(57)【要約】【課題】  鑑賞者の位置に対して適した視差画像をより確実に表示する。【解決手段】  右目用画像と左目用画像とからなる視差画像を表示面上に表示する画像表示手段１と、上記視差画像のうち上記右目用画像の画像光のみを鑑賞者の右目に到達させかつ上記視差画像のうち上記左目用画像の画像光のみを鑑賞者の左目に到達させる視差画像選択手段２と、を有する立体画像表示装置であって、上記鑑賞者に装着されかつ上記表示面上の上記視差画像を撮像する撮像手段２３と、上記撮像手段の撮像結果に基づいて上記鑑賞者の位置を算出する算出手段と、上記算出手段の算出結果に基づいて上記視差画像を座標変換する座標変換手段とを備える。【選択図】              図１
2006253777.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
右目用画像と左目用画像とからなる視差画像を表示面上に表示する画像表示手段と、前記視差画像のうち前記右目用画像の画像光のみを鑑賞者の右目に到達させかつ前記視差画像のうち前記左目用画像の画像光のみを鑑賞者の左目に到達させる視差画像選択手段と、を有する立体画像表示装置であって、
前記鑑賞者に装着されかつ前記表示面上の前記視差画像を撮像する撮像手段と、
前記撮像手段の撮像結果に基づいて前記鑑賞者の位置を算出する算出手段と、
前記算出手段の算出結果に基づいて前記視差画像を座標変換する座標変換手段と
を備えることを特徴とする立体画像表示装置。
【請求項２】
前記視差画像選択手段は、右目用透過部と左目用透過部とで異なる偏光方向の偏光光を透過する偏光眼鏡であることを特徴とする請求項１記載の立体画像表示装置。
【請求項３】
前記視差画像選択手段は、右目用透過部と左目用透過部とが交互に光を透過する状態と透過しない状態とに変化される液晶シャッター眼鏡であることを特徴とする請求項１記載の立体画像表示装置。
【請求項４】
前記撮像手段が前記視差画像選択手段に設置されていることを特徴とする請求項２または３記載の立体画像表示装置。
【請求項５】
前記画像表示手段は、視差画像光を表示面上に投写することによって表示面上に前記視差画像を表示するプロジェクタを備えていることを特徴とする請求項１〜４いずれかに記載の立体画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、立体画像表示装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
人は、右目において視認される像と左目において視認される像とを脳が合成することによって、視認される物体を立体像として認識している。これは、右目と左目とが異なる角度からその物体を視認しているため、右目において視認される像と左目において視認される像とが若干異なることによって可能となっている。
【０００３】
このため、二次元上に表示される画像を鑑賞者に立体像として認識させるには、二次元上に右目において視認される像（右目用画像）と左目において認識される像（左目用画像）とからなる視差画像を表示し、鑑賞者の右目に右目用画像のみを到達させ、鑑賞者の左目に左目用画像のみを到達させることによって実現することができる。
【０００４】
具体的には、立体画像表示装置は、視差画像を表示面上に表示するための画像表示手段と、視差画像のうち右目用画像のみを鑑賞者の右目に到達させかつ視差画像のうち左目用画像のみを鑑賞者の左目に到達させる視差画像選択手段と、を備えている。視差画像選択手段としては、例えば、眼鏡を用いることができる。そして、当該眼鏡を鑑賞者が装着することによって、立体像が認識される仕組みとなっている。眼鏡には、一般的に、右目用透過部と左目用透過部とで異なる回転方向の円偏光光を透過する円偏光眼鏡と、右目用透過部と左目用透過部とが交互に透過状態と非透過状態とに変化される液晶シャッター眼鏡とが用いられている。そして、円偏光眼鏡を用いる場合には、視差画像の右目用画像を右目用透過部が透過する回転方向の円偏光光とし、視差画像の左目用画像を左目用透過部が透過する回転方向の円偏光光とすることによって、鑑賞者の右目に右目用画像のみを到達させ、鑑賞者の左目用画像のみを到達させている。また、液晶シャッター眼鏡を用いる場合には、右目用透過部が透過状態とされ左目用透過部が非透過状態とされた状態において視差画像の右目用画像を表示し、右目用透過部が非透過状態とされ左目用透過部が透過状態とされた状態において視差画像の左目用画像を表示することによって、鑑賞者の右目に右目用画像のみを到達させ、鑑賞者の左目に左目用画像のみを到達させている。
