(57)【要約】【課題】ステアリングのロック状態およびロック解除状態を切換えるようにしてボディに回動可能に支承されるロータに、該ロータを回動操作するための操作ノブが連結され、前記ロータの回動を許容する状態ならびに前記ロータの回動を阻止する状態を切換えるロータロック機構に、コイルを含む電磁駆動手段が、前記コイルの通電時に前記ロータの回動を許容する状態ならびに前記コイルの非通電時には前記ロータの回動を阻止する状態を切換えるようにして連結される車両のステアリングロック装置において、全体の大型化を抑制してコイルを大型化することを可能とする。【解決手段】電磁駆動手段１１のコイル５３が、ロータ６を囲むように巻回される。【選択図】        図１
2006076375.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ステアリングのロック状態およびロック解除状態を切換えるようにしてボディ（５）に回動可能に支承されるロータ（６）に、該ロータ（６）を回動操作するための操作ノブ（９）が連結され、前記ロータ（６）の回動を許容する状態ならびに前記ロータ（６）の回動を阻止する状態を切換えるロータロック機構（１０）に、コイル（５３）を含む電磁駆動手段（１１）が、前記コイル（５３）の通電時に前記ロータ（６）の回動を許容する状態ならびに前記コイル（６）の非通電時に前記ロータ（６）の回動を阻止する状態を切換えるようにして連結される車両のステアリングロック装置において、前記電磁駆動手段（１１）のコイル（５３）が、前記ロータ（６）を囲むように巻回されることを特徴とする車両のステアリングロック装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ステアリングのロック状態およびロック解除状態を切換えるようにしてボディに回動可能に支承されるロータに、該ロータを回動操作するための操作ノブが連結され、前記ロータの回動を許容する状態ならびに前記ロータの回動を阻止する状態を切換えるロータロック機構に、コイルを含む電磁駆動手段が、前記コイルの通電時に前記ロータの回動を許容する状態ならびに前記コイルの非通電時には前記ロータの回動を阻止する状態を切換えるようにして連結される車両のステアリングロック装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、このようなステアリングロック装置は、たとえば特許文献１等で既に知られており、通常はロータロック機構で操作ノブおよびロータの回動が阻止されており、ＩＤコードの照合を条件として電磁駆動手段により操作ノブおよびロータの回動を許容するようにロータロック機構が駆動され、その状態で操作ノブによってロータを回動操作することによりステアリングのロック状態が解除するように構成されている。
【特許文献１】特開２００４−５８８８１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ところで、このようなステアリングロック装置では、車両走行時の振動によって電磁駆動手段およびロータロック機構を構成する部材から異音が発生したり、摩耗による損傷が生じることを回避するために、走行時には電磁駆動手段のコイルが通電状態に保持されている。そのため自動二輪車等の大きな振動が発生する車両にステアリングロック装置を適用した場合には、その大きな振動に対抗する大きな電磁力を発揮するように電磁駆動手段のコイルを大型化する必要がある。
【０００４】
ところが上記従来のものでは、コイルを含む電磁駆動手段が、ロータの一側方に配置されており、コイルを大型化すると、電磁駆動手段を配置するための大きなスペースをコイルの一側方に確保する必要があり、ステアリングロック装置の大型化につながってしまう。
【０００５】
