(57)【要約】【課題】給湯システムを実際に運転させるようなことなく、湯水混合ユニットの複数の出湯経路に対して複数の給湯管が適正に接続されているか否かの診断を、容易かつ適切に行なうことができるようにする。【解決手段】給湯システムＡの湯水混合ユニット２の複数の出湯経路Ｒ１〜Ｒ４に複数の給湯管６０Ａ〜６０Ｄが適切に接続されているか否かを診断するための方法であって、給湯管６０Ａ〜６０Ｄの先栓６Ａ〜６Ｄを１つずつ個別に開いていくステップと、前記ステップが実行されている過程において、複数の出湯経路Ｒ１〜Ｒ４のうち、水流検出手段７３Ａ〜７３Ｄにより水流が検出された出湯経路を先栓の開かれた給湯先に対応するものであると認定して、複数の出湯経路Ｒ１〜Ｒ４と複数の給湯先との対応関係を判断するステップと、前記ステップで判断された対応関係の内容が、別途準備されている適否判断用のデータに基づいて適正か否かを判断することにより、前記複数の給湯管の接続の適否を決定するステップと、を有している。【選択図】  図１
2006242407.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
給湯機から出湯した湯に水を混合させてその温度調整を行なうための複数の湯水混合手段を有する湯水混合ユニットを備え、この湯水混合ユニットには、前記複数の湯水混合手段の下流部に形成され、かつ先栓を備えた複数の給湯管が接続される複数の出湯経路と、これら複数の出湯経路の個々の水流を検出可能な水流検出手段とが設けられている給湯システムを対象とし、配管施工の適否を診断するための方法であって、
前記複数の給湯管の先栓を１つずつ個別に開いていくステップと、
前記ステップが実行されている過程において、前記複数の出湯経路のうち、前記水流検出手段により水流が検出された出湯経路を先栓の開かれた給湯先に対応するものであると認定して、前記複数の出湯経路と前記複数の給湯先との対応関係を判断するステップと、
前記ステップで判断された対応関係の内容が、別途準備されている適否判断用のデータに基づいて適正か否かを判断することにより、前記複数の給湯管の接続の適否を決定するステップと、
を有していることを特徴とする、給湯システムの配管施工診断方法。
【請求項２】
給湯機から出湯した湯に水を混合させてその温度調整を行なうための複数の湯水混合手段を有する湯水混合ユニットを備えており、
この湯水混合ユニットには、前記複数の湯水混合手段の下流部に形成され、かつ先栓を備えた複数の給湯管が接続される複数の出湯経路と、これら複数の出湯経路の個々の水流を検出可能な水流検出手段とが設けられている、給湯システムであって、
前記複数の給湯管の先栓を１つずつ個別に開いていく操作が行なわれるときに、前記複数の出湯経路のうち、前記水流検出手段により水流が検出された出湯経路を先栓の開かれた給湯先に対応するものであると認定して、前記複数の出湯経路と前記複数の給湯先との対応関係を判断するとともに、この判断された対応関係の内容が、予め記憶されている適否判断用のデータに基づいて適正か否かを判断することにより、前記複数の給湯管の接続の適否を決定することが可能な診断手段を、備えていることを特徴とする、給湯システム。
【請求項３】
給湯機から出湯した湯に水を混合させてその温度調整を行なうための複数の湯水混合手段を有する湯水混合ユニットを備え、この湯水混合ユニットには、前記複数の湯水混合手段の下流部に形成され、かつ先栓を備えた複数の給湯管が接続される複数の出湯経路と、これら複数の出湯経路の個々の水流を検出可能な水流検出手段と、この水流検出手段からの検出信号を受信可能な制御手段とが設けられている給湯システムを対象として使用され、かつ前記制御手段との通信機能を有するデータ処理手段および表示手段を備えている、給湯システム用診断装置であって、
前記データ処理手段は、
複数の給湯先を１つずつ個別に指定し、かつその指定された給湯先の先栓が開かれることを促す表示を前記表示手段に行なわせるステップと、
前記ステップが実行されている過程において、前記給湯システムの制御手段にアクセスすることにより、前記複数の出湯経路のうち、前記水流検出手段によって水流が検出された出湯経路を判別し、かつこの判別された出湯経路が先栓の開かれた給湯先に対応するものであると認定して、前記複数の出湯経路と前記複数の給湯先との対応関係を判断するステップと、
前記ステップにおいて判断された対応関係のデータが、このデータ処理手段に予め記憶されている適否判断用のデータに基づいて適正であるか否かを判断することにより、前記複数の給湯管の接続の適否を決定するステップと、
を実行可能に構成されていることを特徴とする、給湯システム用診断装置。
【請求項４】
給湯機から出湯した湯に水を混合させてその温度調整を行なうための複数の湯水混合手段を有する湯水混合ユニットを備え、この湯水混合ユニットには、前記複数の湯水混合手段の下流部に形成され、かつ先栓を備えた複数の給湯管が接続される複数の出湯経路と、これら複数の出湯経路の個々の水流を検出可能な水流検出手段とが設けられている給湯システムに具備され、またはこの給湯システムに通信接続されるデータ処理手段に格納されて使用される給湯システム診断用プログラムであって、
複数の給湯先を１つずつ個別に指定し、かつその指定された給湯先の先栓が開かれることを促す表示を、前記データ処理手段に接続される表示手段に実行させるステップと、