また、視差画像選択手段としてレンチキュラーレンズを用いた立体画像表示装置もある。具体的には、表示面上にレンチキュラーレンズが配置されており、このレンチキュラーレンズによって、表示面上に表示された視差画像のうち右目用画像のみが鑑賞者の右目に導光され、表示面上に表示された視差画像のうち左目用画像のみが鑑賞者の左目に導光されている。
【０００５】
ところで、鑑賞者が画像を平面として捉える一般的な平面画像表示装置においては、鑑賞者は、画像が表示される表示面を認識しており、この表示面上に画像が表示されていると理解して画像を鑑賞する。これに対して立体画像表示装置においては、視差画像が表示される表示面が存在するものの、視差画像選択手段によって鑑賞者には立体画像として認識されるため、鑑賞者が表示される表示面を認識していない。
【０００６】
一般的な平面画像表示装置においては、上述のように鑑賞者が表示面を認識しているため、表示面の正対方向（表示面の法線方向）に対して傾いた角度から画像を鑑賞した場合であっても、無意識のうちに表示面の正対方向に対する自分の傾き角（視角）を認識し、正対方向から鑑賞した場合における画像を推測して理解することができる。例えば、平面画像表示装置において、表示面に真円の画像が表示されており、鑑賞者が表示面の正対方向から傾いた角度から表示面上の画像を鑑賞した場合には、鑑賞者には真円が楕円として認識されるが、鑑賞者は、視角を無意識のうちに認識して、表示面上の画像が真円であると理解することができる。
【０００７】
一方、立体画像表示装置においては、上述のように鑑賞者が表示面を認識していないため、表示面の正対方向に対して傾いた角度から画像を鑑賞した場合には、鑑賞者が視角を認識することができず、表示面の正対方向から鑑賞した場合における画像を推測して理解することができない。例えば、立体画像表示装置において、表示面の正対方向において球体として表示される視差画像が表示面上に表示されており、鑑賞者が正対方向から傾いた角度から画像を鑑賞した場合には、鑑賞者には球体が楕円体として認識され、この楕円体が球体であることを理解できない。このため、立体画像表示装置においては、鑑賞者が表示面の正対方向に対してずれた位置から鑑賞した場合に、鑑賞者に対して違和感を与えることになる。
【０００８】
このような立体画像特有の問題を解決するために、特許文献１には、鑑賞者を撮像し、この撮像結果から鑑賞者の瞳孔の位置を検出することによって、表示面の正対方向に対する鑑賞者の傾きを検出する方法が開示されている。この方法によれば、表示面の正対方向に対する鑑賞者の傾きを検出することができるため、この鑑賞者の傾きに応じて視差画像を座標変換することによって、鑑賞者に対して常に正常な画像を提供することができる。
【特許文献１】特開平１１−２０１７２３号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、特許文献１に示すような従来の立体画像表示装置においては、実際に視差画像を座標変換した後に、鑑賞者に対してどのような画像が視認されているのかを確認することはできなかった。このため、鑑賞者の位置に適した視差画像を確実に表示する技術が望まれている。
【００１０】
本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、鑑賞者の位置に対して適した視差画像をより確実に表示することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するために、本発明の立体画像表示装置は、右目用画像と左目用画像とからなる視差画像を表示面上に表示する画像表示手段と、上記視差画像のうち上記右目用画像の画像光のみを鑑賞者の右目に到達させかつ上記視差画像のうち上記左目用画像の画像光のみを鑑賞者の左目に到達させる視差画像選択手段と、を有する立体画像表示装置であって、上記鑑賞者に装着されかつ上記表示面上の上記視差画像を撮像する撮像手段と、上記撮像手段の撮像結果に基づいて上記鑑賞者の位置を算出する算出手段と、上記算出手段の算出結果に基づいて上記視差画像を座標変換する座標変換手段とを備えることを特徴とする。
