(57)【要約】【課題】  ハンドルの多様な位置調節が可能となるトレーニング装置を提供する。【解決手段】  トレーニング装置は、本体部８と、使用者が把持するハンドル２と、ハンドル２を回転可能に支持するハンドルポスト４と、本体部８に設けられ使用者が腰掛けるサドル５と、本体部８に回転可能に設置され使用者が回転させることでトレーニングを行うペダル１１とを備える。そして、ハンドルポスト４は、本体部８と接続されたベース部４ｂと、ハンドル２側に配置されベース部４ｂに傾動可能に連結された可動部４ａとを含む。【選択図】        図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体部と、
使用者が把持するハンドルと、
前記ハンドルを回転可能に支持するハンドルポストと、
前記本体部に設けられ使用者が腰掛けるサドルと、
前記本体部に回転可能に設置され、使用者が回転させることでトレーニングを行うペダルとを備え、
前記ハンドルポストは、前記本体部と接続されたベース部と、前記ハンドル側に配置され前記ベース部に傾動可能に連結された可動部とを含む、トレーニング装置。
【請求項２】
前記ハンドルは、使用者が操作可能な第１と第２操作部材を有し、
前記第１操作部材により前記ハンドルの回転角度を調整し、前記第２操作部材により前記ハンドルポストの可動部の傾斜角度を調整する、請求項１に記載のトレーニング装置。
【請求項３】
各種情報を表示する表示部と、
前記ハンドルポストと接続され、前記表示部を支持する支持部と、
前記表示部が取付けられる取付部と、
前記支持部に対して前記取付部および前記表示部を傾動可能に支持するとともに前記取付部と前記支持部とを接続し、前記支持部に対し回転可能な接続部とをさらに備えた、請求項１または請求項２に記載のトレーニング装置。
【請求項４】
前記本体部に設けられ、前記サドルの高さを調整するサドル高さ調整機構と、
前記サドル高さ調節機構を駆動し、使用者が足で操作可能なサドル高さ調整レバーとをさらに備えた、請求項１から請求項３のいずれかに記載のトレーニング装置。
【請求項５】
前記ハンドルポスト近傍に位置する前記本体部に設けられたステップ台部をさらに備えた、請求項１から請求項４のいずれかに記載のトレーニング装置。
【請求項６】
前記サドルの近傍に設けられ、使用者の体の一部を支持可能な補助部をさらに備えた、請求項１から請求項５のいずれかに記載のトレーニング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トレーニング装置に関し、より特定的には、ペダルを回転させることでトレーニングを行うペダル回転式トレーニング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、ペダルを回転させることでトレーニングを行うペダル回転式トレーニング装置は知られている。この種のトレーニング装置は、一般に、使用者が両手で把持するハンドルと、腰掛けるためのサドルとを有し、使用者がサドルに腰掛けてハンドルを把持した状態でペダルを回転させることにより足腰のトレーニングを行うことができる。
【０００３】
上記のトレーニング装置の中には、使用者の体格等に応じてハンドルやサドルの位置を調節することができるものがある。たとえば、エルゴメータ等のハンドルの取付け角度を変更可能とした例が、実開昭６１−３６６５２号公報に記載されている。
【０００４】
なお、サドル高さ調整機構については、たとえば特開２００３−２７５３３９号公報、特開２００１−１０４５１４号公報、特開平１１−１６９４８２号公報に記載されている。
【特許文献１】実開昭６１−３６６５２号公報
【特許文献２】特開２００３−２７５３３９号公報
【特許文献３】特開２００１−１０４５１４号公報
【特許文献４】特開平１１−１６９４８２号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上記特許文献１に記載のエルゴメータでは、ハンドルの中央部が、ハンドルポストの上端部に設置されたホルダに回転自在に取付けられている。そのため、使用者は該ハンドルを回転させてその位置調節を行うことができる。