本発明は、かかる事情に鑑みてなされたものであり、全体の大型化を抑制してコイルを大型化することを可能とした車両のステアリングロック装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明は、ステアリングのロック状態およびロック解除状態を切換えるようにしてボディに回動可能に支承されるロータに、該ロータを回動操作するための操作ノブが連結され、前記ロータの回動を許容する状態ならびに前記ロータの回動を阻止する状態を切換えるロータロック機構に、コイルを含む電磁駆動手段が、前記コイルの通電時に前記ロータの回動を許容する状態ならびに前記コイルの非通電時に前記ロータの回動を阻止する状態を切換えるようにして連結される車両のステアリングロック装置において、前記電磁駆動手段のコイルが、前記ロータを囲むように巻回されることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００７】
このような本発明の構成によれば、電磁駆動手段のコイルはロータを囲むように配置されるものであり、電磁駆動手段が発揮すべき電磁力を大きくすべくコイルを大型化しても、ロータのまわりにコイルを配置するスペースを確保するようにしてロータの周囲のスペースを有効に活用するので、ステアリングロック装置の大型化を抑えることができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
以下、本発明の実施の形態を、添付の図面に示した本発明の一実施例に基づいて説明する。
【０００９】
図１〜図４は本発明の一実施例を示すものであり、図１はステアリングロック装置の縦断側面図、図２は図１の要部拡大図であって図３の２−２線に沿う断面図、図３は図２の３−３線断面図、図４はストッパボディ、ロータロック機構および電磁駆動手段の分解斜視図である。
【００１０】
先ず図１において、このステアリングロック装置は、図示しないステアリングコラムに取付けられる金属製のボディ５と、該ボディ５で回動可能に支承されるロータ６と、該ロータ６の後端部（図１の右端部）に連結されてボディ５の後端部（図１の右端部）に取付けられるロータリースイッチ７と、ステアリング軸（図示せず）の回動を阻止するロック状態ならびにステアリング軸の回動を可能としたロック解除状態を前記ロータ６の回動に応じて切換可能なロック機構８と、前記ロータ６を回動操作すべく該ロータ６の前端部（図１の左端部）に連結される操作ノブ９と、前記ロータ６の回動を許容する状態ならびに前記ロータ６の回動を阻止する状態を切換えるロータロック機構１０と、該ロータロック機構１０を駆動する電磁駆動手段１１とを備える。
【００１１】
ボディ５の前部には、内筒部５ａと、内筒部５ａを囲繞する外筒部５ｂとが同軸に設けられており、内筒部５ａおよび外筒部５ｂ間には、電磁駆動手段１１を収容するための環状の収容室１２が前方に開放するようにして形成される。一方、ロータ６は、基本的には円形の横断面形状を有して円柱状に形成されるものであり、軸線方向に制限された範囲でのスライド動作を可能としつつボディ５の前記内筒部５ａに回動可能に嵌合される。
【００１２】
ロック機構８は、ステアリング軸に係合して該ステアリング軸の回動を阻止するロック状態と、ステアリング軸との係合を解除してステアリング軸の回動を可能とするロック解除状態と切換えるものであり、ロータ６の中間部に設けられるカム１３と、該カム１３を貫通せしめる貫通孔１４を有してボディ５にスライド可能に支承されるスライダ１５と、ステアリング軸に係合可能としてスライダ１５に連結されるロックピン１６と、ステアリング軸との係合を解除するロックピン１６を付勢するようにしてボディ５およびスライダ１５間に設けられるばね１７とを備える。
【００１３】
このようなロック機構８では、ロータ６がＬＯＣＫ位置以外の位置、すなわちＡＣＣ位置、ＯＮ位置およびＳＴＡＲＴ位置にあるときには、ロックピン１６をステアリング軸から離脱させてステアリング軸の回動を許容する状態にあるのに対し、ロータ６がＬＯＣＫ位置にあるときには、カム１３が、ロックピン１６をステアリング軸に係合させるようにスライダ１５をばね１７のばね力に抗して移動せしめるような回動位置となる。
