(57)【要約】【課題】  レール部材のレール支持面からの浮き上がりを抑制し、安定した球飛びを実現し得るレールのアジャスト機構を提供する。【解決手段】  遊技盤の前面側に位置するレール支持部材に形成された円弧状のレール支持面２３と、このレール支持面２３に沿って配設されるレール部材３３とを備えた弾球遊技機において、レール部材３３の端部が配設される端部配設領域に、レール端部と係合して位置を規定するアジャストホイール５１を設けてアジャスト機構５０を構成する。アジャストホイール５１には、レール部材３３との係合位置がレールの延びる方向に異なる複数の係合部５３が形成されており、レール長さの長短に応じていずれかの係合部を選択することで、係合位置を調整して設定可能に構成される。【選択図】  図６
2006271639.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
遊技盤を保持する前枠と、
前記前枠に配設され前記遊技盤の前面に沿って遊技球を発射させる遊技球発射装置と、
前記遊技盤の前面側に位置するレール支持部材に形成された円弧状のレール支持面と、
前記レール支持面に沿って配設され前記遊技球発射装置から発射された遊技球を前記遊技盤の前面に形成される遊技領域に案内するレール部材とを備えた弾球遊技機において、
前記レール支持部材には、前記レール部材の少なくともいずれか一方の端部が配設される端部配設領域に、前記レール部材のレール端部と係合して前記レール端部の位置を規定する端部係合部材を備え、
前記端部係合部材は、前記レール端部との前記レール部材の延びる方向における係合位置を調整して設定可能に構成されることを特徴とするレールのアジャスト機構。
【請求項２】
前記端部係合部材は、外周に前記レール端部と係合し得る複数の係合部を有して前記レール支持部材に回動及び固定が可能に配設され、
前記複数の係合部における各係合部は、前記端部係合部材を回動させて前記各係合部が前記レール端部と係合する角度位置に配設したときに、前記レール端部との係合位置が前記各係合部ごとに前記レール部材の延びる方向に異なる位置になるように形成され、
前記端部係合部材の取付角度位置を変化させることで前記レール端部との係合位置を複数の異なる位置に段階的に調整して設定可能に構成したことを特徴とする請求項１に記載のレールのアジャスト機構。
【請求項３】
前記端部係合部材及び前記レール支持部材には、前記複数の係合部に対応した複数の回動角度位置で嵌合して前記端部係合部材の回動を規制する嵌合構造を有し、
前記嵌合構造を嵌合状態にしたときに、前記各係合部のいずれかが前記レール端部と係合する角度位置に配設されるように構成したことを特徴とする請求項２に記載のレールのアジャスト機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、遊技盤の前面側に位置して、遊技球発射装置から発射された遊技球を遊技盤の遊技領域に導くレールの組付け構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記のようなレールを備えた弾球遊技機として、例えばパチンコ機や雀球遊技機、アレンジボール機などが広く知られている。この種の遊技機の代表例とされるパチンコ機では、開閉搭載枠たる前枠の上部に遊技盤が着脱交換可能に収容保持され、前枠の下部には遊技球を遊技盤の前面に沿って発射する遊技球発射装置が設けられている。遊技盤の前面側には、盤面に沿った面内で下方に開く円弧状の外レール（飛送レールとも称される）と上方に開く円弧状の内レールとが対向して配設され、これら内外の案内レールに囲まれて略円形の遊技領域が区画形成される。遊技領域には、多数本の遊技釘とともに、風車、固定入賞具や可変入賞具等の入賞装置、図柄表示装置などが取り付けられており、遊技球発射装置から発射された遊技球が外レールに沿って遊技領域の上部に案内され、内・外レールに囲まれた遊技領域を遊技釘に弾かれながら転動落下するように構成される。
【０００３】
内・外レールの配置構成には、釘が係着された帯板状のレール部材を遊技盤の前面に直接打ち込んで固定する形態（本明細書において便宜的に盤面直接固定形態という、例えば特許文献１を参照）の配置構成と、遊技盤の前面側に位置するレール飾り等のレール支持部材にレール支持面を形成し、このレール支持面に沿って帯板状のレール部材を装着して遊技盤の前面に配置する形態（同上、盤面間接配置形態という、例えば特許文献２を参照）の配置構成とがあり、上記いずれかの配置構成、またはこれらを組み合わせた配置構成が採用されている。
【０００４】
近年では、効率的な資源の活用、及び回収した遊技機を資源として再利用する資源リサイクルの推進が求められており、内・外レールの配置構成では、木材を基板とする遊技盤から金属材料製のレール部材を分解・分離する分別作業の容易さから、盤面間接配置形態の構成が多く見られるようになっている。また、効率的な資源活用の見地から、遊技盤ごとにレール支持部材やレール部材を設ける構成に代わって、遊技盤を保持する前枠の前方支持部にレール支持面を形成してレール部材を装着し、遊技盤の着脱交換に拘わらずレール支持部材やレール部材を共用するような構成が考案されるようになっている。
【０００５】
このような盤面間接配置形態の構成では、レール部材をレール支持面に沿って配置した状態でレール支持部材に固定するレール固定手段が必要となるが、このレール固定手段は、レール面を変形させたり遊技球の転動通過に影響を与えたりしないように構成する必要がある。このためレール固定手段は一般的にレール部材の両端近傍に設けられており、例えば、レール部材の両端にフランジ状ないし円筒状の固定端部を設ける一方、レール支持部材側に固定端部を係止する端部固定部を設けてネジ固定する手段や、レール部材の一端に当接端部、他端に上記同様の固定端部を形成する一方、当接端部の配設領域に当接端部と係合する端部係合部、他端側の配設領域に上記同様の端部固定部を設けて、当接端部を端部係合部に突き当てて係止させ、固定端部を端部固定部にネジ固定する手段などが用いられていた。
【０００６】
【特許文献１】特開２０００−１４０２３９号公報（第２〜３頁、第２〜８図）
【特許文献２】特開２００４−２０８９４６号公報（第１２〜１４頁、第３〜８図）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