前記ステップが実行されている過程において、前記複数の出湯経路のうち、前記水流検出手段により水流が検出される出湯経路を判別し、かつこの判別した出湯経路が先栓の開かれた給湯先に対応するものであると認定して、前記複数の出湯経路と前記複数の給湯先との対応関係を判断するステップと、
前記対応関係のデータが、所定の適否判断用のデータに基づいて適正か否かを判断することにより、前記複数の給湯管の接続の適否を決定するステップと、
を前記データ処理手段に実行させるデータを含んでいることを特徴とする、給湯システム診断用プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、給湯機から出湯される湯を、台所、浴室、洗面所などの複数の給湯先に対して異なる温度で同時に供給できるようにされた給湯システムを施工した場合において、この給湯システムの複数の給湯管が適切に施工されているか否かを判断するための技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の給湯システムの具体例としては、給湯機と湯水混合ユニットとを組み合わせたものがある（たとえば、特許文献１，２を参照）。前記湯水混合ユニットは、前記給湯機から出湯した湯に水を混合させてその温度調整を行なう複数の湯水混合弁を有している。これら複数の湯水混合弁の下流には、給湯管が接続される複数の出湯経路が形成されており、湯水混合弁によって温度調整された湯は、それら複数の出湯経路から給湯管を経て、台所、浴室、洗面所などの所望の給湯先に送られるようになっている。また、前記給湯機および湯水混合ユニットには、リモコンが通信接続されており、このリモコンによって給湯先ごとの目標給湯温度を設定できるようになっている。
【０００３】
このような構成の給湯システムによれば、給湯機から湯水混合ユニットに湯が供給された際に、複数の湯水混合弁を利用して異なる温度の湯を生成することが可能である。したがって、台所、浴室、洗面所などの複数の給湯先に対して、リモコンで設定されている目標出湯温度の湯を同時に供給することが可能であり、ユーザにとって便利である。
【０００４】
しかしながら、従来においては、次に述べるような解決すべき課題があった。
【０００５】
すなわち、給湯システムを施工した場合には、これを実際に使用する前に、その施工が適切になされているか否かを確認することが望まれる。前記したような給湯システムでは、湯水混合ユニットの複数の出湯経路に対して複数の給湯管が接続される独特な構成を有しており、この部分の配管接続が不適切であると、給湯システムを適正に使用することができない。したがって、複数の給湯管の接続が適正か否かを使用前に確認することは重要である。
【０００６】
ところが、従来においては、そのような確認作業を容易かつ適切に行なうための手段は、なんら提案されていないのが実情である。このため、従来では、給湯システムを試験運転させることによって、各給湯先に目標給湯温度の湯が適切に供給されるか否かといった確認作業を行なう必要があり、その作業は面倒なものとなっていた。また、配管接続が適正か否かが不明な段階で給湯システムを運転させたのでは、万一、その配管接続が不適切である場合に、事故が発生する虞れもある。なお、本出願人は、給湯機用の故障診断支援装置を先に提案しているが（たとえば、特許文献３，４を参照）、湯水混合ユニットの複数の出湯経路に複数の給湯管を接続させるという独特な構造をもつ給湯システムに対しては、そのような給湯機用の故障診断支援装置をそのまま適用しても、配管施工の適否を適切に判断することはできない。
【０００７】
【特許文献１】特開平１１−２７０８６８号公報
【特許文献２】特開２００３−８３６０３号公報
【特許文献３】特開２００１−３１１５４８号公報
【特許文献４】特開２００４−５３１１２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、このような事情のもとで考え出されたものであって、給湯システムを実際に運転させるようなことなく、湯水混合ユニットの複数の出湯経路に対して複数の給湯管が適正に接続されているか否かの診断を、容易かつ適切に行なうことができるようにすることを、その課題としている。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決するため、本発明では、次の技術的手段を講じている。
【００１０】
本発明の第１の側面によれば、給湯システムの配管施工診断方法が提供される。この給湯システムの配管施工診断方法は、給湯機から出湯した湯に水を混合させてその温度調整を行なうための複数の湯水混合手段を有する湯水混合ユニットを備え、この湯水混合ユニットには、前記複数の湯水混合手段の下流部に形成され、かつ先栓を備えた複数の給湯管が接続される複数の出湯経路と、これら複数の出湯経路の個々の水流を検出可能な水流検出手段とが設けられている給湯システムを対象とし、配管施工の適否を診断するための方法であって、前記複数の給湯管の先栓を１つずつ個別に開いていくステップと、前記ステップが実行されている過程において、前記複数の出湯経路のうち、前記水流検出手段により水流が検出された出湯経路を先栓の開かれた給湯先に対応するものであると認定して、前記複数の出湯経路と前記複数の給湯先との対応関係を判断するステップと、前記ステップで判断された対応関係の内容が、別途準備されている適否判断用のデータに基づいて適正か否かを判断することにより、前記複数の給湯管の接続の適否を決定するステップと、を有していることを特徴としている。
【００１１】
