(57)【要約】【課題】有機発光素子及びその製造方法を提供する。【解決手段】第１電極と第２電極との間に発光層を有する有機発光素子において、発光層は、ナフチルアントラセン系化合物及びビアントラセン系化合物からなる混合ホストとドーパントとを含む有機発光素子である。これにより、発光層の形成時、ナフチルアントラセン系化合物及びビアントラセン系化合物からなるホストとドーパントとを使用して、発光層に注入された電荷を束縛してデバイスの安定性が向上して、寿命特性及び色特性が改善され、かつ効率特性も優秀である。【選択図】図１
2006287218.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１電極と第２電極との間に発光層を有する有機発光素子において、
前記発光層は、
ナフチルアントラセン系化合物及びビアントラセン系化合物からなる混合ホストとドーパントとを含むことを特徴とする有機発光素子。
【請求項２】
前記ナフチルアントラセン系化合物は、下記化学式で表示される化合物であることを特徴とする請求項１に記載の有機発光素子：
【化１】
2006287218.tif 000015
前記式中、Ｒは、水素、Ｃ１−Ｃ２０のアルキル基、Ｃ１−Ｃ２０のアルコキシ基、Ｃ６−Ｃ２０のアリール基、Ｃ６−Ｃ２０のアリールオキシ基及びＣ２−Ｃ２０のヘテロアリール基からなる群から選択され、
Ｘは、ナフチル基、ビフェニル基、ナフチルフェニル基またはアントラセニルフェニル基である。
【請求項３】
前記化学式１の化合物は、下記化学式３または化学式４で表示されることを特徴とする請求項２に記載の有機発光素子：
【化２】
2006287218.tif 000016
【化３】
2006287218.tif 000017
【請求項４】
前記ビアントラセン系化合物は、下記化学式２で表示される化合物であることを特徴とする請求項１に記載の有機発光素子
【化４】
2006287218.tif 000018
前記式中、Ｒ１ないしＲ６は、互いに独立的にＨ，Ｃ１−Ｃ２０のアルキル基、Ｃ５−Ｃ１０のシクロアルキル基、Ｃ２−Ｃ２０アルケニル基、Ｃ６−Ｃ２０のアリール基、Ｃ１−Ｃ２０のアルコキシ基、Ｃ６−Ｃ２０のアリールオキシ基、Ｃ１−Ｃ２０のアルキルアミノ基、Ｃ６−Ｃ２０のアリールアミノ基またはＣ２−Ｃ２０の複素環基であり、
ａ及びｂは、互いに独立的に０ないし５の整数であり、
ｃ、ｄ、ｅ及びｆは、互いに独立的に１ないし４の整数であり、
Ｒ１ないしＲ６によって表示される複数の群は、互いに同一であるか、または異なり、または結合を形成して環を形成し、
Ｌは、単一結合、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｎ（Ｒ’）−またはＣ６−Ｃ２０のアリーレン基を表し、Ｒ’は、Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、またはＣ６−Ｃ２０のアリール基を表す。
【請求項５】
前記化学式２の化合物は、下記化学式５または化学式６で表示される化合物であることを特徴とする請求項４に記載の有機発光素子：
【化５】
2006287218.tif 000019
【化６】
2006287218.tif 000020
【請求項６】
前記ドーパントは、青色ドーパントであることを特徴とする請求項１に記載の有機発光素子。
【請求項７】
前記ドーパントは、下記化学式８で表示される化合物であることを特徴とする請求項１ないし請求項６のうち何れか１項に記載の有機発光素子：
【化７】
2006287218.tif 000021
前記式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６は、互いに独立的に置換または非置換のＣ６−Ｃ２０のアリール基であり、Ｒ３及びＲ４は、互いに独立的に置換または非置換のＣ６−Ｃ２０のアリーレン基である。
【請求項８】
前記化学式８で表示される化合物は、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６は、何れもフェニル基であり、Ｒ３及びＲ４は、フェニレン基である化合物と、
Ｒ１及びＲ５は、フェニル基であり、Ｒ２及びＲ６は、ナフチル基であり、Ｒ３及びＲ４は、フェニレン基である化合物と、または