ところで、盤面間接配置形態の弾球遊技機に用いられるレール部材は、一般的に、板厚0.5mm程度×幅16mm程度のステンレス鋼帯を切断しレール支持面の形状に合わせて湾曲成形されるが、レール支持面に沿った長さ寸法（レール長さ）が700〜800mm程度あり、円弧状に湾曲成形した後の長さ方向の寸法公差は基準寸法に対して±0.5mm程度生じ得る。一方レール支持部材は一般的に熱可塑性樹脂材料を用いて射出成型等の手段で形成されるが、同様の大型部品でありレール支持面に沿った沿面長さの寸法公差は±0.3mm程度生じ得る。このため、上記のような従来のレール固定手段では、レール部材の両端に形成された２箇所の固定端部（若しくは係合端部と固定端部）の配設間隔と、レール支持部材に形成された２箇所の端部固定部（若しくは端部係合部と端部固定部）の配設間隔とを完全に一致させることが難しく、レール長さがレール支持面の沿面長さよりも相対的に短い場合にはレール部材の中間領域がレール支持面から浮き上がって取り付けられ、レール長さが相対的に長い場合にはレール部材の端部近傍が変形してレール支持面から浮き上がって取り付けられる状況が発生する。
【０００８】
そして、このようにレール部材の一部がレール支持面から浮き上がって取り付けられると、遊技球が転動するレール面の形状（プロフィール）が、本来的な基準プロフィールすなわちレール部材がレール支持面に沿って配設された状態のプロフィールと異なった形状になることから、その差異に応じて遊技球の弾道軌跡が変化することとなる。また、遊技球発射装置から発射された遊技球（発射球）の着座位置近傍でレール部材が浮き上がった状態だと、発射球がレール面に着座したときに近傍のレール面が弾性変形して発射球の運動エネルギーが吸収され、これにより同一の発射強度であっても遊技球の飛翔距離が変化することになる。この弾道軌跡の変化及び飛翔距離の変化は、結果として遊技領域内への発射球の到達位置の差異となり、レール部材とレール支持面との組み合わせに応じた個体差を有することから、弾球遊技機の各機体ごとに球飛び状態が異なる、すなわち球飛びが安定しないという問題に繋がっていた。
【０００９】
本発明は、上記問題に鑑みてなされたものであり、レール部材のレール長さやレール支持面の沿面長さに多少のばらつきがあっても、これらの長さの差異によるレール部材のレール支持面からの浮き上がりを抑制し、安定した球飛びを実現し得るレールのアジャスト機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記目的達成のため、本発明は、遊技盤を保持する前枠と、この前枠に配設され遊技盤の前面に沿って遊技球を発射させる遊技球発射装置と、遊技盤の前面側に位置するレール支持部材（例えば、実施形態における前方支持部２２や背景技術の項で説明したレール飾り等）に形成された円弧状のレール支持面と、レール支持面に沿って配設され遊技球発射装置から発射された遊技球を遊技盤の前面に形成される遊技領域に案内するレール部材とを備えた弾球遊技機（すなわち前述した前面間接配置形態のレール配置構成の弾球遊技機）におけるレールのアジャスト機構である。そのうえで、本構成のレール支持部材には、レール部材の少なくともいずれか一方の端部が配設される端部配設領域にレール部材のレール端部と係合してレール端部の位置を規定する端部係合部材（例えば、実施形態におけるアジャストホイール５１，１５１、アジャストブロック２５１等）を備え、この端部係合部材が、レール端部とのレール部材の延びる方向における係合位置を調整して設定可能に構成される。
【００１１】
また、上記端部係合部材は、外周にレール端部と係合し得る複数の係合部を有してレール支持部材に回動及び固定が可能に配設され、これらの複数の係合部における各係合部は、端部係合部材を回動させて各係合部がレール端部と係合する角度位置に配設したときに、レール端部との係合位置が各係合部ごとにレール部材の延びる方向に異なる位置になるように形成され、端部係合部材の取付角度位置を変化させることでレール端部との係合位置を複数の異なる位置に段階的に調整して設定可能に構成する。
【００１２】
なお、端部係合部材及びレール支持部材には、上記複数の係合部に対応した複数の回動角度位置で嵌合して端部係合部材の回動を規制する嵌合構造を有し、嵌合構造を嵌合状態にしたときに、各係合部のいずれかがレール端部と係合する角度位置に配設されるように構成することが好ましい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係るレールのアジャスト機構では、レール部材の少なくとも一方の端部が配設されるレール支持部材側の端部配設領域に、レール端部と係合してレール端部の位置を規定する端部係合部材が設けられており、この端部係合部材は、レール部材の延びる方向におけるレール端部との係合位置を調整して設定可能に構成されている。このため、レール部材のレール長さ及びレール支持面の沿面長さが寸法公差の範囲内でばらつき、組み合わされた機体ごとに相対的な長さの差異が生じた場合であっても、レール支持部材の端部配設領域に設けられた端部係合部材において、このような相対的な長さの差異に応じて係合位置を調整して設定することができ、これによりレール部材のレール支持面からの浮き上がりを抑制することができる。
【００１４】
また、端部係合部材の外周にレール端部との係合位置が各係合部ごとにレール部材の延びる方向に異なる位置になるように形成した複数の係合部を設けるとともに、この端部係合部材をレール支持部材に回動及び固定可能に配設し、端部係合部材の取付角度位置を変化させることでレール端部との係合位置を複数の異なる位置に段階的に調整して設定可能とする構成によれば、作業者は装着すべきレール部材をレール支持面に沿って配置したときのレール端部の配設位置に応じて、端部係合部材を回動させる簡単な操作で係合位置の異なる複数の係合部の中から合致する係合部を容易に選択して設定することができる。
【００１５】
なお、上記複数の係合部は、レール長さに対する寸法公差とレール支持面の沿面長さに対する寸法公差とから想定される相対的な長さの差異に基づいて、係合部の形成ピッチ及び形成数を適宜に設定して形成することができる。また、このような設定により端部係合部材を一方の端部配設領域に設ける構成で十分な効果を得ることができるが、端部係合部材を両方の端部領域に設ける場合には、各端部係合部材を小型化することができ、あるいはより細かな調整を行うように構成することも可能である。
【００１６】
さらに、端部係合部材及びレール支持部材に、上記複数の係合部に対応した複数の回動角度位置で嵌合して端部係合部材の回動を規制する嵌合構造を設け、嵌合構造を嵌合状態にしたときに各係合部のいずれかがレール端部と係合する角度位置に配設されるような構成によれば、作業者は選択した係合部とレール端部との係合関係を適切な状態にするために端部係合部材の回動角度位置を微調整するような必要がなく、嵌合構造を嵌合状態にする簡便な操作で最適な係合状態に設定できるとともに、嵌合構造の回動規制効果により端部係合部材の回動を規制し、外力や長期使用に伴う固定の緩み等に起因する係合状態の変化を防止することができる。
