(57)【要約】【課題】各種機器を手首などの所定の部位に好適に装着することができるバンドを実現する。【解決手段】機器本体１に対向して取り付けられる一対のバンド片を有するバンド２において、一方のバンド片である第１のバンド片２１が、機器本体１に取り付けられる第１バンド部材２１ａと、他方のバンド片である第２のバンド片２２を挿通する尾錠２１ｄが取り付けられる第２バンド部材２１ｂと、第１バンド部材２１ａと第２バンド部材２１ｂより高い伸縮性を有し、この第１バンド部材２１ａと第２バンド部材２１ｂを連結する連結部材２１ｃと、この連結部材２１ｃを覆う配置に備えられる固定遊環２３と、を備える構成にした。【選択図】図３
2006271610.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
機器本体に対向して取り付けられる一対のバンド片を有し、この一対のバンド片のうち一方のバンド片の自由端部に尾錠が取り付けられているとともに、その一方のバンド片に他方のバンド片の自由端部が挿入される環状部材が備えられているバンドにおいて、
前記一方のバンド片は、前記機器本体に取り付けられる第１バンド部材と、前記尾錠が取り付けられる第２バンド部材と、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材より高い伸縮性を有し、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材の間に配設され、この第１バンド部材と第２バンド部材を連結する連結部材とを備え、この連結部材は前記環状部材で覆われていることを特徴とするバンド。
【請求項２】
機器本体の裏面側に沿うように取り付けられ、その一端部に尾錠が取り付けられているとともに、前記一端部側にその他端部が挿入される環状部材が備えられているバンドにおいて、
前記バンドは、その他端部を有する第１バンド部材と、前記尾錠が取り付けられる第２バンド部材と、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材より高い伸縮性を有し、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材の間に配設され、この第１バンド部材と第２バンド部材を連結する連結部材とを備え、この連結部材は前記環状部材で覆われていることを特徴とするバンド。
【請求項３】
前記環状部材は、その一部が前記バンドの幅方向に切り欠かれた切欠部を有することを特徴とする請求項１又は２に記載のバンド。
【請求項４】
前記環状部材は、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材のいずれか一方に固定されていることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載のバンド。
【請求項５】
前記環状部材は、前記第１バンド部材に縫い合わされて接続されていることを特徴とする請求項１〜４のいずれか一項に記載のバンド。
【請求項６】
前記連結部材は、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材にそれぞれ縫い合わされて接続されていることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載のバンド。
【請求項７】
前記第１バンド部材と前記第２バンド部材は、それぞれ伸縮性が異なることを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載のバンド。
【請求項８】
前記第１バンド部材と前記第２バンド部材は、それぞれ異なる色彩を有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載のバンド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、バンドに係り、特に、各種機器を装着するためのバンドに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、合成ゴムからなるバンドの上面と下面に交互に切欠部を複数箇所設けることによって、バンドの長手方向に凹部および凸部が連続する波形状部分が形成されたバンドが知られている（例えば、特許文献１参照。）。
このバンドに腕時計や生体情報測定装置などの電子機器を取り付けて、バンドを手首に巻くように固定することで、電子機器を手首に装着することができる。そして、このバンドの波形状部分が弾性変形することにより、バンドが長手方向に伸縮可能となっている。
【特許文献１】実公昭５７−１１５３０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
しかしながら、上記特許文献１の場合、手首の太さなどに応じて、そのバンドが長手方向に伸縮することにより電子機器は手首にフィットするが、バンドの波形状部分の凹凸が手首に当たることによって、装着感を損ねることがあった。
【０００４】
そこで、本発明の課題は、各種機器を手首などの所定の部位に好適に装着することができるバンドを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明は、上記の課題を解決するため、以下のような構成要素を備えている。なお、以下に示す構成要素には、括弧書きにより実施形態に対応する構成及び図面参照符号を記す。
請求項１記載の発明は、機器本体（例えば、図１〜４、図１２〜１４、図２０〜２１の機器本体１、図２２の機器本体１ａ）に対向して取り付けられる一対のバンド片を有し、この一対のバンド片のうち一方のバンド片（例えば、図１〜３、図７〜１４、図２０〜２２の第１のバンド片２１）の自由端部（例えば、図２〜３、図７〜１４、図２０〜２２の一端部２１４）に尾錠（例えば、図１〜３、図７〜１４、図２０〜２２の尾錠２１ｄ）が取り付けられているとともに、その一方のバンド片に他方のバンド片（例えば、図１〜３、図１２の第２のバンド片２２、図１３の第２のバンド片２２ａ、図１４、図２０〜２２の第２のバンド片２２ｂ）の自由端部（例えば、図２〜３、図１２〜１４、図２０〜２２の自由端部２２２）が挿入される環状部材（例えば、図１〜３、図７〜１４、図２０〜２２の固定遊環２３）が備えられているバンド（例えば、図１〜３、図１２のバンド２、図１３のバンド２ａ、図１４、図２０〜２２のバンド２ｂ）において、
前記一方のバンド片は、前記機器本体に取り付けられる第１バンド部材（例えば、図１〜３、図７〜１４、図２０〜２２の第１バンド部材２１ａ）と、前記尾錠が取り付けられる第２バンド部材（例えば、図１〜３、図７〜１４、図２０〜２２の第２バンド部材２１ｂ）と、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材より高い伸縮性を有し、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材の間に配設され、この第１バンド部材と第２バンド部材を連結する連結部材（例えば、図１〜３、図７〜１４、図２０〜２２の連結部材２１ｃ）とを備え、この連結部材は前記環状部材で覆われていることを特徴とする。
【０００６】
請求項２記載の発明は、機器本体（例えば、図２３の機器本体１ｂ）の裏面側に沿うように取り付けられ、その一端部（例えば、図２３の一端部２６ａ）に尾錠（例えば、図２３の尾錠２１ｄ）が取り付けられているとともに、前記一端部側にその他端部（例えば、図２３の自由端部２５ａ）が挿入される環状部材（例えば、図２３の固定遊環２３）が備えられているバンド（例えば、図２３のバンド２ｃ）において、
前記バンドは、その他端部を有する第１バンド部材（例えば、図２３の第１バンド部材２５）と、前記尾錠が取り付けられる第２バンド部材（例えば、図２３の第２バンド部材２６）と、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材より高い伸縮性を有し、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材の間に配設され、この第１バンド部材と第２バンド部材を連結する連結部材（例えば、図２３の連結部材２７）とを備え、この連結部材は前記環状部材で覆われていることを特徴とする。
【０００７】
請求項３記載の発明は、請求項１又は２に記載のバンドにおいて、
前記環状部材は、その一部が前記バンドの幅方向に切り欠かれた切欠部（例えば、図１〜３、図７〜１０、図１２〜１４、図２０〜２３の切欠部２３ａ）を有することを特徴とする。
【０００８】