本発明の第２の側面によれば、給湯システムが提供される。この給湯システムは、給湯機から出湯した湯に水を混合させてその温度調整を行なうための複数の湯水混合手段を有する湯水混合ユニットを備えており、この湯水混合ユニットには、前記複数の湯水混合手段の下流部に形成され、かつ先栓を備えた複数の給湯管が接続される複数の出湯経路と、これら複数の出湯経路の個々の水流を検出可能な水流検出手段とが設けられている、給湯システムであって、前記複数の給湯管の先栓を１つずつ個別に開いていく操作が行なわれるときに、前記複数の出湯経路のうち、前記水流検出手段により水流が検出された出湯経路を先栓の開かれた給湯先に対応するものであると認定して、前記複数の出湯経路と前記複数の給湯先との対応関係を判断するとともに、この判断された対応関係の内容が、予め記憶されている適否判断用のデータに基づいて適正か否かを判断することにより、前記複数の給湯管の接続の適否を決定することが可能な診断手段を、備えていることを特徴としている。
【００１２】
本発明の第３の側面によれば、給湯システム用診断装置が提供される。この給湯システム用診断装置は、給湯機から出湯した湯に水を混合させてその温度調整を行なうための複数の湯水混合手段を有する湯水混合ユニットを備え、この湯水混合ユニットには、前記複数の湯水混合手段の下流部に形成され、かつ先栓を備えた複数の給湯管が接続される複数の出湯経路と、これら複数の出湯経路の個々の水流を検出可能な水流検出手段と、この水流検出手段からの検出信号を受信可能な制御手段とが設けられている給湯システムを対象として使用され、かつ前記制御手段との通信機能を有するデータ処理手段および表示手段を備えている、給湯システム用診断装置であって、前記データ処理手段は、複数の給湯先を１つずつ個別に指定し、かつその指定された給湯先の先栓が開かれることを促す表示を前記表示手段に行なわせるステップと、前記ステップが実行されている過程において、前記給湯システムの制御手段にアクセスすることにより、前記複数の出湯経路のうち、前記水流検出手段によって水流が検出された出湯経路を判別し、かつこの判別された出湯経路が先栓の開かれた給湯先に対応するものであると認定して、前記複数の出湯経路と前記複数の給湯先との対応関係を判断するステップと、前記ステップにおいて判断された対応関係のデータが、このデータ処理手段に予め記憶されている適否判断用のデータに基づいて適正であるか否かを判断することにより、前記複数の給湯管の接続の適否を決定するステップと、を実行可能に構成されていることを特徴としている。
【００１３】
本発明の第４の側面によれば、給湯システム診断用プログラムが提供される。この給湯システム診断用プログラムは、給湯機から出湯した湯に水を混合させてその温度調整を行なうための複数の湯水混合手段を有する湯水混合ユニットを備え、この湯水混合ユニットには、前記複数の湯水混合手段の下流部に形成され、かつ先栓を備えた複数の給湯管が接続される複数の出湯経路と、これら複数の出湯経路の個々の水流を検出可能な水流検出手段とが設けられている給湯システムに具備され、またはこの給湯システムに通信接続されるデータ処理手段に格納されて使用される給湯システム診断用プログラムであって、複数の給湯先を１つずつ個別に指定し、かつその指定された給湯先の先栓が開かれることを促す表示を、前記データ処理手段に接続される表示手段に実行させるステップと、前記ステップが実行されている過程において、前記複数の出湯経路のうち、前記水流検出手段により水流が検出される出湯経路を判別し、かつこの判別した出湯経路が先栓の開かれた給湯先に対応するものであると認定して、前記複数の出湯経路と前記複数の給湯先との対応関係を判断するステップと、前記対応関係のデータが、所定の適否判断用のデータに基づいて適正か否かを判断することにより、前記複数の給湯管の接続の適否を決定するステップと、を前記データ処理手段に実行させるデータを含んでいることを特徴としている。
【００１４】
本発明においては、複数の給湯管の先栓を１つずつ個別に開く操作は行なうものの、給湯システムを運転させることなく複数の給湯管の接続が適正か否かを診断することができる。したがって、配管接続に不備があるにも拘わらず、給湯システムが試験運転されることに起因して事故が発生するといった不具合を適切に回避可能である。また、試験運転が不要であることにより、その作業は容易となり、また運転の準備が整っていなくても診断を行なうことが可能であるため、作業の迅速性にも優れる。
【００１５】
さらに、本発明においては、給湯管の先栓を実際に開き、その際に水流があった出湯経路が先栓の開かれた給湯先に対応するものであると認定し、複数の給湯先と複数の出湯経路との対応関係を判断している。このような判断手法によれば、給湯管に実際に水が流され、かつその水流を検出しているために、このようにして判断された給湯先と出湯経路との対応関係は、正確なものとなる。また、このようにして判断された対応関係が、適正な配管接続であるか否かは、別途準備された適否判断用のデータに基づいて判断されるために、その判断はやはり正確に、かつ容易に行なえることとなる。給湯システムの具体的な構造などとは無関係に（構造を熟知していなくても）、その判断を行なうことが可能である。さらに、本発明では、先栓の開け閉め操作については診断者が行なうとしても、それ以外の処理は、データ処理手段を利用して行なわせることが可能であり、診断者の労力負担を少なくするのに好適である。また、診断の手順が守られていれば、給湯管の接続の適否についての結論は正確なものとなり、その診断結果に対する信頼性は非常に高いものとなる。