【００１２】
このような特徴を有する本発明の立体画像表示装置によれば、鑑賞者に対して装着された撮像手段によって表示面上の視差画像が撮像され、算出手段によって撮像手段の撮像結果に基づいて鑑賞者の位置が検出され、座標変換手段によって算出手段の算出結果に基づいて視差画像が座標変換される。
このように、本発明の立体画像表示装置においては、表示面上の視差画像が直接撮像される。このため、従来の立体画像表示装置のように鑑賞者の位置に応じて視差画像が座標変換されるとともに、座標変換手段によって座標変換された視差画像が鑑賞者の位置に適した視差画像であるか否かを容易に判断することができる。したがって、本発明の立体画像表示装置によれば、鑑賞者の位置に対して適した視差画像をより確実に表示することが可能となる。
【００１３】
なお、具体的には、本発明の立体画像表示装置において、上記視差画像選択手段が、右目用透過部と左目用透過部とで異なる偏光方向の偏光光を透過する偏光眼鏡であるという構成を採用することができる。
また、上記視差画像選択手段が、右目用透過部と左目用透過部とが交互に光を透過する状態と透過しない状態とに変化される液晶シャッター眼鏡であるという構成を採用することもできる。
【００１４】
また、本発明の立体画像表示装置においては、視差画像選択手段が偏光眼鏡あるいは液晶シャッター眼鏡である場合に、上記撮像手段が上記視差画像選択手段に設置されているという構成を採用することができる。
このような構成を採用することによって、鑑賞者が必然的に装着する視差画像選択手段に撮像手段が設置されるため、鑑賞者が容易に撮像素子を装着することが可能となる。
【００１５】
また、具体的には、本発明の立体画像表示装置において、上記画像表示手段は、視差画像光を表示面上に投写することによって表示面上に上記視差画像を表示するプロジェクタを備えているという構成を採用することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１６】
以下、図面を参照して、本発明に係る立体画像表示装置の一実施形態について説明する。なお、以下の図面において、各部材を認識可能な大きさとするために、各部材の縮尺を適宜変更している。
【００１７】
（第１実施形態）
図１は、本発明の第１実施形態である立体画像表示装置Ｓ１の概略構成図である。この図に示すように、本実施形態の立体画像表示装置Ｓ１は、画像表示装置１と、眼鏡２（視差画像選択手段）とを備えて構成されている。
【００１８】
画像表示装置１は、右目用画像と左目用画像とからなる視差画像を表示するものである。この画像表示装置１の内部構造を図２のブロック図に示す。図２に示すように、画像表示装置１は、筐体の内部に、位置算出部１１（算出手段）、視差画像処理部１３（座標変換手段）と、左目画像用プロジェクタ１４（プロジェクタ）及び右目画像用プロジェクタ１５（プロジェクタ）を構成されている。
【００１９】
また、画像表示装置１は、受信部１７及びスクリーン１８（表示面）を備えており、図１に示すように、これらの受信部１７及びスクリーン１８は、画像表示装置１の表面に配置されている。
【００２０】
位置算出部１１は、後述する撮像素子の撮像結果が受信部１７を介して入力され、この入力された撮像結果から鑑賞者の位置を算出するものである。具体的には、撮像素子の撮像結果と基準となる視差画像とを比較することによって鑑賞者の位置を算出する。なお、ここでいう鑑賞者の位置とは、スクリーン１８の正対方向に対する鑑賞者の位置である。
【００２１】
視差画像処理部１３は、位置算出部１１の算出結果に基づいて視差画像を座標変換する。具体的には、立体画像が歪まないようにかつ鑑賞者の位置に適した角度からの立体画像となるように視差画像を座標変換する。
【００２２】
左目画像用プロジェクタ１４は、視差画像処理部１３によって座標変換された視差画像のうち左目用画像を投写し、スクリーン１８上に表示するものである。
また、右目画像用プロジェクタ１５は、視差画像処理部１３によって座標変換された視差画像のうち右目用画像を投写し、スクリーン１８上に表示するものである。
