(57)【要約】【課題】共平面構造を持つ多周波共用アンテナを小型かつ簡素に構成し、アンテナパッチ導体の対称性を確保することで、設計が容易で良好なアンテナ特性、特に高いアイソレーション特性を実現できる多周波共用アンテナを提供する。【解決手段】本発明の多周波共用アンテナ１は、外側の低周波用パッチ導体５と、低周波用パッチ導体５に内包される内側の高周波用パッチ導体６と、両者を隔てる所定幅の間隙部７と、低周波用パッチ導体５と電気的に結合する低周波用給電点９と、高周波用パッチ導体６と電気的に結合する高周波用給電点１０が設けられている。間隙部７のうちの２つの領域には、低周波用パッチ導体５と高周波用パッチ導体６を部分的に連結する導体の連結用パッチ導体１１が形成されており、図面上矢印１３の下方向にオフセットされている。【選択図】      図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の異なる周波数帯域を共用可能な多周波共用アンテナであって、
誘電体基板乃至アンテナ導体地板を有する誘電体基板と、
前記誘電体基板の上部平面において所定形状の範囲に形成された高周波用パッチ導体と、
前記誘電体基板の上部平面において、前記所定形状の範囲から所定幅の間隙部を隔て、前記高周波用パッチ導体を内包する範囲に形成された低周波用パッチ導体と、
前記高周波用パッチ導体における所定位置と電気的に結合される高周波用給電点と、
前記低周波用パッチ導体における所定位置と電気的に結合される低周波用給電点と、
前記間隙部のうち、少なくとも前記高周波用パッチ導体を挟んで互いに対向する２つの領域に形成され、前記高周波用パッチ導体と前記低周波用パッチ導体を連結する２つの連結用パッチ導体とを備え、
前記高周波用給電点は、前記連結用パッチ導体が形成される２つの領域を結ぶ第１の方向と略直交する第２の方向に前記高周波用パッチ導体の中心からオフセットされた位置に設けられ、
前記２つの連結用パッチ導体は、前記高周波用給電点が前記高周波用パッチ導体の中心から前記第２の方向にオフセットされたのとは反対の方向にオフセットされた位置に配置される
ことを特徴とする多周波共用アンテナ。
【請求項２】
前記高周波用パッチ導体は直線偏波を受信するアンテナとして機能し、
前記低周波用パッチ導体は円偏波を受信するアンテナとして機能する
ことを特徴とする請求項１に記載の多周波共用アンテナ。
【請求項３】
前記高周波用パッチ導体はＶＩＣＳ用アンテナとして機能し、
前記低周波用パッチ導体はＧＰＳ用アンテナとして機能する
ことを特徴とする請求項１又は請求項２に記載の多周波共用アンテナ。
【請求項４】
３周波以上の周波数に対して共用可能なアンテナであって、
前記高周波用パッチ導体は、前記３周波以上の周波数のうち直線偏波であるいずれかの周波数を受信するアンテナとして機能し、
前記低周波用パッチ導体は、前記３周波以上の周波数のうち円偏波であるいずれかの周波数を受信するアンテナとして機能する
ことを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか１項に記載の多周波共用アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の異なる周波数帯域に対応する多周波共用アンテナに関するもので、特に、車載情報端末に必要な周波数１．５７５ＧＨｚ帯のＧＰＳ用アンテナと周波数２．５ＧＨｚ帯のＶＩＣＳ用アンテナの双方に対応する車載用途の多周波共用アンテナの技術分野に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、自動車に搭載される情報端末では、ＧＰＳ（Global Positioning System）やＶＩＣＳ（Vehicle Information and Communication System）の利用が普及している。ＧＰＳは、自動車の位置情報をＧＰＳ衛星から受信してナビゲーション機能を実現するために有用なシステムであり、ＶＩＣＳは、移動経路上の施設の情報など多様な各種情報をリアルタイムで提供するシステムである。それぞれのシステムにおける情報送信において用いられる電波は、ＧＰＳでは周波数１．５７５ＧＨｚ帯の円偏波であり、ＶＩＣＳでは周波数２．５ＧＨｚ帯の直線偏波であるため、両者を複合的に利用するには、それぞれの電波に適合する受信アンテナを自動車に載置する必要がある。
