナ部１０Ａ−２をＳ２だけ変移させた場合は、親アンテナ部１０Ｂ−１と子アンテナ部１０Ｂ−２とから生じる誘導磁場が一部の領域で互いに減殺し合うになるので、スパイラルアンテナ部１０Ｃのインダクタンスが、スパイラルアンテナ部１０Ｄのインダクタンスより大きく、スパイラルアンテナ部１０Ｂのインダクタンスより小さい値となり、その結果、共振周波数はスパイラルアンテナ部１０Ｂの共振周波数より大きく、スパイラルアンテナ部１０Ｄの共振周波数より小さい値となる。
【００３８】
また、図７に示したように、子アンテナ部１０Ｅ−２が親アンテナ部１０Ｅ−１の巻き配線の外側に配置された場合、すなわち、上記実施の形態の子アンテナ部１０Ａ−２をＳ４だけ変移させた場合は、図６の場合と比べて、個々のアンテナ部１０Ｅ−１，１０Ｅ−２から生じる誘導磁場が互いに減殺し合うようなことはほとんどないので、スパイラルアンテナ部１０Ｅのインダクタンスが大きくなり、その結果、共振周波数が低くなる。
【００３９】
これらのことから、子アンテナ部１０Ｂ−２等の、親アンテナ部１０Ｂ−１等に対する配置を内側から外側に次第に変移させた場合（図４→図５→図６）には、スパイラルアンテナ部１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄのインダクタンスは連続的に小さくなり、その結果、共振周波数が、図８に示したように、連続的、かつ、直線的に増加することが確認できる。したがって、本変形例に係るアンテナ装置では、変移量がＳ１以上Ｓ３以下の範囲内において、共振周波数の変移量のリニアリティが良好である。
【００４０】
このように、本変形例に係るアンテナ装置によれば、親アンテナ部１０Ｂ−１等の大きさより小さな大きさの子アンテナ部１０Ｂ−２等を備えるようにしたので、子アンテナ部１０Ｂ−２等の、親アンテナ部１０Ｂ−１等に対する配置を内側から外側に次第に変移させることにより、共振周波数を微調整することができる。
【００４１】
なお、本変形例に係るアンテナ装置では、親アンテナ部１０Ｂ−１等および子アンテナ部１０Ｂ−２等の巻き配線が一部重なるように配置されたり、子アンテナ部１０Ｅ−２が親アンテナ部１０Ｅ−１の巻き配線の外側に配置されている。そのため、個々のアンテナ部１０Ａ−１，１０Ａ−２から生じる誘導磁場が互いに減殺し合う場合もあるが、スパイラルアンテナ部１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ，１０Ｅで生じる電力が子アンテナ部１０Ｂ−２等を設けたことにより大きく低下する虞はない。
【００４２】
以上、１つの実施の形態および複数の変形例を挙げて本発明を説明したが、本発明は、これらに限定されず、種々の変形が可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明の第１の実施の形態に係るアンテナ装置の概略構成図である。
【図２】図１のアンテナ装置の共振周波数特性を説明するための図である。
【図３】図１のアンテナ装置の他の共振周波数特性を説明するための図である。
【図４】変形例に係るアンテナ装置の概略構成図である。
【図５】変形例に係るアンテナ装置の概略構成図である。
【図６】変形例に係るアンテナ装置の概略構成図である。
【図７】変形例に係るアンテナ装置の概略構成図である。
【図８】変形例に係るアンテナ装置の共振周波数特性を説明するための図である。
【符号の説明】
【００４４】
１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ，１０Ｅ…スパイラルアンテナ部、１０Ａ−１，１０Ｂ−１，１０Ｃ−１，１０Ｄ−１，１０Ｅ−１…親アンテナ部、１０Ａ−２，１０Ｂ−２，１０Ｃ−２，１０Ｄ−２，１０Ｅ−２…子アンテナ部、Ｄ１…親アンテナ部の一辺の長さ、Ｄ２…子アンテナ部の一辺の長さ
【図１】
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【図２】
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【図３】
2006287659.tif 000005
【図４】
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【図５】
2006287659.tif 000007
【図６】
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【図７】
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【図８】
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