(57)【要約】      （修正有）【課題】  静電潜像担持体摩耗を増加させることなく長期に渡ってフィルミングの発生を抑制でき、安定した画像を維持できる画像形成方法、その方法により画像を形成する画像形成装置及びプロセスカートリッジの提供。【解決手段】  静電潜像担持体表面の十点平均粗さＲｚ（μｍ）と、弾性変位率τｅ（％）とが、下記数式で表される関係にあり、かつ、該トナーが、結着樹脂及び着色剤を少なくとも含むトナー母体と、無機微粒子を含む添加剤とを少なくとも含有し、該添加剤の前記トナー母体に対する被覆率が６５〜９５％であることを特徴とする画像形成方法である。  τｅ／１００≧０．４×Ｒｚ＋０．１【選択図】  なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
静電潜像担持体の表面を帯電させる帯電工程と、該静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、該静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、記録媒体に転写された転写像を定着する定着工程を含む画像形成方法において、
静電潜像担持体表面の十点平均粗さＲｚ（μｍ）と、弾性変位率τｅ（％）とが、下記数式で表される関係にあり、かつ、該トナーが、結着樹脂及び着色剤を少なくとも含むトナー母体と、無機微粒子を含む添加剤とを少なくとも含有し、該添加剤の前記トナー母体に対する被覆率が６５〜９５％であることを特徴とする画像形成方法。
［数式］
τｅ／１００≧０．４×Ｒｚ＋０．１
【請求項２】
静電潜像担持体の表面層が、少なくとも、電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーと、電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物とを硬化した架橋層からなる請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項３】
添加剤が、２種以上の無機微粒子を含む請求項１から２のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項４】
無機微粒子が、シリカ及び酸化チタンである請求項１から３のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項５】
２種以上の無機微粒子の平均一次粒子径が、それぞれ異なる請求項３から４のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項６】
２種以上の無機微粒子の添加量が、平均一次粒子径の小さい順に多い請求項３から５のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項７】
少なくとも１種の無機微粒子の平均一次粒子径が０．０３μｍ以下であり、かつ、他の少なくとも１種の無機微粒子の平均一次粒子径が０．２μｍ以下である請求項３から６のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項８】
静電潜像担持体と、該静電潜像担持体の表面を帯電する帯電手段と、前記静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、該静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、記録媒体に転写された転写像を定着する定着手段を有する画像形成装置において、
請求項１から７のいずれかに記載の画像形成方法により画像を形成することを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
静電潜像担持体と、該静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段とを有し、更に前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段、及び前記静電潜像担持体上に残留するトナーを除去するクリーニング手段から選択される少なくとも１つを画像形成装置本体に脱着可能に有してなり、請求項１から７のいずれかに記載の画像形成方法により画像を形成することを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、静電潜像担持体摩耗を増加させることなく長期に渡ってフィルミングの発生を抑制でき、安定した画像を維持できる画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子写真プロセスを採用した画像形成装置においては、静電潜像担持体表面を帯電させる帯電手段を有している。帯電手段で用いる帯電方式の一つとして、近接放電による帯電方式がある。これは、静電潜像担持体表面に帯電部材を接触或いは非接触で近接させ、近接放電により静電潜像担持体表面の帯電を行う方式である。
【０００３】
近年、高画質化、装置の小型化などがますます望まれる中、帯電装置も高画質化と小型化が課題となっている。このような課題に対して、像担持体に接触又は近接させた帯電部材を用いる近接放電方式を用いた帯電装置は、大掛かりな帯電装置を必要としないため有効である。
【０００４】
このような近接帯電方式では、帯電部材と静電潜像担持体表面との微少な接触ムラ、或いは非接触とした場合には帯電部材と静電潜像担持体表面とのギャップ変動等により、静電潜像担持体表面を均一に帯電させることが困難であるため、近年では直流（ＤＣ）成分に交流（ＡＣ）成分を重畳した、AC重畳帯電方式が多く用いられるようになった。
【０００５】
ＡＣ成分を重畳した近接帯電方式は、装置の小型化及び高画質化を実現できると同時に、帯電均一性を保ちながら帯電部材と静電潜像担持体とを非接触にできることから、帯電部材自身の劣化も抑制することができるため、装置の小型化、高画質化、高耐久化に対しては非常に優位な技術であると言える。
【０００６】
しかしながら、こうしたAC重畳帯電は静電潜像担持体表面を活性化させるため、静電潜像担持体表面へのトナー成分固着、いわゆるフィルミングを加速する要因となる。
【０００７】
フィルミングは特に高湿下でコピープロセスを繰り返し行った場合に顕著に発生し、ハーフトーン画像上で白帯となって現れるため、高品質な画像提供の妨げとなってしまう。
【０００８】
こうしたフィルミングに対する提案として、例えばトナーの添加剤をあらかじめトナー母体に固定し、付着状態を安定化させてフィルミングを抑制するものが提案されている（特許文献１参照）。また、トナー母体の粒径分布及び添加剤の物性値を規定したものが提案されている（特許文献２参照）。しかしながら、静電潜像担持体表面状態によってもフィルミングの発生しやすさは変化するため、一般的な対策とは言えない。
【０００９】
一方、静電潜像担持体側からもフィルミングに対して有利な構成が示されており、例えば、静電潜像担持体の表面摩擦係数の上限値を０．５にする、或いは静電潜像担持体表面の接触角、硬度、摩擦係数、表面粗さをそれぞれ規定したものが提案されている（特許文献３及び４参照）。しかしながら、これらの構成でも種々のトナーに対する一般的な効果を示すものではないと同時に、静電潜像担持体表面物性を個々に規定している点でも対策としては未だ十分でない。
【００１０】
更に、このようなフィルミングを除去するためにブレード等による研磨機能を向上させる手段もあるが、この場合には静電潜像担持体摩耗が増加するため好ましくない。
【００１１】