請求項４記載の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載のバンドにおいて、
前記環状部材は、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材のいずれか一方に固定されていることを特徴とする。
【０００９】
請求項５記載の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載のバンドにおいて、
前記環状部材は、前記第１バンド部材に縫い合わされて接続されていることを特徴とする。
【００１０】
請求項６記載の発明は、請求項１〜５のいずれか一項に記載のバンドにおいて、
前記連結部材は、前記第１バンド部材と前記第２バンド部材にそれぞれ縫い合わされて接続されていることを特徴とする。
【００１１】
請求項７記載の発明は、請求項１〜６のいずれか一項に記載のバンドにおいて、
前記第１バンド部材と前記第２バンド部材は、それぞれ伸縮性が異なることを特徴とする。
【００１２】
請求項８記載の発明は、請求項１〜７のいずれか一項に記載のバンドにおいて、
前記第１バンド部材と前記第２バンド部材は、それぞれ異なる色彩を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１３】
請求項１記載の発明によれば、バンドにより機器本体を手首などの所定の部位に装着する場合において、一対のバンド片をそれぞれ所定の部位に巻き付けるとともに、一方のバンド片の自由端部に取り付けられている尾錠に、他方のバンド片の自由端部を挿入して引っ張る。このような装着者の操作によって、バンドには引張力が作用し、この引張力によってバンドの一部である連結部材が伸び、その連結部材が伸びた状態で機器本体は所定の部位に装着される。機器本体の装着後、装着者がバンドから手を離すと、伸びた状態の連結部材には、元の状態に復元しようとする復元力が作用し、この復元力によって連結部材は縮むこととなる。連結部材が縮むことにより、バンドの外周は小さくなるので、バンドが増し締めされる。このバンドの増し締めによって機器本体は装着部位に密着するようになる。
つまり、バンドは、一方のバンド片に高い伸縮性を有する連結部材を備えているので、所定の装着部位の太さや形状に応じて、その連結部材が伸縮したり撓んだりすることによって、その所定の装着部位に追従するように変形することができ、その部位に好適にフィットすることができる。
また、バンドは、従来のように波形状部分を設ける必要がないので、平面形状にすることができることとなって、機器本体を所定の部位に装着する際に、装着感よく、好適に装着することができる。
【００１４】
また、環状部材は、第１バンド部材と第２バンド部材を連結する連結部材を覆うように備えられているので、連結部材が伸長するなど大きく変形した場合でも、環状部材が第１バンド部材や第２バンド部材の移動を規制することができ、バンドが腰折れて変形してしまうことを防ぐことができる。さらに、環状部材が連結部材を覆うことによって、連結部材を隠すことができるので、バンドのデザイン性を損ねることなく、美観を維持することができる。
【００１５】
請求項２記載の発明によれば、バンドにより機器本体を手首などの所定の部位に装着する場合において、バンド片の両端部をそれぞれ所定の部位に巻き付けるとともに、その一端部に取り付けられている尾錠に、他端部を挿入して引っ張る。このような装着者の操作によって、バンドには引張力が作用し、この引張力によってバンドの一部である連結部材が伸び、その連結部材が伸びた状態で機器本体は所定の部位に装着される。機器本体の装着後、装着者がバンドから手を離すと、伸びた状態の連結部材には、元の状態に復元しようとする復元力が作用し、この復元力によって連結部材は縮むこととなる。連結部材が縮むことにより、バンドの外周は小さくなるので、バンドが増し締めされる。このバンドの増し締めによって機器本体は装着部位に密着するようになる。
つまり、バンドは、高い伸縮性を有する連結部材を備えているので、所定の装着部位の太さや形状に応じて、その連結部材が伸縮したり撓んだりすることによって、その所定の装着部位に追従するように変形することができ、その部位に好適にフィットすることができる。
また、バンドは、従来のように波形状部分を設ける必要がないので、平面形状にすることができることとなって、機器本体を所定の部位に装着する際に、装着感よく、好適に装着することができる。
【００１６】
また、環状部材は、第１バンド部材と第２バンド部材を連結する連結部材を覆うように備えられているので、連結部材が伸長するなど大きく変形した場合でも、環状部材が第１バンド部材や第２バンド部材の移動を規制することができ、バンドが腰折れて変形してしまうことを防ぐことができる。さらに、環状部材が連結部材を覆うことによって、連結部材を隠すことができるので、バンドのデザイン性を損ねることなく、美観を維持することができる。
【００１７】
請求項３記載の発明によれば、請求項１又は２に記載の発明と同様の効果が得られることは無論のこと、バンドに備えられる環状部材は、その一部がバンドの幅方向に切り欠かれた切欠部を有するので、バンドがその長手方向に撓むように変形する際に、切欠部がその開口を広げるように環状部材の形状を変形させることができる。
つまり、環状部材は、バンドの変形に応じて変形しやすくなるので、バンドは装着部位にフィットしやすくなって、バンドを、より装着感よく、好適に装着することができる。
【００１８】
請求項４記載の発明によれば、請求項１〜３のいずれか一項に記載の発明と同様の効果が得られることは無論のこと、環状部材は、第１バンド部材と第２バンド部材のいずれか一方に固定されているので、環状部材がそのバンドに沿って移動することを規制することができる。
つまり、環状部材は、より確実に連結部材やその連結部分を覆うことができるので、より好適に連結部材や連結部分を覆い隠すことができ、そのバンドのデザイン性や美観を維持することができる。
【００１９】
請求項５記載の発明によれば、請求項１〜４のいずれか一項に記載の発明と同様の効果が得られることは無論のこと、環状部材は、第１バンド部材に縫い合わされて接続されているので、バンドの着脱を行う際などに、第１バンド部材が変形を繰り返しても、例えば、環状部材が接着剤などで接着されて接続されている場合に比べて、環状部材を耐久性よく確実に第１バンド部材に固定することができる。
【００２０】
請求項６記載の発明によれば、請求項１〜５のいずれか一項に記載の発明と同様の効果が得られることは無論のこと、連結部材は、第１バンド部材と第２バンド部材にそれぞれ縫い合わされて接続されているので、高い伸縮性を有する連結部材が変形を繰り返しても、例えば、連結部材が接着剤などで接着されて接続されている場合に比べて、連結部材を耐久性よく確実に第１バンド部材と第２バンド部材に固定することができる。
【００２１】
請求項７記載の発明によれば、請求項１〜６のいずれか一項に記載の発明と同様の効果が得られることは無論のこと、第１バンド部材と第２バンド部材の伸縮性を、それぞれ異なるようにすることによって、バンドにおける部位毎に異なる伸縮性を有するようにして、よりフィット性に優れた装着感のよいバンドとすることができる。
また、機器本体の用途や形状、大きさなどに応じて、バンドにおける部位毎に異なる伸縮性を有するように調整することによって、より好適な装着性を有するバンドとすることもできる。
【００２２】
請求項８記載の発明によれば、請求項１〜７のいずれか一項に記載の発明と同様の効果が得られることは無論のこと、第１バンド部材と第２バンド部材の色彩を、それぞれ異なるようにすることによって、バンドにおける部位毎に異なる色彩や模様、デザインを有するようにして、より装飾性に優れたバンドとすることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下、本発明に係るバンドの最良の実施形態について詳細に説明する。なお、本実施形態においては、バンドの一例として電子機器である腕時計を手首に装着するためのバンドを挙げて説明する。
【００２４】
（実施形態１）
最初に腕時計の全体構成について説明する。
図１は腕時計１００の正面図であり、図２は図１におけるII−II断面図であり、図３は図２の腕時計を手首に装着した状態を示す断面図である。また、図４は腕時計１００の機器本体の拡大断面図である。
図１に示すように、腕時計１００には、時刻を計時するとともに脈拍測定を行う機器本体１と、この機器本体１を手首Ｒに装着するバンド２等が備えられている。なお、この腕時計１００は、脈拍測定機能付きの腕時計である。
【００２５】