【００１７】
従って、本発明に係るレールのアジャスト機構によれば、レール部材のレール長さやレール支持面の沿面長さに多少のばらつきがあっても、これらの長さの差異によるレール部材の浮き上がりを抑制して安定した球飛びを実現することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明を実施するための形態について添付図面を参照しながら説明する。本発明を適用した弾球遊技機の一例として、図１〜図３の各図にパチンコ機を例示しており、まずこれらの図面を参照してパチンコ機ＰＭの全体構成について要約説明する。ここで、図１はパチンコ機ＰＭを斜め前方から見た斜視図、図２は前面のガラス扉および上球皿を横開き開放した状態の斜視図、図３はパチンコ機ＰＭを斜め後方から見た斜視図である。
【００１９】
パチンコ機ＰＭは、外郭方形枠サイズに構成されて縦向きの固定保持枠をなす外枠１の開口前面に、これに合わせた方形枠サイズに構成された開閉搭載用の前枠２が互いの正面左側上下に配設されたヒンジ機構３ａ，３ｂにより前方に横開き開閉および着脱が可能に取り付けられ、正面右側に設けられた施錠装置４を利用して常には外枠１と係合連結された閉止状態に保持される。
【００２０】
前枠２の前面側では、前側面域に合わせた方形状のガラス扉５および上球皿６が横開き開閉および着脱可能に組付けられるとともに、上球皿６の下側に下球皿７、発射ハンドル８が組付けられている。上球皿６の背後には遊技補助盤と称される補助機構部１０が設けられ、その後面側に遊技球発射装置１１の駆動機構部、前面側に遊技球を叩打するハンマ１２及び発射レール１３が装備されている。前枠２の上部には収容枠２０が前枠２と一体に形成されており、この収容枠２０に所定のゲージ設定で構成された遊技盤３０が着脱可能に収容され、周囲に設けられた係止保持機構２８を利用して係止保持される。
【００２１】
遊技盤３０は、積層合板の表面にセルを貼り付けてルーター加工した化粧板３１を基板とし、化粧板３１の前面側に位置して設けられた外レールＯrと内レールＩrとにより、遊技盤３０の収容状態において略円形の遊技領域ＰＡが形成される。遊技領域ＰＡには、何れも詳細図示省略するが、多数本の遊技釘とともに遊技球が落入可能な固定入賞装置、電動チューリップ型やアタッカー型の可動入賞装置、遊技の展開状況に応じた図柄を表示する図柄表示装置を備えた中央飾りなどが取り付けられ、遊技領域ＰＡの下端部には入賞装置に落入することなく落下した遊技球を排出するアウト口３２が化粧板３１を前後に貫通して開口形成されている。
【００２２】
前枠２の裏面側に裏機構盤４０が設けられている。裏機構盤４０は、遊技盤３０の背後に設けられた逆Ｌ字状の上部裏機構盤４１と、遊技補助盤１０の背後に設けられた横長の下部裏機構盤４２とからなり、それぞれ前枠２の背面右側に設けられたヒンジ機構を利用して各々独立して横開き開閉および着脱が可能に取り付けられ、常には、図３に示すようにそれぞれ遊技盤３０および遊技補助盤１０の背後を覆うように閉止保持される。
【００２３】
上部裏機構盤４１には球貯留タンク４１ａや球払出装置４１ｂなどの主として賞球の払出機構および球抜き機構が設けられ、下部裏機構盤４２の前面側には遊技盤３０から排出されたセーフ球やアウト球等の遊技済み球を遊技施設の回収装置に導く遊技済み球排出通路４２ｂ、後面側に遊技球の払い出し作動を制御する球払出制御装置４４、各制御装置や電子部品に電力を供給する電源ユニット４５などの各種制御装置が取り付けられ、これらがコネクタケーブルで接続されてパチンコ機ＰＭが作動可能に構成される。
【００２４】
パチンコ機ＰＭは、上球皿６およびガラス扉５が閉止施錠された状態で遊技に供され、上球皿６に遊技球を貯留させて発射ハンドル８を操作することで遊技が開始される。発射ハンドル８において発射操作が行われると、上球皿６に貯留された遊技球が１球ずつ発射レール１３に送り出され、遊技球発射装置のハンマー１２により遊技領域ＰＡに打ち出されてパチンコゲームが展開される。
【００２５】
このように概要構成されるパチンコ機ＰＭにあって、収容枠２０の前方支持部から遊技補助盤１０にかけて、遊技球発射装置１１により発射された遊技球を遊技領域ＰＡに導く外レールＯrが設けられている。以下図４及び５を参照しながら内・外レールの概要構成を説明し、次いで図６〜図１３を参照しながら外レールＯrのレール構造、及び外レールの端部配設領域に設けられた上下のアジャスト機構５０，６０について詳細に説明する。
【００２６】
なお、図４は遊技盤を取り外した状態で収容枠２０を主として示す前枠２の後方からの斜視図、図５はガラス扉５及び上球皿６を開放し遊技補助盤１０の前面に取り付けられる補助盤カバーを取り外した状態のパチンコ機ＰＭの正面図、図６は上部アジャスト機構５０を主として示す収容枠上部の背面図、図７は上部アジャスト機構５０における嵌合構造を示す透視図、図８は下部アジャスト機構６０を斜め前方から見た斜視図、図９は下部アジャスト機構に係止プラグを装着する以前の状態を示すレール基端部の斜視図、図１０は
図９と同じ状態のレール基端部の正面図、図１１及び図１２は外レールのレール構造を説明するための説明図、図１３は下部アジャスト機構６０の作用を説明するための説明図である。
【００２７】
収容枠２０は、化粧板３１の周囲を囲むように後方に突出して形成された枠部２１、化粧板３１の前面側に位置して枠部２１の内方に張り出された前方支持部２２、前方支持部２２から後方に突出して設けられ遊技盤側の支軸受容孔３７，３７と嵌合して遊技盤を位置決めする位置決め支軸２７，２７などを有し、前枠２に一体に形成されている。枠部２１の外側には遊技盤３０を着脱可能に係止保持する係止保持機構２８が上下左右の４箇所に設けられている。
【００２８】
枠部２１は、上下左右の枠壁からなり上下の枠壁及び左右の枠壁の各内面間隔が、化粧板３１の上下左右の外形寸法よりも幾分大きめの外郭方形状に形成される。各枠壁の前後方向の高さは、前方支持面から枠壁後端までの高さが化粧板３１の板厚よりも幾分小さ目に設定されており、遊技盤３０を収容枠２０に収容させたときに化粧板３１が枠部２１内に収容され、上下左右の枠壁が化粧板３１の周囲を覆って配設されるようになっている。枠部２１の上方角部には、上部スピーカーの後部外周を囲むスピーカー収容部２１ｐが一体に成型されており、スピーカーの背面側に放出された逆位相の音が遊技盤の前面側に漏れることなく、遊技機前方に放出された正位相の音がクリアな音程で再生されるようになっている。