このように、フィルミングは静電潜像担持体、トナーの両方に関わる問題であるため、システム的な見地からの課題解決方法の確立が望まれている。特にフィルミングの除去と静電潜像担持体摩耗の両立は大きな課題であり、これらを満足できるシステム的な考え方については未だ確立されているとは言い難い状況にある。
【００１２】
【特許文献１】特開平７−２７１０９０号公報
【特許文献２】特開平７−３１１４７４号公報
【特許文献３】特開２００２−２０７３９７号公報
【特許文献４】特開２０００−３３０３１０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本発明は、かかる現状に鑑みてなされたものであり、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、静電潜像担持体摩耗を増加させることなく長期に渡ってフィルミングの発生を抑制でき、安定した画像を維持できる画像形成方法、その方法により画像を形成する画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明者らは鋭意検討の結果、フィルミングと摩耗を両立させるためには、システム内での除去機能と静電潜像担持体自身の耐摩耗性とのバランスが必要で、これらを両立させるために最適な静電潜像担持体表面物性の関係、及びトナーの状態があることを見いだし本発明に至った。
【００１５】
前記課題を解決するための手段としては、以下の通りである。即ち、
＜１＞  静電潜像担持体の表面を帯電させる帯電工程と、該静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、該静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、記録媒体に転写された転写像を定着する定着工程を含む画像形成方法において、
静電潜像担持体表面の十点平均粗さＲｚ（μｍ）と、弾性変位率τｅ（％）とが、下記数式で表される関係にあり、かつ、該トナーが、結着樹脂及び着色剤を少なくとも含むトナー母体と、無機微粒子を含む添加剤とを少なくとも含有し、該添加剤の前記トナー母体に対する被覆率が６５〜９５％であることを特徴とする画像形成方法である。
［数式］
τｅ／１００≧０．４×Ｒｚ＋０．１
＜２＞  静電潜像担持体の表面層が、少なくとも、電荷輸送性構造を有しないラジカル重合性モノマーと、電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物とを硬化した架橋層からなる前期＜１＞に記載の画像形成方法である。
＜３＞  添加剤が、２種以上の無機微粒子を含む前記＜１＞から＜２＞のいずれかに記載の画像形成方法である。
＜４＞  無機微粒子が、シリカ及び酸化チタンである前記＜１＞から＜３＞のいずれかに記載の画像形成方法である。
＜５＞  ２種以上の無機微粒子の平均一次粒子径が、それぞれ異なる前記＜１＞から＜４＞のいずれかに記載の画像形成方法である。
＜６＞  ２種以上の無機微粒子の添加量が、平均一次粒子径の小さい順に多い前記＜３＞から＜５＞のいずれかに記載の画像形成方法である。
＜７＞  少なくとも１種の無機微粒子の平均一次粒子径が０．０３μｍ以下であり、かつ、他の少なくとも１種の無機微粒子の平均一次粒子径が０．２μｍ以下である前記＜３＞から＜６＞のいずれかに記載の画像形成方法である。
＜８＞  静電潜像担持体と、該静電潜像担持体の表面を帯電する帯電手段と、前記静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、該静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、記録媒体に転写された転写像を定着する定着手段を有する画像形成装置において、
前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の画像形成方法により画像を形成することを特徴とする画像形成装置である。
＜９＞  静電潜像担持体と、該静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段とを有し、更に前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段、及び前記静電潜像担持体上に残留するトナーを除去するクリーニング手段から選択される少なくとも１つを画像形成装置本体に脱着可能に有してなり、前記＜１＞から＜７＞のいずれかに記載の画像形成方法により画像を形成することを特徴とするプロセスカートリッジである。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によると、従来における諸問題を解決でき、静電潜像担持体摩耗を増加させることなく長期に渡ってフィルミングの発生を抑制でき、安定した画像を維持できる画像形成方法、その方法により画像を形成する画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１７】
（画像形成方法）
本発明の画像形成方法は、静電潜像担持体の表面を帯電させる帯電工程と、該静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成工程と、該静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、記録媒体に転写された転写像を定着する定着工程を含む画像形成方法において、
該静電潜像担持体表面の十点平均粗さＲｚと、弾性変位率τｅとが、下記数式で表される関係にあり、かつ、該トナーが、バインダー樹脂及び着色剤を少なくとも含むトナー母体と、無機微粒子を含む添加剤とを少なくとも含有し、該添加剤の前記トナー母体に対する被覆率が６５〜９５％であることを特徴とする。
［数式］
τｅ／１００≧０．４×Ｒｚ＋０．１
【００１８】
−静電潜像担持体−
まず、本発明に用いられる静電潜像担持体について説明する。
本発明における静電潜像担持体の層構成としては、（１）導電性支持体／感光層／表面層、（２）導電性支持体／電荷発生層／表面層、（３）導電性支持体／電荷発生層／電荷輸送層／表面層、（４）導電性支持体／電荷輸送層／電荷発生層／表面層が挙げられる。この表面層とは、電荷輸送層または保護層である場合が一般的であり、上記（２）のときは電荷輸送層が、（１）、（３）、（４）のときは保護層が用いられることが多い。
【００１９】
−−電荷輸送層−−
本発明における電荷輸送層としては、一般に、電荷輸送物質、バインダー樹脂、及び必要に応じて可塑剤、レベリング剤を適当な溶媒に溶解し、これを電荷発生層上に塗布し乾燥することにより形成される。
【００２０】
前記電荷輸送物質としては、例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメート及びその誘導体、ピレン-ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、オキサゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−(ｐ−ジエチルアミノスチリル)アントラセン、１，１−ビス(４−ジベンジルアミノフェニル)プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−スチルベン誘導体、などの電子供与性物質が挙げられる。
【００２１】