【０００３】
ところで、上述のＧＰＳ用やＶＩＣＳ用などの複数のアンテナを別々に自動車に設置するのでは、設置スペースの確保や伝送ケーブルの配線など、小型化や簡素化の面で不利益が大きい。そこで、複数のアンテナパッチ導体（アンテナエレメント）が同一平面上に配置された平面アンテナとして、例えば特許文献１の従来例として記載されている、図８のようなものが知られている。この平面アンテナでは、基板上に低周波用パッチ導体が高周波用パッチ導体をリング状取り囲むような複数のアンテナパッチ導体と、それぞれに給電点が設けられている。また、特許文献１の図１に記載のものは、機構的に簡略化されるメリットがある。しかしながら、特許文献１のアンテナ構成は、本質的に1点で給電したアンテナを変形したものであり２周波を1点で駆動させるためにアンテナの給電特性において設計上の制約が大きい。また、そもそも受信電波２周波を独立にアンテナから出力させることができない。
【０００４】
一方で、同一平面上に形成された、複数のアンテナパッチ導体とそれぞれに給電点が設けられている平面アンテナにおいては、特許文献２に記載のとおり、アンテナ間アイソレーションが確保しにくいという問題がある。これに対し、例えば特許文献２では、図９に示すように、平面アンテナ８１はアンテナパッチ導体８２がアンテナパッチ導体８３を取り囲まない構成としている。このように、一方のアンテナパッチ導体が他方のアンテナパッチ導体を取り囲まない構成とすることで、アンテナパッチ導体間の影響を抑制することが可能となっている。
【０００５】
また特許文献３では低周波用パッチ導体が高周波用パッチ導体を取り囲むようなリング状の平面アンテナにおいては、低周波側の帯域が狭くなる等の問題もあるが、外周のリング部分の一部を連結させる構造によりこの問題を解決している。
【特許文献１】特開２００４−２８９３３２号
【特許文献２】特開２００４−２３６０１４号
【特許文献３】特開２００５−０３３３４３号
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記特許文献２のアンテナ構成においては、アイソレーション特性が改善できるとしているが、このような構成では一方のアンテナパッチ導体８２及び他方のアンテナパッチ導体８３の位置関係が非対称となっている。
【０００７】
このように、アンテナアイソレーション特性を改善すべくアンテナパッチ導体の位置関係を大幅に非対称にすると、対称な放射特性を取得するのが困難になる等のアンテナ設計上の制約が大きくなってしまうという問題があった。
そこで、本発明は共平面構造を持つ多周波共用アンテナを小型かつ簡素に構成し、アンテナパッチ導体の対称性を確保したまま、上述の課題を解決すべく設計が容易で良好なアンテナ特性、特に低周波側の共振周波数の広帯域特性を化を維持したまま、高いアイソレーション特性を実現できる多周波共用アンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この発明の多周波共用アンテナの第１の態様は、複数の異なる周波数帯域を共用可能な多周波共用アンテナであって、誘電体基板乃至アンテナ導体地板を有する誘電体基板と、前記誘電体基板の上部平面において所定形状の範囲に形成された高周波用パッチ導体と、前記誘電体基板の上部平面において、前記所定形状の範囲から所定幅の間隙部を隔て、前記高周波用パッチ導体を内包する範囲に形成された低周波用パッチ導体と、前記高周波用パッチ導体における所定位置と電気的に結合される高周波用給電点と、前記低周波用パッチ導体における所定位置と電気的に結合される低周波用給電点と、前記間隙部のうち、少なくとも前記高周波用パッチ導体を挟んで互いに対向する２つの領域に形成され、前記高周波用パッチ導体と前記低周波用パッチ導体を連結する２つの連結用パッチ導体とを備え、前記高周波用給電点は、前記連結用パッチ導体が形成される２つの領域を結ぶ第１の方向と略直交する第２の方向に前記高周波用パッチ導体の中心からオフセットされた位置に設けられ、前記２つの連結用パッチ導体は、前記高周波用給電点が前記高周波用パッチ導体の中心から前記第２の方向にオフセットされたのとは反対の方向にオフセットされた位置に配置されることを特徴とする多周波共用アンテナである。
【０００９】
第２の態様は、前記高周波用パッチ導体は直線偏波を受信するアンテナとして機能し、前記低周波用パッチ導体は円偏波を受信するアンテナとして機能することを特徴とする多周波共用アンテナである。