【００１４】
ロータ６の後端は、軸線方向の相対移動を可能としつつロータリースイッチ７に相対回動不能に連結されるものであり、ロータ６は、ロータリースイッチ７との間に介装されるばね１８により前方に向けて付勢される。
【００１５】
図２〜図４を併せて参照して、ボディ５の前方には、ボディ５の前部に形成される前記収容室１２の前端の外周側を覆うようにしてストッパボディ２０が配置されており、このストッパボディ２０が外周部に備える複数たとえば３個のフランジ部２０ａ…が、ねじ部材２１…でボディ５の前端部に締結され、ロータ６の前部はストッパボディ２０に挿通される。
【００１６】
操作ノブ９は、後端を開放した中空状に形成されており、操作ノブ９の後部には、前記ロータ６の前端部に設けられた拡径嵌合部６ａが嵌合される。この拡径嵌合部６ａの外周には、環状溝２２が形成されており、その環状溝２２に先端部を嵌合せしめるねじ部材２３が操作ノブ９に締結される。これにより操作ノブ９が軸方向相対移動を不能としてロータ６の前端部に連結される。また前記環状溝２２よりも後方で前記拡径嵌合部６ａには、その一直径線に沿う有底の収容凹部２４が設けられ、該収容凹部２４の開口端に配置される球体２５と、収容凹部２４の閉塞端との間には、球体２５を拡径嵌合部６ａから突出する方向に付勢するばね２６が設けられる。一方、操作ノブ９の後端部内面には、前記球体２５の半部を係合し得る係合凹部２７が設けられており、球体２５の半部が係合凹部２７に係合している状態では球体２５の残余の半部は収容凹部２４の開口端部に係合しており、操作ノブ９の回動力が球体２５を介してロータ６に伝達されるが、操作ノブ９に所定値以上の操作トルクが加わったときには、球体２５の全体が収容凹部２４内に押し込まれ、それにより操作ノブ９が空転し、操作ノブ９からロータ６への回動操作力の伝達は不可能となる。
【００１７】
ストッパボディ２０の前部には、その前端から順に、第１ガイド孔２８と、第１ガイド孔２８よりも小径の第２ガイド孔２９とが同軸に設けられ、第１および第２ガイド孔２８，２９間には、前方に臨む環状の規制面３０が形成される。
【００１８】
操作ノブ９の後部は第２ガイド孔２９に摺動可能に嵌合されており、また操作ノブ９には、第１ガイド孔２８に摺動可能に嵌合される鍔部９ａが半径方向外方に張り出すようにして一体に設けられる。一方、ボディ５の前端にはストッパボディ２０を覆うようにしてカバー３１が取付けられており、このカバー３１の前端には、前記ストッパボディ２０の前端から半径方向内方に張り出す内向きの規制鍔部３１ａが一体に形成される。
【００１９】
而して操作ノブ９およびロータ６の軸方向前方側の移動端は操作ノブ９の鍔部９ａが前記規制鍔部３１ａに当接することにより規制され、操作ノブ９およびロータ６の軸方向後方側の移動端は操作ノブ９の鍔部９ａが規制面３０に当接することにより規制される。
【００２０】
ところで、ロータロック機構１０がロータ６の回動を許容している状態で、操作ノブ９によってロータ６をＬＯＣＫ位置からＡＣＣ位置に回動する際には、ロータ６を前記ばね１８のばね力に抗して押し込む操作が必要であり、押し込んだロータ６をＡＣＣ位置からさらにＯＮ位置に回動するとロータ６は押し込み操作前の位置まで戻るものであり、またロータ６をＯＮ位置からＡＣＣ位置を経てＬＯＣＫ位置に回動するときに、ロータ６はその回動によって前後に移動するものであり、そのようなロータ６の動作を規制する動作規制手段（図示せず）がロータ６およびボディ５間に設けられる。
【００２１】
前記拡径嵌合部６ａよりも後方でロータ６の外周には、後方に向かうにつれて小径となるテーパ部６ｂが設けられており、このテーパ部６ｂに先端を当接させるスライド部材３２が、ストッパボディ２０に設けられた案内凹部３３と、その案内凹部３３を塞ぐようにしてストッパボディ２０の後部に一対のねじ部材３５，３５で締結されるプレート３４とで、ロータ６の軸線に直交する方向のスライド動作を可能として支承され、ストッパボディ２０およびスライド部材３２間には、スライド部材３２をテーパ部６ｂに当接させるように付勢するばね３６が設けられる。