図２〜図４に示すように、機器本体１は、環状に形成されたケース体３を備え、ケース体３の上端部には時計ガラス４が設けられている。ケース体３内部には、時計ガラス４の下方に時刻や脈拍を表示する液晶表示部５が設けられ、液晶表示部５の下面側には、液晶表示部５に結線された時計計時部６が設けられている。また、ケース体３の外面には腕時計１００の操作を行う操作キー７が設けられており、操作キー７の一端部はケース体３を貫通して時計計時部６に到達するように設けられている。すなわち、操作キー７を押下することにより、時計計時部６内の所定の回路が接続されて、この回路に対応する動作が実行されるようになっている。時計計時部６の下方には、ケース体３内の空間を仕切る仕切りプレート８が設けられている。仕切りプレート８は、例えば、ステンレス鋼板（ＳＵＳ鋼板）から成形され、仕切りプレート８の上面側には、時計計時部６を支持する支持部材９が設けられている。また、仕切りプレート８の下面側には、生体情報検出部としての脈拍検出部Ｐが設けられている。
なお、この時計計時部６や脈拍検出部Ｐを動作させるための電池（図示省略）は、例えば、時計計時部６や後述するハウジング１０に組み込まれている。
【００２６】
図５は、脈拍検出部Ｐの拡大断面図、図６は、裏蓋１５の断面図である。
図５に示すように、脈拍検出部Ｐは、仕切りプレート８を固定するハウジング１０を備え、ビス（図示略）によって仕切りプレート８はハウジング１０に固着されている。ハウジング１０は略円盤状に形成され、ハウジング１０の中心から少し外れた位置に中心を有する凹部１０ａが形成されている。また、この凹部１０ａの底面の一部にはハウジング１０の下面側に貫通する開口部１０ｂが形成されている。さらに、凹部１０ａの底面には、溝部１０ｃが環状に形成され、この溝部１０ｃには弾性を有するゴム等から成形されたＯリング１１が設けられている。また、凹部１０ａの底面には、当該底面のほぼ全域及び開口部１０ｂを覆うように薄型プレート１２が設けられている。薄型プレート１２は、例えば、ステンレス鋼板（ＳＵＳ鋼板）から成形されており、仕切りプレート８よりも薄く形成されている。開口部１０ｂに面する薄型プレート１２の上面には、手首付近の血管の脈動を検出する圧電素子１３が貼り付けられている。また、仕切りプレート８と薄型プレート１２との間には、圧電素子１３の周囲に空間ができるように形成されたスペーサ１４が設けられ、このスペーサ１４が仕切りプレート８により押圧されることにより、薄型プレート１２を溝部１０ｃに向かって押圧するようになっている。これにより、Ｏリング１１に押圧力が作用して薄型プレート１２の上面側と下面側との間の気密が図られるようになっている。なお、スペーサ１４は、仕切りプレート８が容易に撓まないように、アクリロニトリルブタジエンスチレン樹脂（ＡＢＳ樹脂）等の硬質材料から成形することが望ましい。
【００２７】
ハウジング１０の下面側には、ケース体３の内部を遮蔽する裏蓋１５が設けられている。
裏蓋１５は、腕時計１００を装着した際に手首Ｒに接触する位置に設けられ、装着時の手首Ｒ付近の血管の脈動によって弾性変形可能な軟質材料から成形されている。ここで、軟質材料としては、例えば、ウレタンやシリコンを用いることが好ましい。裏蓋１５は、押さえ板１６によってケース体３に押さえ付けられる固定部１５ａと、外部に張り出し、装着時に手首Ｒに接する張出部１５ｂとを備えている。固定部１５ａには、ケース体３側に突出する突出部１５ｃが裏蓋１５の全周に亘って設けられている。そして、裏蓋１５をケース体３に固定した際に、突出部１５ｃとケース体３の下端側に形成された凹部３ａとが係合して、裏蓋１５がずれないように位置決めされるようになっている。
【００２８】
また、図６に示すように、固定部１５ａには、突出部１５ｃよりも内側でケース体３側に突出してケース体３に当接する第１の突部１５ｄが形成されている。更に、第１の突部１５ｄの背面側には、押さえ板１６側に突出して押さえ板１６に当接する第２の突部１５ｅが形成されている。また、固定部１５ａには、第１の突部１５ｄよりも内側でケース体３側に突出してハウジング１０に当接する第３の突部１５ｆが形成されている。
また、張出部１５ｂは、ハウジング１０から離間するように下方に張り出して形成され、ハウジング９と張出部１５ｂとの間には気密空間Ｖが形成されている。
【００２９】
押さえ板１６は、例えば、ステンレス鋼板（ＳＵＳ鋼板）等の硬質材料から成形され、裏蓋１５の固定部１５ａをケース体３側に裏蓋１５を少し変形させる程度、押さえ付けた状態で、ネジ（図示略）によりケース体３に取り付けられている。
この際、ケース体３に当接する第１の突部１５ｄが変形することで、ケース体３と裏蓋１５との間の気密が図られる。また、第２の突部１５ｅが変形することで押さえ板１６と裏蓋１５との間の気密が図られる。さらに、第３の突部１５ｆが変形することで、ハウジング９と裏蓋１５との間の気密が図られる。これら、第１の突部１５ｄ、第２の突部１５ｅ、第３の突部１５ｆとケース体３、裏蓋１５、ハウジング１０との間で、気密保持が行われる。
【００３０】
また、張出部１５ｂの下面側には、ステンレス鋼板（ＳＵＳ鋼板）等の硬質材料から成形された硬質プレート１７が加硫接着により接着されている。この硬質プレート１７は、手首Ｒから伝達される脈動を張出部１５ｂに均等に作用させる役割を有する。
【００３１】
次に、腕時計１００のバンドの構成について説明する。
図１〜３に示すように、バンド２は一方のバンド片である第１のバンド片２１と、他方のバンド片である第２のバンド片２２との一対のバンド片を有し、機器本体１（ケース体３）の中心を挟んで対向する両端部にそれぞれ取り付けられている。
【００３２】
第１のバンド片２１は、図１〜３、図７〜９に示すように、機器本体１に取り付けられる第１バンド部材２１ａと、尾錠２１ｄが取り付けられる第２バンド部材２１ｂと、第１バンド部材２１ａと第２バンド部材２１ｂの間に配設され、この第１バンド部材２１ａと第２バンド部材２１ｂを連結する連結部材２１ｃ等を備えている。
また、第１のバンド片２１には、第２のバンド片２２の自由端部２２２が挿入される環状部材である固定遊環２３が備えられている。
【００３３】
第１バンド部材２１ａには、その一端部に当該第１バンド部材２１ａをケース体３に取り付けるためのつく部２１１と、その他端部に連結部材２１ｃを介して第２バンド部材２１ｂを連結するための連結端部２１２とが設けられている。
第２バンド部材２１ｂには、第１のバンド片２１における自由端部であり、尾錠２１ｄとつく棒２１ｅが取り付けられる一端部２１４と、その他端部に連結部材２１ｃを介して第１バンド部材２１ａを連結するための連結端部２１３とが設けられている。
【００３４】
連結部材２１ｃは、第１バンド部材２１ａや第２バンド部材２１ｂより高い伸縮性を有する軟らかい材料、例えば、ゴム等の弾性材料からなる。本実施の形態においては、連結部材２１ｃに帯ゴムを適用している。そして、連結部材２１ｃの一端部が第１バンド部材２１ａの連結端部２１２に、連結部材２１ｃの他端部が第２バンド部材２１ｂの連結端部２１３に、それぞれ縫い合わされて接続されている。
この連結部材２１ｃは、第１バンド部材２１ａと第２バンド部材２１ｂに縫い付けられているので、連結部材２１ｃが伸縮や変形を繰り返しても、接着剤などで接着される場合に比べて、耐久性よく確実に各バンド部材に固定される。
【００３５】
固定遊環２３は、略筒状に形成された部材であり、その内部に第１のバンド片２１を挿通させて囲むように、第１のバンド片２１に備えられている。
この固定遊環２３に第１のバンド片２１が挿通された状態において、固定遊環２３の固定端部２３ｂが第１バンド部材２１の裏面側（手首Ｒ側の面）に縫い合わされて接続されている。なお、固定遊環２３は、変形する第１バンド部材２１ａに縫い付けられているので、第１バンド部材２１ａが変形を繰り返しても、接着剤などで接着される場合に比べて、耐久性よく確実に第１バンド部材２１ａに固定される。
そして、固定遊環２３は、対向する第１バンド部材２１ａの連結端部２１２と第２バンド部材２１ｂの連結端部２１３とを連結する連結部材２１ｃの位置に対応するように固定されている。
また、固定遊環２３における第１のバンド片２１の表面側には、バンド２の幅方向に切り欠かれた切欠部２３ａが形成されている。
【００３６】
このように、第１バンド部材２１ａと、第２バンド部材２１ｂと、連結部材２１ｃとが縫い付けられて一体となった第１のバンド片２１は、第１バンド部材２１ａのつく部２１１に備えられている留め棒２１１ａの両端をケース体３に形成された孔部に嵌入することによって、この第１のバンド片２１を機器本体１に取り付けることができるようになっている。
【００３７】