【００１０】
第３の態様は、前記高周波用パッチ導体はＶＩＣＳ用アンテナとして機能し、前記低周波用パッチ導体はＧＰＳ用アンテナとして機能することを特徴とする多周波共用アンテナである。
【００１１】
第４の態様は、３周波以上の周波数に対して共用可能なアンテナであって、前記高周波用パッチ導体は、前記３周波以上の周波数のうちの直線偏波であるいずれかの周波数を受信するアンテナとして機能し、前記低周波用パッチ導体は、前記３周波以上の周波数のうちの円偏波であるいずれかの周波数を受信するアンテナとして機能することを特徴とする多周波共用アンテナである。
【発明の効果】
【００１２】
以上説明したように本発明によれば、複数共振のアンテナにおいて、連結用パッチ導体の存在により低周波側のアンテナ特性改善をはかり、かつ連結用パッチ導体位置を適切にオフセットさせることによって、同じ共振方向を持ちながら給電点での十分なアイソレーションの確保を可能とするものであり、特に低周波側でのアイソレーションを確保することが可能な多周波共用アンテナを提供することができる。
【００１３】
またこの発明によれば、低周波用パッチ導体や高周波用パッチ導体の形状が正方形／長方形等の形状に関わらず、また連結用パッチ導体の寸法や切欠部の有無等にかかわらず、さらに低周波用給電点が１点給電方式であるか２点給電方式であるかにかかわらず、アイソレーションの確保が可能である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下、本発明の好ましい実施の形態を図面に基づいて説明する。本実施形態に係る多周波共用アンテナは、２つの異なる周波数帯域に対応する平面アンテナであり、例えば、車載情報端末に必要な周波数１．５７５ＧＨｚ帯のＧＰＳ用受信アンテナと、周波数２．５ＧＨｚ帯のＶＩＣＳ用受信アンテナの双方の機能を有する車載用途のアンテナに利用可能である。以降は、本発明の基本的な形態の説明として、低周波側のＧＰＳの円偏波と高周波側のＶＩＣＳの直線偏波を受信する２周波共用を想定して述べていく。
【００１５】
図１は、本実施形態に係るアンテナの構造を示す図であり、平面図及び側面図を示している。図１に示すように、本実施形態に係る多周波共用アンテナ１は、十分にサイズの大きい導体板２に所定の誘電率を持つ誘電体基板３が所定の厚さで載置され、その上部平面に導体４が載置されアンテナパターンが形成される構造になっている。
【００１６】
図１の平面図に示すように、誘電体基板３の上部平面の導体４に形成されるアンテナパターンは、外側の低周波用パッチ導体５と内側の高周波用パッチ導体６とを含む共平面構造になっている。外側に配置される低周波用パッチ導体５は、矩形をなす導体４の外周の各辺に沿ってそれぞれ所定パッチ幅の矩形状に形成されている。また、内側に配置される高周波用パッチ導体６は、低周波用パッチ導体５に内包される比較的サイズの小さな矩形の範囲に形成されている。
【００１７】
図１に示すように、低周波用パッチ導体５と高周波用パッチ導体６の間には、両者を隔てる所定幅の間隙部７が設けられている。本実施形態では、高周波用パッチ導体６の中心８は低周波用パッチ導体５の中心と同一地点に位置している。
【００１８】
低周波用パッチ導体５及び高周波用パッチ導体６には、それぞれ所定位置で電気的に結合する低周波用給電点９と高周波用給電点１０が設けられている。低周波用パッチ導体５や高周波用パッチ導体６は、電気的に接触した給電や、直接接触のない容量結合、及びそれらに整合回路を付加して給電するもの等の適当な手法を用いて給電できる。
【００１９】
そのような手法のうち、例えば図１においては、低周波用パッチ導体５はその近傍の低周波用給電点９で容量結合による給電を行っており、高周波用パッチ導体６は高周波用給電点１０で誘電体基板３の下面から貫通する穴を介して直接給電している。低周波用給電点９及び高周波用給電点１０のそれぞれの位置は、それぞれのアンテナ特性に応じて調整することが可能である。
【００２０】
本実施形態に係る多周波共用アンテナ１は、低周波用パッチ導体５と高周波用パッチ導体６を隔てる間隙部７のうちの２つの領域に、導体の連結用パッチ導体１１を形成することにより、低周波用パッチ導体５と高周波用パッチ導体６が部分的に連結される構造としている。ここで、本実施形態に係る多周波共用アンテナ１は、図１に示すように、高周波用給電点１０を高周波用パッチ導体６の中心８から図面上矢印１３の上方向にオフセットした位置に設けている。また、給電を適切に行えるようにするため、２つの連結用パッチ導体１１を図面上矢印１３の下方向にオフセットした位置に設けている。