Ｒ１及びＲ５は、ナフチル基であり、Ｒ２及びＲ６は、何れもフェニル基であり、Ｒ３及びＲ４は、ナフチレン基である化合物であることを特徴とする請求項７に記載の有機発光素子。
【請求項９】
前記化学式８で表示される化合物は、下記化学式７で表示される化合物であることを特徴とする請求項８に記載の有機発光素子：
【化８】
2006287218.tif 000022
【請求項１０】
前記ナフチルアントラセン系化合物とビアントラセン系化合物との混合重量比は、１０：９０ないし９０：１０であることを特徴とする請求項１に記載の有機発光素子。
【請求項１１】
前記発光層でドーパントの含量は、ホスト総重量１００重量部に対して３ないし７重量部であることを特徴とする請求項１に記載の有機発光素子。
【請求項１２】
前記発光層でナフチルアントラセン系化合物とビアントラセン系化合物との混合重量比は、２５：７５ないし７５：２５であり、ドーパントの含量は、ホスト総重量１００重量部に対して３ないし７重量部であることを特徴とする請求項１に記載の有機発光素子。
【請求項１３】
前記発光層は、化学式３の化合物と化学式５の化合物との混合ホストと、下記化学式７のドーパントとを含むことを特徴とする請求項１に記載の有機発光素子：
【化９】
2006287218.tif 000023
【化１０】
2006287218.tif 000024
【化１１】
2006287218.tif 000025
【請求項１４】
前記化学式３の化合物と化学式５の化合物との混合重量比は、７５：２５ないし２５：７５重量部であることを特徴とする請求項１３に記載の有機発光素子。
【請求項１５】
前記発光層でドーパントの含量は、ホスト総重量１００重量部に対して３ないし７重量部であることを特徴とする請求項１３に記載の有機発光素子。
【請求項１６】
前記第１電極と発光層との間に、ホール注入層及びホール輸送層のうち選択された一つ以上がさらに備えられることを特徴とする請求項１に記載の有機発光素子。
【請求項１７】
前記発光層と第２電極との間に、ホールブロッキング層、電子輸送層及び電子注入層のうち選択された一つ以上がさらに備えられることを特徴とする請求項１に記載の有機発光素子。
【請求項１８】
第１電極と第２電極との間に発光層を有する有機発光素子の製造方法において、
前記発光層は、ナフチルアントラセン系化合物及びビアントラセン系化合物からなる混合ホストとドーパントとを利用して形成されることを特徴とする有機発光素子の製造方法。
【請求項１９】
前記発光層は、真空蒸着、インクジェットプリンティングまたはレーザー転写によって形成されることを特徴とする請求項１８に記載の有機発光素子の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機発光素子（Ｏｒｇａｎｉｃ Ｌｉｇｈｔ−Ｅｍｉｔｔｉｎｇ Ｄｅｖｉｃｅ：ＯＬＥＤ）に係り、さらに詳細には、色特性及び寿命特性が改善された有機発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的な有機発光素子は、基板の上部にアノードが形成されており、このアノードの上部にホール輸送層（Ｈｏｌｅ Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ Ｌａｙｅｒ：ＨＴＬ）、発光層（Ｅｍｉｔｔｉｎｇ Ｌａｙｅｒ：ＥＭＬ）、電子輸送層（Ｅｌｅｃｔｒｏｎ Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ Ｌａｙｅｒ：ＥＴＬ）及びカソードが順次に形成されている構造を有している。このような構造を有する有機発光素子の駆動原理は、次の通りである。
前記アノードとカソードとの間に電圧を印加すれば、アノードから注入されたホールは、ＨＴＬを経てＥＭＬに移動する。一方、電子は、カソードからＥＴＬを経てＥＭＬに注入され、ＥＭＬ領域でキャリアが再結合してエキシトンを生成する。このエキシトンが励起状態から基底状態に変化し、これによって、ＥＭＬの分子が発光することによって画像が形成される。
前記有機発光素子において、不活性のホスト材料に正孔輸送材料及び電子輸送材料をドーピングしてＥＭＬを形成することによって、有機発光素子の性能を改善しようとする試みが行われてきた（特許文献１、特許文献２及び特許文献３）。