そして、図９（ａ）、図９（ｂ）に示すように、第１のバンド片２１は、第１バンド部材２１ａと第２バンド部材２１ｂとの間に縫い付けられた連結部材２１ｃが伸縮することなどによって容易に変形することができる。つまり、第１のバンド片２１は、手首Ｒの太さや、手首Ｒへのバンド２の装着状態に応じて、連結部材２１ｃが伸縮したり撓んだりするように変形することによって、手首Ｒにフィットすることができるようになっている。
【００３８】
また、図１０、図１１に示すように、第１のバンド片２１において、固定遊環２３は、変形しやすい連結部材２１ｃを囲んで覆う位置に配設されていることによって、連結部材２１ｃが腰折れて変形してしまうことを防止でき、また、固定遊環２３は、連結部材２１ｃが「へ」の字型や「く」の字型に変形してしまう場合でも、第１バンド部材２１ａや第２バンド部材２１ｂの移動を規制することができるので、第１のバンド片２１における連結部分の形状がずれるなどして、第１のバンド片２１が外観上、見苦しい不自然な形状となることを低減することができる。
また、固定遊環２３が、連結部材２１ｃや、第１バンド部材２１ａの連結端部２１２や第２バンド部材２１ｂの連結端部２１３を覆うことによって、連結部材２１ｃの変形や、連結端部２１２や連結端部２１３の位置ずれなどの、連結部分の形状変形を視認できないように、覆い隠すことができるので、第１のバンド片２１（バンド２）のデザイン性を損ねることなく、その美観を向上させることができる。
なお、固定遊環２３は、第１バンド部材２１に縫い付けられて固定されているので、その移動が規制されることとなって、より確実に連結部材２１ｃや、各連結端部２１２、２１３を覆うことができる。
【００３９】
また、図１０に示すように、第１のバンド片２１がその長手方向に撓む際に、この固定遊環２３に形成された切欠部２３ａがその開口を拡げるように、固定遊環２３は変形することができる。つまり、固定遊環２３は、第１のバンド片２１の変形に応じて変形しやすくなるので、第１のバンド片２１（バンド２）が、手首Ｒによりフィットしやすくなる。
【００４０】
第２のバンド片２２には、図２、図３に示すように、その一端部に当該第２のバンド片２２をケース体３に取り付けるためのつく部２２１と、その他端部に、第１のバンド片２１に備えられる固定遊環２３に挿入するための自由端部２２２とが設けられている。
また、図２、図３に示すように、第２のバンド片２２の裏面側（手首Ｒ側の面）には、突起部２２３が形成されている。この突起部２２３は、バンド２が手首Ｒに装着された際に手首Ｒに押し付けられるようになっている。
また、この第２のバンド片２２には、図１に示すように、第１のバンド片２１の一端部２１４に備えられているつく棒２１ｅが嵌入される装着孔２２４・・・が、第２のバンド片２２の長手方向に沿って複数形成されている。
そして、第２のバンド片２２は、つく部２２１に備えられている留め棒２２１ａの両端をケース体３に形成された孔部に嵌入することによって、この第２のバンド片２２を機器本体１に取り付けることができるようになっている。
【００４１】
次に、腕時計１００を手首Ｒに装着するときの作用について説明する。
図２、図３に示すように、硬質プレート１７を手首Ｒの甲側に当てて、第１のバンド片２１及び第２のバンド片２２を手首Ｒに沿って巻きつけ、第２のバンド片２２の自由端部２２２を第１のバンド片２１に設けられた尾錠２１ｄに挿通させる。この時の動作によって、第１のバンド片２１及び第２のバンド片２２は、それぞれのつく部２１１、２２１の留め棒２１１ａ，２２１ａを回転中心として回動しつつ、手首Ｒの裏側付近に向けて引っ張られる。そして、装着者が第１のバンド片２１及び第２のバンド片２２を引っ張ると、第１のバンド片２１及び第２のバンド片２２には引張力が作用し、連結部材２１ｃが伸びることとなる。
【００４２】
そして、装着者は、手首Ｒの太さや好みに合わせて、第１のバンド片２１のつく棒２１ｅを第２のバンド片２２の装着孔２２４に挿通させ、第２のバンド片２２の自由端部２２２を固定遊環２３に挿入する。
その後、装着者が第１のバンド片２１及び第２のバンド片２２から手を離すと、伸びた状態の連結部材２１ｃには、元の状態に復元しようとする復元力が作用し、この復元力によってバンド２が増し締めされる。そして、第２のバンド片２２の突起部２２３が手首Ｒにおける腱Ｋを避けて、親指側の血管Ｂに対応する位置に押し当てられるようになる。
【００４３】
また、図１２に示すように、腕時計１００を手首Ｒに装着した状態で、その手首Ｒを様々に動かすことがあっても、連結部材２１ｃが伸縮したり、固定遊環２３が変形したりすることによって、バンド２は手首Ｒの状態に追従するように変形することができるので、バンド２は、突起部２２３が手首Ｒの血管Ｂに対応する位置に押し当てられる状態を維持しつつ、手首Ｒにフィットする。
【００４４】
次に、腕時計１００による脈拍測定の仕組みについて説明する。
図３に示すように、手首Ｒに腕時計１００のケース体３が手の甲側になるようにバンド２で装着した場合、前腕の中の尺骨Ｓ及び橈骨Ｔの近傍を流れる血管Ｂである尺骨動脈及び橈骨動脈に直交する方向にバンド２が配されることとなる。なお、前腕にある２本の骨のうち、小指側にある軸状の長骨を尺骨Ｓといい、親指側にある軸状の長骨を橈骨Ｔという。また、尺骨動脈と橈骨動脈の間には手首の腱Ｋが通っている。
【００４５】
各血管Ｂ（動脈）は、脈拍に同期して心臓から送り出される血液の圧力変動により、拡張と収縮を繰り返す。動脈が拡張すると、バンド２は、尺骨Ｓ及び橈骨Ｔに対して拡がる方向に力が作用し、動脈が収縮すると、バンド２は、拡がる方向に作用する力が開放され、戻ろうとする力が働く。このため、バンド２には、張力が作用するときと、張力から開放されるときとが交互に訪れる。この張力変動は、バンド２及びケース体３を介して脈拍検出部Ｐに伝達されるため、動脈が拡張したときは脈拍検出部Ｐにはバンド２に作用する張力が伝達され、脈拍検出部Ｐは手首Ｒに押し付けられる。
特に、第２のバンド片２２の突起部２２３が手首Ｒにおける親指側の血管Ｂに押し当てられているので、脈動に伴う張力変動がバンド２を介して脈拍検出部Ｐに伝達されやすくなっている。
【００４６】
脈拍検出部Ｐが手首Ｒに押し付けられることにより、硬質プレート１７を介して裏蓋１５がケース体３内部側に弾性変形し、裏蓋１５とハウジング１０との間に形成された気密空間Ｖが圧縮される。すると、気密空間Ｖ内の空気圧は上昇し、この空気圧が薄型プレート１２を押圧する。押圧された薄型プレート１２は凹部１０ａ側に撓み、この撓みに伴って圧電素子１３も撓む。そして、圧電素子１３には、圧電素子１３の撓みの大きさに応じた電圧が発生し、この電圧は、電気信号として時計計時部６に送られ、時計計時部６が脈拍を算出して、液晶表示部５に表示させる。
【００４７】
このように腕時計１００によれば、バンド２により機器本体１を手首Ｒに装着する場合において、バンド２には装着者の操作によって引張力が作用し、この引張力によってバンド２の一部である連結部材２１ｃが伸び、その連結部材２１ｃが伸びた状態で機器本体１は手首Ｒに装着される。機器本体１の装着後、装着者がバンド２から手を離すと、伸びた状態の連結部材２１ｃには、元の状態に復元しようとする復元力が作用し、この復元力によって連結部材２１ｃは縮むこととなる。連結部材２１ｃが縮むことにより、バンド２の外周は小さくなるので、バンド２が増し締めされる。このバンド２の増し締めによって機器本体１は手首Ｒに密着するようになる。更に、バンド２における第２のバンド片２２の突起部２２３が手首Ｒにおける親指側の血管Ｂに押し当てられるので、脈動に伴う張力変動がバンド２を介して機器本体１の脈拍検出部Ｐに伝達されやすくなっている
よって、腕時計１００は、手首Ｒに機器本体１を密着させることができ、より確実に脈拍を検出することができる。
【００４８】
特に、この腕時計１００（機器本体１）を手首Ｒに装着する、本発明に係る実施形態１のバンド２は、第１のバンド片２１に高い伸縮性を有する連結部材２１ｃを備えているので、手首Ｒの太さや、手首Ｒの動作状態に応じて、その連結部材２１ｃが伸縮したり撓んだりすることによって、その手首Ｒに追従するように変形することができ、手首Ｒに好適にフィットすることができる。
特に、バンド２は、従来のように波形状部分を設ける必要がなく、平面形状にすることができることとなって、機器本体１を手首Ｒに装着する際に、装着感よく、好適に装着することができる。
従って、バンド２は腕時計１００を手首Ｒに装着感よく、好適に装着することができる。
【００４９】
（実施形態２）
次に、本発明に係るバンドの実施形態２について図１３を用いて説明する。なお、実施形態１と同一部分には同一符号を付し、異なる部分についてのみ説明する。