これらの左目画像用プロジェクタ１４及び右目画像用プロジェクタ１５としては、光変調素子として３つの液晶ライトバルブを用いた３板式の液晶プロジェクタを用いることができる。また、光変調素子として１つの液晶ライトバルブを用いた単板式の液晶プロジェクタや、光変調素子として微小ミラーアレイデバイスを用いたプロジェクタを用いることもできる。
【００２３】
なお、図２に示すように、左目画像用プロジェクタ１４及び右目画像用プロジェクタ１５の後段には、各々円偏光板１４１，１５１が配置されている。これらの円偏光板１４１，１５１は、各々異なる回転方向の偏光光に透過光を偏光するものであり、本第１実施形態の立体画像表示装置Ｓ１においては、左目画像用プロジェクタ１４の後段に配置される円偏光板１４１が透過光を画像表示装置１から眼鏡２の方向に見て左回転方向の偏光光に偏光するものであり、右目画像用プロジェクタ１５の後段に配置される円偏光板１５１が透過光を画像表示装置１から眼鏡２の方向に見て右回転方向の偏光光に偏光するものである。
【００２４】
図１に戻り、眼鏡２は、鑑賞者が装着するものである。眼鏡２は、スクリーン１８上に表示された視差画像のうち、右目用画像の画像光のみを透過する右目用透過部２１と、スクリーン１８上に表示された視差画像のうち、左目用画像の画像光のみを透過する左目用透過部２２とを有している。そして、鑑賞者が眼鏡２を装着した際に、右目用透過部２１が鑑賞者の右目の前に配置され、左目用透過部２２が鑑賞者の左目の前に配置されるように、右目用透過部２１及び左目用透過部２２が配置されている。
【００２５】
具体的には、本第１実施形態の立体画像表示装置Ｓ１における眼鏡２は、右目用透過部２１と左目用透過部２２とで異なる回転方向の円偏光光を透過する円偏光眼鏡であり、本第１実施形態においては、右目用透過部２１が画像表示装置１から眼鏡２の方向に見て右回転方向の円偏光光のみを透過する円偏光板として構成されており、左目用透過部２２が画像表示装置１から眼鏡２の方向に見て左回転方向の円偏光光のみを透過する円偏光板として構成されている。
【００２６】
なお、円偏光光は、反射されることによって、その回転方向が変化するため、画像表示装置１内において、左目画像用プロジェクタ１４及び右目画像用プロジェクタ１５から投写された画像光が反射される場合には、その反射回数に応じて右目用透過部２１及び左目用透過部２２が透過する偏光光の回転方向を変化させる。つまりは、左目画像用プロジェクタ１４から射出された画像光が鑑賞者の左目のみに到達し、右目画像用プロジェクタ１５から射出された画像光が鑑賞者の右目のみに到達するように、右目用透過部２１及び左目用透過部２２が選択される。
【００２７】
また、本実施形態の立体画像表示装置Ｓ１においては、撮像素子２３（撮像手段）が眼鏡２に配置されている。この撮像素子２３は、眼鏡２を鑑賞者が装着した際に、スクリーン１８方向を撮像するように配置されている。
【００２８】
このように、撮像素子２３を眼鏡２に配置することによって、鑑賞者が眼鏡２を装着してスクリーン１８を見た場合、すなわち立体画像を鑑賞する場合には、撮像素子２３によってスクリーン１８上の視差画像を含む画像が撮像される。
【００２９】
なお、本実施形態の立体画像表示装置Ｓ１においては、撮像素子２３の内部に、撮像素子２３において撮像された画像のデータを出力するためのアンテナが配置されている。そして、このアンテナを介して、撮像素子２３によって撮像された撮像画像が、画像表示装置１側の受信部１７に入力される。
【００３０】
次に、このように構成された本実施形態の立体画像表示装置Ｓ１の動作について説明する。
【００３１】
まず、左目画像用プロジェクタ１４及び右目画像用プロジェクタ１５を用いてスクリーン１８上に画像を表示する。なお、この際にスクリーン１８上に表示される画像は、外部から視差画像処理部１３に入力される視差画像の信号に基づく視差画像であっても良いし、また、テストパターン画像のデータを予め視差画像処理部１３に記憶させておき、このデータに基づくテストパターンであっても良い。
【００３２】
続いて、撮像素子２３によって、スクリーン１８上に表示された画像を撮像する。ここで、スクリーン１８上には、左目画像用プロジェクタ１４及び右目画像用プロジェクタ１５から投写された画像が表示されているため、右目用画像と左目用画像とが重なった画像が撮像素子２３によって撮像されることとなる。