【００２９】
前方支持部２２は、前枠２の前面が枠部２１よりも内方に延出されて構成され、中央には、略円形の窓口開口２２ｗが形成されている。窓口開口２２ｗの開口沿面は、前面から１８mm程度の幅で後方に突出する円環状に形成されており、この円環状の開口沿面に、アウト口３２の下方から右斜め上方の返しゴム３５に向けて延び下方に開く下向き凹型の外レール支持面２３と、返しゴム３５から下方に延びる内レール面２６とが形成される。そして外レール支持面２３に外レール部材３３が装着されて外レールＯrが構成され、内レール面２６の下方から左上端の戻り防止バネまでの部分が一体成型されて化粧板３１の前面にビス固定された内レール部材３６の内周面と内レール面２６とによって上方に開く上向き凹型の内レールＩrが構成される。
【００３０】
外レール支持面２３は、化粧板３１の前面に沿った面内で下向きに開く円弧状の第１レール支持面２３s1と、第１レール支持面の円弧と滑らかに繋がる接線方向に形成された直線状の第２レール支持面２３s2とからなり、第２レール支持面２３s2は、前方支持部２２から遊技補助盤１０の中央に向けて右斜め下方に延びるノーズ部２４の上面に形成されている。第１レール支持面２３s1は、その曲率半径をＲs1としたときに、例えばＲs1＝180〜220mm程度の単一若しくは複数の曲率半径からなる円弧状、あるいは曲率半径が連続的に変化する複合的な円弧状に形成される。なお本実施例では、説明簡明化のため、単一の曲率半径を有する円弧の場合における平均値、複数の曲率半径からなる複合的な円弧の場合における中心値としてＲs1＝200mm程度に設定した場合について説明する。
【００３１】
第２レール支持面２３s2は、遊技球発射装置の発射レール１３との関係では、図５中に二点鎖線を付記して示すように、第２レール支持面２３s2の水平面からの上向き傾斜角が発射レール１３の上向き傾斜角よりも幾分大きめに設定されるとともに、発射レール１３のレール面の延長線が第２レール支持面２３s2の中間部において浅い交差角で交わるように設定されている。発射レール１３とノーズ部２４とは所定間隔を隔てて配設されており、これらの間に、遊技球発射装置１１から発射された遊技球（発射球）のうち遊技領域ＰＡに到達できずに戻ってきた遊技球を回収するためのファール球回収口が形成される。
【００３２】
外レール支持面２３の前端側には、外レール部材３３の板厚と同程度の高さで外レール支持面２３から窓口開口２２ｗの内周方向に突出する前端規制壁が外レール支持面２３の略全長にわたって成型されており、外レール部材３３がレール支持面２３から前方（ガラス窓５側）に張り出さないように規制する。また外レール支持面２３の後端側には、前端規制壁と同程度の突出高さで窓口開口２２ｗの内周方向に突出する後端規制突起が170mm程度の適宜な間隔をおいて断続的に形成されており、外レール部材３３が後方（遊技盤３０側）に張り出さないように規制する。このため、外レール支持面２３に沿って外レール部材３３を装着したときに、外レール部材３３が前端規制壁と後端規制突起との間に配設され、外レール支持面２３から前後に逸脱しないようになっている。
【００３３】
外レール支持面２３に沿って装着されるレール部材３３は、発射球の転動通過によりレール支持面２３が摩耗したり、摩耗の進行によって転動抵抗が増加したりしないようにレール支持面を保護する部材であり、例えば板厚0.5mm程度、幅16mm程度のステンレス鋼帯を所定長さに切断し、曲げ及び湾曲加工して形成される。外レール部材３３は、上記第１レール支持面２３s1に沿う円弧状に形成された第１レール部３３r1と、この第１レール部の円弧と滑らかに繋がって形成された第２レール部３３r2とを主体とし、第２レール部３３r2の下端部には下部アジャスト機構６０の屈曲辺部６３が形成されている。
【００３４】
第１レール部３３r1は、第１レール支持面２３s1の円弧形状に合わせて形成されており、その曲率半径Ｒr1は、Ｒr1＝200〜240程度の単一若しくは複数の曲率半径からなる円弧状、あるいは曲率半径が連続的に変化する複合的な円弧状に形成される。この第１レール部の曲率半径Ｒr1は、第１レール支持面の曲率半径Ｒs1よりも幾分大きめに設定されており、単一の曲率半径からなる円弧の場合における平均値、複数の曲率半径からなる複合的な円弧の場合における中心値は、Ｒr1＝220mm程度に設定される（図１０(b)を参照）。
【００３５】
一方、第１レール部３３r1と滑らかに繋がる第２レール部３３r2は、第２レール支持面側に凸の弓状に湾曲して形成されており、その曲率半径Ｒr2は、第１レール部の曲率半径Ｒr1及び第１レール支持部の曲率半径Ｒs1、第２レール部３３r2のレール面に沿った長さ、外レール部材３３の曲げ剛性等を考慮してＲr2＝2000mm程度に設定している（図１２を参照）。
【００３６】
以上各部の曲率半径を整理すると、第１レール支持面の曲率半径Ｒs1、第１レール部の曲率半径Ｒr1、第２レール部の曲率半径Ｒr2との間に、Ｒr2≫Ｒr1＞Ｒs1なる関係を持たせて構成している。なお、このような関係に構成した場合の作用については、上下のアジャスト機構５０，６０の構成について説明した後、これらのアジャスト機構の作用とともに後に詳述する。
【００３７】
外レール支持面２３及び内レール面２６の後端面（遊技盤側の端面）は、これらの周辺に形成されたリブとともに同一面上に位置して平坦に成型されており、前方支持部２２の後面側に、収容枠２０に収容された化粧板３１の前面と当接して遊技盤３０を支持する前方支持面２２ｓが形成される。また前方支持部２２の後面側では、外レール支持面２３と内レール面２６との接続部に、外レール部材３３の端部を前方支持部の後面側に導出させるレール導出口３４が形成され、このレール導出口３４の窓口開口２２ｗ側に返しゴム３５を収容するゴム収容部、左方枠壁側に上部アジャスト機構５０が設けられている。
【００３８】
レール導出口３４は、図６及び図７に示すように、斜めに延びる外レール支持面２３と上下に延びる返しゴム３５の支持壁との間が切り欠かれて後方に開く凹溝状に形成される。レール導出口３４は、外レール支持面２３からわずかに下方に突出するとともに外レール部材３３の背面の挿通位置に合わせて斜めに形成された外側導出壁３４ａと、上下に延びるゴム収容部の支持壁面の上部が左方枠壁側に屈曲され、その左端側が外レール部材３３のレール面の通過位置に合わせて斜めに形成された内側導出壁３４ｂとからなり、これらの外側導出壁３４ａと内側導出壁３４ｂとが上下及び左右ともににオフセットして形成されている。
【００３９】