【００５０】
図１３に示すように、腕時計１０１には、機器本体１を手首Ｒに装着するためのバンド２ａが備えられている。
バンド２ａは、図１３に示すように、一方のバンド片である第１のバンド片２１と、他方のバンド片である第２のバンド片２２ａとの一対のバンド片を有し、機器本体１（ケース体３）の中心を挟んで対向する両端部にそれぞれ取り付けられている。
【００５１】
第１のバンド片２１に備えられている固定遊環２３の裏面（手首Ｒ側の面）には、突起部２３ｃが形成されている。この突起部２３ｃは、バンド２ａが手首Ｒに装着された際に手首Ｒに押し付けられるようになっている。
また、第２のバンド片２２ａの裏面側（手首Ｒ側の面）には、複数（図中、２つ）の突起部２２３ａ、２２３ｂが形成されている。この突起部２２３ａ、２２３ｂは、バンド２ａが手首Ｒに装着された際に手首Ｒに押し付けられるようになっている。
【００５２】
そして、バンド２ａを手首Ｒに巻きつけて、腕時計１０１を手首Ｒに装着すると、固定遊環２３の突起部２３ｃは、腱Ｋを避けるように尺骨Ｓ近傍の血管Ｂに対応する位置に押し当てられ、第２のバンド片２２ａの突起部２２３ａ、２２３ｂは、腱Ｋを避けるように橈骨Ｔ近傍の血管Ｂに対応する位置に押し当てられる。
【００５３】
このように、本発明に係る実施形態２のバンド２ａを備える腕時計１０１によれば、バンド２ａにおける連結部材２１ｃの増し締めによって機器本体１を手首Ｒに密着させることができる。そして、バンド２ａは腕時計１０１を手首Ｒに装着感よく、好適に装着することができる。
また、固定遊環２３の突起部２３ｃと、第２のバンド片２２ａの突起部２２３ａ、２２３ｂとが、それぞれ手首Ｒにおける血管Ｂ（尺骨動脈と橈骨動脈）に押し当てられるので、両方の血管Ｂの脈動に伴う張力変動がバンド２ａに伝わることとなり、一方の血管Ｂからの脈動伝達の場合に比べて、その脈動はバンド２ａを介して機器本体１の脈拍検出部Ｐに伝達されやすくなっている。特に、第２のバンド片２２ａには、複数の突起部２２３ａ、２２３ｂが形成されているので、バンド２ａの装着位置に僅かなずれがあった場合でも、突起部２２３ａ、２２３ｂのいずれかが血管Ｂ（橈骨動脈）に対応する位置になりやすく、脈動の伝達をより確実に行うことができる。
よって、腕時計１０１は、手首Ｒに機器本体１を密着させることができ、より確実に脈拍を検出することができる。
【００５４】
（実施形態３）
次に、本発明に係るバンドの実施形態３について図１４〜図１９を用いて説明する。なお、実施形態１と同一部分には同一符号を付し、異なる部分についてのみ説明する。
【００５５】
図１４に示すように、腕時計２００には、機器本体１を手首Ｒに装着するためのバンド２ｂが備えられている。
バンド２ｂは、図１４に示すように、一方のバンド片である第１のバンド片２１と、他方のバンド片である第２のバンド片２２ｂとの一対のバンド片を有し、機器本体１（ケース体３）の中心を挟んで対向する両端部にそれぞれ取り付けられている。
この第２のバンド片２２ｂには、図１４に示すように、突起部材３０が備えられている。
【００５６】
突起部材３０は、図１５に示すように、第２のバンド片２２ｂの裏面側（手首Ｒ側の面）に沿うように配置されるベース部３１と、ベース部３１の一方の面側に突出するように形成されている突起部３２と、ベース部３１の他方の面側に形成されているリング部３３とを有している。
この突起部材３０は、例えば、高硬度ゴムを成形することによって、ベース部３１と突起部３２とリング部３３とが一体に形成されている。
【００５７】
突起部３２の内部には、図１５（ｄ）に示すように、中空空間３４が形成されており、高硬度ゴムからなる突起部３２が弾性変形しやすくなっている。
リング部３３は、図１５（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）に示すように、第２のバンド片２２ｂが挿入可能な管形状を有している。
【００５８】
この突起部３２が手首Ｒ側に向くように、第２のバンド片２２ｂの自由端部２２２にリング部３３を挿入することによって、突起部材３０を第２のバンド片２２ｂに取り付けることができる。
そして、バンド２ｂを手首Ｒに装着した際に突起部材３０の突起部３２が、手首Ｒに押し付けられるようになっている。
特に、突起部材３０は、リング部３３に挿通される第２のバンド片２２ｂに沿って移動可能になっているので、突起部材３０の突起部３２が、手首Ｒの腱Ｋを避けて血管Ｂに対応する位置に押し当てられるように、その位置を調整することができる。
なお、突起部３２はその内部に中空空間３４を有しており、手首Ｒに押し当てられた突起部３２はへこむように弾性変形することができるので、この突起部３２が手首Ｒを過度に押圧することはない。
また、この突起部材３０を第２のバンド片２２ｂから取り外しておくこともできるので、突起部材３０が取り付けられたバンド２ｂの装着感に違和感があれば、装着者は、脈拍検出時以外この突起部材３０を取り外しておくことにより、バンド２ｂの装着感を向上させることができる。なお、この突起部材３０がない状態でも有効に脈拍検出を行うことができる装着者であれば、突起部材３０は不要である。
【００５９】
このように、本発明に係る実施形態３のバンド２ｂを備える腕時計２００によれば、バンド２ｂにおける連結部材２１ｃの増し締めによって機器本体１を手首Ｒに密着させることができる。そして、バンド２ｂは腕時計２００を手首Ｒに装着感よく、好適に装着することができる。
また、突起部材３０の位置を調整して、突起部材３０の突起部３２が、手首Ｒにおける血管Ｂに押し当てることができるので、その血管Ｂの脈動に伴う張力変動がバンド２ｂに伝わることとなり、その脈動はバンド２ｂを介して機器本体１の脈拍検出部Ｐに伝達されやすくなっている。特に、突起部３２が確実に血管Ｂの位置となるように調整することができるので、脈動の伝達をより確実に行うことができる。
よって、腕時計２００は、手首Ｒに機器本体１を密着させることができ、より確実に脈拍を検出することができる。
【００６０】
（変形例１）
次に、本発明に係るバンドの実施形態３の変形例１について図１６を用いて説明する。なお、実施形態３と同一部分には同一符号を付し、異なる部分についてのみ説明する。
【００６１】
腕時計２００のバンド２ｂにおける第２のバンド片２２ｂに取り付ける突起部材３０ａを、例えば、低硬度ゴムにより成形する場合、突起部３２ａは手首Ｒに押し当てられた際にへこむように弾性変形することができるので、図１６（ａ）に示すように、突起部３２ａの内部に中空空間を形成する必要はない。
【００６２】
また、図１６（ｂ）に示すように、腕時計２００のバンド２ｂにおける第２のバンド片２２ｂに取り付ける突起部材３０ｂを、ベース部３１ｂとリング部３３ｂとが高硬度ゴムにより一体的に成形されてなるものに、低硬度ゴムからなる突起部３２ｂを取り付けて構成するようにしてもよい。
【００６３】
このような突起部材３０ａ、突起部材３０ｂを備えるバンド２ｂであっても、突起部が確実に血管Ｂの位置となるように調整することができるので、脈動の伝達をより確実に行うことができる。
そして、腕時計２００は、バンド２ｂによって機器本体１を手首Ｒに密着させることができ、より確実に脈拍を検出することができる。
【００６４】
（変形例２）
次に、本発明に係るバンドの実施形態３の変形例２について図１７、図１８を用いて説明する。なお、実施形態３と同一部分には同一符号を付し、異なる部分についてのみ説明する。
【００６５】
腕時計２００のバンド２ｂにおける第２のバンド片２２ｂに取り付ける突起部材は、図１７、図１８に示す突起部材４０であってもよい。
突起部材４０は、図１７に示すように、第２のバンド片２２ｂの裏面側（手首Ｒ側の面）に沿うように配置されるベース部４１と、ベース部４１の一方の面側に突出するように形成されている突起部４２と、ベース部４１の一方の面側に縫い付けられて他方の面側にその両端部が延出するクロステープ部４３とを有している。
【００６６】
クロステープ部４３の一方の端部側には、オス型面ファスナー４３ａが貼付されており、また、他方の端部側には、メス型面ファスナー４３ｂが貼付されている。
なお、オス型面ファスナー４３ａは、クロステープ部４３の一方の端部である長めの端部における、その長めの端部をベース部４１側に折り返した際にベース部４１側となる面に貼付されている。また、メス型面ファスナー４３ｂは、クロステープ部４３の他方の端部である短めの端部における、その短めの端部をベース部４１側に折り返した際にベース部４１の反対側となる面に貼付されている。
【００６７】
この突起部４２が手首Ｒ側に向くように、突起部材４０を配置するとともに、クロステープ部４３を第２のバンド片２２ｂの長手方向と略直交する方向に巻きつけることによって、突起部材４０を第２のバンド片２２ｂに取り付けることができる。