そして、撮像素子２３において撮像された画像は、画像データとして、撮像素子２３の内部に配置されたアンテナを介して画像表示装置１側の受信部１７に入力される。
【００３３】
受信部１７に入力された画像データは、その後、位置算出部１１に入力する。そして、位置算出部１１においては、この入力される画像に基づいて鑑賞者の位置を算出する。具体的には、予め記憶した画像データと、受信部１７を介して入力される画像データとを比較することによって鑑賞者の位置を検出する。なお、ここでは、予め記憶する画像データとして、撮像素子２３において取得された画像をスクリーン１８の正対方向から見た場合の平面写像が用いられる。
そして、例えば、鑑賞者がスクリーン１８の正対方向に対して水平方向にずれている場合には、予め記憶する画像データの画像に対して、入力される画像データの画像の横幅が小さくなる。また、鑑賞者がスクリーン１８の正対方向に対して垂直方向にずれている場合には、予め記憶する画像データの画像に対して、入力される画像データの画像の縦幅が小さくなる。このように、鑑賞者がスクリーン１８の正対方向に対してずれた場合には、撮像素子２３によって撮像される画像が歪むため、位置算出部１１は、予め記憶した画像データと、受信部１７を介して入力される画像データを比較することによって鑑賞者の位置を算出することができる。なお、受信部１７を介して入力される画像データと比較する画像データは、上述のように位置算出部１１が予め記憶していても良いし、視差画像処理部１３から取得しても良い。
そして、位置算出部１１は、例えば、鑑賞者の正対方向からのずれ量を算出してこのずれ量を算出結果として出力する。
【００３４】
続いて、位置算出部１１において算出された算出結果は、算出データとして視差画像処理部１３に入力する。そして、視差画像処理部１３においては、この入力される算出データに基づいて、外部から入力される視差画像を座標変換する。具体的には、位置算出部１１は、立体画像が歪まないようにかつ鑑賞者の位置に適した角度からの立体画像となるように視差画像を座標変換する。
【００３５】
例えば、図３に示す座標系（ｘ方向が紙面横方向、ｚ方向が紙面縦方向、ｙ方向がｘ方向及びｚ方向に直交する方向であり、ｘ−ｙ面が水平面である座標系）の（０，０，０）と（１，０，１）とを結ぶ直線がスクリーン１８の正対方向であり、（１，０，１）から眼鏡２を介して視認した場合の立体画像が、図４に示す、１の面と２の面と３の面が等しい広さで視認できるサイコロであった場合には、鑑賞者が（１，０，１）からスクリーン１８上の視差画像を眼鏡２を装着した状態で視認すると、鑑賞者の右目には、図５（ａ）に示すように、２の面が３の面より広い右目用画像が視認され、鑑賞者の左目には、図５（ｂ）に示すように、３の面が２の面より広い左目用画像が視認される。そして、鑑賞者の脳が、図５（ａ）及び図５（ｂ）を合成することによって、鑑賞者が図４に示す立体画像を視認する。なお、スクリーン１８上には、右目用画像及び左目用画像が重なって表示されるため、撮像素子２３が撮像する画像は、図６に示すように、右目用画像及び左目用画像が重なったものとなる。
【００３６】
そして、このような立体画像を（１，１，１）、すなわち正対方向上のある一点から水平方向にずれた位置から立体画像を鑑賞した場合には、右目用画像及左目用画像を斜方から視認することとなるため、鑑賞者の右目及び左目にｙ軸方向に幅が短くなった右目用画像及び左目用画像が視認されてしまう。この結果、鑑賞者は歪んだ立体画像を視認することとなる。そこで、（０，０，０）と（１，１，１）とを結ぶ直線が正対方向となるように視差画像を座標変換することによって、鑑賞者に対して歪みのない立体画像を視認させることができる。なお、（０，０，０）と（１，１，１）とを結ぶ直線が正対方向となるようにするためには、（０，０，０）と（１，１，１）とを結ぶ直線と直交する仮想面に右目用画像及び左目用画像を表示することによって実現することができるため、スクリーン１８上には横長のサイコロが表示されることとなる。
【００３７】