すなわち、外側導出壁３４ａと内側導出壁３４ｂとの間隔は、上下方向について外レール部材３３の板厚の５倍程度のクリアランスを有している一方、外レール部材３３を外レール支持面２３に沿って傾斜させたときには、外レール部材３３の表裏面が内側導出壁３４ｂと外側導出壁３４ａとの間に挟持されて配設されるように構成されている。また返しゴム３５は前枠２の後面側からゴム収容部に嵌脱自在になっている。
【００４０】
このため、外レール部材３３の装着時に、外レール部材３３を外レール支持面２３の傾斜角よりも水平に近い傾斜角度で前枠後方からレール導出口３４に挿入することで、細かい位置合わせや傾斜角度合わせを要することなく容易に外レール部材３３を挿通させることができ、挿通後に外レール部材３３を外レール支持面２３に沿わせることで、外レール部材３３の表裏面を内側導出壁３４ｂと外側導出壁３４ａとの間に挟持させて外レール部材３３のねじれを矯正し、レール端部のビビリ振動を抑制可能になっている。
【００４１】
レール導出口３４に隣接して、外レール部材３３の端部（以下では、説明の便宜上からこちら側の端部を「先端部」、他端側の端部を「基端部」という）が配設される上端部配設領域に上部アジャスト機構５０が設けられている。上部アジャスト機構５０は、外レール部材３３の先端部と係合してレール端部の位置を規定するアジャストホイール５１を主体として構成され、レール端部との係合位置を調整して設定可能に構成される。
【００４２】
アジャストホイール５１は、外レール支持面２３や内レール面２６の立設高さよりも薄型の歯車状をなし、例えばＡＢＳ樹脂やナイロン（ＰＡ）等の熱可塑性樹脂材料を用いて射出成型等の成形手段により形成される。アジャストホイール５１の外周部には、外レール部材の先端部と係脱し得る複数の係合部５３が形成され、アジャストホイール５１の背面及び前方支持部２２の後面には、これら複数の係合部５３に対応した複数の回動角度位置で相互に嵌合してアジャストホイールの回動を規制する嵌合構造５５が設けられている。
【００４３】
嵌合構造５５は、前方支持部２２の後面に突設された割り出し突起５５ａと、アジャストホイール５１の背面に形成されて割り出し突起５５ａと嵌脱自在な突起受容溝５５ｂとからなり、本実施形態では、係合部５３の構成に合わせて、割り出し突起５５ａと突起受容溝５５ｂとを各６箇所づつ均等な角度ピッチで形成した構成例を示す。突起受容溝５５ｂの開口縁部には、割り出し突起との嵌合時に割り出し突起５５ａを溝内に案内するテーパ状の導入面が形成されている。
【００４４】
アジャストホイール５１は、前方支持部２２に立設された円筒状の支持ボスに枢支させることで前方支持部２２に回動可能に配設され、嵌合構造５５の割り出し突起５５ａと突起受容溝５５ｂとを嵌合させることで、複数の係合部の中から選択したいずれかの係合部５３が適切な位置（「割り出し角度位置」という）に配設され、後方から支持ボスにネジ５８を螺合締結することで、アジャストホイール５１が当該割り出し角度位置に固定される。
【００４５】
アジャストホイール５１の外周に形成された各係合部５３は、それぞれ、内外周方向に形成された平坦な端面支持壁５３ａと、端面支持壁と直交する弦方向に形成された平坦な背面支持壁５３ｂと、端面支持壁及び背面支持壁の間に形成された円弧状の導入壁５３ｃとからなり、アジャストホイール５１を割り出し角度位置に固定したときに、端面支持壁５３ａがレール導出口３４に挟持された外レール部材３３の延長線と直交してレール先端面を当接支持し、背面支持壁５３ｂが外レール部材３３の延長線に沿ってレール先端部の背面を支持するように形成される。
【００４６】
端面支持壁５３ａは、アジャストホイール５１を割り出し角度位置に固定したときに、外レール部材３３の延びる方向における壁面の配設位置が各係合部ごとに異なるように設定されており、外レール部材３３のレール長さとレール支持面２３の沿面長さとが相対的に相違していた場合に、その長さの差異の方向（長・短）及び差異の大きさに応じて適宜な係合部を選択することで、レール端部の突き当て位置を変化させ、相対的な長さの差異を吸収し得るようになっている。
【００４７】
すなわち、外レール部材３３のレール長さ及びレール支持面２３の沿面長さがともに基準値である場合に対応して端面支持壁５３ａの配設位置を設定した基準係合部に対し、外レール部材３３のレール長さが相対的に長い場合には、外レール部材３３の延びる方向における壁面の配設位置が外レール部材３３の先端方向にオフセットされた係合部を選択してレール端面を当接支持させ、逆に外レール部材３３のレール長さが相対的に短い場合には、外レール部材３３の延びる方向における壁面の配設位置が外レール部材３３の基端方向にオフセットされた係合部を選択してレール端面を当接支持させることで、これらの長さの差異を吸収させることができる。
【００４８】
本実施形態で例示するアジャストホイール５１では、端面支持壁５３ａの配設位置が外レール部材３３の延びる方向に0.5mmピッチで異なる係合部５３を６箇所（以降では、説明の便宜上５３1〜５３6と表記する）形成した構成例を示す。６箇所の係合部５３1〜５３6の割り振りは、例えば、外レール部材３３のレール長さ及びレール支持面２３の沿面長さがともに基準寸法である場合に対応して端面支持壁５３ａの配設位置を基準位置（±０）に設定した基準係合部を５３4とし、レール長さが相対的に長い場合に対応した係合部を５３5（＋0.5），５３6の（＋1.0）の２箇所、レール長さが相対的に短い場合に対応した係合部を５３3（−0.5），５３2（−1.0），５３1（−1.5）の３箇所のように設定する。
【００４９】
なお、係合部の形成ピッチ及び形成数は、球飛びに影響を与えない範囲から要求される調整ピッチ、外レール部材３３のレール長さに対する寸法公差と外レール支持面２３の沿面長さに対する寸法公差とから想定される相対的な長さの差異等に基づいて適宜に設定することができる。例えば係合部の形成ピッチを小さく設定して細かい調整を可能とし、あるいは形成ピッチを大きく設定して調整範囲を拡大し、または形成数を増大させてこれら両者を並立させることも可能である。
【００５０】
背面支持壁５３ｂの配設位置は、外レール部材３３の背面の延長線よりもわずかに窓口開口側に形成されるとともに、外レール部材３３の導入側には滑らかな円弧状の導入壁５３ｃが形成されており、レール導出口３４を通して導入した外レール部材３３の先端部を先端方向に押圧したときに、レール先端部が導入壁５３ｃに案内され背面支持壁５３ｂにわずかに乗り上げるように滑り移動して、レール端面が端面支持壁５３ａに当接支持される。そしてこのようにレール先端部が係合部５３と係合すると、レール先端部がレール導出口３４の外側導出壁３４ａと内側導出壁３４ｂ、及びアジャストホイールの背面支持壁５３ｂの３点で挟持され、レール端部の弾性変形に伴う一定の摩擦力を持って摩擦係合される。このため、レール先端部の前後方向及びレールの延びる方向へのスライド変位を抑制するとともに、レール先端部が振動したり騒音を発生したりしない構成になっている。