なお、クロステープ部４３をその第２のバンド片２２ｂに巻きつける際は、図１８に示すように、まず、メス型面ファスナー４３ｂが貼付されている短めの端部を第２のバンド片２２ｂ側に折り曲げ、次に、オス型面ファスナー４３ａが貼付されている長めの端部を第２のバンド片２２ｂ側に折り曲げるように、そのクロステープ部４３を第２のバンド片２２ｂに巻きつける。このようにクロステープ部４３を巻きつけることによって、オス型面ファスナー４３ａとメス型面ファスナー４３ｂとが対向することとなって、オス型面ファスナー４３ａとメス型面ファスナー４３ｂとが係着し、突起部材４０が第２のバンド片２２ｂに取り付けられる。
そして、バンド２ｂを手首Ｒに装着した際に突起部材４０の突起部４２が、手首Ｒに押し付けられるようになっている。
特に、突起部材４０は、第２のバンド片２２ｂの長手方向に移動可能になっているので、突起部材４０の突起部４２が、手首Ｒの腱Ｋを避けて血管Ｂに対応する位置に押し当てられるように、その位置を調整することができる。
また、この突起部材４０を第２のバンド片２２ｂから取り外しておくこともできるので、突起部材４０が取り付けられたバンド２ｂの装着感に違和感があれば、装着者は、脈拍検出時以外この突起部材４０を取り外しておくことにより、バンド２ｂの装着感を向上させることができる。なお、この突起部材４０がない状態でも有効に脈拍検出を行うことができる装着者であれば、突起部材４０は不要である。
【００６８】
このような突起部材４０を備えるバンド２ｂであっても、突起部４２が確実に血管Ｂの位置となるように調整することができるので、脈動の伝達をより確実に行うことができる。
そして、腕時計２００は、バンド２ｂによって機器本体１を手首Ｒに密着させることができ、より確実に脈拍を検出することができる。
【００６９】
なお、この突起部材４０におけるオス型面ファスナー４３ａとメス型面ファスナー４３ｂを代用するように、スナップボタンなどのオス型係着部とメス型係着部とを有する係着部材を用いても同様の効果が得られる。
【００７０】
（変形例３）
次に、本発明に係るバンドの実施形態３の変形例３について図１９を用いて説明する。なお、実施形態３と同一部分には同一符号を付し、異なる部分についてのみ説明する。
【００７１】
腕時計２００のバンド２ｂにおける第２のバンド片２２ｂに取り付ける突起部材は、図１９に示す突起部材５０であってもよい。なお、バンド２ｂにおける第２のバンド片２２ｂには、つく棒２１ｅが係入される装着孔２２４・・・が、第２のバンド片２２ｂの長手方向に沿って複数形成されている（図１参照）。
突起部材５０は、図１９に示すように、第２のバンド片２２ｂの裏面側（手首Ｒ側の面）に沿うように配置されるベース部５１と、ベース部５１の一方の面側に突出するように形成されている突起部５２と、ベース部５１の他方の面側に突出するように形成されている取付突端５３、５３とを有している。
この取付突端５３、５３は、図１９（ｃ）に示すように、バンド２ｂの第２のバンド片２２ｂに形成されている装着孔２２４、２２４に係入することができる形状、間隔で形成されている。
【００７２】
この突起部５２が手首Ｒ側に向くように、突起部材５０を配置するとともに、取付突端５３、５３を第２のバンド片２２ｂの装着孔２２４における、つく棒２１ｅが係入されていない装着孔２２４に係入することによって、突起部材５０を第２のバンド片２２ｂに取り付けることができる。
そして、バンド２ｂを手首Ｒに装着した際に突起部材５０の突起部５２が、手首Ｒに押し付けられるようになっている。
特に、突起部材５０は、第２のバンド片２２ｂにおける複数の装着孔２２４のうち、いずれの装着孔２２４に取付突端５３を係入するかによって、その取り付け位置を調節することができるので、突起部材５０の突起部５２が、手首Ｒの腱Ｋを避けて血管Ｂに対応する位置に押し当てられるように、その位置を調整することができる。
また、この突起部材５０を第２のバンド片２２ｂから取り外しておくこともできるので、突起部材５０が取り付けられたバンド２ｂの装着感に違和感があれば、装着者は、脈拍検出時以外この突起部材５０を取り外しておくことにより、バンド２ｂの装着感を向上させることができる。なお、この突起部材５０がない状態でも有効に脈拍検出を行うことができる装着者であれば、突起部材５０は不要である。
【００７３】
このような突起部材５０を備えるバンド２ｂであっても、突起部５２が確実に血管Ｂの位置となるように調整することができるので、脈動の伝達をより確実に行うことができる。
そして、腕時計２００は、バンド２ｂによって機器本体１を手首Ｒに密着させることができ、より確実に脈拍を検出することができる。
【００７４】
（実施形態４）
次に、本発明に係るバンドの実施形態４について図２０、図２１を用いて説明する。なお、実施形態１、実施形態３と同一部分には同一符号を付し、異なる部分についてのみ説明する。
【００７５】
図２０に示すように、腕時計２００には、機器本体１を手首Ｒに装着するためのバンド２ｂが備えられている。
バンド２ｂは、図２０に示すように、一方のバンド片である第１のバンド片２１と、他方のバンド片である第２のバンド片２２ｂとの一対のバンド片を有し、機器本体１（ケース体３）の中心を挟んで対向する両端部にそれぞれ取り付けられている。
【００７６】
この腕時計２００を用いて脈拍検出を行う場合、図２０に示すように、機器本体１が手首Ｒの内側に位置し、バンド２ｂを手首Ｒの甲側で留めるように、腕時計２００を装着する。
そして、腕時計２００の裏蓋１５側の硬質プレート１７と手首Ｒの間に、脈拍検出用アタッチメント６０を挟むようにする。なお、バンド２ｂの第１のバンド片２１ｂには、伸縮可能な連結部材２１ｃが備えられているので、脈拍検出用アタッチメント６０を硬質プレート１７と手首Ｒの間に挟む際には第１のバンド片２１ｂを伸ばすようにすることで、脈拍検出用アタッチメント６０を容易に挟み込むことができる。
【００７７】
脈拍検出用アタッチメント６０は、図２０に示すように、腕時計２００の硬質プレート１７と接触する平板部６１と、平板部６１の一端側に形成されている突起部６２とを有している。
この平板部６１を、硬質プレート１７の所定の位置に位置合わせすることによって、突起部６２が手首Ｒの腱Ｋを避けて血管Ｂに対応する位置に押し当てられるようになっている。
そして、血管Ｂの脈動は、脈拍検出用アタッチメント６０の突起部６２に伝わり、平板部６１を介して脈拍検出部Ｐの硬質プレート１７に伝達される。
【００７８】
このような脈拍検出方法であれば、血管Ｂの脈動を手首Ｒの甲側に位置する機器本体１の脈拍検出部Ｐにバンド２ｂを介して伝達することに比べ、血管Ｂにより近接した位置に配置される脈拍検出部Ｐに伝達することができるので、より正確に脈拍を検出することができる。
【００７９】
このように、本発明に係る実施形態４のバンド２ｂを備える腕時計２００によれば、バンド２ｂにおける連結部材２１ｃの増し締めによって機器本体１を手首Ｒに密着させることができる。そして、バンド２ｂは腕時計２００を手首Ｒに装着感よく、好適に装着することができる。
また、脈拍検出用アタッチメント６０を用いることによって、血管Ｂの脈動を、より直接的に機器本体１の脈拍検出部Ｐに伝達することができる。
よって、腕時計２００は、手首Ｒに機器本体１を密着させることができ、より確実に脈拍を検出することができる。
【００８０】
（変形例１）
次に、本発明に係るバンドの実施形態４の変形例１について図２１を用いて説明する。なお、実施形態４と同一部分には同一符号を付し、異なる部分についてのみ説明する。
【００８１】
腕時計２００における脈拍検出に用いる脈拍検出用アタッチメントは、図２１に示す脈拍検出用アタッチメント６０ａであってもよい。
脈拍検出用アタッチメント６０ａは、図２１に示すように、腕時計２００の硬質プレート１７と接触する平板部６１ａと、平板部６１ａの両端側に形成されている２つの突起部６２ａ、６２ａとを有している。
この平板部６１ａを、硬質プレート１７の所定の位置に位置合わせすることによって、突起部６２ａが手首Ｒの腱Ｋを避けるように尺骨Ｓ近傍の血管Ｂと、橈骨Ｔ近傍の血管Ｂに対応する位置に押し当てられるようになっている。
そして、両方の血管Ｂの脈動は、脈拍検出用アタッチメント６０ａの突起部６２ａに伝わり、平板部６１ａを介して脈拍検出部Ｐの硬質プレート１７に伝達される。
【００８２】
このような脈拍検出方法であれば、血管Ｂの脈動を手首Ｒの甲側に位置する機器本体１の脈拍検出部Ｐにバンド２ｂを介して伝達することに比べ、血管Ｂにより近接した位置に配置される脈拍検出部Ｐに伝達することができるので、より正確に脈拍を検出することができる。特に、手首Ｒにおける両方の血管Ｂ（尺骨動脈と橈骨動脈）の脈動を脈拍検出部Ｐに伝達することができるので、さらに正確に脈拍を検出することが可能になる。