【００１６】
さらに重要な効果として、本発明によれば、配管接続が適正か否かの診断を行なっている過程において、給湯先と出湯経路との実際の対応関係が判断されるため、給湯システムをその後実際に運転させる際に必要とされる給湯先と出湯経路との対応関係の設定データとして、前記対応関係のデータを適切かつ有効に利用することもできる。
【００１７】
本発明のその他の特徴および利点は、添付図面を参照して以下に行なう発明の実施の形態の説明から、より明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
以下、本発明の好ましい実施の形態を、図面を参照して具体的に説明する。
【００１９】
図１は、本発明が適用される給湯システムの一実施形態を示している。本実施形態の給湯システムＡは、給湯機１、湯水混合ユニット２、および複数のリモコン３（３Ａ〜３Ｃ）を備えている。
【００２０】
給湯機１は、たとえばガス燃焼式の給湯機であり、その基本的なハード構成は、従来既知のものと同様である。具体的には、この給湯機１は、缶体１１内に送風ブロア１６から燃焼用空気を送り込みながら、燃焼器１２により燃料ガスを燃焼させるようになっている。この燃焼器１２の上方には、水管１３を有する熱交換器１４が設けられている。水管１３の入水口１３ａには、水道管などの給水管４０Ａが接続されている。熱交換器１４の熱交換により得られた湯は、水管１３の出湯口１３ｂから出湯し、配管４１を介して湯水混合ユニット２の給湯口２１ａに供給されるようになっている。
【００２１】
給湯機１は、制御部１０を備えている。この制御部１０は、ＣＰＵやこれに付属する各種のメモリを具備して構成されており、また湯水混合ユニット２やリモコン３との通信を行なうための通信回路（図示略）も具備している。この制御部１０は、出湯温度の変更制御を実行する。この制御は、燃焼器１２に対する燃料ガスの供給量調整、あるいは熱交換器１４を通過した湯に水を混合させるバイパス経路１３ｃに設けられている流量調整弁１５の開度を調整するなどして行なわれる。この給湯機１においては、後述する複数の先栓６Ａ〜６Ｃのいずれかが開状態とされることにより水管１３内に水流が生じ、かつその流量が予め定められた閾値を超えると、燃焼器１２などが駆動するようになっている。また、前記流量が閾値以下に減少すると、燃焼器１２などの駆動が停止されるようになっており、このような制御も制御部１０が担当している。
【００２２】
複数のリモコン３としては、たとえば台所に設置されるメインのリモコン３Ａと、浴室や洗面所に設置されるサブのリモコン３Ｂ，３Ｃとがある。これらのリモコン３は、いずれも目標給湯温度や給湯流量（最大給湯流量）などのデータを入力設定するための複数の操作スイッチ３１、液晶パネルなどを用いて構成されたデータ表示用の表示部３２、および各種のデータ処理などを実行する制御部３０を備えている。この制御部３０は、給湯機１の制御部１０との間で通信線５０を介してデータ通信を行なう機能も有している。通信線５０には、給湯機１から各リモコン３に対して駆動電力を供給すべく直流電圧印加がなされており、前記データ通信方式としては、ＡＭ変調波が重畳されて伝送される重畳２芯方式が用いられている。各リモコン３において目標給湯温度などのデータが入力設定されると、このデータは、湯水混合ユニット２の後述する制御部２０に送信される。ただし、サブのリモコン３Ｂ，３Ｃは、それらが設置されている浴室または洗面所についてのデータを設定し得るに過ぎないのに対し、メインのリモコン３Ａにおいては、サブのリモコン３Ｂ，３Ｃで設定されたデータ内容を取り込んで記憶可能であり、また台所、浴室、洗面所のいずれの給湯先についても目標給湯温度などのデータを入力設定できるようになっている。
【００２３】
湯水混合ユニット２は、給湯口２１ａを有する湯用の配管２１Ａ、水道管などの給水管４０Ｂが接続された入水口２１ｂを有する水用の配管２１Ｂ、これらの配管２１Ａ，２１Ｂに流れる湯と水を所定の比率で混合させて所望温度の湯を生成するための複数の湯水混合弁２３（２３Ａ〜２３Ｃ）、およびこれら複数の湯水混合弁２３の駆動制御を行なう制御部２０を備えている。複数の湯水混合弁２３の下流側には、それと同数の配管２４Ａ〜２４Ｃが接続されている。ただし、配管２４Ｃは、２つに分岐しており、湯水混合弁２３個数増加を抑制しつつ、給湯先を増やしている。この構成により、３つの湯水混合弁２３の下流側には、４つの出湯経路Ｒ１〜Ｒ４が設けられている。これらの出湯経路Ｒ１〜Ｒ４の終端は、給湯管６０Ａ〜６０Ｄを接続するための接続口２４ａ〜２４ｄとなっている。後述する診断方法および診断装置は、それら出湯経路Ｒ１〜Ｒ４に対して給湯管６０Ａ〜６０Ｄが適正に接続されているか否かを診断するのに用いられる。なお、給湯管６０Ａ〜６０Ｄは、たとえば台所、浴室、および２箇所の洗面所など、所望の給湯先まで湯を流通させるものであり、それらの終端には、先栓（給湯栓）６Ａ〜６Ｄが取り付けられている。
【００２４】