前記バインダー樹脂としては、例えば、ポリスチレン、スチレン-アクリロニトリル共重合体、スチレン-ブタジエン共重合体、スチレン-無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル-酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアクリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ-N-ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、などの熱可塑性及び熱硬化性樹脂が挙げられる。
【００２２】
電荷輸送層を形成するための溶媒としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、モノクロルベンゼン、１，２−ジクロロエタン、シクロヘキサノン、ジクロロメタン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，２，２−テトラクロロエタン及びこれらの混合溶媒が好適に挙げられる。
【００２３】
前記電荷輸送層の膜厚としては、１０〜１００μｍが好ましく、２０〜４０μｍがより好ましい。
【００２４】
−−保護層−−
本発明における保護層としては、機械的強度に優れたバインダー樹脂を主体とする材料を用いるのが好ましいが、中でも硬化系樹脂が特に優れており、本発明においても好適に使用される。
前記硬化性樹脂としては、例えば、熱硬化樹脂、光硬化樹脂、電子線硬化樹脂、などが挙げられ、これらの中でも特に、紫外線硬化樹脂は硬度が高く、耐傷性に優れ、好適に使用される。
前記紫外線硬化樹脂の好ましい具体例としては、ウレタン樹脂、アクリル樹脂、エポキシ樹脂、シリコン樹脂、などが挙げられる。
【００２５】
静電潜像担持体の静電特性を満足させるためには、保護層にも電荷輸送機能を付与するのが好ましい。電荷輸送機能を持たせないと残留電位上昇や感度劣化を引き起こし、静電潜像担持体の画質安定性を大きく低下させてしまうことがある。該保護層に電荷輸送機能を付与するためには、前記保護層に、導電性を示す物質、例えば、導電性フィラー等を分散させることによって実現できるときもあるが、表面粗さが増加したり、静電特性が不安定となるため、本発明の効果が十分に得られなくなることがある。また、架橋を阻害し十分な硬度が得られなくなることもある。
【００２６】
本発明においては、電荷輸送構造を有さないラジカル重合性モノマーと電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物とを硬化させると、静電特性の安定化と同時に、本発明における効果を十分に得ることが可能となり好ましい。これに対し、官能基を有しない低分子電荷輸送物質を表面層中に含有させたときは、その相溶性の低さから低分子電荷輸送物質の析出や白濁現象が起こり、表面層の機械的強度の低下、残留電位上昇、感度劣化、表面粗さの増加等により画像欠陥の発生等を引き起こすことがある。したがって、表面層に電荷輸送機能を持たせるには、電荷輸送機能と官能基を有するラジカル重合性化合物を用い、ラジカル重合性モノマーと硬化させることが好ましい。
【００２７】
保護層を形成するための塗工液としては、ラジカル重合性モノマーが液体であるとき、これに他の成分を溶解して塗布することも可能であるが、必要に応じて溶媒により希釈して塗布される。このとき用いられる溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、等のアルコール系、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、等のケトン系、酢酸エチル、酢酸ブチル、等のエステル系、テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテル、等のエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼンなどのハロゲン系、ベンゼン、トルエン、キシレン、等の芳香族系、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテート、等のセロソルブ系、などが挙げられる。これらの溶媒は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を混合して使用してもよい。
前記溶媒による希釈率としては、特に制限はなく、組成物の溶解性、塗工法、目的とする膜厚により適宜選択することができる。
【００２８】
前記塗工液の塗布方法としては、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法、リングコート法、などが挙げられる。また、バインダー樹脂として硬化系樹脂以外のものを用いる場合も、同様にして作製することが可能である。
【００２９】
前記保護層の膜厚としては、１〜２０μｍが好ましく、好ましくは２〜１０μｍがより好ましい。
【００３０】
−−導電性支持体−−
本発明において用いることのできる導電性支持体としては、ドラム状又はベルト状のものが挙げられ、例えば、Ａｌ、Ｎｉ、Ｆｅ、Ｃｕ、Ａｕ、等の金属又は合金、ポリエステル、ポリカーボネート、ポリイミド、等のプラスチック、ガラス等の絶縁性基板上にＡｌ、Ａｇ、Ａｕ、等の金属膜又はＩｎ２Ｏ３、ＳｎＯ２、等の金属酸化物膜を設けたもの、などが挙げられる。
【００３１】
−−電荷発生層−−
前記電荷発生層は、電荷発生物質のみから形成されていてもよいし、該電荷発生物質がバインダー中に均一に分散されて形成されていてもよい。前記電荷発生層は、これらの成分を適当な溶媒中に分散し、これを導電性支持体上に塗布、乾燥することにより形成される。
【００３２】
前記電荷発生物質としては、例えば、シーアイピグメントブルー２５（カラーインデックス（ＣＩ）２１１８０）、シーアイピグメントレッド５２（ＣＩ４５１００）、シーアイベーシックレッド３（ＣＩ４５２１０）、ポルフィリン骨格を有するフタロシアニン系顔料、特開昭５３−９５０３３号公報に記載されているカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、特開昭５３−１３８２２９号公報に記載されているスチルベン骨格を有するアゾ顔料、特開昭５３−１３３４５５号公報に記載されているジスチリルベンゼン骨格を有するアゾ顔料、特開昭５３−１３２５４７号公報に記載されているトリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、特開昭5５４−２１７２８号公報に記載されているジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、特開昭5５４−１２７４２号公報に記載されているオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、特開昭５４−２２８３４号公報に記載されているフルオレノン骨格を有するアゾ顔料、特開昭5５４−１７７３３号に記載されているビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、特開昭５４−２１２９号公報に記載されているジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、特開昭５４−１７７３４号公報に記載されているジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、特開昭５７−１９５７６７号公報及び特開昭−１９５７５８号公報に記載されているカルバゾール骨格を有するトリスアゾ顔料、はシーアイピグメントブルー１６（ＣＩ７４１００）等のフタロシアニン系顔料、シーアイバットブラウン5（ＣＩ１７３４１０）等のインジゴ顔料、アルゴスカーレッドＢ（バイオレット社製）、インダンスレンスカーレットＲ（バイエル社製）等のペリレン系顔料、スクエアリック顔料等の有機顔料、などが挙げられる。