【００８３】
このような脈拍検出用アタッチメント６０ａを用いることによって、血管Ｂの脈動を、バンド２ｂを介することなく、より直接的に機器本体１の脈拍検出部Ｐに伝達することができる。
よって、腕時計２００は、手首Ｒに機器本体１を密着させることができ、より確実に脈拍を検出することができる。
【００８４】
（実施形態５）
次に、本発明に係るバンドの実施形態５について図２２を用いて説明する。なお、実施形態１と同一部分には同一符号を付し、異なる部分についてのみ説明する。
【００８５】
まず、腕時計の全体構成について説明する。
図２２は腕時計３００を手首に装着した状態を示す断面図である。
図２２に示すように、腕時計３００には、時刻を計時する機器本体１ａと、この機器本体１ａを手首Ｒに装着するバンド２ｂ等が備えられている。
【００８６】
図２２に示すように、機器本体１ａは、環状に形成されたケース体３ａを備え、ケース体３ａの上端部には時計ガラス４ａが設けられている。また、ケース体３ａの上部外周にはベゼル３ｂが設けられている。ケース体３ａ内部には、時計ガラス４ａの下方に文字板５ａが設けられ、文字板５ａの下面側には、時針や分針等の指針６ｃを文字板５ａ上で運針させるアナログ指針機構６ａが設けられている。アナログ指針機構６ａの下面側には、ハウジング１０ａが設けられ、このハウジング１０ａの下面側に、ケース体３ａの内部を遮蔽する裏蓋１５ａが設けられている。
アナログ指針機構６ａは、文字板５ａの上方に延びる指針軸６ｂと、指針軸６ｂに取り付けられた時針、分針等の指針６ｃとを有し、指針６ｃを文字板５ａの上方で運針させる。このアナログ指針機構６ａ（腕時計３００）を動作させるための電池（図示省略）は、例えば、ハウジング部１０ａに組み込まれている。
【００８７】
図２２に示すように、バンド２ｂは一方のバンド片である第１のバンド片２１と、他方のバンド片である第２のバンド片２２ｂとの一対のバンド片を有し、機器本体１ａ（ケース体３ａ）の中心を挟んで対向する両端部にそれぞれ取り付けられている。
【００８８】
第１のバンド片２１は、図２２に示すように、機器本体１ａに取り付けられる第１バンド部材２１ａと、尾錠２１ｄが取り付けられる第２バンド部材２１ｂと、第１バンド部材２１ａと第２バンド部材２１ｂの間に配設され、この第１バンド部材２１ａと第２バンド部材２１ｂを連結する連結部材２１ｃ等を備えている。
また、第１のバンド片２１には、第２のバンド片２２ｂの自由端部２２２が挿入される環状部材である固定遊環２３が備えられている。
【００８９】
第１バンド部材２１ａには、その一端部に当該第１バンド部材２１ａをケース体３ａに取り付けるためのつく部２１１と、その他端部に連結部材２１ｃを介して第２バンド部材２１ｂを連結するための連結端部２１２とが設けられている。
第２バンド部材２１ｂには、第１のバンド片２１における自由端部であり、尾錠２１ｄとつく棒２１ｅが取り付けられる一端部２１４と、その他端部に連結部材２１ｃを介して第１バンド部材２１ａを連結するための連結端部２１３とが設けられている。
連結部材２１ｃは、第１バンド部材２１ａや第２バンド部材２１ｂより高い伸縮性を有する軟らかい材料、例えば、ゴム等の弾性材料からなる。本実施の形態においては、連結部材２１ｃに帯ゴムを適用している。そして、連結部材２１ｃの一端部が第１バンド部材２１ａの連結端部２１２に、連結部材２１ｃの他端部が第２バンド部材２１ｂの連結端部２１３に、それぞれ縫い合わされて接続されている。
この連結部材２１ｃは、第１バンド部材２１ａと第２バンド部材２１ｂに縫い付けられているので、連結部材２１ｃが伸縮や変形を繰り返しても、接着剤などで接着される場合に比べて、耐久性よく確実に各バンド部材に固定される。
【００９０】
固定遊環２３は、略筒状に形成された部材であり、その内部に第１のバンド片２１を挿通させて囲むように、第１のバンド片２１に備えられている。
この固定遊環２３に第１のバンド片２１が挿通された状態において、固定遊環２３の固定端部２３ｂが第１バンド部材２１の裏面側（手首Ｒ側の面）に縫い合わされて接続されている。なお、固定遊環２３は、変形する第１バンド部材２１ａに縫い付けられているので、第１バンド部材２１ａが変形を繰り返しても、接着剤などで接着される場合に比べて、耐久性よく確実に第１バンド部材２１ａに固定される。
そして、固定遊環２３は、対向する第１バンド部材２１ａの連結端部２１２と第２バンド部材２１ｂの連結端部２１３とを連結する連結部材２１ｃの位置に対応するように固定されている。また、固定遊環２３における第１のバンド片２１の表面側には、バンド２ｂの幅方向に切り欠かれた切欠部２３ａが形成されている。
【００９１】
第２のバンド片２２ｂには、図２２に示すように、その一端部に当該第２のバンド片２２ｂをケース体３ａに取り付けるためのつく部２２１と、その他端部に、第１のバンド片２１に備えられる固定遊環２３に挿入するための自由端部２２２とが設けられている。
また、この第２のバンド片２２ｂには、第１のバンド片２１の一端部２１４に備えられているつく棒２１ｅが係入される装着孔（図示省略）が、第２のバンド片２２の長手方向に沿って複数形成されている（図１参照）。
そして、第２のバンド片２２ｂは、つく部２２１に備えられている留め棒２２１ａの両端をケース体３ａに形成された孔部に嵌入することによって、この第２のバンド片２２ｂを機器本体１ａに取り付けることができるようになっている。
【００９２】
このように腕時計３００によれば、バンド２ｂにより機器本体１ａを手首Ｒに装着する場合において、連結部材２１ｃが伸縮する作用によって、機器本体１ａを手首Ｒに密着させることができる。
つまり、この腕時計３００（機器本体１ａ）を手首Ｒに装着する、本発明に係る実施形態５のバンド２ｂは、第１のバンド片２１に高い伸縮性を有する連結部材２１ｃを備えているので、手首Ｒの太さや、手首Ｒの動作状態に応じて、その連結部材２１ｃが伸縮したり撓んだりすることによって、その手首Ｒに追従するように変形することができ、手首Ｒに好適にフィットすることができる。
従って、バンド２ｂは腕時計３００を手首Ｒに装着感よく、好適に装着することができる。
【００９３】
（実施形態６）
次に、本発明に係るバンドの実施形態６について図２３を用いて説明する。なお、実施形態１、実施形態５と同一部分には同一符号を付し、異なる部分についてのみ説明する。
【００９４】
図２３は腕時計４００を手首に装着した状態を示す断面図である。
図２３に示すように、腕時計４００には、時刻を計時する機器本体１ｂと、この機器本体１ｂを手首Ｒに装着するバンド２ｃ等が備えられている。
そして、この機器本体１ｂを構成するケース体３ａには、ケース体３ａ（機器本体１ｂ）の中心を挟んで対向する両端部に、それぞれ留め棒３３３、３３３が備えられている。
【００９５】
バンド２ｃは、図２３に示すように、バンド２ｃをケース体３ａと留め棒３３３との間を通すことによって、機器本体１ｂの裏蓋１５側である裏面側に沿うように取り付けられている。そして、バンド２ｃにおける一端部２６ａには尾錠２１ｄが取り付けられており、その他端部は尾錠２１ｄに挿通させる自由端部２５ａとなっている。
【００９６】
図２３に示すように、バンド２ｃは、自由端部２５ａを有する第１バンド部材２５と、尾錠２１ｄが取り付けられている一端部２６ａを有する第２バンド部材２６と、第１バンド部材２５と第２バンド部材２６の間に配設され、この第１バンド部材２５と第２バンド部材２６を連結する連結部材２７等を備えている。
また、バンド２ｃの一端部２６ａ側には、第１バンド部材２５の自由端部２５ａが挿入される環状部材である固定遊環２３が備えられている。
【００９７】
第１バンド部材２５には、自由端部２５ａと、その他端部に連結部材２７を介して第２バンド部材２２６を連結するための連結端部２５ｂとが設けられている。
また、第１バンド部材２５の自由端部２５ａ側には、第２バンド部材２６の一端部２６ａに備えられているつく棒２１ｅが係入される装着孔（図示省略）が、第２バンド部材２６の長手方向に沿って複数形成されている（図１参照）。
【００９８】
第２バンド部材２６には、尾錠２１ｄとつく棒２１ｅが取り付けられる一端部２６ａと、その他端部に連結部材２７を介して第１バンド部材２５を連結するための連結端部２６ｂとが設けられている。
【００９９】