図２を参照して湯水混合ユニット２の構造をさらに詳述する。各湯水混合弁２３の入湯・入水用の上流口には、配管２１Ａ，２１Ｂの終端またはそれらの分岐配管が接続されている。各湯水混合弁２３は、たとえば電動モータＭの駆動によって弁本体２３ａを動作させることにより湯と水の混合割合を変更自在である。配管２１Ａ，２１Ｂのうち、湯水混合弁２３よりも上流側には、一対の開閉弁２２Ａ，２２Ｂ、入湯温度ならびに入水温度を検出するための一対の温度センサ７０Ａ，７０Ｂ、および各湯水混合弁２３からの逆流を防止する複数の逆止弁７４が設けられている。各湯水混合弁２３の下流側の配管２４Ａ〜２４Ｃには、各湯水混合弁２３から流出した湯の温度を検出するための温度センサ７１、各湯水混合弁２３から流出する湯の最大流量を制限するための過流出防止弁７２、および流量センサ７３Ａ〜７３Ｄが設けられている。この流量センサ７３Ａ〜７３Ｄは、配管施工の診断時において、４つの出湯経路Ｒ１〜Ｒ４のいずれに水流が発生しているかを判断するための水流検出手段としての役割をも果たす。前記した各種センサからの信号は制御部２０に送信され、また前記した各種の弁（逆止弁を除く）は、制御部２０により駆動制御される。
【００２５】
制御部２０は、給湯機１の制御部１０と同様に、ＣＰＵやこれに付属する各種のメモリを具備して構成されており、また図１に示すように、給湯機１の制御部１０との間で通信線５１を介して通信を行なう通信回路（図示略）も具備している。この通信方式も、先に述べたのと同様な重畳２芯方式である。ただし、湯水混合ユニット２には、たとえば商用電源から電力供給が行なわれるようになっており、通信線５１を利用した電力供給は行なわれない。この制御部２０は、リモコン３からの指令や、この制御部３０の記憶部に記憶されている制御プログラムなどに基づいて、各種のデータ処理や湯水混合ユニット２の各部の動作制御処理を行なう。そして、後述するように、所定の診断装置が通信接続され、かつこの診断装置から指示があったときには、その指示にしたがった制御を行なうようになっている。
【００２６】
次に、前記した給湯システムＡを運転させる際の作用について、簡単に説明しておく。
【００２７】
まず、リモコン３Ａ〜３Ｃの操作スイッチ３１が操作されて、台所、浴室、および洗面所のそれぞれにおける目標給湯温度などのデータが設定されると、これらのデータは湯水混合ユニット２の制御部２０に送信され、かつこの制御部２０に記憶される。次いで、先栓６Ａ〜６Ｄのいずれかが開かれると、給湯機１の燃焼器１２の駆動が開始されて給湯が実行されることとなるが、その際、制御部２０は複数の流量センサ７３Ａ〜７３Ｄからの流量検出信号に基づいて出湯経路Ｒ１〜Ｒ４のいずれに水流が生じているかを判断する。制御部２０には、出湯経路Ｒ１〜Ｒ４と複数の給湯先との対応関係のデータが記憶されており（このデータは、後述する配管施工の診断方法が実施されることにより得ることが可能である）、この対応関係に基づいて制御部２０は、台所、浴室、および洗面所のいずれが給湯先であるかを判断する。その後、制御部２０は、その給湯先の目標給湯温度に基づいて給湯機１の出湯温度を決定し、この出湯温度で出湯を行なう旨の指示を給湯機１の制御部１０に対して行なう。この出湯温度は、たとえば目標給湯温度よりも５〜１０°Ｃ程度高い温度である。給湯機１は前記指示にしたがった温度の湯を湯水混合ユニット２に向けて出湯することとなり、制御部２０は、この湯が目標給湯温度となるように給湯先に対応する湯水混合弁２３を制御する。この湯水混合弁２３によって温度調整された湯が、所定の給湯先に供給される。
【００２８】
次に、本発明に係る給湯システムの配管施工診断方法の一例について、前記した給湯システムＡを対象として実施する場合について説明する。
【００２９】
本実施形態の配管施工診断方法においては、図１に示すように、診断装置Ｂを用いる。この診断装置Ｂは、データ処理部８０、文字やその他の画像を表示可能な表示部８１、および操作部８２を備えている。この診断装置Ｂは、たとえばディスプレイを有するパーソナルコンピュータに、後述するようなステップを実行させるための給湯システム診断用のプログラムをインストールすることによって実現されたものである。この診断装置Ｂは、給湯システムＡの制御部２０との間でデータ通信可能な機能を有しており、通信線５１または５０の適当な箇所にインタフェース８９を介して接続して使用する。通信線５０，５１は、給湯機１の制御部３０において互いに接続されているために、これら通信線５０，５１のいずれかに接続された装置（たとえば、診断装置Ｂ）は、全て同一通信線上に接続されたものとなり、通信線５０，５１のいずれかに接続された他の全ての装置との間で相互に通信可能である。
【００３０】
診断装置Ｂを用いた配管施工診断方法では、表示部８１に診断者に対するメッセージを適宜表示させることにより、診断者に所定の操作を行なうことを促すようになっている。これに対応して、所定の操作がなされると、データ処理部８０は、その操作内容に応じてデータ処理を実行し、また必要に応じて湯水混合ユニット２の制御部２０にアクセスし、制御部２０から必要な情報を受け取るなどして、診断処理を進めていくようになっている。以下、データ処理部８０の具体的な動作処理手順の一例について、図３〜図５のフローチャートを参照しつつ説明する。
【００３１】
データ処理部８０は、まず、湯水混合ユニット２の出湯経路Ｒ１〜Ｒ４が、台所、浴室、洗面所などの複数の給湯先のいずれに対応するものであるかを判断するための処理を実行する。この処理は、概略的には、先栓６Ａ〜６Ｄの全てを閉じた状態から、これらを１つずつ順番に個々に開かせて、出湯経路Ｒ１〜Ｒ４のいずれに水流が生じているかを検出する内容であり、これを実現するために、データ処理部８０は、具体的には次のような制御を実行する。なお、このデータ処理部８０による診断は、給湯システムＡの運転オフモードにおいて行なうことが可能である。
【００３２】