【０００６】
しかし、上記のエルゴメータではハンドル自体を回転操作することができるだけであるので、ハンドルの位置調節のバリエーションが少ないという問題があった。特に、ハンドル自体を使用者に近づけた状態でトレーニングを行いたい使用者にとっては、所望の体勢でトレーニングを行い難いという問題があった。
【０００７】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、本発明の主な目的は、ハンドルの多様な位置調節が可能となるトレーニング装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明のトレーニング装置は、本体部と、使用者が把持するハンドルと、ハンドルを回転可能に支持するハンドルポストと、本体部に設けられ使用者が腰掛けるサドルと、本体部に回転可能に設置され使用者が回転させることでトレーニングを行うペダルとを備える。そして、ハンドルポストは、本体部と接続されたベース部と、ハンドル側に配置されベース部に傾動可能に連結された可動部とを含む。
【０００９】
上記ハンドルは、好ましくは、使用者が操作可能な第１と第２操作部材を有する。この場合、第１操作部材によりハンドルの回転角度を調整し、第２操作部材によりハンドルポストの可動部の傾斜角度を調整する。操作部材としては、たとえば使用者の手で操作可能なハンドルレバー、ボタン、スイッチなどを挙げることができる。
【００１０】
本発明のトレーニング装置は、各種情報を表示する表示部と、ハンドルポストと接続され表示部を支持する支持部と、表示部が取付けられる取付部と、支持部に対して取付部および表示部を傾動可能に支持するとともに取付部と支持部とを接続し、支持部上で該支持部の表面に沿って回転可能な接続部とを備えるものであってもよい。
【００１１】
また、本発明のトレーニング装置は、本体部に設けられサドルの高さを調整するサドル高さ調整機構と、該サドル高さ調節機構を駆動し使用者が足で操作可能なサドル高さ調整レバーとを備えるものであってもよい。該サドル高さ調整レバーは、使用者が足で操作可能な位置、たとえば本体部の底部あるいはその近傍に設けられることが好ましい。
【００１２】
また、本発明のトレーニング装置は、ハンドルポスト近傍に位置する本体部に設けられたステップ台部を備えるものであってもよい。ステップ台部は、一段のステップでもよいが、複数段のステップを設けることが好ましい。
【００１３】
また、本発明のトレーニング装置は、サドルの近傍に設けられ使用者の体の一部を支持可能な補助部を備えるものであってもよい。該補助部としては、典型的にはサドルの後方側に立設され、使用者の腰あるいはその近傍を支持するものを挙げることができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明のトレーニング装置によれば、ハンドルポストのベース部に対し可動部が傾動可能であるので、ハンドルを使用者側へ近づけることができる。それに加え、ハンドル自体を回転操作することも可能である。したがって、ハンドルのみを回転操作可能な場合と比較してハンドルの多様な位置調節を行うことができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下、図１〜図１５を用いて、本発明の１つの実施の形態について説明する。本実施の形態では、トレーニング装置の一例としてエルゴメータを挙げ、この種のトレーニング装置に本発明を適用した場合の構造例について説明する。
【００１６】
図１は、本実施の形態におけるトレーニング装置１の内部構造を部分的に併記した側面図である。
【００１７】
図１に示すように、トレーニング装置１は、本体部８と、使用者が把持するハンドル２と、ハンドル２を回転可能に支持するハンドルポスト４と、本体部８に設けられ使用者が腰掛けるサドル５と、本体部８に回転可能に設置され使用者が回転させることでトレーニングを行うペダル１１とを備える。
【００１８】
本体部８には、フレーム９ａ〜９ｄ、図示しない負荷手段、該負荷手段をペダル１１およびペダルクランクと接続する接続機構、各種センサなどの種々の要素が内蔵される。フレーム９ａ〜９ｄは、たとえば金属製の中空の部材で構成可能である。ペダル１１は、ペダルクランクと接続され、該ペダルクランクを介して上記接続機構と接続される。