【００３３】
バインダー樹脂としては、例えば、ポリアミド、ポリウレタン、ポリエステル、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ-N-ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、などが挙げられる。
【００３４】
前記バインダー樹脂の含有量としては、電荷発生物質１００重量部に対して５〜１００重量部が好ましく、１０〜５０重量部がより好ましい。
【００３５】
ここで用いられる溶媒としては、例えば、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサン、メチルエチルケトン、１，１，２−トリクロロエタン、１，１，２，２−テトラクロロエタン、ジクロロメタン、エチルセルソルブ、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を混合して使用してもよい。
【００３６】
前記電荷発生層の平均膜厚としては、０．０１〜２μｍが好ましく、０．１〜１μｍがより好ましい。
【００３７】
また、本発明においては、接着性、電荷ブロッキング性を向上させるために、必要に応じて導電性支持体と電荷発生層との間に下引き層を設けてもよい。
【００３８】
−−十点平均粗さＲｚと弾性変位率τｅとの関係−−
本発明においては、静電潜像担持体表面の十点平均粗さＲｚ（μｍ）(以下、単に「Ｒｚ」ともいう。)と、弾性変位率τe（％）（以下、単に「τe」ともいう。）との間に、一定の関係が成立するように両者を規定する。フィルミングの除去と耐摩耗性の両立を図るためには、システム内で除去機能を確保し、さらにその下での静電潜像担持体の耐摩耗性を確保するのが好ましい。Ｒｚは除去に対する寄与、τeは摩耗に対する寄与を表し、後述のトナー表面状態の寄与と総合して、両者の関係が一定の関係にある場合にシステム内でのバランスが保たれ、フィルミングと摩耗の両立が可能となる。したがって、静電潜像担持体表面物性を個々に規定するのではなく、ある関係を維持させるのが好ましい。
【００３９】
本発明においては、Ｒｚとτeとの間に、下記数式で表される関係が成り立つようにする。前述のように、フィルミング現象は静電潜像担持体特性のみで決まるものではないため、トナー側の条件が必要になるが、添加剤被覆率が６５〜９５％の条件を満たすトナーに対しては、静電潜像担持体のＲｚとτeとがこの関係を満たしていれば、システム内でフィルミング及び摩耗の抑制を、長期に渡って両立することができる。
〔数式〕
τｅ／１００≧０．４×Ｒｚ＋０．１
【００４０】
また、本発明におけるＲｚとτeとの関係は、初期のみならず、経時で常に維持される必要がある。特にＲｚは、処方によっては経時での変化が大きいため、継続使用時にこの関係が崩れてしまうときには、フィルミングが発生してしまう。したがって、システム内での静電潜像担持体表面物性変化にも着目した処方設計が好ましい。
【００４１】
本発明における静電潜像担持体の弾性変位率τeは、ダイヤモンド圧子を用いた微小表面硬度計の負荷−除荷試験により測定される。図１に示すように、圧子がサンプルに接触した点（ａ）から一定負荷速度で圧子を押し込み（負荷過程）、設定荷重に達したときの最大変位（ｂ）で一定時間静止し、更に一定除荷速度で圧子を引き上げ（除荷過程）、最終的に圧子に荷重がかからなくなった点を塑性変位（ｃ）とする。このとき、得られる押し込み深さと荷重の曲線が図２のように記録され、最大変位（ｂ）と塑性変位（ｃ）弾性変位率τｅは下記の数式で算出される。
〔数式〕
弾性変位率τｅ（％）＝［（最大変位）−（塑性変位）］／（最大変位）×１００
【００４２】
かかる弾性変位率測定は、一定湿度下で行われ、本発明で弾性変位率とは、温度２２℃、相対湿度５５％の環境条件下で行なわれた上記試験の測定値を示す。
【００４３】
本発明では、ダイナミック微小表面硬度計ＤＵＨ−２０１（島津製作所製）、ベルコビッチ圧子（１１５゜）を用いているが、これと同等の性能を有するいかなる装置で測定された値でもよい。測定においては、アルミニウムシリンダー上に少なくとも感光層並びに表面層を積層して作製した静電潜像担持体を適宜切断して用いる。弾性変位率τｅは、基板のバネ特性の影響を受けるため、基板としては、アルミニウムシリンダーの他、剛直な金属版、スライドガラス、などが好適に挙げられる。更に、表面層の下層（例えば、電荷輸送層、電荷発生層など）の硬度や弾性の要素も影響するため、これらの影響を減らすように最大変位が表面層膜厚の１／１０になるように規定加重を調整する。表面層のみを単独で基板上に作製すると、下層成分の混入、下層との接着性が変わり、必ずしも静電潜像担持体の表面層を正確に再現できないことがある。
【００４４】
また、十点平均粗さＲｚは、表面粗さ形状測定装置ＳＵＲＦＣＯＭ１４００Ｄ（東京精密社製）により測定した値である。
【００４５】
−トナー−
次に、本発明に用いられるトナーについて詳細に説明する。
本発明におけるトナーは、バインダー樹脂及び着色剤を少なくとも含むトナー母体と、無機微粒子を含む添加剤とを少なくとも含有し、該添加剤の前記トナー母体に対する被覆率が６５〜９５％である。
また、少なくともバインダー樹脂、着色剤からなる混合物を、熱ロールミルで溶融混練した後、冷却固化せしめ、これを粉砕分級して得られるトナー母体に、添加剤をヘンシェルミキサー等で混合付着させることによって作製される。
【００４６】
−−結着樹脂−−
前記結着樹脂としては、特に制限はなく、従来からトナー用結着樹脂として使用されてきたものを適宜選択して使用することができる。具体的には、ポリスチレン、ポリクロロスチレン、ポリビニルトルエン、等のスチレン及びその置換体の単重合体、スチレン／ｐ−クロロスチレン共重合体、スチレン／プロピレン共重合体、スチレン／ビニルトルエン共重合体、スチレン／ビニルナフタリン共重合体、スチレン／アクリル酸メチル共重合体、スチレン／アクリル酸エチル共重合体、スチレン／アクリル酸ブチル共重合体、スチレン／アクリル酸オクチル共重合体、スチレン／メタクリル酸メチル共重合体、スチレン／メタクリル酸エチル共重合体、スチレン／メタクリル酸ブチル共重合体、スチレン／α−クロルメタクリル酸メチル共重合体、スチレン／アクリロニトリル共重合体、スチレン／ビニルメチルエーテル共重合体、スチレン／ビニルエチルエーテル共重合体、スチレン／ビニルメチルケトン共重合体、スチレン／ブタジエン共重合体、スチレン／イソプレン共重合体、スチレン／アクリロニトリル／インデン共重合体、スチレン／マレイン酸共重合体、スチレン／マレイン酸エステル共重合体等のスチレン系共重合体、ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、ポリ塩化ビニル、ポリ酢酸ビニル、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリビニルブチルブチラール、ポリアクリル酸樹脂、ロジン、変性ロジン、テルペン樹脂、フェノール樹脂、脂肪族又は脂環族炭化水素樹脂、芳香族系石油樹脂、塩素化パラフィン、パラフィンワックス、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を混合して使用してもよい。
【００４７】
−−着色剤−−