すなわち、データ処理部８０は、たとえば「全ての先栓が閉じていますか？」のメッセージを表示部８１に表示させる（Ｓ１）。これに対し、先栓６Ａ〜６Ｄの全てが閉じられていると、操作部８２において「はい」の操作が診断者によって行なわれる（Ｓ２，ＹＥＳ）。これとは異なり、先栓６Ａ〜６Ｄの全てが閉じられていない場合には、操作部８２において「はい」の操作はなされないために（「いいえ」の操作がなされる）、この場合には、表示部８１に、たとえば「先栓の全てを閉じてください。閉じましたか？」のメッセージを表示させて、その旨を催促する（Ｓ１２）。これに対応して、その後「はい」の操作がなされない場合、この診断方法を続行することが困難であるため、データ処理部８０は、たとえば「先栓の状態を確認してください」のメッセージを表示部８１に表示させてから、その制御動作を終了する（Ｓ１３：ＮＯ，Ｓ１４）。
【００３３】
先栓６Ａ〜６Ｄの全てが閉じられていることにより、ステップＳ２またはステップＳ１３において「はい」の操作が行なわれると、データ処理部８０は、水流検出処理を実行する（Ｓ３）。この処理は、先栓６Ａ〜６Ｄの全てが実際に閉じられているか否かを判断するためのものであり、データ処理部８０が制御部２０にアクセスし、この制御部２０から流量センサ７３Ａ〜７３Ｄの検出信号に基づいた流量データを受信することにより判断される。流量センサ７３Ａ〜７３Ｄのいずれにおいても水流が検出されていなければ、先栓６Ａ〜６Ｄの全てが適切に閉じられていることとなる。また、給湯管６０Ａ〜６０Ｄには、水漏れが発生していないと考えることができる。したがって、この場合には、次のステップに進む（Ｓ４：ＹＥＳ）。なお、水流検出があった場合には、先栓６Ａ〜６Ｄの少なくとも一部が開いているか、あるいは給湯管６０Ａ〜６０Ｄに水漏れを生じている可能性がある。したがって、このような場合には、この診断方法をそれ以上適切に続行することは困難であり、または続行しても無駄となるため、この場合には先のステップＳ１４を経て終了する（Ｓ４：ＮＯ，Ｓ１４）。
【００３４】
先栓６Ａ〜６Ｄの全てが閉じられて、流量センサ７３Ａ〜７３Ｄによる水流検出が無い場合（Ｓ４：ＹＥＳ）、データ処理部８０は、その後出湯経路Ｒ１〜Ｒ４のいずれが台所に対応するかを判断するための制御を実行する。この制御では、データ処理部８０は、たとえば「台所の先栓を１つ開いてください」のメッセージを表示部８１に表示させてから、水流検出処理を実行する（Ｓ５，Ｓ６）。診断者が前記メッセージにしたがって台所の先栓の１つを実際に開くと、出湯経路Ｒ１〜Ｒ４のいずれかに水流が発生することとなるが、データ処理部８０は、制御部２０から流量センサ７３Ａ〜７３Ｄによって検出されている流量データを受信することにより、その出湯経路Ｒ１〜Ｒ４がいずれであるかを判断する。そして、水流検出があり、かつ水流が発生している出湯経路が複数ではない場合、データ処理部８０は、その水流が発生している出湯経路の給湯先は、台所であると判断し、かつその旨のデータを記憶する（Ｓ７：ＮＯ，Ｓ１５：ＮＯ，Ｓ１６）。なお、このステップでは、前記データは一時的にＲＡＭに記憶されるだけであり、後述するステップＳ４０において、配管接続が適正であると判断された時点において、ＥＥＰＲＯＭなどの不揮発性メモリに正規に記憶されることとなる。また、後述するステップＳ４２において、配管接続は適正ではないと判断された場合には、そのデータの記憶はなされない。
【００３５】
前記とは異なり、水流検出が無い場合には（Ｓ７：ＹＥＳ）、台所の先栓が実際に開かれていない可能性があるため、データ処理部８０は、たとえば「先栓の状態を確認してください。先栓は開いていますか？」のメッセージを表示部８１に表示させて、診断者に注意を喚起する（Ｓ８）。これに対し、「はい」の操作がなされたときには、先栓が開いているにも拘わらず水流が無いことを意味するため、この場合、データ処理部８０は、配管接続は適正ではないと判断し、たとえば「配管を接続し直してください」の表示を実行させてから終了する（Ｓ９：ＹＥＳ，Ｓ１０，Ｓ１１）。また、１つのみの先栓が開かれているにも拘わらず複数の出湯経路で水流が発生していることも適正ではなく、このような状態が生じている場合にも、データ処理部８０は、配管接続は適正ではないと判断する（Ｓ１５：ＹＥＳ，Ｓ１０）。
【００３６】
前記したように、出湯経路Ｒ１〜Ｒ４のいずれが台所の先栓に対応するものかが判断された後には、出湯経路Ｒ１〜Ｒ４の他の部分についても、それに対応する給湯先を判断する制御を実行していく。この制御では、まずデータ処理部８０は、たとえば「台所の先栓を閉じてください」のメッセージを表示部８１に表示させ（Ｓ１７）、診断者にその旨を促す。データ処理部８０は、その後水流検出処理を行ない、出湯経路Ｒ１〜Ｒ４のいずれかにおいて水流が生じていれば、以降の診断を適切に進めることができないために所定のメッセージを表示部８１に表示させてから終了する（Ｓ１８：ＮＯ，Ｓ２２）。前記とは異なる場合には、データ処理部８０は以降の診断を続行すべく、たとえば「台所の他の先栓はないですか？」のメッセージを表示部８１に表示させる（Ｓ１８：ＹＥＳ，Ｓ１９）。台所の先栓は、１つであるとは限らず、たとえば２つ設けられている場合があり、前記表示はそのような場合に対処するためのものである。これに対し、「はい」の操作がなされない場合には（Ｓ２０：ＮＯ）、前述した台所の先栓を１つ開いてからそれに対応する出湯経路を判断した制御と同様な制御を繰り返して実行する。これにより、台所に複数の先栓が設けられている場合においても、それら複数の先栓のそれぞれに対応する出湯経路が適切に判断されることとなる。台所に他の先栓が設けられていない場合には、浴室および洗面所の先栓が出湯経路Ｒ１〜Ｒ４のいずれに対応するかを判断する処理に進む（Ｓ２０：ＹＥＳ，Ｓ２１）。この処理は、台所の先栓について行なったのと同様な処理であり、その詳細は省略する。もちろん、この処理では、表示部８１に表示されるメッセージ中の給湯先の名称は、「台所」に代えて、「浴室」または「洗面所」とされる。