【００１９】
ハンドル２は、ハンドルポスト４の上端部に回転操作可能に取付けられる。図２に示すように、ハンドル２は、たとえば略Ｃ形の形状を有し、ホルダ部２３を介してハンドルポスト４に取付けられる。図２の例では、ハンドル２は、ハンドルバー２０と、該ハンドルバー２０の両端部に設置され使用者が把持するハンドルグリップ２１と、使用者の手で操作可能な１組のハンドルレバー（操作部材）２２とを有する。該ハンドルレバー２２は、使用者の左右の手で握ることでそれぞれ操作可能である。
【００２０】
ハンドルポスト４は、図１に示すように、本体部８と接続されたベース部４ｂと、ハンドル２側に配置されベース部４ｂに傾動可能に連結された可動部４ａとを含む。ベース部４ｂと可動部４ａとは、たとえば金属製の中空の部材で構成可能であり、ベース部４ｂは本体部８のフレーム９ｃ，９ｄと接続され、可動部４ａの上端にはホルダ部２３を介してハンドル２が取付けられる。
【００２１】
本実施の形態では、一方のハンドルレバー２２によりハンドル２の回転角度を調整することができ、他方のハンドルレバー２２によりハンドルポスト４の可動部４ａの傾斜角度を調整することができる。本実施の形態のハンドルレバー２２は、上述のように使用者が手で握ることにより操作可能であるが、これ以外の手法でハンドルレバー２２を操作してもよい。
【００２２】
また、一方のハンドルレバー２２のみを操作することでハンドル２の回転角度のみを調整してもよく、他方のハンドルレバー２２のみを操作することで可動部４ａの傾斜角度のみを調整してもよく、双方のハンドルレバー２２を操作することでハンドル２の回転角度とともに可動部４ａの傾斜角度を調整してもよい。
【００２３】
なお、ハンドルレバー２２以外の操作部材を設置してもよい。たとえば押圧式の２種類の操作部材を設置して、ハンドル２の回転角度と可動部４ａの傾斜角度との少なくとも一方を調整するようにしてもよい。また該操作部材は、使用者の手で操作可能なものであることが好ましいが、使用者の足で踏んだり押したりして操作可能なものであってもよく、使用者の手と足の双方で操作可能なものであってもよい。足で操作部材を駆動する場合、足で操作可能な位置、たとえば後述するステップ台部１０ａ、１０ｂや、本体部８の底部に操作部材を配置すればよい。
【００２４】
上記のようにハンドル２の回転角度が調整可能であることに加えて、ハンドルポスト４の可動部４ａの傾斜角度が調整可能であることにより、ハンドル２の回転角度のみが調整可能な場合と比較して多様なハンドル位置の調整が可能となる。また、ハンドルレバー２２を採用した場合には、使用者が右手および／または左手でハンドルレバー２２を握るだけでそれぞれの調整を行えるので、容易にハンドル位置の調整を行うこともできる。
【００２５】
ここで、図３〜図１１を用いて、ハンドル２の回転角度調整のための機構と、ハンドルポスト４の可動部４ａの傾斜角度調整のための機構について説明する。
【００２６】
図３は、ハンドル２および可動部４ａとその近傍を示す拡大図である。図３に示すように、可動部４ａの上端部にハンドル角度調整部１５が設けられる。該ハンドル角度調整部１５により、図３に示すように、ハンドル２の回転角度を段階的に調整することができる。図３の例では、角度θ１（たとえば３０度）単位で４段階の角度調整を行える。
【００２７】
図４に、ハンドル２の部分拡大平面図を示す。図４に示すように、ハンドルバー２０に沿ってワイヤ（コントロールワイヤ）２４を配設する。該ワイヤ２４の一端に係止部２５を取付け、該係止部５をハンドルレバー２２の一端と接続する。他方、ワイヤ２４の他端には図５に示すように連結部２７を設け、該連結部２７を介してワイヤ２４と角度調整用ピン２６とを連結する。
【００２８】