前記着色剤としては、特に制限はなく、トナー用として通常使用されているものを適宜選択して使用することができる。
前記着色剤のうち、黒色の着色剤としては、例えば、カーボンブラック、アニリンブラック、ファーネスブラック、ランプブラック、などが挙げられる。
シアンの着色剤としては、例えば、フタロシアニンブルー、メチルレンブルー、ビクトリアブルー、メチルバイオレット、アニリンブルー、ウルトラマリンブルー、などが挙げられる。
マゼンタの着色剤としては、例えば、ローダミン６Ｇレーキ、ジメチルキナクリドン、ウォッチングレッド、ローズベンガル、ローダミンＢ、アリザリンレーキ、などが挙げられる。
イエローの着色剤としては、例えば、クロムイエロー、ベンジジンイエロー、ハンザイエロー、ナフトールイエロー、モリブデンオレンジ、キノリンイエロー、タートラジン、などが挙げられる。
【００４８】
更に、これらのトナーは、より効率的に帯電を付与するために、少量の帯電付与剤、例えば、染顔料、極性制御剤、などを含有していてもよい。
前記極性制御剤としては、例えば、モノアゾ染料の金属錯塩、ニトロフミン酸及びその塩、サリチル酸、ナフトエ酸、ジカルボン酸のＣｏ、Ｃｒ、Ｆｅ等の金属錯体、有機染料、四級アンモニウム塩、などが挙げられる。
【００４９】
−−添加剤−−
本発明においては上記のトナー母体粒子に対する添加剤の被覆率を６５〜９５％に設定する。なお、ここで言う被覆率とは、トナー表面をＳＥＭにて観察した実測値であり、下記の数式で示される。
〔数式〕
添加剤被覆率（％）＝１００×(添加剤面積（ｃｍ２）の総和)／(画像処理領域の面積（ｃｍ２）
【００５０】
本発明者らの検討により、母体粒子に対する添加剤の被覆率が６５％以上であるとき、トナーが静電潜像担持体表面を摺擦する作用、即ち除去作用が大きく、またトナーと静電潜像担持体間に働く付着力、即ち付着作用が小さいことが明らかとなった。図３、図４は、それぞれ基準静電潜像担持体とトナーとの間の付着力及び摩擦係数を測定した実験結果であり、いずれも添加剤被覆率４０％の測定値を１としたときの比で表している。なお、ここでの付着力は、遠心分離法により測定したものである。また、摩擦係数は、オイラーベルト法を用いた測定値であり、ベルトとしてプリンタックテープ上にトナーを付着させたものを用いた。
【００５１】
前記オイラーベルト方式とは、円筒状静電潜像担持体を固定し、ベルトを前記静電潜像担持体表面のドラム円周の１／４に張架し、このベルトの一端部に荷重（例えば１００ｇｆ）を吊り下げ、他端部にフォースゲージを設置する。次いで、フォースゲージを引っ張り（バネを引き伸ばす）、ベルトが静電潜像担持体表面上を移動し始めた瞬間（静電潜像担持体は回転しない）の荷重（前記バネの引っ張り力）を読み取り、下記の数式により表面摩擦係数を算出するものである。
〔数式〕
μｓ＝（２／π）×ｌｎ（Ｆ／ｗ）
但し、μｓ：表面摩擦係数、Ｆ：測定値（前記バネの引っ張り力、単位はｇｆ）、ｗ：荷重（単位はｇｆ）である。
【００５２】
図３及び図４に示したように、前記添加剤被覆率が、６５％未満であると、付着力が低く、摩擦力が大きい構成となることがある。一方、添加剤被覆率が９５％を越えると、母体トナーからの遊離添加剤量の増加に伴い、添加剤のフィルミングが増加することがある。よって、本発明においては添加剤被覆率が６５〜９５％の範囲内となるように設定する。
【００５３】
なお、前述の静電潜像担持体のＲｚとτeとの関係と同様に、トナーの添加剤被覆率についても、経時で６５〜９５％の範囲内に維持することが必要である。トナーについても、例えば、画像面積率の少ないときのように、トナーの入れ替えが少ない使用条件においては、添加剤の埋没、遊離等の影響で添加剤被覆率が変化してしまうことがある。したがって、トナーについても添加剤被覆率変化の少ない処方設計が好ましい。
【００５４】
上記の現象に関係して、本発明においては経時での添加剤埋没による被覆率変動を抑制するため、添加剤として２種以上の無機微粒子を用いることが好ましい。
【００５５】
添加剤として用いられる無機微粒子としては、例えば、シリカ、アルミナ、酸化チタン、チタン酸バリウム、チタン酸マグネシウム、チタン酸カルシウム、チタン酸ストロンチウム、酸化鉄、酸化銅、酸化亜鉛、酸化スズ、ケイ砂、クレー、雲母、ケイ灰石、ケイソウ土、酸化クロム、酸化セリウム、ペンガラ、三酸化アンチモン、酸化マグネシウム、酸化ジルコニウム、硫酸パリウム、炭酸バリウム、炭酸カルシウム、炭化ケイ素、窒化ケイ素、などが挙げられる。これらの中でも特に、シリカ、酸化チタンの２種が、埋没を抑制すると同時に、帯電安定性の面からも好適に使用される。
更に、本発明においては、上記２種以上の平均一次粒子径が異なっていることが好ましい。このことにより、粒子径の大きい方の無機微粒子が、トナー表面と静電潜像担持体やキャリア表面との接触の際に、スペーサーの役割を果たし、粒子径の小さい方の無機微粒子が、トナー表面へ埋没することを防止する役割がある。よって、初期状態における添加剤のトナー表面被覆状態が長期にわたって維持され、本発明の効果をより持続することができる。また、粒子径の大きい方の添加剤量が少なく、粒子径の小さい方の添加剤量が多いほど、経時でのトナー特性変化が小さくなる。これは粒径の大きいトナーから先に埋没が進行するためであると考えられる。
【００５６】
更に、本発明に用いる無機微粒子は、流動性付与の面から少なくとも１種は平均一次粒子径が０．０３μm以下であることが好ましい。少なくとも１種の平均一次粒子径が０．０３μｍより大きいと、流動性不良によりトナー帯電が不均一となることがある。
また、他の少なくとも１種の無機微粒子は、平均一次粒子径が０．２μm以下であることが好ましい。併用して用いる平均一次粒子径が、０．０３μm以下の無機微粒子であることにより、ある程度の流動性は得られるが、それでも平均一次粒子径が０．２μmより大きい無機微粒子を用いると、前述のように流動性不良によりトナー帯電が不均一となることがある。
【００５７】
なお、トナー添加剤として３種類以上の無機微粒子を用いる場合は、そのうちいずれか２種類の添加剤について上記の関係が成立していれば、本発明の効果を得ることができる。
【００５８】
なお、本発明に使用される無機微粒子の粒子径は、動的光散乱を利用する粒径分布測定装置、例えば、ＤＬＳ−７００（大塚電子社製）や、コールターＮ４（コールターエレクトロニクス社製）により測定可能である、
【００５９】
−−その他−−
トナーに用いる現像剤としては、上記トナーのみを用いる１成分現像剤を用いても、上記トナーをキャリアと混合した２成分現像剤を用いても良い。
前記キャリアとしては、磁性を有した核体粒子に必要に応じて被覆層を設けたものが広く一般に用いられる。
前記核体粒子としては、通常使用される磁性体が挙げられ、具体的には、鉄、コバルト、ニッケル、等の強磁性金属、マグネタイト、ヘマタイト、フェライト、等の合金、及び該強磁性金属や合金を含む化合物、などが挙げられる。
被覆層に用いられる樹脂としては、例えば、ポリオレフィン樹脂、ポリビニル及びポリビニリデン系樹脂、アクリル樹脂、ポリアクリロニトリル、ポリビニルアセテート、ポリビニルアルコール、ポリビニルブチラール、ポリ塩化ビニル、ポリビニルカルバゾール、ポリビニルエーテル及びポリビニルケトン、塩化ビニル／酢酸ビニル共重合体、スチレン／アクリル酸共重合体、オルガノシロキサン結合からなるシリコーン樹脂及びその変性品、フッ素樹脂、ポリエステル、ポリウレタン；ポリカーボネート、アミノ樹脂、エポキシ樹脂、などが挙げられる。
前記ポリオレフィン樹脂としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、塩素化ポリエチレン、クロロスルホン化ポリエチレン、などが挙げられる。