【００５１】
一方、外レール部材３３の基端側が延びるノーズ部２４の先端に下部アジャスト機構６０が設けられいている。下部アジャスト機構６０は、外レール部材３３の基端側に形成された屈曲辺部６３と、ノーズ部２４の先端部に形成されて屈曲辺部６３を受容する受容溝６４と、受容溝に受容された屈曲辺部６３を受容溝内に係止する係止プラグ６５とから構成される。
【００５２】
屈曲辺部６３は、外レール部材３３の基端部がレール面と直交方向に屈曲されたうえ曲げ戻され上方に開くＵ字状に形成される。一方、受容溝６４は屈曲辺部６３の左右方向の外幅寸法及び曲げ高さに合わせた溝形状で、第２レール支持面２３s2から凹溝状に形成されるとともに溝部前面が前方に開いて形成される。またこのように上方及び前方が開放された溝内には、左右の側壁及び底壁から同一寸法の位置に円筒状の固定ボス６４ｂが後壁から前方に突出して形成されている。
【００５３】
係止プラグ６５は、矩形平板状のフランジ部６５ａと、このフランジ部６５ａから前方に突出する円筒状の屈曲辺係合部６５ｂとからなり、例えばＡＢＳ樹脂やナイロン（ＰＡ）等の熱可塑性樹脂材料を用いて射出成型等の成形手段により形成される。屈曲辺係合部６５ｂの外径は、受容溝６４の溝幅から外レール部材２３の板厚の２倍に相当する寸法を差し引いた直径に成型され、先端には先細テーパ状の導入面が形成されている。屈曲辺係合部６５ｂの軸心には、固定ボス６４ｂの外径よりもわずかに大きめの内径を有するボス受容穴が形成されるとともに、フランジ部６５ａの前面とボス受容穴との間を貫通して固定ネジ６８のネジ部を挿通させるネジ挿通孔が形成されている。ノーズ部先端の前面にはフランジ部６５ａの外形形状に合わせた座部６４ａがザグリ成形されている。
【００５４】
このため、屈曲辺部６３を受容溝６４の前方から溝内に挿入し、前方から屈曲辺係合部６５ｂのボス受容穴を固定ボス６４ｂに嵌合させて、フランジ部６５ａが座部６４ａに収容されるまで屈曲辺係合部６５ｂを溝内に嵌入すると、屈曲辺係合部６５ｂの外周面が屈曲辺部６３のＵ字状の底部内周面と係合し、屈曲辺部６３の左右の側辺及び底辺が受容溝６４と屈曲辺係合部６５ｂとの間に挟持された状態で係止される（図１３(ｃ)を参照）。そして、フランジ部６５ａの前面側から固定ネジ６８を挿通して固定ボスに螺合締結することで係止プラグ６５が固定され、屈曲辺部６３が受容溝６４内に係止保持される。
【００５５】
このようにして屈曲辺部６３が受容溝６４内に係止保持された状態では、屈曲辺部６３の左側辺は、受容溝６４の左溝壁と屈曲辺係合部６５ｂの外周面との間に挟持された挟持ラインから上方の部分が、左溝壁よりも溝内側（各図における右側）に傾動変位可能に配設される。そこで屈曲辺部６３の上端部（第２レール部２３r2）を第２レール支持面２３s2に沿って右方に押圧すると、挟持ラインよりも上方の領域が弾性変形して左側辺の上部が左溝壁から離れた状態に傾動し（図１３(ｂ)を参照）、押圧力を解除すると左側辺が左溝壁に密着した元の状態に復帰する（図１３(ａ)を参照）。すなわち、左側辺の上部が左溝壁から離れた状態では、左側辺上端の右方への変位量に応じた弾性反力が発生し、蓄えられた弾性反力が第２レール部３３r2を左方に押圧する付勢力として作用する。これを換言すれば、左側辺の挟持ラインよりも上方の領域が弾性変形することで、第２レール部２３r2の右方への変位を許容する。
【００５６】
さて、以上のように構成される外レール部材３３、上部アジャスト機構５０、下部アジャスト機構６０の作用について、外レール部材３３を取り付ける作業手順とともに説明する。
【００５７】
レール装着作業に先立ち、まず上部ジャスト機構５０におけるアジャストホイール５１の複数の係合部から、レール長さ及びレール支持面の沿面長さがともに基準値である場合の基準係合部（例えば、先に説明した基準係合部５３4）を選択して、割り出し突起と突起受容溝とを嵌合させた割り出し角度位置に固定しておく。そして返しゴム３５を取り外した状態で、外レール部材３３を外レール支持面２３の傾斜角よりも水平に近い傾斜角度で前枠２の後方からレール導出口３４に挿入し、外レール部材３３を外レール支持面２３に沿わせて外レール部材３３の表裏面を内側導出壁３４ｂと外側導出壁３４ａとの間に挟持させ、この状態でレール先端部を先端方向に押圧する。すると、レール先端部が導入壁５３ｃに案内されて背面支持壁５３ｂにわずかに乗り上げるように滑り移動し、レール端面が端面支持壁５３ａに当接支持される。このとき、レール先端部の表裏面がレール導出口３４の外側導出壁３４ａと内側導出壁３４ｂ、及びアジャストホイールの背面支持壁５３ｂの３点で挟持されて摩擦係合し、外レール部材３３の先端部が仮止めされる。
【００５８】
次いで、外レール部材３３を先端側から基端側に向けて外レール支持面２３に沿わせて配設し、レール基端側の屈曲辺部６３をノーズ部先端の受容溝６４に嵌入する。このとき屈曲辺部６３と受容溝６４との位置関係から、外レール部材３３のレール長さが外レール支持面２３の沿面長さよりも相対的に短いか、または外レール部材３３のレール長さが外レール支持面２３の沿面長さよりも相対的に長いか、及び、それぞれの状態における長さの差異の大きさを確認する。
【００５９】
なお、外レール部材３３のレール長さが外レール支持面２３の沿面長さよりも相対的に短い場合には、屈曲辺部６３を受容溝６４に嵌入したときに外レール部材３３の中間部が外レール支持面２３から浮き上がり、図１３(ａ)に示すように、屈曲辺部３３の左側辺の上部が受容溝２４の左溝壁に密着した状態になる。一方、外レール部材３３のレール長さが外レール支持面２３の沿面長さよりも相対的に長い場合には、屈曲辺部６３を受容溝６４に嵌入しようとしたときに外レール部材３３が外レール支持面２３に密着し、図１３(ｂ)に示すように、屈曲辺部３３の左側辺の上部が受容溝２４の左溝壁から離れた状態になる。従ってこれらの状況を観察することで、外レール部材３３の相対的な長短とその大きさを確認することができる。
【００６０】