ハンドル２を保持するホルダ部２３は、図５に示すように、固定部２３ａと、回転部２３ｂと、回転部２３ｂを貫通して固定部２３ａに達する角度調整用孔３０とを有する。回転部２３ｂと接続されるように内部空間を有するハウジング２９を設置し、該ハウジング２９の内部空間内にスプリング２８を配設する。角度調整用ピン２６は拡径部を有しており、該拡径部とハウジング２９の一端側の内表面との間にスプリング２８を設置する。それにより、図５に示すように、スプリング２８によって角度調整用ピン２６を付勢して該角度調整用ピン２６の一部を固定部２３ａ内に到達させ、ハンドル２の位置を固定することができる。
【００２９】
図５に示す状態から図６に示すようにハンドルレバー２２を手で握って回動すると、ワイヤ２４がハンドルレバー２２により引張られる。それにより、図７に示すようにスプリング２８を収縮させるとともに角度調整用ピン２６を図７における左側に移動させることができる。その結果、角度調整用ピン２６を固定部２３ａ内に位置する角度調整用孔３０内から抜き出すことができ、ハンドル２を回転させることができる。
【００３０】
その後、ハンドルレバー２２を解放すると、スプリング２８により角度調整用ピン２６が付勢されて移動し、角度調整用ピン２８の一端が自動的に固定部２３ａ内に位置する角度調整用孔３０内に達する。それにより、ハンドル２は所望の角度だけ回転した状態でホルダ部２３に再び固定されることとなる。
【００３１】
図８に示すように、本実施の形態では、角度調整用孔３０はハンドルバー２０の外周に沿って等間隔で４つ設けられている。したがって、角度θ１単位でハンドル２の回転角度を調整することができる。この角度調整用孔３０の数は複数であれば任意に設定可能であり、また角度調整用孔３０間の間を異ならせてもよい。なお、ハンドル２の回転可能な角度範囲を規制する角度範囲規制溝と、該角度範囲規制溝に嵌入される角度範囲規制ピンとを設け、ハンドル２が必要以上に回転するのを規制するようにしてもよい。
【００３２】
再び図３を参照して、本実施の形態では、ハンドルポスト４の可動部４ａの傾斜角度をも多段階に調整することができる。図３の例では、角度θ２（たとえば１０度）単位で３段階の角度調整を行える。図３に示すように、可動部４ａは、ベース部４ｂに対し回転軸１６を介して回動可能に連結される。また、可動部４ａの下端部にはテーパ部を設け、テーパ部と、該テーパ部と対向するベース部４ｂとのなす角度を２×θ２とする。このようなテーパ部を設けることにより、可動部４ａが必要以上に傾斜するのを規制することができる。
【００３３】
図９に、可動部４ａおよびその近傍の部分断面拡大図を示す。図９に示すように、可動部４ａは、ベース部４ｂに固定される固定部４ｃに対して回転する回転部４ｄを有する。回転部４ｄは、可動部４ａと接続され、可動部４ａとともに回転軸１６を中心として回転する。
【００３４】
図１０と図１１に、可動部４ａとその近傍の内部構造図を示す。図１０に示すように、回転部４ｄの一部を貫通するように貫通孔を設け、該貫通孔内に角度調整用ピン１８とスプリング１９とを配置する。スプリング１９は、角度調整用ピン１８の拡径部を固定部４ｃ側に付勢する。固定部４ｃの表面には、間隔をあけて角度調整用孔１７を複数設ける。該角度調整用孔１７は上記の貫通孔と連通可能であり、角度調整用ピン１８の一端を受入れる。角度調整用ピン１８の他端は連結部３１を介してワイヤ２４の一端と接続される。ワイヤ２４はワイヤ導出孔３２を通して可動部４ａの外部に導出され、ワイヤ２４の他端はハンドルレバー２２と接続される。
【００３５】
図１０の状態では、角度調整用ピン１８の一端が角度調整用孔１７内に挿入されているため、可動部４ａはベース部４ｂに固定されている。この状態からハンドルレバー２２を手で握って回動すると、ワイヤ２４がハンドルレバー２２により引張られ、図１１に示すようにスプリング１９を収縮させるとともに角度調整用ピン１８を引き上げることができる。それにより、角度調整用ピン１８を角度調整用孔１７内から抜き出すことができ、可動部４ａを回動して傾斜させることができる。
【００３６】
その後、ハンドルレバー２２を解放すると、スプリング１９により角度調整用ピン１８が付勢され、角度調整用ピン１８の一端が自動的に角度調整用孔１７内に挿入される。それにより、可動部４ａは所望の角度だけ傾斜した状態でベース部４ｂに再び固定されることとなる。
【００３７】