前記ポリビニル及びポリビニリデン系樹脂としては、例えば、ポリスチレン、などが挙げられる。
前記アクリル樹脂としては、例えば、ポリメチルメタクリレート、などが挙げられる。
オルガノシロキサン結合からなるシリコーン樹脂及びその変性品としては、例えば、アルキド樹脂、ポリエステル、エポキシ樹脂、ポリウレタン、等による変性品、などが挙げられる。
前記ポリエステルとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、などが挙げられる。
前記アミノ樹脂としては、例えば、尿素、ホルムアルデヒド樹脂、などが挙げられる。
これらの樹脂の中でも特に、トナースペントを防止する点で、アクリル樹脂、シリコーン樹脂及びその変性品、フッ素樹脂が好ましく、シリコーン樹脂及びその変性品がより好ましい。
被覆層の形成法としては、従来と同様、キャリア核体粒子の表面に噴霧法、浸漬法等の手段で樹脂を塗布すればよい。
また、キャリア抵抗の調整等の目的で、被覆層中に微粉末を添加することができる。被覆層中に分散される微粉末の粒子径としては、０．０１〜５．０μｍが好ましい。
該微粉末の添加量としては、被覆樹脂１００重量部に対して２〜３０重量部が好ましく、５〜２０重量部がより好ましい。
前記微粉末としては、特に制限はなく、通常知られているものを適宜選択して使用することができ、例えば、シリカ、アルミナ、チタニア、等の金属酸化物、カーボンブラック等の顔料が挙げられる。
【００６０】
（画像形成装置）
本発明に用いる画像形成装置は、静電潜像担持体と、該静電潜像担持体の表面を帯電する帯電手段と、前記静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、該静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、記録媒体に転写された転写像を定着する定着手段を有し、本発明の画像形成方法を使用する。
前記画像形成装置としては、上述した部材を備えている限り特に制限はなく、通常使用されている画像形成装置を適宜選択して使用することができる。
【００６１】
また、トナー単色による画像形成装置だけでなく、２色以上の複数色トナーを用いたカラー画像形成装置でも良い。画像読み取り時に色分解された各分解色ごとの信号を、帯電、レーザー光露光による画像書き込みとそれに対応するカラートナーが現像されるというプロセスを繰り返し、イエロー、マゼンタ、シアン、黒トナーの４色トナー像が、静電潜像担持体上に形成され一括して記録紙に転写されるものでも良い。
【００６２】
トナー像の形成方法、記録材への転写方法も異なるものであってもよい。例えば、中間転写体を有した画像形成装置や、複数の作像部を並列に配置したタンデム式のカラー画像形成装置等も、本発明において好適に使用することができる。
【００６３】
更には、予め画像情報をＲＯＭ，フロッピー（登録商標）ディスク等の画像メモリに記憶させ、必要に応じて画像メモリ内の情報を取り出して、画像形成部に出力させることもできる。したがって、画像読み取り部を持つものだけでなく、コンピュータ等からの情報をメモリに記憶させ画像形成部へ出力させる装置も、本発明の画像形成装置に含まれる。これらの最も一般的なものとして、ＬＥＤプリンタやＬＢＰ（レーザービームプリンタ）がある。
【００６４】
−具体例−
ここで、本発明の画像形成装置の一態様について、図５を参照しながら説明する。
静電潜像担持体２０１は、支持体上に、単層の感光層、又は電荷発生層及び電荷輸送層を少なくともこの順に含む感光層を有する。なお、静電潜像担持体２０１はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであっても良い。
帯電部材２０３には、ワイヤー方式の帯電部材やローラ形状の帯電部材が用いられる。高速帯電にはスコロトロン方式の帯電部材が良好に使用される。この帯電部材により、静電潜像担持体には帯電が施されるが、静電潜像担持体に印加される電界強度は高いほどドット再現性が良好になる。
画像露光部２０５には、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの高輝度が確保でき、高解像度（６００ｄｐｉ以上の解像度）で書き込むことのできる光源が使用される。
【００６５】
また、転写手段には、公知の帯電器が使用できるが、図５に表すように転写チャージャー２１０と分離チャージャー２１１を併用したものが効果的である。また、転写ベルト、転写ローラを用いることも可能であり、オゾン発生量の少ない転写ベルトや転写ローラ等の接触型を用いることが望ましい。なお、転写時の電圧／電流印加方式としては、定電圧方式、定電流方式のいずれの方式も用いることが可能であるが、転写電荷量を一定に保つことができ、安定性に優れた定電流方式がより望ましい。
【００６６】
現像部材２０６は、１つの現像スリーブを有し、静電潜像担持体１上に現像されたトナーは転写紙２０９に転写される。
また、静電潜像担持体上の形成されたトナー像は、転写紙に転写されることで転写紙上の画像となるものであるが、この際、２つの方法がある。１つは図２に表すような静電潜像担持体表面に現像されたトナー像を転写紙に直接転写する方法と、もう１つはいったん静電潜像担持体から中間転写体にトナー像が転写され、これを転写紙に転写する方法である。いずれの場合にも本発明において用いることができる。
このような転写部材は、構成上、本発明の構成を満足できるものであれば、公知のものを使用することができる。
なお、静電潜像担持体に正（負）帯電を施し、画像露光を行うと、静電潜像担持体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
【００６７】
除電ランプ２０２等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【００６８】
かかる光源等は、図５に示される工程の他に光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、或いは前露光などの工程を設けることにより、静電潜像担持体に光が照射される。
先の帯電方式においてＡＣ成分を重畳して使用する場合や、静電潜像担持体の残留電位が小さい場合等は、この除電機構を省略することもできる。また、光学的な除電ではなく静電的な除電機構（例えば、逆バイアスを印加した或いはアース接地した除電ブラシなど）を用いることもできる。図２中、２０８はレジストローラ、２１２は分離爪である。
【００６９】
また、現像ユニット２０６により静電潜像担持体２０１上に現像されたトナーは、転写紙２０９に転写されるが、静電潜像担持体２０１上に残存するトナーが生じた場合、ファーブラシ２１４及びブレード２１５により、静電潜像担持体より除去される。クリーニングは、クリーニングブラシだけで行われることもあり、クリーニングブラシにはファーブラシ、マグファーブラシを始めとする公知のものが用いられる。
【００７０】
（プロセスカートリッジ）
更に、本発明の画像形成方法を構成する部品は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていても良いが、プロセスカートリッジの形態でそれらの中に組み込まれ、着脱自在としたものであっても良い。
【００７１】