【００３７】
本実施形態の給湯システムＡでは、湯水混合ユニット２に４本の給湯管６０Ａ〜６０Ｄを接続可能であり、台所、浴室、洗面所の３箇所の給湯先に加え、もう１つ余分に給湯先を設定することができる。このことに対応して、データ処理部８０は、次のような制御を実行する。すなわち、データ処理部８０は、たとえば「他に給湯管が接続された出湯経路がありますか？」のメッセージを表示部８１に表示させる（Ｓ２３）。これに対し、「はい」の操作がなされたときには（Ｓ２４：ＹＥＳ）、たとえば「その先栓を開いてください」のメッセージを表示させ（Ｓ２５）、それ以降は、そのメッセージに対応して開かれた先栓が設けられている給湯先が出湯経路Ｒ１〜Ｒ４のいずれに対応するかを判断するための処理を実行する。この処理の手順は、先に述べた台所の先栓に対応する出湯経路を判断する場合と同様であり、前記先栓が開かれた状態で水流検出処理を実行し（Ｓ２６）、その水流が検出された出湯経路を前記先栓が設けられている給湯先に対応するものと判断し、かつその旨を記憶する（Ｓ２７：ＮＯ，Ｓ３２：ＮＯ，Ｓ３３）。ただし、この処理では、その給湯先を、台所、浴室、および洗面所と区別するために、便宜的に、その他の給湯先とする。
【００３８】
以上の処理により、台所、浴室、洗面所、およびその他の計４箇所の給湯先と４つの出湯経路Ｒ１〜Ｒ４との対応関係が判断され、かつそのデータがデータ処理部８０に記憶されることとなる。なお、その他の給湯先に対応する出湯経路を判断する過程において、先栓が開かれているにも拘わらず、水流検出がなされない場合（Ｓ２７：ＹＥＳ）、あるいは１つの先栓のみが開かれているにも拘わらず複数の出湯経路で水流が発生した場合には（Ｓ３２：ＹＥＳ）、データ処理部８０は、先の台所の先栓についての処理の場合と同様に、配管接続は適正ではないと判断し、それに対応した表示を行なわせてから、処理を終了する（Ｓ３０，Ｓ３１）。また、図５には、ステップＳ３３の後のステップとして、Ｓ３３〜Ｓ３６が実行され、既述のステップＳ２３，Ｓ２４に戻されるようになっているが、このような動作を行なわせると、湯水混合ユニットが最大４本の給湯管を接続可能な仕様ではなく、それよりも多くの本数の給湯管を接続できる仕様とされている場合にも好適に対処できることとなる。
【００３９】
複数の給湯先の全てについて、前記の処理を実行し終えると（Ｓ２４：ＮＯ）、その後データ処理部８０は、前記の処理によって得られた複数の給湯先と出湯経路Ｒ１〜Ｒ４との対応関係が、所定の条件に合致するか否かを判断する（Ｓ３８）。データ処理部８０には、その条件を定めた適否判断用のデータが予め記憶されており、前記判断は、このデータに基づき行なわれる。前記適否判断用のデータに基づいた適否判定の具体例を示すと、次の表１のとおりである。表１における符号Ｒ１〜Ｒ４は、出湯経路Ｒ１〜Ｒ４を意味している。
【００４０】
【表１】
2006242407.tif 000003
【００４１】
給湯先と出湯経路Ｒ１〜Ｒ４との対応関係が、後述する５つの条件に違反せず、たとえば表１に示すパターン１〜４のいずれかに該当するような場合、データ処理部８０は、給湯管６０Ａ〜６０Ｄの接続が適正であると判断する（Ｓ３９：ＹＥＳ，Ｓ４０）。この場合、診断者にその旨を示すためのメッセージを表示部８１に表示させてから診断処理を終える（Ｓ４１）。
【００４２】
これに対し、たとえばパターン５〜９のいずれかに該当するような場合、データ処理部８０は、給湯管６０Ａ〜６０Ｄの接続が適正ではないと判断し、その旨を示すメッセージを表示部８１に表示させてから診断処理を終える（Ｓ３９：ＮＯ，Ｓ４２，Ｓ４３）。給湯管６０Ａ〜６０Ｄの接続が適正であるための条件としては、たとえば、次の５つの条件が挙げられ、これらの１つにでも反していれば、配管接続は適正ではないと判断される。このため、表１のパターン５〜９以外にも、配管接続が適正でないと判断される場合がある。
【００４３】
第１の条件は、各給湯先に対応する出湯経路の数が２以下であること。パターン５は、台所に３つの出湯経路Ｒ１〜Ｒ３が対応しているため、この条件に反している。第２の条件は、台所、浴室、洗面所のそれぞれには必ず対応した出湯経路が存在すること。パターン６は、浴室に対応する出湯経路が存在しないため、この条件に反している。第３の条件は、各給湯先に対応する出湯経路どうしが重複していないこと。パターン７は、台所および浴室に出湯経路Ｒ１が対応しているため、この条件に反している。第４の条件は、１つの給湯先に２つの出湯経路が対応する場合、その出湯経路はＲ３，Ｒ４であること。パターン８は、洗面所に対応する出湯経路が出湯経路Ｒ１，Ｒ４であるため、この条件に反している。第５の条件は、出湯経路Ｒ３，Ｒ４は、台所、浴室、洗面所に分かれないこと。パターン９は、台所および浴室に出湯経路Ｒ３，Ｒ４が分かれているため、この条件に反している。
【００４４】
このように、適否判断用のデータは、複数の給湯先と出湯経路Ｒ１〜Ｒ４との対応関係が適正か否かの判断基準を具体的に示しており、このようなデータに基づいて、先の対応関係が適正か否かが容易かつ正確に判断されることとなる。
