(57)【要約】      （修正有）【課題】  電磁誘導加熱調理器の使用において、視認せずに触感により、調理具を正確な加熱位置に配置させることができる電磁誘導加熱調理器用補助治具を提供する。【解決手段】  電磁誘導加熱調理器１のトッププレート２上で加熱する調理具をそのトッププレート２上の加熱位置Ｌに位置決めするための補助治具１０であって、前記トッププレート２に載置される調理具の外周と当接する調理具当接部と、前記トッププレートに配置すべき位置を決めるための位置決め部と、を備え、前記位置決め部をトッププレート２の所定位置に突き合わせて配置することにより、前記調理具当接部が配置すべき調理具の外周と当接する位置に配置される。【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁誘導加熱調理器のトッププレート上で加熱する調理具をそのトッププレート上の加熱位置に位置決めするための補助治具であって、
前記トッププレートに載置される調理具の外周と当接する調理具当接部と、
前記トッププレートに配置すべき位置を決めるための位置決め部と、を備え、
前記位置決め部をトッププレートの所定位置に突き合わせて配置することにより、前記調理具当接部が配置すべき調理具の外周と当接する位置に配置されることを特徴とする電磁誘導加熱調理器用補助治具。
【請求項２】
互いに交差し、相対移動可能な二本の長尺材から構成されており、当該長尺材の側面には、前記調理具当接部と位置決め部とが設けられていることを特徴とする請求項１に記載の電磁誘導加熱調理器用補助治具。
【請求項３】
前記長尺材は、略垂直に交差し、互いに水平方向又は垂直方向にスライド可能であることを特徴とする請求項２に記載の電磁誘導加熱調理器用補助治具。
【請求項４】
前記長尺材は、互いが接触する面に長尺材の幅と同長の凹部が形成されており、一方の長尺材の凹部と他方の長尺材の凹部とが略垂直に嵌合することを特徴とする請求項２又は３に記載の電磁誘導加熱調理器用補助治具。
【請求項５】
前記凹部は、一定間隔をおいて複数設けられていることを特徴とする請求項４に記載の電磁誘導加熱調理器用補助治具。
【請求項６】
前記二本の長尺材のうち少なくともいずれか一方の長尺材には、他方の長尺材と接触する面に複数の階段状の段差が形成されていることを特徴とする請求項２又は請求項３に記載の電磁誘導加熱調理器用補助治具。
【請求項７】
前記調理具当接部は、前記調理具の外周形状に沿った円弧状であることを特徴とする請求項１から請求項６のいずれかに記載の電磁誘導加熱調理器用補助治具。
【請求項８】
使用者が手で把持するための把持部を更に備えていることを特徴とする請求項１から請求項７のいずれかに記載の電磁誘導加熱調理器用補助治具。
【請求項９】
木材又は耐熱合成樹脂等非導電性の材質からなることを特徴とする請求項１から請求項８のいずれかに記載の電磁誘導加熱調理器用補助治具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、鍋等調理具の底部に渦電流を生じさせ、当該調理具を加熱する電磁誘導加熱調理器に用いる補助治具に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年の高齢化社会、福祉社会等の時代背景において、高齢者や視覚障害者にとって住みやすい環境作りが推進されており、住宅設備においても新たな設備が提案されてきた。このような設備の中で電化住宅は、安全性、利便性、快適性を実現させるものとして注目され、利用されてきた。
【０００３】
例えば、電化住宅における電磁誘導加熱調理器は、直火を使用しないため安全性が高く、特に視覚障害者にとっては安全に使用できる機器の１つである。前記電磁誘導加熱調理器は、鍋等調理具を載置するトッププレートの下方に誘導加熱コイルが配置されており、この誘導加熱コイルに電流を流して、誘導加熱コイル、トッププレート及び調理具の底部に磁力線を発生させて、調理具の底部を加熱する調理器である。