【００２２】
しかもストッパボディ２０および前記プレート３４間には、前記スライド部材３２に隣接するようにしてストロークスイッチ３７が挟持されており、このストロークスイッチ３７は、前記ロータ６が押し込まれるのに応じてテーパ部６ｂによりスライド部材３２が外方に移動する側に押されたことを検出するものであり、ロータ６の押し込み操作がなされたことがストロークスイッチ３７で検出される。
【００２３】
ロータロック機構１０は、軸方向の相対移動を可能としつつ相対回転不能にロータ６に係合されるとともにボディ５の内筒部５ａおよびストッパボディ２０間に挟まれることで軸方向位置を一定としたストッパプレート４０と、該ストッパプレート４０に係合する位置ならびにストッパプレート４０との係合を解除する位置間で移動するようにして電磁駆動手段１１に連結されるロックプレート４１とを備える。
【００２４】
ストッパプレート４０は、前記ロータ６を同軸に囲繞するリング部４０ａと、該リング部４０ａの周方向に等間隔を開けた２箇所でリング部４０ａから半径方向外方に張出す張出し部４０ｂ，４０ｂとを一体に備えるものであり、リング部４０ａが、ボディ５の内筒部５ａおよびストッパボディ２０間に挟まれる。
【００２５】
しかも前記両張出し部４０ｂ，４０ｂに対応する部分でリング部４０ａの内周には、１つずつの係止凹部４２，４２がリング部４０ａの一直径線上に位置するようにして設けられており、ロータ６の外周から側方に突出するようにしてロータ６に一体に設けられた一対の係合突部４３，４３がそれらの係止凹部４２…に係合することにより、ストッパプレート４０が、軸方向の相対移動を可能としつつ相対回転を不能としてロータ６に係合される。また前記両張出し部４０ｂ…の外周には、１つずつのロック用係止凹部４４，４４がリング部４０ａの一直径線上に位置するようにして設けられており、それらのロック用係止凹部４４…に、ロックプレート４１が係脱可能に係合することになる。
【００２６】
ロックプレート４１は、前記ストッパプレート４０に後方側から対向してボディ５の内筒部５ａを同軸に囲繞するリング板部４１ａと、該リング板部４１ａの周方向に等間隔をあけた位置から前方側に突出される４つの係合板部４１ｂ…と、係合板部４１ｂ…よりも大きく突出するようにして係合板部４１ｂ…の外周側でリング板部４１ａから前方に突出される４つのガイド板部４１ｃ…と、前記リング板部４１ａの内周に連なって後方側に延びる連結筒部４１ｄとを一体に備え、前記係合板部４１ｂ…およびガイド板部４１ｃ…は、リング板部４１ａの外周の一部を切り起こすことで一体に連なるように形成される。
【００２７】
而して前記４つの係合板部４１ｂ…のうち２つの係合板部４１ｂ…が、ストッパプレート４０のロック用係止凹部４４…に係脱可能に嵌合されるものであり、４つのガイド板部４１ｃ…は、ロータ６の軸線方向に沿うロックプレート４１の移動をガイドすべく、ストッパボディ２０の後部内周に設けられて軸方向に延びる４つのガイド溝４５…に摺動可能に嵌合される。
【００２８】
電磁駆動手段１１は、ロータ６を囲む円筒状に構成されるコイル組立体４６と、コイル組立体４６を囲繞する円筒部４７ａの前端に前記コイル組立体４６の前端を当接させる端壁部４７ｂが一体に設けられて成るヨーク４７と、コイル組立体４６の後端に対向しつつ外周が前記ヨーク４７の円筒部４７ａの後端に磁気的に結合されるリング板状のヨークプレート４８と、該ヨークプレート４８の内周に磁気的に結合されて前記コイル組立体４６の後部に嵌合される円筒状の固定コア４９と、該固定コア４９に前方側から対向してコイル組立体４６の前部に摺動可能に嵌合される円筒状のプランジャ５０と、固定コア４９およびプランジャ５０間に介装される戻しばね５１とを備え、固定コア４９およびプランジャ５０に挿入される円筒状のガイド筒５２がボディ５の内筒部５ａを囲繞するように配置され、プランジャ５０に前記ロックプレート４１における連結筒部４１ｄの後部が溶接等で連結される。