前記プロセスカートリッジとは、静電潜像担持体と、該静電潜像担持体上に静電潜像を形成する静電潜像形成手段とを有し、更に前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段、及び前記静電潜像担持体上に残留するトナーを除去するクリーニング手段から選択される少なくとも１つを画像形成装置本体に脱着可能に有してなる。特に、本発明のプロセスカートリッジは、本発明の画像形成方法を使用する。
【００７２】
―具体例−
ここで、前記プロセスカートリッジとしては、例えば、図６に表すように、静電潜像担持体１０１を内蔵し、他に帯電手段１０２、露光手段１０３、現像手段１０４、転写手段１０５、クリーニング手段１０７、除電手段１０８等を含み、更に必要に応じてその他の部材を含む。
前記静電潜像担持体１０１は、支持体と、該支持体上に電荷発生層、及び電荷輸送層を少なくともこの順に含む感光層を有する。帯電部材１０２には、前述のように公知の帯電部材が用いられる、静電潜像担持体に電界を印加する。
露光手段１０３には、高解像度で書き込みが行うことのできる光源が用いられる。帯電手段１０２には、任意の帯電部材（好ましくはスコロトロン帯電）が用いられる。
【実施例】
【００７３】
以下、実施例により本発明について詳細に説明するが、本発明は、下記実施例に何ら限定されるものではない。なお、部はすべて重量部である。
（実施例１）
−キャリアの作製−
シリコーン樹脂溶液１００部、カーボンブラック４部、トルエン１００部をホモミキサーで３０分分散して被覆層形成液を調製した後、該被覆層調製液により体積平均粒子径４０μｍのフェライト１０００部の表面に、流動床型塗布装置を用いて被覆層を形成しキャリアを作製した。
【００７４】
−トナーの作製−
下記組成からなる混合物を、ヘンシェルミキサー中で充分攪拌混合した後、ロールミルで１３０〜１４０℃で約３０分間加熱溶融し、室温まで冷却して、得られた混練物をジェットミルで粉砕分級することにより、平均体積粒子径６μｍのトナー母体を得た。
〔混合物の組成〕
ポリエステル樹脂                          ８０部
スチレン−メチルアクリレート共重合体      ２０部
カルナウバワックス                          ５部
カーボンブラック                            ８部
金属含有モノアゾ染料                        ３部
【００７５】
次いで、添加剤として、該トナー母体１００部と、シリカ  ＡＥＲＯＳＩＬ  ＴＴ６００（日本アエロジル社製、平均一次粒子０．０４μｍ）１．２部をヘンシェルミキサーにて混合し、トナーを作製した。
【００７６】
−現像剤の作製−
前記トナー７．０部と、キャリア９３．０部をボールミルにて混合し、トナー濃度７質量％の二成分現像液を得た。
【００７７】
−静電潜像担持体の作製−
外径３０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に下記組成の下引き層塗工液、電荷発生層塗工液、および電荷輸送層塗工液を、順次塗布・乾燥し、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２２μｍの電荷輸送層を作製した。更に、最表層に下記組成の保護層塗工液をスプレー塗布し、６μｍの保護層をもつ静電潜像担持体を形成した。
【００７８】
〔下引き層塗工液の組成〕
二酸化チタン粉末                        ４００部
メラミン樹脂                              ６５部
アルキッド樹脂                          １２０部
２−ブタノン                            ４００部
【００７９】
〔電荷発生層塗工液の組成〕
オキソチタニウムフタロシアニン            １０部
ポリビニルブチラール                        ５部
２−ブタノン                            ２００部
シクロヘキサノン                        ４００部
【００８０】
〔電荷輸送層塗工液の組成〕
Ａ型ポリカーボネート                      １０部
トリフェニルアミン化合物                    ７部
テトラヒドロフラン                      ４００部
シクロヘキサノン                        １５０部
【００８１】
〔保護層塗工液の組成〕
Ｃ型ポリカーボネート                      １０部
トリフェニルアミン化合物                    ８部
テトラヒドロフラン                      ４００部
シクロヘキサノン                        １５０部
【００８２】
（１）フィルミングランク及び摩耗量の評価
評価装置は、プリンター（Ｉｐｓｉｏ  ｃｏｌｏｒ８０００、リコー社製）の黒ステーションを改造したものを用いた。帯電部材としては、直径１０ｍｍの硬質樹脂ローラを用い、静電潜像担持体とのギャップを５０μｍに調整した。帯電条件としては、−６００ＶのＤＣ成分に、ＡＣ成分としてＶｐｐ＝３．０ｋｗ、周波数＝１．４ｋＨｚの正弦波を重畳した交番電界を印可し、更に静電潜像担持体の線速を１８５ｍｍ／ｓとした。
この改造評価機を用い、上記のように作製した現像剤、トナー及び静電潜像担持体を搭載して２万枚のランニングを行い、静電潜像担持体上フィルミングの程度を目視にて観察すると共に、静電潜像担持体摩耗量を測定した。摩耗量の測定は、渦電流式膜厚計フィッシャースコープＭＭＳ（フィッシャー社製）を用いた。２万枚で程度の良好だったものについては、更に５万枚まで枚数を追加して評価を行った。なお、フィルミングの程度は良好なものから５〜１の順に５段階のランク分けを行い、画像上不具合が発生しない許容範囲をランク３以上とした。結果を表１に示す。
【００８３】
（２）十点平均粗さＲｚ及び弾性変位率τｅの測定
前記静電潜像担持体について、初期（印刷前）、及び前記（１）における評価後の十点平均粗さＲｚ（μｍ）及び弾性変位率τｅ（％）を測定した、なお、Ｒｚは、表面粗さ形状測定装置ＳＵＲＦＣＯＭ１４００Ｄ（東京精密社製）により、τｅは、ダイナミック微小表面硬度計ＤＵＨ−２０１（島津製作所製）、ベルコビッチ圧子（１１５゜）により、「発明を実施するための最良の形態」の項の、〔００４３〕に記載した方法にしたがって、それぞれ測定した。結果を表２に示す。
【００８４】
（３）被覆率の測定
前記トナーについて、初期（印刷前）、及び前記（１）における評価後の添加剤の被覆率を、トナー表面をＳＥＭにて観察した実測値に基づいて、下記に表される数式により測定した。結果を表２に示す。
〔数式〕
添加剤被覆率（％）＝１００×(添加剤面積（ｃｍ２）の総和)／(画像処理領域の面積（ｃｍ２）
【００８５】
（実施例２）
実施例１において、静電潜像担持体作製時に保護層を設けなかった以外は、実施例１と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００８６】
（実施例３）
実施例１において、静電潜像担持体作製時に、下記組成による保護層塗工液を電荷輸送層上にスプレー塗工し、メタルハライドランプ：１６０Ｗ／ｃｍ、照射距離：１２０ｍｍ、照射強度：２００ｍＷ／ｃｍ２、照射時間：２０秒の条件で光照射を行い、更に１３０℃で２０分乾燥を加え、４μｍの保護層を形成した以外は同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００８７】
〔保護層塗工液の組成〕