【０００４】
この電磁誘導加熱調理器において、載置された調理具を加熱するためには、前記誘導加熱コイルに対応するトッププレート上の加熱位置に調理器を配置する必要がある。一般的には、加熱位置を示すラインが付されており、使用者は、ラインに従って加熱位置に調理具を配置する。しかし、加熱位置を示すラインは印刷等により付されており、トッププレート自体は平滑面であるため、視覚障害者にとっては前記ラインを認識することはできず、正確な加熱位置に調理具を配置することは困難であった。
【０００５】
特に、調理中や調理直後は、トッププレートの温度が高いため、トッププレートに直接触れて位置を確認すると、火傷等の怪我を被るおそれがあった。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、前記種々の問題に鑑みてなされたものであり、電磁誘導加熱調理器の使用において、視認せずに触感により、調理具を正確な加熱位置に配置させることができる電磁誘導加熱調理器用補助治具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、電磁誘導加熱調理器のトッププレート上で加熱する調理具をそのトッププレート上の加熱位置に位置決めするための補助治具であって、前記トッププレートに載置される調理具の外周と当接する調理具当接部と、前記トッププレートに配置すべき位置を決めるための位置決め部と、を備え、前記位置決め部をトッププレートの所定位置に突き合わせて配置することにより、載置すべき調理具の外周と当接する位置に前記調理具当接部が配置されることを特徴とする。
【０００８】
本発明に係る補助治具は、前記位置決め部をトッププレートの所定位置に突き合わせて配置することにより、調理具の外周と当接する位置に調理具当接部が配置される。補助治具をトッププレート上に配置した後、調理具当接部と当接するように調理具を載置することにより、調理具を加熱位置に配置することができる。すなわち、補助治具に合わせて調理具を配置すればよく、視認して調理具を配置する必要がないため、視覚障害者であっても正しい加熱位置に調理具を配置することができる。
【０００９】
なお、前記トッププレートの所定位置とは、視覚障害者であっても触感で認識できる位置が望ましく、例えば、トッププレートの端部、角部が挙げられる。トッププレートの端部又は角部を所定位置とすると、手で触れて触感により所定位置を認識でき、視認せずに補助治具を正確に配置することができる。
【００１０】
また、本発明に係る電磁誘導加熱調理器用補助治具は、互いに交差し、相対移動可能な二本の長尺材から構成されており、当該長尺材の側面には、前記調理具当接部と位置決め部とが設けられていることが望ましい。
【００１１】
前記補助治具によれば、交差した二本の長尺材の側面に前記調理具当接部と位置決め部を配置しているため、交差する二本の長尺材の相対位置を異ならせることにより、調理具当接部と位置決め部との相対位置を異ならせることができる。本発明に係る補助治具は、位置決め部を所定位置に配置すると、調理具当接部が加熱位置に対応する調理具の外周に沿った位置に配置されている必要がある。
【００１２】
使用する調理具の径が一定であれば、位置決め部と調理具当接部との相対位置は一定でよく、常時同じ位置に調理具当接部が位置すればよい。しかし、通常調理によって使用する調理具は異なり、その径も同じではない。従って、補助治具も使用する調理具の径に合わせて、位置決め部と調理具当接部との相対位置を変更する必要がある。
【００１３】
前記構成の補助治具によれば、交差した二本の長尺材により構成され、その相対位置を異ならせることができるため、使用する調理具に合った加熱位置に対応する位置に調理具当接部を配置することが可能となる。
【００１４】