【００２１】
なお図１では、低周波用パッチ導体５及び高周波用パッチ導体６は、それぞれの形状を正方形及び長方形とした例を示しているが、低周波用パッチ導体５が高周波用パッチ導体６を内包し、それぞれ所望の周波数を受信できるようなパッチサイズを有する関係であれば、矩形形状にしても様々な組み合わせが存在し、円形等の他の形状を用いることもできる。
【００２２】
次に、アンテナ構造とそれに関わるアンテナ特性を合わせて説明していく。
まず、低周波側の対象周波数帯としてＧＰＳ帯を想定した場合、アンテナとしては円偏波動作を考慮する必要がある。前記円偏波動作は、直交する２方向の軸上において適当な位相差を持って共振している現象と捉えることができる。以下では、低周波側の円偏波に関しては、矢印１２及び矢印１３の２方向に分けてアンテナ共振を個別に説明していく。給電方式としては、前記２方向の共振モードを分離して理解することができる２点給電方式を取り上げる。
【００２３】
上述の図１の構造では、連結用パッチ導体１１を形成したことにより、矢印１２の方向の低周波側の共振電流が、連結用パッチ導体１１を介して高周波用パッチ導体６の領域を電流経路に利用できるようになっている。このように、連結用パッチ導体１１を設けて電流経路を多様化することで、低周波側のアンテナ利得の向上や周波数帯域幅の拡大などアンテナ特性を良好にすることができるというメリットが得られる。
【００２４】
これに対し、矢印１３の方向の低周波側の共振が、高周波側の共振と同方向になるため十分なアイソレーションをとることができないという課題があった。多周波の共振を同じパッチ上で励起させ、別々の給電点で駆動させる際には、アイソレーションの確保が必要である。本発明は複数共振のアンテナにおいて、同じ共振方向を持ちながら給電点でのアイソレーションの確保を可能とするものであり、特に低周波側でのアイソレーションについて有効な技術である。本発明の多周波共用アンテナ１の特性について、シミュレーション結果をもとに以下に説明する。
【００２５】
図２は、本発明の多周波共用アンテナの設計条件を説明する図である。また、シミュレーションに用いた前記設計条件の具体的な数値を表１に示す。ここでは、表１の構造例（１）から（４）までの４種類の前記設計条件でシミュレーションを行った結果を用いてアンテナ特性を説明する。なお、表１の最上段３列目以降の３２等の符号は、図２の符号に対応するものである。    
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【００２６】
はじめに、図２を用いてアイソレーションの劣化原因について説明する。共通の共振中心を有する複数共振において、例えば高周波用給電点２９による共振とＸ方向３０の低周波用給電点２７による共振のように共振モードが直交する場合には、共振時に互いの位置が共振電圧の節となることから、高周波用給電点２９と低周波用給電点２７の間を通過する電流が発生しにくい。すなわち、高周波用給電点２９と低周波用給電点２７の間のアイソレーションが確保されていると言える。
【００２７】
これに対し、高周波用給電点２９による共振とＹ方向３１の低周波用給電点２８による共振のように共振モードが並行方向にある場合には、互いの位置が共振電圧の節ではなくなり、高周波用給電点２９と低周波用給電点２８の間を通過する電流が発生する。すなわち、高周波用給電点２９と低周波用給電点２８の間のアイソレーションの劣化につながる。本発明は、このような状況において本来発生する通過電流を発生させないように、パッチ構造上の工夫を施したものである。
【００２８】
以下、図２の具体的なパッチ構造例において、上述の高周波用給電点２９とＹ方向３１の低周波用給電点２８との間のアイソレーションが、本発明によって改善されることを具体例を示しながら説明していく。
【００２９】
図２の構成において、それぞれの共振周波数を決める設計パラメータには、低周波パッチ導体２２の外形寸法３２、３３、高周波パッチ導体２３の外形寸法３４、３５、パッチ間間隙２４の幅３６、連結用パッチ導体２５の寸法３７、切欠部２６の幅３８等、多数の組み合わせがある。その中からアンテナ特性として要求されるものに応じて、適切な組み合わせを選択することができる。