ところが、このような有機発光素子は、色特性及び寿命特性が満足すべきレベルに到達しておらず、改善の余地が多い。
【０００３】
【特許文献１】米国特許第６,３９２,２５０号明細書
【特許文献２】米国特許第６,３９２,３３９号明細書
【特許文献２】米国特許公開２００２／００９８３７９
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明が解決しようとする技術的課題は、前記問題点を解決するために、ＥＭＬの形成時に混合ホスト及びドーパントを利用して、色特性及び寿命特性が改善された有機発光素子及びその製造方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
前記課題を解決するために、本発明では、第１電極と第２電極との間にＥＭＬを有する有機発光素子において、前記ＥＭＬは、ナフチルアントラセン系化合物及びビアントラセン系化合物からなる混合ホストとドーパントとを含む有機発光素子を提供する。
【０００６】
本発明の他の技術的課題は、第１電極と第２電極との間にＥＭＬを有する有機発光素子の製造方法において、前記ＥＭＬは、ナフチルアントラセン系化合物及びビアントラセン系化合物からなる混合ホストとドーパントとを利用して形成されることを特徴とする有機発光素子の製造方法によって行われる。
【０００７】
前記ＥＭＬは、真空蒸着、インクジェットプリンティングまたはレーザー転写によって形成される。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の有機発光素子は、ＥＭＬの形成時、ナフチルアントラセン系化合物及びビアントラセン系化合物からなるホストとドーパントとを使用して、ＥＭＬに注入された電荷を束縛することによってデバイスの安定性が向上して、寿命特性及び色特性が改善され、かつ効率特性も優秀である。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
以下、本発明をさらに詳細に説明する。
本発明では、ＥＭＬの形成時、ホストとしてナフチルアントラセン系化合物及びビアントラセン系化合物からなる混合ホストを使用して、ＥＭＬに注入された電荷をＥＭＬ内に効果的に束縛することによって、デバイスの安定性を向上させつつ色特性も改善させ得る。特に、前記ナフチルアントラセン系化合物は、デバイスの安定性を優秀に維持させるように手伝い、前記ビアントラセン系化合物は、色特性を良好に維持させるのに寄与する。
【００１０】
前記ナフチルアントラセン系化合物は、下記化学式１で表示される。
【化１】
2006287218.tif 000003
【００１１】
前記式中、Ｒは、水素、Ｃ１−Ｃ２０のアルキル基、Ｃ１−Ｃ２０のアルコキシ基、Ｃ６−Ｃ２０のアリール基、Ｃ６−Ｃ２０のアリールオキシ基及びＣ２−Ｃ２０のヘテロアリール基からなる群から選択され、
Ｘは、ナフチル基、ビフェニル基、ナフチルフェニル基またはアントラセニルフェニル基である。
【００１２】
前記化学式１のＲは、Ｃ１−Ｃ２０のアルキル基、Ｃ１−Ｃ２０のアルコキシ基、Ｃ６−Ｃ２０のアリール基、Ｃ６−Ｃ２０のアリールオキシ基及びＣ２−Ｃ２０のヘテロアリール基は、置換基を有していない場合と置換基を有している場合とを全て通称する。
【００１３】
前記化学式１で表示される化合物の具体的な例として、下記化学式３または化学式４で表示される化合物がある。
【化２】
2006287218.tif 000004
【００１４】
【化３】
2006287218.tif 000005
【００１５】
前記ビアントラセン系化合物は、下記化学式２で表示される化合物であることが望ましい。
【化４】
2006287218.tif 000006
【００１６】
前記式中、Ｒ１ないしＲ６は、互いに独立的にＣ１−Ｃ２０のアルキル基、Ｃ５−Ｃ１０のシクロアルキル基、Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基、Ｃ６−Ｃ２０のアリール基、Ｃ１−Ｃ２０のアルコキシ基、Ｃ６−Ｃ２０のアリールオキシ基、Ｃ１−Ｃ２０のアルキルアミノ基、Ｃ６−Ｃ２０のアリールアミノ基、またはＣ２−Ｃ２０の複素環基であり、
ａ及びｂは、互いに独立的に０ないし５の整数であり、
ｃ、ｄ、ｅ及びｆは、互いに独立的に２ないし４の整数であり、