例えば、交差する二本の長尺材の隣接する対向した側面を調理具当接部とした場合には、交差する角度を調整することにより、使用する調理具の径にあった位置に調理具当接部を配置して、使用者に正確な位置への調理具の載置を促すことができる。
【００１５】
さらに、本発明に係る補助治具は、前記長尺材が略垂直に交差し、互いに水平方向又は垂直方向にスライド可能であることを特徴としてもよい。二本の長尺材を略垂直に交差させ、水平方向又は垂直方向にスライド可能であることにより、載置する調理具の径に合った位置に調理具当接部を配置することができる。また、二本の長尺材の交差する交差部を中心にして延出する対向した側面を調理具当接部とすることにより、調理具を二方向から挟むように支持することができ、配置位置のずれを防ぐことができる。
【００１６】
さらに、本発明に係る補助治具は、調理具の径に合った位置に調理具当接部を配するため、長尺材同士の相対位置を触感により調整するための調整部材を設けてもよい。視覚障害者は、触感により補助治具を配置し、また調理具の径に合わせて補助治具を調整する。例えば、長尺材に使用する調理具に応じて、交差させる位置を示す目盛りを設けることも考えられるが、当該目盛りでは視覚障害者は認識できず適切に補助治具を調整できないおそれがある。
【００１７】
従って、長尺材同士の相対位置を触感により調整できる調整部を設けることがよい。例えば、前記長尺材の互いが接触する面に長尺材の幅と同長の凹部を形成して、一方の長尺材の凹部と他方の長尺材の凹部とを略垂直に嵌合させる構成が挙げられる。
【００１８】
前記凹部は、使用者が表面に触れることで触感により認識できるため、視覚障害者であっても、嵌合すべき凹部の位置を認識することができる。前記凹部を設けて、互いの凹部を嵌合させることにより、二本の長尺材を所定の位置で嵌合させることができる。さらに、前記凹部を一定間隔をおいて複数設けることにより、調理具の径に合わせて、嵌合する
凹部を選択することができ、使用する調理具に対応する位置に調理具当接部を配置することができる。
【００１９】
また、別の構成としては、二本の長尺材のうち少なくともいずれか一方の長尺材において他方の長尺材と接触する面に複数の階段状の段差を設ける構成が例示できる。前記階段状の段差は、前記凹部と同様に、使用者が触れることにより触感によって認識することができる。前記段差は複数形成されており、他方の長尺材と嵌合させる段差を選択することにより、他方の長尺材との嵌合位置を調整して、使用する調理具の径に合った位置に調理具当接部を配置することができる。
【００２０】
また、本発明に係る補助治具の調理具当接部は、前記調理具の外周に沿った円弧状であることを特徴としてもよい。本発明に係る補助治具は、トッププレートに載置して、載置する調理具の位置決めをするものであり、使用者は、調理具当接部に調理具を突き合わせて、調理具を適切な加熱位置に配置する。従って、前記調理具当接部は、載置する調理具の外周形状に沿っていることが望ましい。
【００２１】
一般的に、調理に使用される鍋、フライパン等の調理具の平面形状は円形が多く、前記調理具当接部の形状を円弧状に形成することにより、使用者は円弧に沿わせて鍋を配置することができ、調理具の配置位置のずれを防止して、適切な位置への調理具の配置を促すことができる。
【００２２】
さらに、本発明に係る補助治具は、使用者が手で把持するための把持部を更に備えていることが望ましい。本発明に係る補助治具を使用する際は、トッププレート上に補助治具を載置して、この補助治具に当接させて調理具を配置する。電磁誘導加熱調理器は、磁力線によって調理具の底部を加熱するため、トッププレート自体は発熱しない。しかし、調理中及び調理直後は、調理具の熱でトッププレート及び補助治具が高温になることが多い。このような場合、視認できない視覚障害者は誤って高温のトッププレート及び補助治具に触れて、火傷等の怪我を被るおそれがある。前記把持部を設けることにより、安全性を向上させることができる。
【００２３】