連結部材２７は、第１バンド部材２５や第２バンド部材２６より高い伸縮性を有する軟らかい材料、例えば、ゴム等の弾性材料からなる。本実施の形態においては、連結部材２７に帯ゴムを適用している。そして、連結部材２７の一端部が第１バンド部材２５の連結端部２５ｂに、連結部材２７の他端部が第２バンド部材２６の連結端部２６ｂに、それぞれ縫い合わされて接続されている。
この連結部材２７は、第１バンド部材２５と第２バンド部材２６に縫い付けられているので、連結部材２７が伸縮や変形を繰り返しても、接着剤などで接着される場合に比べて、耐久性よく確実に各バンド部材に固定される。
【０１００】
固定遊環２３は、略筒状に形成された部材であり、その内部にバンド２ｃを挿通させて囲むように、バンド２ｃに備えられている。
この固定遊環２３にバンド２ｃが挿通された状態において、固定遊環２３の固定端部２３ｂが第１バンド部材２５における連結端部２５ｂ側の裏面側（手首Ｒ側の面）に縫い合わされて接続されている。なお、固定遊環２３は、変形する第１バンド部材２５に縫い付けられているので、第１バンド部材２５が変形を繰り返しても、接着剤などで接着される場合に比べて、耐久性よく確実に第１バンド部材２５に固定される。
そして、固定遊環２３は、対向する第１バンド部材２５の連結端部２５ｂと第２バンド部材２６の連結端部２６ｂとを連結する連結部材２７の位置に対応するように固定されている。また、固定遊環２３におけるバンド２ｃの表面側には、バンド２ｃの幅方向に切り欠かれた切欠部２３ａが形成されている。
【０１０１】
そして、バンド２ｃにおける第１バンド部材２５の自由端部２５ａを、一方の留め棒３３３（図２３中、左側の留め棒３３３）とケース体３ａの間を通した後、そのバンド２ｃ（第１バンド部材２５）を機器本体１ｂの裏蓋１５側を沿わし、更に、第１バンド部材２５の自由端部２５ａを、他方の留め棒３３３（図２３中、右側の留め棒３３３）とケース体３ａの間を通すことによって、バンド２ｃを機器本体１ｂに取り付けることができるようになっている。
【０１０２】
このように腕時計４００によれば、バンド２ｃにより機器本体１ｂを手首Ｒに装着する場合において、連結部材２７が伸縮する作用によって、機器本体１ｂを手首Ｒに密着させることができる。
つまり、この腕時計４００（機器本体１ｂ）を手首Ｒに装着する、本発明に係る実施形態６のバンド２ｃは、高い伸縮性を有する連結部材２７を備えているので、手首Ｒの太さや、手首Ｒの動作状態に応じて、その連結部材２７が伸縮したり撓んだりすることによって、その手首Ｒに追従するように変形することができ、手首Ｒに好適にフィットすることができる。
従って、バンド２ｃは腕時計４００を手首Ｒに装着感よく、好適に装着することができる。
【０１０３】
なお、以上の実施の形態においては、第１バンド部材（２１ａ、２５）や第２バンド部材（２１ｂ、２６）の素材、材料について特に規定しなかったが、第１バンド部材や第２バンド部材、また、第１のバンド片や第２のバンド片は、本皮や合皮の皮革や、ウレタンなどの樹脂材料によって形成すればよい。
そして、第１バンド部材や第２バンド部材などを異なる素材（材料）や、異なる構造によって形成するなどし、第１バンド部材や第２バンド部材の伸縮性をそれぞれ異ならせたり、また、第１のバンド片や第２のバンド片の伸縮性をそれぞれ異ならせたりすることによって、バンドにおける部位毎に異なる伸縮性を有するようにして、よりフィット性に優れた装着感のよいバンドとすることができる。また、機器本体や電子機器の用途や形状、大きさなどに応じて、バンドにおける部位毎に異なる伸縮性を有するように調整することによって、より好適な装着性を有するバンドとすることもできる。
また、第１バンド部材や第２バンド部材がそれぞれ異なる色彩や模様、デザインを有するようにしたり、また、第１のバンド片や第２のバンド片がそれぞれ異なる色彩や模様、デザインを有するようにしたりすることによって、より装飾性に優れたバンドとすることができる。
【０１０４】
また、本発明の適用は上述した実施形態に限定されることなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１０５】
【図１】本発明の実施形態１における腕時計の平面図である。
【図２】本発明の実施形態１における腕時計の手首装着前の断面図であり、図１のII−II断面図である。
【図３】本発明の実施形態１における腕時計の手首装着後の断面図である。
【図４】本発明における腕時計の機器本体の拡大断面図である。
【図５】本発明における腕時計の脈拍検出部の拡大断面図である。
【図６】本発明における腕時計の裏蓋の断面図である。
【図７】本発明に係る第１のバンド片の平面図である。
【図８】本発明に係る第１のバンド片の側面図である。
【図９】本発明に係る第１のバンド片における、図７のIX−IX断面図であり、連結部材収縮時（ａ）と、連結部材伸長時（ｂ）を示すものである。
【図１０】本発明に係る第１のバンド片の形状変形状態を示す側面図である。
【図１１】本発明に係る第１のバンド片の形状変形状態を示す平面図である。
【図１２】本発明の実施形態１における腕時計の手首装着後の断面図である。
【図１３】本発明の実施形態２における腕時計の断面図である。
【図１４】本発明の実施形態３における腕時計の断面図である。
【図１５】本発明の実施形態３における突起部材を示す説明図であり、平面図（ａ）、ｂ方向側面図（ｂ）、ｃ方向側面図（ｃ）、図１５（ａ）のｄ−ｄ断面図（ｄ）である。
【図１６】本発明の実施形態３における突起部材の変形例１を示す説明図であり、その実施例を示す断面図（ａ）と、他の実施例を示す断面図（ｂ）である。
【図１７】本発明の実施形態３における突起部材の変形例２を示す説明図であり、平面図（ａ）、ｂ方向側面図（ｂ）、ｃ方向側面図（ｃ）である。
【図１８】本発明の実施形態３における突起部材の変形例２を示す説明図であり、突起部材を第２のバンド片に取り付けた状態を示すものである。
【図１９】本発明の実施形態３における突起部材の変形例３を示す説明図であり、平面図（ａ）、ｂ方向側面図（ｂ）、断面図（ｃ）である。
【図２０】本発明の実施形態４における腕時計の断面図である。
【図２１】本発明の実施形態４に関し、アタッチメントの変形例１を示す腕時計の断面図である。
【図２２】本発明の実施形態５における腕時計の断面図である。
【図２３】本発明の実施形態６における腕時計の断面図である。
【符号の説明】
【０１０６】
１、１ａ、１ｂ  機器本体
２、２ａ、２ｂ、２ｃ  バンド
２１  第１のバンド片（一方のバンド片）
２１ａ  第１バンド部材
２１ｂ  第２バンド部材
２１ｃ  連結部材
２１ｄ  尾錠
２１４  一端部（自由端部）
２２、２２ａ、２２ｂ  第２のバンド片（他方のバンド片）
２２２  自由端部
２２３、２２３ａ、２２３ｂ、２３ｃ  突起部
２３  固定遊環（環状部材）
２３ａ  切欠部
２５  第１バンド部材
２５ａ  自由端部（他端部）
２６  第２バンド部材
２６ａ  一端部
２７  連結部材
３０、３０ａ、３０ｂ、４０、５０  突起部材
３２、３２ａ、３２ｂ、４２、５２  突起部
６０、６０ａ  脈拍検出用アタッチメント
６１、６１ａ  平板部
６２、６２ａ  突起部
１００、１０１、２００、３００、４００  腕時計
Ｂ  血管
Ｐ  脈拍検出部
Ｒ  手首
【図１】
2006271610.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
2006271610.tif 000007
【図６】
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【図７】
2006271610.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
2006271610.tif 000012
【図１１】
2006271610.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
2006271610.tif 000015
【図１４】
2006271610.tif 000016
【図１５】
2006271610.tif 000017
【図１６】
2006271610.tif 000018
【図１７】
2006271610.tif 000019
【図１８】
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【図１９】
2006271610.tif 000021
【図２０】
2006271610.tif 000022
【図２１】
2006271610.tif 000023
【図２２】
2006271610.tif 000024
【図２３】
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