Ｒ１ないしＲ６によって表示される複数の群は、互いに同一であるか、または異なり、または結合を形成して環を形成し、
Ｌは、単一結合、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｎ（Ｒ’）−またはＣ６−Ｃ２０のアリーレン基を表し、Ｒ’は、Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、またはＣ６−Ｃ２０のアリール基を表す。
【００１７】
前記化学式２において、Ｃ１−Ｃ２０のアルキル基、Ｃ５−Ｃ１０のシクロアルキル基、Ｃ２−Ｃ２０のアルケニル基、Ｃ６−Ｃ２０のアリール基、Ｃ１−Ｃ２０のアルコキシ基、Ｃ６−Ｃ２０のアリールオキシ基、Ｃ１−Ｃ２０のアルキルアミノ基、Ｃ６−Ｃ２０のアリールアミノ基、またはＣ２−Ｃ２０の複素環基、Ｃ６−Ｃ２０のアリーレン基は、置換基を有していない場合と置換基を有している場合とを全て通称する。
【００１８】
前記化学式２で表示される化合物の具体的な例として、下記化学式５または化学式６で表示される化合物が挙げられる。
【化５】
2006287218.tif 000007
【００１９】
【化６】
2006287218.tif 000008
【００２０】
前記ホストを構成するナフチルアントラセン系化合物とビアントラセン系化合物との混合重量比は、１０：９０ないし９０：１０であり、望ましくは、７５：２５ないし２５：７５の範囲であることが望ましい。もし、ナフチルアントラセン系化合物の含量が前記範囲未満である場合には、素子の安定性が低下し、前記範囲を超える場合には、色特性が低下して望ましくない。
【００２１】
本発明のＥＭＬ形成時に使用されるドーパントは発光物質であって、その非制限的な例として、下記化学式８で表示される化合物がある。
【化７】
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前記式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６は、互いに独立的に置換または非置換のＣ６−Ｃ２０のアリール基であり、Ｒ３及びＲ４は、互いに独立的に置換または非置換のＣ６−Ｃ２０のアリーレン基である。
【００２２】
前記化学式８で表示される化合物の例として、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ５、Ｒ６は、何れもフェニル基であり、Ｒ３及びＲ４は、フェニレン基である化合物と、Ｒ１及びＲ５は、フェニル基であり、Ｒ２及びＲ６は、ナフチル基であり、Ｒ３及びＲ４は、フェニレン基である化合物と、またはＲ１及びＲ５は、ナフチル基であり、Ｒ２及びＲ６は、何れもフェニル基であり、Ｒ３及びＲ４は、ナフチレン基である化合物がある。
【００２３】
本発明のＥＭＬ形成時にホストとして、特に、化学式３の化合物及び化学式５の化合物を使用することが望ましく、それらの混合重量比は、７５：２５ないし２５：７５であることが望ましい。このとき、ドーパントとしては、特に、下記化学式７の化合物を使用し、その含量は、ホスト総重量１００重量部を基準として３ないし７重量部であることが望ましい。
【化８】
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【００２４】
本発明の化学式で使用された非置換のＣ１−Ｃ２０のアルキル基の具体的な例としては、メチル、エチル、プロピル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ペンチル、ｉｓｏ−アミル、へキシルなどが挙げられ、前記アルキル基のうち一つ以上の水素原子は、ハロゲン原子、ヒドロキシ基、ニトロ基、シアノ基、アミノ基、アミジノ基、ヒドラジン、ヒドラゾン、カルボキシル基またはその塩、スルホン酸基またはその塩、燐酸またはその塩、Ｃ１−Ｃ３０のアルキル基、Ｃ１−Ｃ３０のアルケニル基、Ｃ１−Ｃ３０のアルキニル基、Ｃ６−Ｃ３０のアリール基、Ｃ７−Ｃ３０のアリールアルキル基、Ｃ２−Ｃ２０のヘテロアリール基、またはＣ３−Ｃ３０のヘテロアリールアルキル基に置換され得る。
【００２５】