【００４５】
本実施形態の診断方法では、診断者は、複数の給湯栓６Ａ〜６Ｄの開け閉め操作を行なう必要があるものの、それ以外については、診断装置Ｂの表示部８１を見ながら、操作部８２を操作して、「はい」か「いいえ」の選択を行なうだけでよい。したがって、その作業は容易である。給湯システムＡを実際に運転させる必要はない。したがって、給湯管６０Ａ〜６０Ｄの接続が不適切であるにも拘わらず、給湯システムＡが運転されることにより事故を招くといった虞れもない。
【００４６】
さらに、本実施形態の診断方法では、給湯先と出湯経路Ｒ１〜Ｒ４との対応関係のデータが得られるが、このデータは、実際の施工状況に合致したものである。したがって、このデータをデータ処理部８０から湯水混合ユニット２の制御部２０に転送して記憶させ、その後給湯システムＡを運転させるときには、この制御部２０に記憶された対応関係に基づいた制御を実行させれば、適切な運転が可能となる。また、このように給湯先と出湯経路Ｒ１〜Ｒ４との対応関係を、給湯システムＡの施工後に設定できるようにすれば、給湯システムＡの施工前の段階において、たとえば出湯経路Ｒ１は台所用、出湯経路Ｒ２は浴室用などとして、出湯経路Ｒ１〜Ｒ４と給湯先との対応関係を予め定めておく必要はなく、給湯管６０Ａ〜６０Ｄの配管接続に融通性をもたせることが可能となる。したがって、それらの配管施工作業も容易となる。
【００４７】
なお、本発明は、前記実施形態の内容に限定されるものではない。
【００４８】
前記実施形態の診断装置は、たとえば表示部を備えたパーソナルコンピュータを用いて構成されているが、汎用のパーソナルコンピュータではなく、それ専用に特化した診断装置として構成されていてもよい。また、それらの場合とは異なり、データ表示についてはたとえばリモコン３の表示部３２を利用して行なわせたり、あるいはデータ入力用などのスイッチ操作もリモコン３の操作スイッチを利用して行なわせることも可能である。診断装置は、給湯システムとは別個に構成されて、外付けで使用されるものでなくてもよい。給湯システムに診断装置が組み込まれた構成とすることもできる。さらに、診断用のプログラムを、たとえばリモコン３の制御部３０に格納させたり、あるいは湯水混合ユニット２の制御部２０に格納させるなどして、それらを診断装置として構成することも可能であり、そのような構成にしてもかまわない。
【００４９】
本発明に係る給湯システムを構成する給湯機としては、湯水混合ユニットとの間でデータ通信を行なわないものを用いることが可能である。また、瞬間式のものに代えて、貯湯式のものを用いることもできる。瞬間式のものとしては、ガス燃焼式に代えて、それ以外のオイル燃焼式のものを用いてもよく、また貯湯式のものとしては、電気温水器などのヒータを用いた加熱方式に代えて、たとえばヒートポンプを用いた加熱方式、あるいは太陽熱を利用した加熱方式でもよい。給湯機は、要は湯を生成して湯水混合ユニットに供給する機能を備えていればよい。
【００５０】
湯水混合ユニットの湯水混合手段としては、前記した湯水混合弁２３とは異なる構造の湯水混合手段を用いることが可能である。この湯水混合手段は、複数設けられていればよく、その具体的な数も限定されない。各湯水混合手段の下流側に形成される出湯経路も、複数あればよく、その数はやはり限定されない。湯水混合手段の数と出湯経路の数とが一致するか否かも問わない。前記実施形態の配管２４Ｃのように、分岐した配管を用いるか否かも任意に選択できる事項である。給湯システムの構成要素間の通信方式は、重畳２芯方式に代えて、たとえばワイヤレス通信方式（赤外線通信などの光通信を含む）などの他の通信方式を採用することもできる。診断装置を通信接続する場合の通信方式についても同様である。
【図面の簡単な説明】
【００５１】
【図１】本発明が適用される給湯システムの一例を示す説明図である。
【図２】図１に示す給湯システムに用いられている湯水混合ユニットの説明図である。
【図３】本発明が適用された診断装置のデータ処理部の動作処理手順の一例の一部を示すフローチャートである。
【図４】本発明が適用された診断装置のデータ処理部の動作処理手順の一例の他の一部を示すフローチャートである。
【図５】本発明が適用された診断装置のデータ処理部の動作処理手順の一例の他の一部を示すフローチャートである。
【符号の説明】
【００５２】
Ａ                給湯システム
Ｂ                診断装置
Ｒ１〜Ｒ４        出湯経路
１                給湯機
２                湯水混合ユニット
３（３Ａ〜３Ｃ）  リモコン
６Ａ〜６Ｄ        先栓
２０              制御部
２３              湯水混合弁（湯水混合手段）
６０Ａ〜６０Ｄ    給湯管
８０              データ処理部（診断装置の）
８１              表示部（診断装置の）
８２              操作部（診断装置の）
【図１】
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【図２】
2006242407.tif 000005
【図３】
2006242407.tif 000006
【図４】
2006242407.tif 000007
【図５】
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