本実施の形態のトレーニング装置１は、図１および図３に示すように、各種情報を表示するとともに各種入力をも行える制御表示部３と、ハンドルポスト４と接続され制御表示部３を支持する支持部１３と、制御表示部３が取付けられる取付部５１と、支持部１３に対して取付部５１および表示部１３を傾動可能に支持するとともに取付部５１と支持部１３とを接続し、支持部１３上で該支持部１３に対し回転可能な接続部５２とを備える。
【００３８】
上記の制御表示部３は、各種情報が表示される画面と、トレーニング装置の使用モード等の各種情報を入力するインターフェイスとを備える。取付部５１と接続部５２とは、回転軸５３を介して接続されている。それにより、取付部５１とともに制御表示部３を、支持部１３に対して傾動させることができる。
【００３９】
また、接続部５２は、回転軸５４を介して支持部１３と接続されている。それにより、回転軸５４の回りに接続部５２を回転させることができ、支持部１３上で該支持部１３の表面に沿って接続部５２を回転させることができる。制御表示部３は、取付部５１および回転軸５３を介して接続部５２と接続されているので、接続部５２を回転させることにより制御表示部３も同時に回転させることができる。
【００４０】
図３に示すように、接続部５２は内部に凹部を有し、該凹部内に達するように支持部１３にボールプランジャ５５を取付ける。ボールプランジャ５５は、先端にボールと、内部に該ボールを付勢するスプリングとを有する。他方、接続部５２の内表面にはボールプランジャ５５のボールを受入れる嵌合穴が単数または複数設けられ、該嵌合穴にボールが嵌まり込むことで制御表示部３を所望の位置で固定することができる。このようにボールプランジャ５５と嵌合穴とを設置することにより、制御表示部３の回転角度を制御することができる。たとえば、嵌合穴を３箇所に９０度間隔で設けることで、９０度単位で左右方向に１８０度の角度範囲で制御表示部３を回転させることができる。なお、嵌合穴の数や設置位置を適切に選択することで、所望の角度単位で左右方向に制御表示部３を回転させることができる。
【００４１】
上記の取付部５１と、接続部５２と、回転軸５３，５４と、ボールプランジャ５５とにより、本実施の形態の制御表示部可動機構１４が構成されることとなる。該制御表示部可動機構１４によれば、制御表示部３を傾動させることができるばかりでなく、該傾動方向と異なる方向に制御表示部３を回転させることもできるので、様々な方向に制御表示部３を向けることができ、使用者のみならず使用者以外の者でも容易に制御表示部３を視認することができる。その結果、運動療法士などの管理者が使用者の運動状態を容易に管理することができる。
【００４２】
図１に示すように、サドル５は、シートポスト７の上端に取付けられる。このサドル５の近傍には、使用者の体の一部を支持可能な補助部６を設けることが好ましい。図１の例では、補助部６は、サドル５の後方側に立設され、使用者の腰あるいはその近傍を支持する。補助部６は、シートポスト７と接続され、たとえば金属製のパイプと、クッション部とで構成可能である。クッション部は、使用者の体の一部を支持する箇所、たとえば補助部６の上端部に取付ければよい。このような補助部６を設けることにより、使用者を後方から補助することができ、使用者が安定した状態で運動することができる。
【００４３】
本実施の形態のトレーニング装置１は、図１に示すように、本体部８に設けられサドル５の高さを調整するサドル高さ調整機構５６と、該サドル高さ調整機構５６を駆動し使用者が足で操作可能なサドル高さ調整レバー１２とを備える。
【００４４】
図１２に、サドル高さ調整機構５６の拡大図を示す。図１２に示すように、サドル高さ調節機構５６は、高さ調整レバー１２と接続される連結部材３３と、連結部材３３と接続されるジョイントロッド３５と、ジョイントロッド３５と接続される連結部材３６と、連結部材３６と接続されるジョイントロッド３８と、ジョイントロッド３８と接続されるロック部材４０と、回転軸３４，３７と、スプリング３９と、サドル高さ調整部４２とを有する。
【００４５】
サドル高さ調整レバー１２は、使用者が足で操作可能な位置、たとえば本体部８の底部あるいはその近傍に設けられことが好ましい。それにより、サドル高さ調整レバー１２を使用者の足で操作することができ、両手を使って容易にサドル高さを調整することができる。