また、現実にサイコロが存在する場合には、（１，１，１）からサイコロを視認した場合と、（１，０，１）からサイコロを視認した場合とでは、サイコロを見る角度が変化し、この見る角度の変化に応じて、サイコロの見え方が変化する。ここで、（１，０，１）からサイコロを視認した場合には、上述のように、立体画像が１の面と２の面と３の面が等しい広さで視認できるサイコロであるため、（１，１，１）から視認した場合には、立体画像が、３の面が２の面より広く見えるサイコロとなる。よって、鑑賞者の位置が（１，１，１）である場合には、（０，０，０）と（１，１，１）とを結ぶ直線と直交する仮想面に、図７（ａ）に示すように、１の面と２の面と３の面との広さが等しいサイコロを左目用画像として表示し、図７（ｂ）に示すように、３の面が２の面よりも大きく広いサイコロを右目用画像として表示することによって、したがって、スクリーン１８上には、図８（ａ），（ｂ）に示すような、図７（ａ），（ｂ）を横方向に引き伸ばしたサイコロを右目用画像及び左目用画像として表示することによって、歪まずかつ適した角度からの立体画像を鑑賞者に視認させることができる。
【００３８】
そして、視差画像処理部１３は、位置算出部１１から入力された算出結果に基づいて、図８（ａ），（ｂ）がスクリーン１８上に表示されるように、視差画像を座標変換する。なお、本実施形態の立体画像表示装置Ｓ１においては、外部から視差画像信号が視差画像処理部１３に入力する構成とされているため、視差画像処理部１３は、外部から入力される視差画像信号から立体画像の３次元データを生成する必要が生じる。しかしながら、本発明はこれに限定されるものではなく、予め立体画像の３次元データを視差画像処理部１３に記憶させておき、位置算出部１１の算出結果に応じて視差画像を座標変換した後、この座標変換した視差画像に対応するデータを３次元データから抽出することもできる。
【００３９】
なお、視差画像処理部１３において座標変換された視差画像の信号のうち、左目用画像の信号が左目画像用プロジェクタ１４に入力し、右目用画像の信号が右目画像用プロジェクタ１５に入力する。その結果、左目画像用プロジェクタ１４から左目用画像がスクリーン１８上に投写され、右目画像用プロジェクタ１５から右目用画像がスクリーン１８上に投写される。
ここで、左目画像用プロジェクタ１４からスクリーン１８上に投写される左目用画像の画像光は、円偏光板１４１において、画像表示装置１から眼鏡２の方向に見て左回転方向の偏光光に偏光され、右目画像用プロジェクタ１５から投写された右目用画像の画像光は、円偏光板１５１において、画像表示装置１から眼鏡２の方向に見て右回転方向の偏光光に偏光される。
本実施形態の立体画像表示装置Ｓ１においては、眼鏡２の右目用透過部２１が画像表示装置１から眼鏡２の方向に見て右回転方向の円偏光光のみを透過する円偏光板として構成されており、左目用透過部２２が画像表示装置１から眼鏡２の方向に見て左回転方向の円偏光光のみを透過する円偏光板として構成されているため、右目用画像が鑑賞者の右目のみに到達し、左目画像のみが鑑賞者の左目のみに到達する。この結果、鑑賞者の脳が右目用画像と左目用画像とを合成し、鑑賞者に立体画像が視認される。
なお、この際に、さらに撮像素子２３によって視差画像を撮像し、上述の処理を行うことによって、常に鑑賞位置に応じた最適な立体画像を鑑賞者に提供することができる。
【００４０】
そして、本実施形態の立体画像表示装置Ｓ１によれば、スクリーン１８上の視差画像を直接撮像し、この撮像結果に基づいて視差画像が座標変換される。このため、視差画像処理部１３によって座標変換された視差画像が鑑賞者の位置に適した視差画像であるか否かを容易に判断することができる。したがって、本実施形態の立体画像表示装置Ｓ１によれば、鑑賞者の位置に対して適した視差画像をより確実に表示することが可能となる。
【００４１】
なお、鑑賞者の位置に対して不適切な画像がスクリーン１８上に表示された場合に、それを検出し、その状況に応じた処理を行う処理部をさらに備える構成とすることもできる。例えば、鑑賞者の位置に対して不適切な画像がスクリーン１８上に表示された場合には、左目用画像あるいは右目用画像のいずれか一方の表示を中止することによって、平面画像に切り替えても良い。
【００４２】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について説明する。なお、本第２実施形態の説明において、上記第１実施形態と同様の部分については、その説明を省略あるいは簡略化する。