【００３０】
表１に示した上記各設計パラメータの値は、ＧＰＳ帯及びＶＩＣＳ帯の２周波を所望の周波数とした場合の典型的な組み合わせの例を示している。なお、表１に記載の各設計パラメータの値は、ＧＰＳ帯、ＶＩＣＳ帯それぞれの共振周波数における実効波長λ１,λ２に規格化して表したものである。従って、表１の最下段に記載されているλ１又はλ２を各数値に掛けたものが実際の寸法になる。
【００３１】
λ１,λ２は比誘電率εrの誘電体内での実効的な波長であり、真空中での低周波の共振波長をλL、高周波の共振波長をλHとしたとき、λ１,λ２は次式で表されるものである。
λ１＝λL／√εr    λ２＝λH／√εr
【００３２】
表１の構造例（２）において、連結用パッチ導体２５をＹ方向３１にオフセットさせたときのシミュレーション結果を図３に示す。図３の縦軸は、低周波用給電点２８と高周波用給電点２９の間の低周波側での通過特性を表している。また、同図の横軸は、周波数ｆをＧＰＳの共振周波数ｆ０で規格化した(ｆ／ｆ０)で表している。
【００３３】
図３より、連結用パッチ導体２５をオフセットしないケース４２に比べて、Ｙ方向３１にオフセットさせたケース４１では、共振周波数における通過特性(ｆ／ｆ０＝１のときの通過特性)が小さくなっており、アイソレーションが改善されていることが分かる。このように、連結用パッチ導体２５のオフセット値を適切に設定することによって、低周波側周波数帯におけるアイソレーションを改善することが可能である。また、２点給電方式では分配器を通すことになるが、低周波用給電点２８と高周波用給電点２９間のアイソレーションの改善は、前記分配器の出力点において２周波共用アンテナとしてのアイソレーションの改善につながる。
【００３４】
図３に示した前記通過特性の周波数特性より、連結用パッチ導体２５のオフセット値を変化させたときの低周波側の共振周波数ｆ０におけるアイソレーション値を図４に示す。同図は、表１の構造例（１）〜（４）のそれぞれに対するアイソレーション値の変化４４、４５、４６、４７を示している。同図より、各構造例ともアイソレーションが改善するオフセット値が存在することが確認できる。
【００３５】
また、連結用パッチ導体を適切にオフセットさせることでアイソレーションが改善できる効果は、低周波パッチ導体や高周波用パッチ導体の形状が正方形／長方形等の形状に関わらず、また連結用パッチ導体の寸法や切欠部の有無等にかかわらず、得られることが確認できる。よって本技術を様々な形状のものに展開可能であることが十分推察できる。
【００３６】
一方、連結用パッチ導体２５を設けることによって広帯域化等の特性改善があった低周波側給電点２７におけるＸ方向の共振の帯域特性（ＶＳＷＲ帯域）について、連結用パッチ導体２５のオフセット値に対する変化を図５に示す。同図には、例として表１の構造例（２）の帯域特性としてＶＳＷＲ２帯域４８、ＶＳＷＲ３帯域４９を示している。図５より、連結用パッチ導体２５のオフセット値を変化させても、低周波側給電点２７におけるＶＳＷＲ帯域は維持されていることが分かる。従って、連結用パッチ導体２５をオフセットさせても低周波側の広帯域特性を維持させることが確認できた。
【００３７】
以上の本発明の実施形態は、低周波側を２点給電方式により円偏波として捉えたものであったが、１点給電方式においても同様の効果が得られることを以下に説明する。
ＧＰＳ帯及びＶＩＣＳ帯の２周波共用アンテナにおいて、ＧＰＳ帯を１点給電方式としたときの構成例を図６に示す。
【００３８】
図６では、低周波用給電点５３が１点のみとなっており、低周波用パッチ導体５１には切り欠き部（以下では縮退分離構造と呼ぶ）５６が設けられている。低周波用パッチ導体５１に縮退分離構造５６を設けることにより、低周波側の共振を低周波用給電点５３のあるＸ方向５７の共振だけでなく、これに直交するＹ方向５８にも共振を発生させることができる。これにより、低周波側のＧＰＳ帯を直線偏波でなく円偏波化させることが可能となる。
【００３９】
図３と同様に、本実施形態における前記通過特性（アイソレーション）の周波数特性を図７に示す。図７では、縮退分離構造５６を設けず直線偏波駆動させたときの通過特性６０、縮退分離構造５６を設け円偏波駆動させたときの通過特性６１、及び縮退分離構造５６を設け円偏波駆動させた上連結用パッチ導体５５をＹ方向５８にオフセットしたときの通過特性６２を示している。ここでの規格化周波数は、６０のアンテナ共振周波数（ＶＳＷＲ最下周波数）としている。