【００４６】
連結部材３３は、Ｌ字形状を有し、回転軸３４の回りに回転可能である。この連結部材３３の一端に高さ調整レバー１２が接続される。連結部材３３の他端は、ジョイントロッド３５の一端と接続される。ジョイントロッド３５の他端は、Ｌ字形状の連結部材３６の一端と接続される。該連結部材３６は回転軸３７の回りに回転可能である。連結部材３６の他端は、ジョイントロッド３８の一端と接続される。ジョイントロッド３８の他端は、連結部材４４と接続される。連結部材４４は、ロック部材４０に固定されており、該連結部材４４にはスプリング３９の一端も接続されている。スプリング３９は連結部材４４に関してジョイントロッド３８と反対側に配置され、スプリング３９の他端は本体部８の一部と接続される。したがって、該スプリング３９により、ジョイントロッド３８から離れる方向にロック部材４０を付勢することができる。
【００４７】
ロック部材４０は、図１２および図１３に示すように、１組の外側プレート４５と、外側プレート４５を連結する回転軸４３と、１組の内側プレート４６と、内側プレート４６を連結する連結部材４４と、内側プレート４６に間隔をあけて取付けられる六角棒等の角棒４１ａ，４１ｂとを有する。そして、該角棒４１ａ，４１ｂはシートポスト７の両側に配置され、角棒４１ａをシートポスト７に圧接し、角棒４１ｂをフレーム９ａに圧接することにより、シートポスト７の位置を固定することができる。
【００４８】
次に、サドル高さ調整部４２の構造例について図１４を用いて説明する。図１４に示すように、サドル高さ調整部４２は、シートポスト７とフレーム９ａとの間に設置されたパイプスペーサ５７と、シートポスト７の外周に沿って回転可能なパイプガイドローラ５８と、回転軸４７を介してパイプガイドローラ５８を保持する保持部材４８と、該保持部材４８を支持機構と接続するネジなどの固定部材４９とを有する。支持機構は、フレーム９ａの外周に取付けられ、トッププレートやボルトなどの締結部材で構成可能である。
【００４９】
次に、サドルの高さ調整機構方法について説明する。図１２に示すロック部材４０によるシートポスト７のロック状態から該ロック状態を解除するには、まず、サドル高さ調整レバー１２を足で踏むことにより、連結部材３３を時計回りに回転させる。それにより、ジョイントロッド３５が連結部材３３側に移動し、連結部材３６も時計回りに回転する。連結部材３６が時計回りに回転することによりジョイントロッド３８が連結部材３６側に移動し、それによりロック部材４０が時計回りに回転する。その結果、角棒４１ａ，４１ｂがシートポスト７から離れるので、ロック部材４０によるシートポスト７のロック状態が解除される。この状態でサドル５を両手で持つなどして上下動させることによりフレーム９ａ内でシートポスト７を上下動させる。このとき、上記のようにパイプガイドローラ５８を設けているので、フレーム９ａ内でシートポスト７をスムーズに移動させることができる。サドル５を上下動させて所望の位置に達した段階でサドル高さ調整レバー１２を開放する。それにより、上記と逆の動作が行われ、ロック部材４０により自動的にシートポスト７をロックすることができる。
【００５０】
本実施の形態のトレーニング装置１は、図１および図１５に示すように、ハンドルポスト７近傍に位置する本体部８に設けられたステップ台部１０ａ，１０ｂを備える。図１および図１５の例では、２段のステップ台部１０ａ，１０ｂを設けているが、一段のステップを設けてもよく、３段以上の複数段のステップを設けてもよい。
【００５１】
このようにステップ台部１０ａ，１０ｂを設けることにより、使用者の乗り降りを補助することができる。また、図１に示すように、ステップ台部１０ａ，１０ｂ上に空間を確保することもできる。したがって、使用者がトレーニング装置に乗り降りし易くなり、健康な人のみならず中高年のトレーニングや病人のリハビリテーションにも有効である。
【００５２】
図１５の例では、両側のステップ台部１０ａの高さが低く、中央のステップ台部１０ｂの高さが高くなっている。このように中央のステップ台部１０ｂの高さを高くすることにより、トレーニング装置１の左右両側から装置に乗り降りすることができ、またトレーニング装置１の設置の際の自由度も向上する。