【００４３】
図９は、本実施形態の立体画像表示装置Ｓ２における画像表示装置３の内部構造と眼鏡４とを示した図である。この図に示すように、本実施形態の立体画像表示装置Ｓ２においては、画像表示装置３がプロジェクタ３１を１つのみ備えており、プロジェクタ３１の後段に円偏光板が配置されていない。
また、眼鏡４は、右目用透過部４１と左目用透過部４２とが交互に光を透過する状態と透過しない状態とに変化される液晶シャッター眼鏡である。そして、上記第１実施形態と同様に、撮像素子２３が配置されている。
【００４４】
このような構成を有する本実施形態の立体画像表示装置Ｓ２においては、プロジェクタ３１から左目用画像と右目用画像とが交互にスクリーン１８上に表示される。そして、これに同期して眼鏡４の右目用透過部４１と左目用透過部４２とが交互に光を透過する状態と透過しない状態とに変化されることによって、鑑賞者の右目のみに右目用画像の画像光を到達させ、鑑賞者の左目のみに左目用画像の画像光を到達させることができる。
【００４５】
そして、本実施形態の立体画像表示装置Ｓ２においても、撮像素子２３によってスクリーン１８上の視差画像が撮像され、この撮像結果に基づいて視差画像が座標変換される。このため、本実施形態の立体画像表示装置Ｓ２においても、上記第１実施形態の立体画像表示装置Ｓ１と同様の効果を奏することができる。
【００４６】
以上、添付図面を参照しながら本発明に係る立体画像表示装置の好適な実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されないことは言うまでもない。上述した実施形態において示した各構成部材の諸形状や組み合わせ等は一例であって、本発明の主旨から逸脱しない範囲において設計要求等に基づき種々変更可能である。
【００４７】
例えば、上記実施形態においては、画像を表示するための表示手段としてプロジェクタを用いたが、本発明はこれに限定されるものではなく、ＣＲＴ、液晶表示装置、プラズマディスプレイパネル、有機ＥＬ表示装置、無機ＥＬ表示装置、フィールドエミッションディスプレイ、Surface-Conduction electron emitter displayなど各種の表示装置を用いることができる。
【００４８】
また、上記実施形態においては、スクリーン１８を１つのみ有する立体画像表示装置について説明した。しかしながら、本発明は、これに限定されるものではなく、例えば、配置角度の異なるスクリーンが連結されたような、スクリーンを複数備える立体画像表示装置に適用することもできる。なお、この場合には、各スクリーンに対してプロジェクタが設置される。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明の第１実施形態である立体画像表示装置の概略構成図である。
【図２】本発明の第１実施形態である立体画像表示装置が備える画像表示装置の内部構造を示すブロック図である。
【図３】本発明の第１実施形態である立体画像表示装置の動作を説明するための図である。
【図４】本発明の第１実施形態である立体画像表示装置の動作を説明するための図である。
【図５】本発明の第１実施形態である立体画像表示装置の動作を説明するための図である。
【図６】本発明の第１実施形態である立体画像表示装置の動作を説明するための図である。
【図７】本発明の第１実施形態である立体画像表示装置の動作を説明するための図である。
【図８】本発明の第１実施形態である立体画像表示装置の動作を説明するための図である。
【図９】本発明の第２実施形態である立体画像表示装置の概略構成図である。
【符号の説明】
【００５０】
Ｓ１，Ｓ２……立体画像表示装置、１，３……画像表示装置、２，４……眼鏡（視差画像選択手段）、１１……位置算出部（算出手段）、１３……視差画像処理部（座標変換手段）、１４……左目画像用プロジェクタ、１５……右目画像用プロジェクタ、１８……スクリーン（表示面）、２１，４１……右目用透過部、２２，４２……左目用透過部，２３……撮像素子（撮像手段）
【図１】
2006253777.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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