加えて、本発明に係る補助治具は、木材又は耐熱合成樹脂等非導電性の材質からなることを特徴とすることが望ましい。補助治具は、電磁誘導加熱調理器のトッププレート上に載置して、調理具の位置決めするためのものであり、誘導加熱コイルと近接した位置に配される。従って、伝導性の材質からなる補助治具であると、誘導加熱コイルの通電により、調理具と共に補助治具も加熱されるおそれがある。
【００２４】
補助治具を非導電性の材質とすることにより、誘導加熱コイル、トッププレート及び調理具の底部に磁力線が発生しても、補助治具には磁力線が発生することがないため、補助治具が加熱されることがなく好適である。
【発明の効果】
【００２５】
以上のように本発明に係る電磁誘導加熱調理器用補助治具によれば、電磁誘導加熱調理器の使用において、視認せずに触感により、調理具を正確な加熱位置に配置させることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２６】
＜実施例１＞
以下、本発明の実施形態について図面を参照して詳細に説明する。図１は、電磁誘導加熱調理器１に補助治具１０を配置した平面図であり、図２、図３は、実施例１に係る補助治具１０の斜視図である。
【００２７】
まず、本実施例１に係る補助治具１０を用いる電磁誘導加熱調理器１について説明する。電磁誘導加熱調理器１は、鍋等の調理具を載置するトッププレート２の下方に誘導加熱コイル（図示せず）が配置されている。トッププレート２に載置された調理具を加熱する際は、前記誘導加熱コイルに電流を流して、誘導加熱コイル、トッププレート２、及び調理具の底部の間に磁力線を発生させて、調理具の底部を加熱する。
【００２８】
トッププレート２には、調理具を載置すべき位置を示すための円形の載置ラインＬが付されている。載置ラインＬの下方には、誘導加熱コイルが配置されており、載置ラインＬ内が加熱位置となる。使用者は、載置ラインＬ内に調理具を載置して誘導加熱コイルに電流を流すことにより、載置した調理具の底部を加熱することができる。
【００２９】
本実施例１に係る補助治具１０は、前記載置ラインＬを視認することができない視覚障害者が、トッププレート２上の加熱位置（載置ラインＬ内）に調理具を位置決めするためのものである。
【００３０】
補助治具１０は、第一の長尺材１１と第二の長尺材１２とからなり、互いに交差した状態で嵌合される。図２は、嵌合を解除した状態であり、図３は、第一の長尺材１１と第二の長尺材１２とが嵌合した状態である。
【００３１】
第一の長尺材１１と第二の長尺材１２には、一方の端面から一定間隔をおいて、第一から第三凹部１１ａ〜１１ｃ、１２ａ〜１２ｃが形成されている。前記凹部１１ａ〜１１ｃ、１２ａ〜１２ｃは、第一及び第二の長尺材１１、１２の幅Ａと同じ長さであり、その平面形状は正方形である。また、深さは、第一及び第二の長尺材１１、１２の高さの半分である。
【００３２】
第一の長尺材１１と第二の長尺材１２の凹部１１ａ〜１１ｃ、１２ａ〜１２ｃを互いに対向させて嵌合することにより、第一の長尺材１１と第二の長尺材１２は、垂直に交差した状態で噛み合って固定される（図３参照）。
【００３３】
前記凹部１１ａ〜１１ｃ、１２ａ〜１２ｃが形成された側の端面（以下、第一端面）１１ｄ、１２ｄは、トッププレート２の所定位置に突き合わされる位置決め部である。第一の長尺材１１と第二の長尺材１２とが垂直に交差した状態で、第一端面１１ｄ、１２ｄと対向する端面１１ｆ、１２ｆ（以下、第二端面とする）側において、第一の長尺材１１と第二の長尺材１２とが対向する側面が、調理具当接部としての調理具当接面１１ｅ、１２ｅである。
【００３４】
図３は、前記第一端面１１ｄ、１２ｄに近接する第一凹部１１ａ、１２ａ同士を嵌合させた状態である。前記第一端面１１ｄ、１２ｄをトッププレート２の端部に突き合わせて配置すると、調理具当接面１１ｅ、１２ｅは、載置ラインＬの外周に接する位置となる（図４に示すラインＰ）。載置ラインＬと略同径の調理具を使用する際は、前記第一凹部１１ａ、１２ａを嵌合させる。