電荷輸送性構造を有さない３官能以上のラジカル重合モノマーとしての、トリメチロールプロパントリアクリレート（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ  日本化薬社製）  分子量２９６、官能基数３、分子量／官能基数＝９９                          １０部
１官能の電荷輸送性構造を有するラジカル重合性化合物としての、下記構造式（１）で表される化合物                                          １０部
光重合開始剤としての、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（いるがキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）      １部
テトラヒドロフラン                        １００部
【化１】
2006227123.tif 000002
【００８８】
（実施例４）
実施例３において、トナー作製時のシリカ  ＡＥＲＯＳＩＬ  ＴＴ６００の添加量を１．６部に変えた以外は、実施例３と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００８９】
（実施例５）
実施例３において、トナー作製時に使用した添加剤として、シリカ  ＡＥＲＯＳＩＬ  ＴＴ６００を０．８部、シリカ  ＡＥＲＯＳＩＬ  ＲＹ−５０（日本エアロジル社製、平均一次粒子径０．０４μｍ）を０．５部使用した以外は、実施例３と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００９０】
（実施例６）
実施例５において、トナー作製時に使用した添加剤として、シリカ  ＡＥＲＯＳＩＬ  ＲＹ−５０の代わりに、シリカ  ＡＥＲＯＳＩＬ  ＲＹ−２００（日本エアロジル社製、平均一次粒子径０．０１２μｍ）を使用した以外は。実施例５と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００９１】
（実施例７）
実施例３において、トナー作製時に使用した添加剤として、シリカ  ＡＥＲＯＳＩＬ  ＴＴ６００を０．８部、酸化チタンＣＲ−ＥＬ（石原産業社製、平均一次粒子径０．３μｍ）を０．５部使用した以外は、実施例３と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００９２】
実施例３において、トナー作製時に使用した添加剤として、シリカ  ＡＥＲＯＳＩＬ２００（日本エアロジル社製、平均一次粒子径０．０１２μｍ）を０．８部、酸化チタン  ＡＥＲＯＳＩＬ  Ｐ２５を０．５部使用した以外は、実施例３と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００９３】
（比較例１）
実施例１において、静電潜像担持体作製時のスプレー塗工条件を変更し、静電潜像担持体表面の荒れを大きくした以外は、実施例１と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００９４】
（比較例２）
実施例２において、静電潜像担持体作製時のスプレー塗工条件を変更し、静電潜像担持体表面の荒れを大きくした以外は、実施例２と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００９５】
（比較例３）
実施例２において、電荷輸送層中に含まれるトリフェニルアミン化合物の含有量を１４部にした以外は、実施例２と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００９６】
（比較例４）
実施例３において、トナー作製時のシリカ  ＡＥＲＯＳＩＬ  ＴＴ６００の添加量を０．８部に変えた以外は、実施例３と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００９７】
（比較例５）
実施例３において、トナー作製時のシリカ  ＡＥＲＯＳＩＬ  ＴＴ６００の添加量を２．４部に変えた以外は、実施例３と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００９８】
（比較例６）
実施例３において、トナー作製時にポリエステル樹脂を50部、スチレン−メチルアクリレート共重合体を50部使用した以外は、実施例３と同様にして、前記（１）〜（３）の評価及び測定を行った。結果を、（１）の評価については表１に、（２）、（３）の測定については表２にそれぞれ示す。
【００９９】
【表１】
2006227123.tif 000003
【０１００】
【表２】
2006227123.tif 000004
【０１０１】
表１及び表２に示した通り、実施例１〜８においては、静電潜像担持体表面のＲｚとτeの関係、及びトナーの添加剤被覆率が本発明の範囲内にあるため、長期に渡ってフィルミング抑制効果が優れていると同時に、耐摩耗性も良好である。特に、実施例５〜８は本発明の請求項３〜７に対応しており、トナー添加剤の種類、粒径、添加量を規定することによって、更に優れた効果が得られている。これに対して、比較例１〜３では、Ｒｚとτeの関係が本発明の範囲外であるため、比較例１、２ではフィルミングが発生し、また比較例３ではフィルミングは良好であるが摩耗が著しい。また、比較例４〜６ではトナーの添加剤被覆率が範囲外となるため、フィルミングが発生してしまう。
【産業上の利用可能性】
【０１０２】
本発明の画像形成方法、その方法により画像を形成する画像形成装置及びプロセスカートリッジは、静電潜像担持体摩耗を増加させることなく長期に渡ってフィルミングの発生を抑制でき、安定した画像を維持できるので、低速から高速の複写プロセスまで好適であり、更には、モノクロ又はフルカラー用のアナログ複写機から光書き込み用にＬＤ或いはＬＥＤ光を使用したページプリンターまでに幅広く適用することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【０１０３】
【図１】図１は、静電潜像担持体の弾性変位率τeの測定方法の説明図である。
【図２】図２は、静電潜像担持体の変位を測定したグラフである。
【図３】図３は、静電潜像担持体とトナーとの間の付着力を測定したグラフである。
【図４】図４は、静電潜像担持体とトナーとの間の摩擦係数を測定したグラフである。
【図５】図５は、本発明の画像形成装置の一例を表す概略説明図である。
【図６】図６は、本発明のプロセスカートリッジの一例を表す概略説明図である。
【符号の説明】
【０１０４】
１０１    静電潜像担持体
１０２    帯電手段
１０３    露光
１０４    現像手段
１０５    転写体
１０６    転写手段
１０７    クリーニング手段
２０１    静電潜像担持体
２０２    除電ランプ
２０３    帯電チャージャ
２０４    イレーサ
２０５    画像露光部
２０６    現像ユニット
２０７    転写前チャージャ
２０８    レジストローラ
２０９    転写紙
２１０    転写チャージャ
２１１    分離チャージャ
２１２    分離爪
２１３    クリーニング前チャージャ
２１４    ファーブラシ
２１５    クリーニングブラシ
【図１】
2006227123.tif 000005
【図２】
2006227123.tif 000006
【図３】
2006227123.tif 000007
【図４】
2006227123.tif 000008
【図５】
2006227123.tif 000009
【図６】
2006227123.tif 000010