本発明の化学式で使用された非置換のＣ１−Ｃ２０のアルコキシ基の具体的な例として、メトキシ、エトキシ、フェニルオキシ、シクロへキシルオキシ、ナフチルオキシ、イソプロピルオキシ、ジフェニルオキシなどがあり、これらのアルコキシ基のうち少なくとも一つ以上の水素原子は、前述したアルキル基の場合と同様の置換基に置換可能である。
【００２６】
本発明の化学式で使用された非置換のＣ６−Ｃ２０のアリール基は、単独または組み合わせて使用されて、一つ以上の環を含む芳香族炭素環システムを意味し、前記環は、ペンダント方法で共に付着されるか、または融合され得る。アリールの例としては、フェニル、ナフチル、テトラヒドロナフチルなどを含む。前記アリール基のうち一つ以上の水素原子は、前述したアルキル基の場合と同様の置換基に置換可能である。
【００２７】
本発明の化学式で使用された非置換のアリールオキシ基の例としては、フェニルオキシ、ナフチレンオキシ、ジフェニルオキシなどがある。前記アリールオキシ基のうち一つ以上の水素原子は、前述したアルキル基の場合と同様の置換基に置換可能である。
【００２８】
本発明の化学式で使用される非置換のアリールアルキル基は、前記定義されたようなアリール基から、水素原子の一部が低級アルキル、例えば、メチル、エチル、プロピルのような群に置換されたことを意味する。例えば、ベンジル、フェニルエチルなどがある。前記アリールアルキル基のうち一つ以上の水素原子は、前述したアルキル基の場合と同様の置換基に置換可能である。
【００２９】
本発明で使用する非置換のヘテロアリール基は、Ｎ、Ｏ、ＰまたはＳのうち選択された１個、２個または３個のヘテロ原子を含み、残りの環原子がＣである環原子数６ないし３０の１価単環または二環芳香族２価有機化合物を意味する。ヘテロアリール基の例として、チエニル、ピリジル、フリルなどがある。前記ヘテロアリール基のうち一つ以上の水素原子は、前述したアルキル基の場合と同様の置換基に置換可能である。
【００３０】
本発明で使用する非置換のシクロアルキル基の例としては、シクロへキシル基、シクロペンチル基などがあり、シクロアルキル基のうち一つ以上の水素原子は、前述したアルキル基の場合と同様の置換基に置換可能である。
【００３１】
本発明で使用する非置換のＣ１−Ｃ２０のアルキルアミノ基の例としては、ジメチルアミノ基などがあり、アルキルアミノ基のうち一つ以上の水素原子は、前述したアルキル基の場合と同様の置換基に置換可能である。
【００３２】
本発明で使用する非置換のＣ６−Ｃ２０のアリールアミノ基の例としては、ジフェニルアミノ基などがあり、アリールアミノ基のうち一つ以上の水素原子は、前述したアルキル基の場合と同様の置換基に置換可能である。
【００３３】
本発明で使用する非置換のＣ６−Ｃ２０のアリーレン基の例としては、フェニレン、ビフェニレンなどがあり、アリレン基のうち一つ以上の水素原子は、前述したアルキル基の場合と同様の置換基に置換可能である。
【００３４】
以下、本発明の有機発光素子の製造方法を説明すれば、次の通りである。
【００３５】
図１を参照して本発明の一実施例に係る有機電界発光素子の製造方法を説明すれば、次の通りである。
【００３６】
まず、基板の上部に第１電極のアノード用の物質をコーティングしてアノードを形成する。ここで基板としては、通常的な有機発光素子で使用される基板を使用するが、透明性、表面平滑性、取扱容易性及び防水性に優れたガラス基板、あるいは透明プラスチック基板が望ましい。そして、アノード用の物質としては、高仕事関数金属（≧−４.５ｅＶ）、または透明でかつ伝導性に優れた酸化インジウムスズ（Ｉｎｄｉｕｍ Ｔｉｎ Ｏｘｉｄｅ：ＩＴＯ）、酸化インジウム亜鉛（Ｉｎｄｉｕｍ Ｚｉｎｃ Ｏｘｉｄｅ：ＩＺＯ）、酸化スズ（ＳｎＯ２）、酸化亜鉛（ＺｎＯ）などを使用する。
【００３７】
アノード上部のそれぞれの有機薄膜層は、高真空の中での熱真空蒸着をするか、または使用される物質の種類によっては、溶液に溶かした後にスピンコーティング、ディップコーティング、ドクターブレンディング、インクジェットプリンティング、または熱転写法などの方法を使用して形成でき、熱真空蒸着法を使用することが望ましい。
【００３８】
前記アノードの上部にホール注入層（Ｈｏｌｅ Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ Ｌａｙｅｒ：ＨＩＬ）の物質を、前述した方法のうち、物質の特性に合わせて適当な方法を利用してＨＩＬを選択的に形成する。ここで、ＨＩＬの厚さは、５０ないし１５００Åであることが望ましい。もし、ＨＩＬの厚さが５０Å未満である場合には、ホール注入特性が低下し、１５００Åを超える場合には、駆動電圧の上昇のために望ましくない。