【００３５】
図４は、補助治具１０の配置位置を示した図である。前記載置ラインＬよりも一回り小径の調理具を使用する場合には、調理具当接面１１ｅ、１２ｅをラインＰより内側に配することが要されるため、第一の長尺材１１の第二凹部１１ｂと第二の長尺材１２の第二凹部１２ｂを嵌合させる。第二凹部１１ｂ、１２ｂ同士を嵌合した状態で、前記第一端面１１ｄ、１２ｄをトッププレート２の端部に突き合わせて配置すると、調理具当接面１１ｅ、１２ｅは、載置ラインＬより内側に位置する（図４に示すラインＱ）。
【００３６】
更に、小径の調理具を使用する場合には、第一の長尺材１１の第三凹部１１ｃと第二の長尺材１２の第三凹部１２ｃを嵌合させる。前記第三凹部１１ｃ、１２ｃ同士を嵌合した状態で補助治具１０を配置すると、調理具当接面１１ｅ、１２ｅは、更に内側に配置される（図４に示すラインＲ）。
【００３７】
以上のように、使用する調理具の径に応じて、嵌合させる凹部の位置を選択することにより、使用する調理具の径に合った位置に調理具当接面１１ｅ、１２ｅを配置することができる。また、前記凹部は、手等で接触して触感により認識できるため、使用者は視認しなくても、触感により調理具の径に合わせて補助治具１０を使用することができる。
【００３８】
さらに、実施例１に係る補助治具１０は、調理具当接面１１ｅ、１２ｅを調理具に対して二側方に配置することができるため、使用者は、双方の調理具当接面１１ｅ、１２ｅに調理具を当接させることにより、正しい位置に調理具を配置することが可能となる。
【００３９】
＜実施例２＞
次いで、本発明に係る電磁誘導加熱調理器用補助治具の他の実施例について説明する。図５および図６は、実施例２に係る補助治具２０の斜視図である。尚、以下の実施例において、前記実施例１と同様の構成については同符号をもちいて説明を省略する。
【００４０】
実施例２に係る補助治具２０は、第一の長尺材２１と第二の長尺材２２とからなり、互いに交差した状態で嵌合される。第一の長尺材２１と第２の長尺材２２の互いに対向する表面には、複数の階段状の段差が形成されている。
【００４１】
第一の長尺材２１には、徐々に板厚が厚くなるように三段の段差が形成されており、その表面には第二の長尺材２２と対向する第一から第三踏面２１ａ〜２１ｃが設けられている。第二の長尺材２２には、徐々に板厚が薄くなるように３段の段差が形成されており、第一の長尺材２１と対向する第一から第三踏面２２ａ〜２２ｃが設けられている。第一及び第二の長尺材２１、２２に形成された段差は、長尺材の厚さＢの約１／４であり、互いに重合されることにより、垂直に交わり長尺材の厚さＢとなる。
【００４２】
第一の長尺材２１と第二の長尺材２２の踏面２１ａ〜２１ｃ、２２ａ〜２２ｃを対向させ重合することにより、第一の長尺材２１と第二の長尺材２２は、垂直に交差した状態となる（図６参照）。
【００４３】
前記段差が形成された側の端面（以下、第一の端面）は、トッププレートの所定位置に突き合わされる位置決め部である。第一の長尺材２１と第二の長尺材２２とが垂直に交差した状態で、第一の端面２１ｄ、２２ｄと対向する端面２１ｆ、２２ｆ（以下、第二の端面とする）側において、第一の長尺材２１と第二の長尺材２２とが対向する側面が、調理具当接面２１ｅ、２２ｅである。
【００４４】
図６は、前記第一端面２１ｄ、２２ｄに近接する第一の踏面２１ａ、２２ａ同士を対向して重合させた状態であり、前記第一端面２１ｄ、２２ｄをトッププレート２の端部に突き合わせて配置すると、調理具当接面２１ｅ、２２ｅは、載置ラインＬの外周に接する位置となる（図４に示すラインＰ）。
【００４５】
また、第一の踏面２１ａ、２２ａに隣接する第二の踏面２１ｂ、２２ｂ同士を対向させて重合することにより、載置ラインＬより内側に調理具当接面２１ｅ、２２ｅが配置される（図４に示すラインＱ）。更に、小径の調理具を使用する場合には、第二の踏面２１ｂ、２２ｂに隣接する第三の踏面２１ｃ、２２ｃ同士を対向させて重合することにより、更に内側に調理具当接面２１ｅ、２２ｅを配置することができる（図４に示すラインＲ）。