【００５３】
なお、図１５の例では、両側のステップ台部１０ａの高さが中央のステップ台部１０ｂの高さの半分程度であるが、両ステップ台部の高さ関係は任意に設定可能である。また、ステップ台部を３段以上の階段状とし、各ステップ台部の高さを低くすることにより、高齢者や病人のリハビリテーションにさらに有効になるものと考えられる。
【００５４】
以上のように本発明の実施の形態について説明を行なったが、今回開示した実施の形態はすべての点で例示であって制限的なものではないと考えられるべきである。本発明の範囲は、特許請求の範囲によって示され、特許請求の範囲と均等の意味および範囲内でのすべての変形が含まれる。
【産業上の利用可能性】
【００５５】
本発明は、ペダルを回転させることでトレーニングを行うペダル回転式トレーニング装置に有効に適用され得る。
【図面の簡単な説明】
【００５６】
【図１】本発明の１つの実施の形態におけるトレーニング装置の内部構造を部分的に併記した側面図である。
【図２】図１に示すハンドルの平面図である。
【図３】図１のハンドルおよび可動部とその近傍を示す拡大図である。
【図４】図１のハンドルの部分拡大平面図である。
【図５】ハンドル角度調整部の内部構造例を示す部分断面図である。
【図６】図１のハンドルの部分拡大平面図である。
【図７】ハンドル角度調整部の内部構造例を示す部分断面図である。
【図８】ハンドルおよびその近傍の拡大側面図である。
【図９】ハンドルポストの部分断面図である。
【図１０】ハンドルポストの内部構造例を示す部分断面図である。
【図１１】ハンドルポストの内部構造例を示す部分断面図である。
【図１２】サドル高さ調整機構の拡大図である。
【図１３】ロック部材の構造例を示す部分断面平面図である。
【図１４】サドル高さ調整部の構造例を示す断面図である。
【図１５】ステップ台部およびその近傍を示す拡大正面図である。
【符号の説明】
【００５７】
１  トレーニング装置、２  ハンドル、３  制御表示部、４  ハンドルポスト、４ａ  可動部、４ｂ  ベース部、４ｃ  固定部、４ｄ  回転部、５  サドル、６  補助部、７  シートポスト、８  本体部、９ａ〜９ｄ  フレーム、１０ａ，１０ｂ  ステップ台部、１１  ペダル、１２  サドル高さ調整レバー、１３  支持部、１４  制御表示部可動機構、１５  ハンドル角度調整部、１６，３４，３７，４３，４７，５３，５４  回転軸、１７，３０  角度調整用孔、１８，２６  角度調整用ピン、１９，２８，３９  スプリング、２０  ハンドルバー、２１  ハンドルグリップ、２２  ハンドルレバー、２３  ホルダ部、２４  ワイヤ、２５  係止部、２７，３１  連結部、２９  ハウジング、３２  ワイヤ導出孔、３３，３６，４４  連結部材、３５，３８  ジョイントロッド、４０  ロック部材、４１ａ，４１ｂ  角棒、４２  サドル高さ調整部、４５  外側プレート、４６  内側プレート、４８  保持部材、４９  固定部材、５０  プレート、５１  取付部、５２  接続部、５５  ボールプランジャ、５６  サドル高さ調整機構、５７  パイプスペーサ、５８  パイプガイドローラ。
【図１】
2006075412.tif 000003
【図２】
2006075412.tif 000004
【図３】
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【図４】
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【図５】
2006075412.tif 000007
【図６】
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【図７】
2006075412.tif 000009
【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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