【００３９】
前記ＨＩＬ物質としては、特別に制限されず、銅フタロシアニン（ＣｕＰｃ）またはスターバースト型アミン類であるＴＣＴＡ、ｍ−ＭＴＤＡＴＡ、ＩＤＥ４０６（出光社製の材料）などをＨＩＬとして使用できる。
【００４０】
【化９】
2006287218.tif 000011
【００４１】
前記過程によって形成されたＨＩＬの上部に、ＨＴＬ物質を前記に列挙した方法のうちから択一して、ＨＴＬを選択的に形成する。前記ＨＴＬ物質は、特別に制限されず、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−［１，１−ビフェニル］−４，４’−ジアミン（ＴＰＤ）、Ｎ，Ｎ’−ジ（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン：ＮＰＤ）、ＩＤＥ３２０（出光社製の材料）、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（１−ナフチル）−（１，１’−ビフェニル）−４，４’−ジアミン（ＮＰＢ）などが使用される。ここで、ＨＴＬの厚さは、５０ないし１５００Åであることが望ましい。もし、ＨＴＬの厚さが５０Å未満である場合には、ホール伝達特性が低下し、１５００Åを超える場合には、駆動電圧上昇のために望ましくない。
【００４２】
【化１０】
2006287218.tif 000012
次いで、ＨＴＬの上部に、ホストとして前述したナフチルアントラセン系化合物及びビアントラセン系化合物とドーパントを共に使用してＥＭＬが形成される。ここで、ＥＭＬの形成方法は、特別に制限されないが、前記で例示した真空蒸着、インクジェットプリンティング、レーザー転写法、フォトリソグラフィ法などの方法を利用する。
【００４３】
前記ＥＭＬの厚さは、１００ないし８００Åであり、特に、３００ないし４００Åであることが望ましい。もし、ＥＭＬの厚さが１００Å未満であれば、効率及び寿命が低下し、８００Åを超えれば、駆動電圧が上昇して望ましくない。
【００４４】
ＥＭＬの形成時に燐光ドーパントを使用する場合には、ＥＭＬの上部にホールブロッキング用の物質を真空蒸着またはスピンコーティングして、ホールブロッキング層（Ｈｏｌｅ Ｂｌｏｃｋｉｎｇ Ｌａｙｅｒ：ＨＢＬ）（図示せず）を必要に応じて形成しても良い。
【００４５】
前記ＥＭＬ上に、前述した真空蒸着方法またはスピンコーティング方法などによってＥＴＬを形成する。ＥＴＬの材料としては、特別に制限されず、Ａｌｑ３を利用できる。前記ＥＴＬの厚さは、５０ないし６００Åであることが望ましい。もし、ＥＴＬの厚さが５０Å未満である場合には、寿命特性が低下し、６００Åを超える場合には、駆動電圧の上昇のために望ましくない。
【００４６】
また、前記ＥＴＬ上に電子注入層（Ｅｌｅｃｔｒｏｎ Ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ Ｌａｙｅｒ：ＥＩＬ）が選択的に積層され得る。前記ＥＩＬの形成材料としては、ＬｉＦ、ＮａＣｌ、ＣｓＦ、Ｌｉ２Ｏ、ＢａＯ、Ｌｉｑなどの物質を利用できる。前記ＥＩＬの厚さは、１ないし１００Åであることが望ましい。もし、ＥＩＬの厚さが１Å未満である場合には、効果的なＥＩＬとしての役割を行えないので駆動電圧が高く、１００Åを超える場合には、絶縁層として作用して、駆動電圧が高くて望ましくない。
【００４７】
【化１１】
2006287218.tif 000013
【００４８】
次いで、前記ＥＩＬの上部に、真空列蒸着またはスパッタリングなどの方法によって第２電極であるカソードを形成することによって、有機発光素子が完成する。
【００４９】
前記カソード金属としては、リチウム（Ｌｉ）、マグネシウム（Ｍｇ）、アルミニウム（Ａｌ）、アルミニウム−リチウム（Ａｌ−Ｌｉ）、カルシウム（Ｃａ）、マグネシウム−インジウム（Ｍｇ−Ｉｎ）、マグネシウム−銀（Ｍｇ−Ａｇ）などが利用される。
【００５０】