【００４６】
以上のように、実施例２に係る補助治具２０によっても、使用する調理具の径に応じて、嵌合させる踏面の位置を選択することにより、使用する調理具の径に合った位置に調理具当接面２１ｅ、２２ｅを配置することができる。また、前記段差も手等で接触して触感により認識できるため、使用者は視認しなくても、触感により調理具の径に合わせて補助治具を使用することができる。
【００４７】
＜実施例３＞
図７は、実施例３に係る補助治具３０の斜視図である。実施例３に係る補助治具３０は、第一の長尺材３１と第二の長尺材３２とからなり、互いに交差した状態で嵌合される。第二の長尺材３２と対向する第一の長尺材３１の表面には、立方体状の第一から第三凸部３１ａ〜３１ｃが形成されている。第一の長尺材３１と対向する第二の長尺材３２の表面には、前記第一から第三凸部３１ａ〜３１ｃが貫入される第一から第三凹部３２ａ〜３２ｃが形成されている。
【００４８】
第一の長尺材３１と第二の長尺材３２を略垂直に交差した状態で、第一の長尺材３１の凸部３１ａ〜３１ｃを第二の長尺材３２の凹部３２ａ〜３２ｃに貫入することにより、第一の長尺材３１と第二の長尺材３２は、垂直に交差した状態で固定される。
【００４９】
前記凸部３１ａ〜３１ｃ又は凹部３２ａ〜３２ｃが形成された側の端面（以下、第一の端面）３１ｄ、３２ｄは、トッププレート２の所定位置に突き合わされる位置決め部である。第一の長尺材３１と第二の長尺材３２とが垂直に交差した状態で、第一端面３１ｄ、３２ｄと対向する端面３１ｆ、３２ｆ（以下、第二の端面とする）側において、第一の長尺材３１と第二の長尺材３２とが対向する側面が、調理具当接面３１ｅ、３２ｅである。
【００５０】
前記第一の長尺材３１と第二の長尺材３２を略垂直に交差させて、第一端面３１ｄ、３２ｄに近接する第一凸部３１ａを第一凹部３２ａに貫入した状態で、前記第一端面３１ｄ、３２ｄをトッププレート２の端部に突き合わせて配置すると、調理具当接面３１ｅ、３２ｅは、載置ラインＬの外周に接する位置となる（図４に示すラインＰ）。
【００５１】
以下、同様にして、第二凸部３１ｂと第二凹部３２ｂ、及び第三凸部３１ｃと第三凹部３２ｃをそれぞれ嵌合させることにより、載置ラインＬより内側である図４に示すラインＱ、Ｒに調理具当接部３１ｅ、３２ｅを配置することができる。
【００５２】
以上のように、実施例３に係る補助治具３０によっても、使用する調理具の径に応じて、嵌合させる凸部３１ａ〜３１ｃと凹部３２ａ〜３２ｃを選択することにより、調理具の径に合った位置に調理具当接面３１ｅ、３２ｅを配置することができる。また、前記凹部３２ａ〜３２ｃ及び凸部３１ａ〜３１ｃも手等で接触して触感により認識できるため、使用者は視認しなくても、触感により調理具の径に合わせて補助治具３０を使用することができる。
【００５３】
＜実施例４＞
図８は、実施例４に係る補助治具４０の平面図であり、図９は、補助治具４０を電磁誘導加熱調理器１のトッププレート２に配置した図である。実施例４に係る補助治具４０は、略Ｌ字状の木製のプレートである。補助治具４０の平面形状は、トッププレート２の角部に沿った屈曲部４０ｈからトッププレート２の端面に沿って略垂直に延出した側面４０ｄ、４０ｆを有するＬ字状であり、Ｌ字状の端部は内側に凹む円弧状である。
【００５４】
前記円弧部分は、調理具当接面４０ｅであり、調理具の外周形状に沿った形状である。前記Ｌ字状の側面４０ｄ、４０ｆは、位置決め部であり、Ｌ字状の屈曲部４０ｈがトップ
プレート２の角部と突き合わせられる。
【００５５】