そして確認された相対的な長さの長短及び差異の大きさに応じて、アジャストホイール５１に形成された６箇所の係合部５３1〜５３6のなかから、屈曲辺部６３を受容溝６４に嵌入したときに、外レール部材３３が外レール支持面２３に沿って配設され、かつ屈曲辺部３３の左側辺の上部が受容溝２４の左溝壁からわずかに離れた状態になるような係合部を選択し、これを選択係合部とする。例えば、外レール部材３３のレール長さが相対的に短く、外レール部材３３の中間部が外レール支持面２３から浮き上がった場合には、その浮き上がり量、若しくは浮き上がった外レール部材３３の中間部を押圧して外レール支持面２３に沿わせたときのレール先端面と端面支持壁５３ａとの隙間を観察し、その浮き上がり量若しくは隙間寸法の大きさから、外レール部材３３のレール長さが相対的に短い場合に対応した３箇所の係合部、５３3（−0.5），５３2（−1.0），５３1（−1.5）のいずれかの係合部、例えば５３2を選択係合部とする。
【００６１】
次に、屈曲辺部６３と受容溝６４との嵌合を解除し、外レール部材３３を基端側にスライドさせてレール先端部と基準係合部５３4との係合を解除し、アジャストホイール５１を回動させて選択係合部５３2を割り出し角度位置に設定しネジ固定する。そして、レール先端部を先端方向に押圧してレール端面を選択係合部５３2の端面支持壁５３ａに当接支持させ、外レール部材３３を外レール支持面２３に沿って配設して屈曲辺部６３をノーズ部先端の受容溝６４に嵌入する。
【００６２】
屈曲辺部６３が受容溝６４内に嵌入されると、屈曲辺部６３の左側辺の上部が左溝壁からわずかに離れて配設され、左側辺上端の変位量に応じた弾性反力が発生して外レール部材３３をレール先端側に付勢する。外レール部材３３の先端側ではレール端面が選択係合部５３2の端面支持壁５３ａと係合して支持されており、屈曲辺部３３の弾性変形は、外レール部材３３をレールの延びる軸方向に圧縮する圧縮力を発生させるとともに、外レール部材３３のレール長さとレール支持面２３の沿面長さの差異が、段階的に設定されたアジャストホイール５１における端面支持壁５３ａの配設ピッチ未満の場合に、相対長さの差異を吸収する自動調整機構として機能する。
【００６３】
そして、受容溝６４の前方から係止プラグ６５を挿入し、屈曲辺係合部６５ｂを固定ボス６４ｂに嵌合させて、フランジ部６５ａが座部６４ａに収容されるまで屈曲辺係合部６５ｂを溝内に嵌入し、フランジ部６５ａの前面側から固定ネジ６８を挿通して固定ボス６４ｂに螺合締結する。これにより、屈曲辺係合部６５ｂの外周面が屈曲辺部６３のＵ字状の底部内周面と係合し、屈曲辺部６３の左右の側辺及び底辺が受容溝６４と屈曲辺係合部６５ｂとの間に挟持されて、屈曲辺部６３が受容溝６４内に係止保持される。この状態では、屈曲辺部６３の左右の側辺及び底辺が受容溝の底部に挟持されて係止されるため、レール基端部はレールが延びる左右方向への移動及びこれと直交する上方への移動がともに規制され、外レール支持面からの浮き上がりを防止することができる。
【００６４】
さて、上記のように外レール部材３３を係止する際に、外レール部材３３の第１レール部３３r1と第１レール支持面２３s1の曲率半径が相違する場合には、外レール部材３３をレール支持面２３に沿って配設したときに外レール部材３３が弾性変形し、その変形状況は第１レール支持面２３s1の曲率半径Ｒr1と第１レール部３３r1の曲率半径Ｒs1との大小関係により異なったものとなる。図１１(ａ)(ｂ)は、この外レール部材３３の変形状況の相違を模式的に示したものであり、両図とも外レール支持面２３を実線、自然状態における外レール部材３３のプロフィールを二点鎖線、外レール部材３３を外レール支持面２３に沿わせたときの変形状況３３′を点線で示している。
【００６５】
図１１(ａ)は、第１レール部３３r1の曲率半径Ｒr1が、第１レール支持面２３s1の曲率半径Ｒs1よりも小さい場合、すなわちＲr1＜Ｒs1なる関係とした場合の外レール部材３３の変形状況を示している。この場合、図からも明らかなように、第１レール部３３r1を外レール支持面２３に沿わせるためには、第１レール部３３r1の円弧を開く方向（図中の矢印Ｆ方向）に押圧力を作用させることになり、その反力が第２レール部３３r2を第２レール支持面２３s2から浮き上がらせる方向に作用する。
【００６６】
このため、外レール部材３３の両端部を係止すると、蓄えられた反力は外レール部材３３の両端を閉じる方向に作用し、図１１(ａ)に点線で示すように、第２レール部３３r2の中間部〜第１レール部３３r1の基端側が盛り上がるように撓み変形し、この変形状況下で外レール部材３３をレールの延びる軸方向に圧縮すると、この盛り上がり変形量がさらに増大する。従って外レール部材３３をレール支持面２３に密着させることが難しく、特に発射球の着座領域である第２レール部３３r2の中間部の密着度が低下することから球飛びの安定化に影響を与えやすい。
【００６７】
一方、図１１(ｂ)は、本構成の外レールのレール構造であり、第１レール部３３r1の曲率半径Ｒr1を第１レール支持面２３s1の曲率半径Ｒs1よりも大きく設定した場合、すなわち両者の曲率半径の関係を、Ｒr1＞Ｒs1なる関係とした場合の外レール部材３３の変形状況を示している。この場合には、第１レール部３３r1を第１レール支持面２３s1に沿わせるためには、第１レール部３３r1の円弧を閉じる方向（図中の矢印Ｆ方向）に押圧力を作用させることになり、この力は第２レール部３３r2を第２レール支持面Ｒs2に押し付ける方向に作用する。
【００６８】
このため、外レール部材３３の両端部を係止すると、蓄えられた反力は外レール部材３３の両端を開こうとする方向に作用し、図１１(ｂ)に点線で示すように、第２レール部３３r2を第２レール支持面Ｒs2に密着させる一方、第１レール部３３r1の中間部が第１レール支持面２３s1から浮き上がるようになる。しかし外レール部材３３をレールの延びる軸方向に圧縮すると、この圧縮力は第１レール部３３r1を第１レール支持面２３s1に押し付ける力として作用し、第１レール部３３r1の中間部をレール支持面２３s1に沿わせることができる。
【００６９】
さらに、本構成のレール構造では、第２レール部３３r2をレール支持面側に凸に湾曲して形成するとともに、この第２レール部の曲率半径をＲr2と、上述した第１レール部の曲率半径Ｒr1及び第１レール支持面の曲率半径Ｒs1との間に、Ｒr2≫Ｒr1＞Ｒs1なる関係を設定して構成している。このため、外レール部材３３の両端部を係止したときに、第２レール部２３r2の基端部〜中間部の密着度が高められることに加えて、上記第１レール部２３r1からの反力が第２レール部２３r2を第２レール支持面２３s2に押し付けて第２レール部を伸展させる方向に作用する。このため、第１レール部２３r1からの反力を利用して第２レール部２３r2と第２レール支持面２３s2との密着性をさらに高め、とくに球飛びの安定化に影響が大きいと考えられる発射球の着座位置近傍領域の密着度を向上させて球飛びを安定化させることができる。