【００４０】
通過特性６０では、高周波と低周波が互いに直交する方向のみに共振していることから、それぞれの給電点５３、５４がともに互いの共振電圧の節になり、アイソレーションが比較的確保できている。しかしながら、この状態では円偏波の励振ができない。
【００４１】
通過特性６１では、円偏波の励振をさせるため、高周波の共振方向と直交するＸ方向５７に加えて、高周波の共振方向と平行なＹ方向５８にも共振が生じる。そのため、高周波用給電点５４は、高周波用パッチ導体５２の中心から見て低周波用給電点５３と直交する位置にあるものの、円偏波動作の共振おいては共振電圧の節とはなりきらず、アイソレーションの劣化が起こる。
【００４２】
そこで通過特性６２の例では、連結用パッチ導体５５をＹ方向５８にオフセットすることにより、アイソレーションの改善を図っている。前記アンテナ共振周波数のときの通過特性が６３から６４まで低下しており、アイソレーションが大幅に改善されていることがわかる。
【００４３】
以上のように、本実施形態の１点給電方式においても、縮退分離構造５６を設けた上で連結用パッチ導体５５をオフセットすることによってアイソレーションを改善できた。これは２点給電方式により共振モードを独立に駆動し分けて考えた場合に、連結用パッチ導体１１又は２５をオフセットすることによってアイソレーションを改善できたのと同様である。従って、複数の共振において各々の給電点が互いの共振電圧の節とならないで通過電流が発生する場合には、本発明の通り、当該通過電流を打ち消すようにパッチ構造を工夫するのが有効である。
【００４４】
以上は、ＧＰＳ帯及びＶＩＣＳ帯の２周波の組み合わせに対し得られる本発明の効果を示したものであったが、他の周波数帯での組み合わせや３周波以上の多周波の組み合わせに対しても、本発明を適用することが可能である。また、誘電体基板の形状は、例示したような直方体のものに限られず、様々な形状の基板にも本発明を適用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００４５】
【図１】図１は、本発明の実施形態に係るアンテナの構造を示す図であり、平面図及び側面図を示す。
【図２】図２は、本発明の多周波共用アンテナの設計条件を説明する図である。
【図３】図３は、本発明の多周波共用アンテナのシミュレーション結果である通過特性の周波数特性を示す図である。
【図４】図４は、本発明の多周波共用アンテナの低周波側の共振周波数におけるアイソレーション値を示す図である。
【図５】図５は、本発明の多周波共用アンテナの低周波側給電点における帯域特性（ＶＳＷＲ帯域）を示す図である。
【図６】図６は、低周波用給電点を１点給電方式としたときの本発明の多周波共用アンテナの構造を示す平面図である。
【図７】図７は、本発明の多周波共用アンテナの別の実施形態のシミュレーション結果である通過特性の周波数特性を示す図である。
【図８】図８は、従来の平面アンテナの構造を示す平面図である。
【図９】図９は、従来の別の平面アンテナの構造を示す平面図である。
【符号の説明】
【００４６】
１、２１、７１、８１・・・多周波共用アンテナ
２・・・導体板
３、７２・・・誘電体基板
４・・・導体
５、２２、５１、７３、８２・・・低周波用パッチ導体
６、２３、５２、７４、８３・・・高周波用パッチ導体
７、２４、７５、８４・・・間隙部
８・・・高周波用パッチ導体の中心
９、２７、２８、５３、７６、８５・・・低周波用給電点
１０、２９、５４、７７、８６・・・高周波用給電点
１１、２５、５５・・・連結用パッチ導体
１２、１３、３０、３１、５７、５８・・・矢印
２６・・・切欠部
３２、３３・・・低周波用パッチ導体の寸法
３４、３５・・・高周波用パッチ導体の寸法
３６・・・間隙部の幅
３７・・・連結部の幅
３８・・・切欠部の幅
４１、４２、４３、６１、６２、６３・・・通過特性
４４、４５、４６、４７・・・アイソレーション
４８、４９・・・ＶＳＷＲ帯域
５６・・・縮退分離構造
５９・・・共振周波数
６４、６５・・・共振周波数における通過特性
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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