前記位置決め部とトッププレート２の端部に突き合わせた状態で、前記調理具当接部は、載置ラインＬの外周に接する位置となる（図４に示すラインＰ）。図９は、電磁誘導加熱調理器１の左側の加熱位置に調理具を配置する際の位置決めを示しているが、右側の加熱位置に調理具を配置する場合には、補助治具４０を反転させてＬ字状の屈曲部４０ｈをトッププレート２の反対側の角部に突き合わせることで、右側の加熱位置への位置決めも行うことができる。
【００５６】
以上のように、実施例４に係る補助治具４０によっても、調理具の外周に沿った位置に調理具当接部を配置することができる。また、手等で接触して触感により認識できるため、使用者は視認しなくても触感により補助治具を使用して、加熱位置に調理具を配置することができる。また、大きさの異なる補助治具４０を複数用いて、載置ラインＬより小径の調理具を配置できるようにしてもよい。
【００５７】
＜実施例５＞
図１０は、実施例５に係る補助治具５０を電磁誘導加熱調理器１に配置した平面図である。補助治具５０は、木製の輪であり、内側に載置ラインＬと同径の穴部が形成されている。補助治具５０の外周は、位置決め部５０ｄであり、当該外周の任意の２点とトッププレート２の端部と突き合わせて配置することにより、前記穴部は、載置ラインＬ上に配置される。当該穴部を隔成する内側面は、調理具当接部５０ｅである。
【００５８】
載置ラインＬ内には、誘導加熱コイルが配されているため、使用者は、前記穴部内に調理具を配置することにより、加熱位置に調理具を載置して、調理具を加熱することができる。また、前記載置ラインＬより小径の調理具を使用する場合には、前記穴部内に更に小径の輪を配置してもよい。
【００５９】
以上のように、実施例５に係る補助治具５０によっても、加熱位置に対応する部分に調理具を位置決めするように調理具当接部を配置することができる。また、手等で接触して触感により穴部を認識できるため、使用者は視認しなくても触感により補助治具５０を使用して、加熱位置に調理具を配置することができる。
【００６０】
なお、前記実施例では、説明の便宜上、使用者が補助治具を把持するための把持部を備えていない補助治具を例に挙げて説明したが、必要に応じて把持部を設けてもよく、把持部を設けることにより安全性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００６１】
【図１】電磁誘導加熱調理器１に補助治具１０を配置した平面図である。
【図２】実施例１に係る補助治具１０の斜視図である。
【図３】実施例１に係る補助治具１０の斜視図である。
【図４】補助治具１０の配置位置を示した図である。
【図５】実施例２に係る補助治具２０の斜視図である。
【図６】実施例２に係る補助治具２０の斜視図である。
【図７】実施例３に係る補助治具３０の斜視図である。
【図８】実施例４に係る補助治具４０の平面図である。
【図９】電磁誘導加熱調理器１に補助治具４０を配置した斜視図である。
【図１０】電磁誘導加熱調理器１に実施例５の補助治具５０を配置した平面図である。
【符号の説明】
【００６２】
１  電磁誘導加熱調理器
２  トッププレート
１０、２０、３０、４０、５０  補助治具
１１、２１、３１  第一の長尺材
１２、２２、３２  第二の長尺材
１１ａ、１２ａ、３２ａ  第一凹部
１１ｂ、１２ｂ、３２ｂ  第二凹部
１１ｃ、１２ｃ、３２ｃ  第三凹部
１１ｄ、１２ｄ、２１ｄ、２２ｄ、３１ｄ、３２ｄ、４０ｄ、４０ｆ、５０ｄ  第一端面（位置決め部）
１１ｅ、１２ｅ、２１ｅ、２２ｅ、３１ｅ、３２ｅ、４０ｅ、５０ｅ  調理具当接面（調理具当接部）
１１ｆ、１２ｆ、２１ｆ、２２ｆ、３１ｆ、３２ｆ  第二端面
２１ａ、２２ａ  第一踏面
２１ｂ、２２ｂ  第二踏面
２１ｃ、２２ｃ  第三踏面
３１ａ  第一凸部
３１ｂ  第二凸部
３１ｃ  第三凸部
４０ｈ  屈曲部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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