本発明の有機発光素子は、アノード、ＨＩＬ、ＨＴＬ、ＥＭＬ、ＥＴＬ、ＥＩＬ、カソードの必要に応じて、単層または二層の中間層をさらに形成しても良い。前記で言及した層以外にも、電子ブロッキング層（Ｅｌｅｃｔｒｏｎ Ｂｌｏｃｋｉｎｇ Ｌａｙｅｒ：ＥＢＬ）が形成されても良い。
【００５１】
以下、本発明を下記実施例を挙げて説明するが、本発明が下記実施例のみに限定されるものではない。
【００５２】
［実施例］
［実施例１］
アノードは、コーニング １５Ω／ｃｍ２（１２００Å）のＩＴＯガラス基板を５０ｍｍｘ５０ｍｍｘ０.７ｍｍのサイズに切って、イソプロピルアルコール及び純水の中で各５分間超音波で洗浄した後、３０分間ＵＶ、オゾンで洗浄して使用した。
【００５３】
前記基板の上部に、Ｎ，Ｎ’−ジ（１−ナフチル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン（ＮＰＤ）を真空蒸着して、６００Åの厚さにＨＴＬを形成した。
【００５４】
前記ＨＴＬの上部に、ホストである化学式３の化合物 ７５重量部及び化学式５の化合物 ２５重量部とドーパントである化学式７の化合物 ５重量部とを真空蒸着して、約４００Åの厚さにＥＭＬを形成した。
【００５５】
前記ＥＭＬの上部に、電子輸送物質であるＡｌｑ３を蒸着して、約３００Åの厚さのＥＴＬを形成した。
【００５６】
前記ＥＴＬの上部に、ＬｉＦ １０Å（ＥＩＬ）及びＡｌ １０００Å（カソード）を順次に真空蒸着して、ＬｉＦ／Ａｌ電極を形成して有機発光素子を製造した。
【００５７】
［実施例２］
発光層の形成時、化学式３の化合物及び化学式５の化合物の含量がそれぞれ５０重量部及び５０重量部であることを除いては、実施例１と同じ方法によって実施して有機発光素子を製造した。
【００５８】
［実施例３］  発光層の形成時、化学式３の化合物及び化学式５の化合物の含量がそれぞれ２５重量部及び７５重量部であることを除いては、実施例１と同じ方法によって実施して有機発光素子を製造した。
【００５９】
［実施例４］  発光層の形成時、化学式３の化合物の代わりに化学式４の化合物を使用したことを除いては、実施例１と同じ方法によって実施して有機発光素子を製造した。
【００６０】
［実施例５］  発光層の形成時、化学式５の化合物の代わりに化学式６の化合物を使用したことを除いては、実施例１と同じ方法によって実施して有機発光素子を製造した。
【００６１】
［実施例６］  発光層の形成時、化学式３の化合物の代わりに化学式４の化合物を使用し、化学式５の化合物の代わりに化学式６の化合物を使用したことを除いては、実施例１と同じ方法によって実施して有機発光素子を製造した。
【００６２】
［比較例１］  発光層の形成時、ホストとして化学式３の化合物１種と、ドーパントである化学式７の化合物とを使用したことを除いては、実施例１と同じ方法によって実施して有機発光素子を製造した。
【００６３】
［比較例２］  発光層の形成時、ホストとして化学式５の化合物１種と、ドーパントである化学式７の化合物とを使用したことを除いては、実施例１と同じ方法によって実施して有機発光素子を製造した。
【００６４】
前記実施例１ないし実施例６及び比較例１及び比較例２によって製造された有機発光素子において、色特性、効率及び寿命特性を調べ、その結果は下記表１の通りである。ここで、色特性は、分光計を利用して測定し、効率は、輝度及び電流値を利用して測定した。寿命は、２０００ｃｄ／ｍ２の輝度で定電流で測定した。
【００６５】
【表１】
2006287218.tif 000014
【００６６】
前記表１に示すように、実施例１、実施例２及び実施例３の有機発光素子は、比較例１の場合に比べて色特性及び寿命特性が向上し、効率は同じであり、比較例２の場合に比べて寿命及び効率特性は改善された。
【００６７】
一方、比較例１の場合には、寿命及び効率の特性は良好であるが、色特性は不良であり、比較例２の場合には、色特性は優秀であるが、効率及び寿命の特性が不充分であった。
【００６８】
また、実施例４、実施例５及び実施例６の有機発光素子は、実施例１、実施例２及び実施例３の場合と類似した色特性、寿命及び効率特性を表すということを確認した。
【産業上の利用可能性】
【００６９】
本発明は、有機発光素子に関連した技術分野に好適に適用され得る。
【図面の簡単な説明】
【００７０】
【図１】本発明の一実施例に係る有機発光素子の断面図である。
【図１】
2006287218.tif 000026