【００７０】
このように、上部アジャスト機構５０では、外レール部材３３の延びる方向における端面支持壁５３ａの配設位置が各係合部ごとに異なる複数の係合部が形成され、嵌合構造５５を利用して選択係合部とレール端部との係合関係を適切な状態に設定可能に構成される。このため、外レール部材３３のレール長さとレール支持面２３の沿面長さに相対的な長さの差異が生じた場合でも、外レール部材３３をレール支持面２３に沿って配置したときのレール端部の配設位置に応じて、わずかに圧縮方向となる係合部を容易に選択して設定することができ、かつ嵌合構造５５を利用することでアジャストホイール５１の回動角度位置を微調整することなく選択係合部とレール端部との係合関係を適切な状態に設定して係止することができる。
【００７１】
下部アジャスト機構６０では、外レール部材３３の先端側を係止し基端側の屈曲辺部６３を受容溝６４に係止したときに、外レール部材３３のレール長さとレール支持面２３の沿面長さの差異に応じて屈曲辺部の基端側が弾性変形して長さの差異を吸収するように構成される。このため、外レール部材３３のレール長さとレール支持面２３の沿面長さに相対的な長さの差異があった場合でも、屈曲辺部３３の基端側が弾性変形することで両者の長さの差異が弾性的に吸収されるとともに、このときに発生する弾性反力が外レール部材３３をレールの延びる軸方向に圧縮する圧縮力として作用し、外レール部材３３をレール支持面２３に密着させる。
【００７２】
従って、本構成によれば、外レール部材３３のレール長さやレール支持面２３の沿面長さにばらつきがあっても、これらの長さの差異によるレール部材の浮き上がりを抑制して安定した球飛びを実現することができる。
【００７３】
なお以上では、アジャストホイール５１を歯車状に形成しレール先端部との係合位置を複数段階に調整可能に構成した構成例を示したが、例えば図１４(ａ)に示すように、アジャストホイール１５１を楕円形に形成し外周面を端面支持壁１５３ａとすれば、レール先端部との係合位置を無段階に調整することができる。また図１４(ｂ)(ｃ)に示すように、アジャストブロック２５１を外レール部材のレールの延びる方向と直交方向にスライド変位可能に配設して、階段状又は斜面状に端面支持壁２５３ａを形成すれば、アジャストブロック２５１をスライドさせることで多段階〜無段階に調整可能に構成することができる。
【００７４】
また実施例では、屈曲辺部６３をＵ字状に形成し凹溝状の受容溝６４に嵌入して係止プラグ６５で固定した構成例を示したが、屈曲辺部の基端側が弾性変形して長さの差異を吸収するように構成すれば、屈曲辺部の係止形態は適宜に変更することができる。例えば図１５(ａ)に示すように、外レール部材の基端部をレール面と直交方向に屈曲するとともに下端部を円筒状にカーリング成型して屈曲辺部１６３を形成し、ノーズ部２４の先端に屈曲辺部の下端部を嵌合受容する円筒部と屈曲辺部の立設辺を挿通させるスリット部とから屈曲辺受容ボス１６４を形成して、屈曲辺部１６３の下端部を屈曲辺受容ボス１６４に嵌入して円筒部の底面にネジ固定することで、図１５(ｂ)に示すように、スリット部よりも上方の屈曲辺部が弾性変形して長さの差異を吸収させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】本発明に係る枠構造を適用した弾球遊技機の一例として示す、パチンコ機を斜め前方から見た斜視図である。
【図２】前面のガラス扉および球皿ユニットを横開き開放した状態の上記パチンコ機の斜視図である。
【図３】上記パチンコ機を斜め後方から見た斜視図である。
【図４】遊技盤を取り外した状態で収容枠を主として示す前枠の後方からの斜視図である。
【図５】ガラス扉及び上球皿を開放し補助盤カバーを取り外した状態の上記パチンコ機の正面図である。
【図６】上部アジャスト機構を主として示す収容枠上部の背面図である。
【図７】上部アジャスト機構における嵌合構造を示す透視図である。
【図８】下部アジャスト機構を斜め前方から見た斜視図である。
【図９】下部アジャスト機構に係止プラグを装着する以前の状態を示すレール基端部の斜視図である。
【図１０】下部アジャスト機構に係止プラグを装着する以前の状態を示すレール基端部の正面図である。
【図１１】外レールのレール構造を説明するための説明図である。
【図１２】外レールのレール構造を説明するための説明図である。
【図１３】下部アジャスト機構の作用を説明するための説明図である。
【図１４】上部アジャスト機構の他の構成例を概念的に示す説明図である。
【図１５】下部アジャスト機構の他の構成例を概念的に示す説明図である。
【符号の説明】
【００７６】
Ｉr  内レール
Ｏr  外レール
ＰＭ  パチンコ機
ＰＡ  遊技領域
Ｒr1  第１レール部の曲率半径
Ｒr2  第２レール部の曲率半径
Ｒs1  第１レール支持面の曲率半径
８  発射ハンドル
１０  遊技補助盤
１１  遊技球発射装置
１３  発射レール
２２  前方支持部
２３  外レール支持面（２３s1  第１レール支持面、２３s2  第２レール支持面）
２４  ノーズ部
３０  遊技盤
３１  化粧板
３３  外レール部材（３３r1  第１レール部、３３r2  第２レール部）
３４  レール導出口（３４ａ  外側導出壁、３４ｂ  内側導出壁）
５０  上部アジャスト機構
５１  アジャストホイール
５３  係合部（５３ａ  端面支持壁、５３ｂ  背面支持壁、５３ｃ  導入壁）
５５  嵌合構造（５５ａ  割り出し突起、５５ｂ  突起受容溝）
６０  下部アジャスト機構
６３  屈曲辺部
６４  受容溝（６４ａ  座部、６４ｂ  固定ボス）
６５  係止プラグ（６５ａ  フランジ部、６５ｂ  屈曲辺係合部）
１５１  アジャストホイール
１５３ａ  端面支持壁
１６３  屈曲辺部
１６４  屈曲辺受容ボス
２５１  アジャストブロック
２５３ａ  端面支持壁
【図１】
2006271639.tif 000003
【図２】
2006271639.tif 000004
【図３】
2006271639.tif 000005
【図４】
2006271639.tif 000006
【図５】
2006271639.tif 000007
【図６】
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【図７】
2006271639.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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