【００２９】
コイル組立体４６は、ロータ６を囲むように巻回されるコイル５３と、該コイル５３を巻装せしめた円筒状のボビン５４とが、合成樹脂から成る被覆部５５で覆われて成るものであり、被覆部５５の前端には複数の突部５６…が一体に突設される。またヨーク４７の端壁部４７ｂには、それらの突部５６…を挿通せしめる複数の挿通孔５７…が設けられており、ボディ５における内筒部５ａおよび外筒部５ｂ間の収容室１２に電磁駆動手段１１が収容されたときに、前記突部５６…の先端は、ストッパボディ２０の後端と、ヨーク４７の端壁部４７ｂおよびガイド筒５２の前端との間に所定の間隔をあけるようにしてストッパボディ２０の後端に当接する。而して前記間隔は、ロックプレート４１のリング板部４１ａがストッパボディ２０とヨーク４７の端壁部４７ｂとの間で軸方向に移動するスペースを確保するとともに、ロータ６の軸方向後方への移動時に該ロータ６が備える一対の係合突部４３…の移動スペースを確保するためのものであり、ボディ５における内筒部５ａの前端の周方向に間隔をあけた２箇所には、前記両係合突部４３…の後方への移動ならびに後方に移動した両係合突部４３…の回動を許容するための切欠き部５８…が設けられる。
【００３０】
このような電磁駆動手段１１およびロック機構８にあっては、コイル５３の非通電状態ではプランジャ５０が戻しばね５１のばね力によって前方に移動しており、プランジャ５０に連結されたロックプレート４１は、その４つの係合板部４１ｂ…のうちの２つがストッパプレート４０のロック用係止凹部４４，４４に係合しており、この状態では、ロータ６の回動は阻止されている。而してＩＤコードの照合を条件としてコイル５３が通電されると、電磁駆動手段１１は戻しばね５１のばね力に抗してプランジャ５０を後退させる電磁力を発揮することになり、プランジャ５０に連結されたロックプレート４１が後退することにより、ストッパプレート４０のロック用係止凹部４４，４４に係合していた係合板部４１ｂ，４１ｂがロック用係止凹部４４…から離脱し、ストッパプレート４０へのロックプレート４１の係合状態が解除され、ロータ６の回動が許容されることになる。しかも車両の走行時にコイル５３の通電状態は保持されたままとなる。
【００３１】
また前記ロックプレート４１の前進、後退時に、ロックプレート４１が備える４つのガイド板部４１ｃ…は、ストッパボディ２０のガイド溝４５…に嵌合したままであり、ロックプレート４１の前進、後退動作は、ガイド溝４５…でガイドされる。
【００３２】
次にこの実施例の作用について説明すると、ロータ６の回動を許容する状態ならびにロータ６の回動を阻止する状態を切換えるロータロック機構１０を駆動する電磁駆動手段１１の構成要素の一部であるコイル５３が、ロータ６を囲むように巻回されるので、たとえば自動二輪車等の大きな振動が発生する車両に適用するために、大きな電磁力を発揮するようにコイル５３を大型化しても、ロータ６のまわりにコイル５３を配置するスペースを確保するようにしてロータ６の周囲のスペースを有効に活用することができ、それによりステアリングロック装置の大型化を抑えることができる。
【００３３】
以上、本発明の実施例を説明したが、本発明は上記実施例に限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載された本発明を逸脱することなく種々の設計変更を行うことが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】ステアリングロック装置の縦断側面図である。
【図２】図１の要部拡大図であって図３の２−２線に沿う断面図である。
【図３】図２の３−３線断面図である。
【図４】ストッパボディ、ロータロック機構および電磁駆動手段の分解斜視図である。
【符号の説明】
【００３５】
５・・・ボディ
６・・・ロータ
９・・・操作ノブ
１０・・・ロータロック機構
１１・・・電磁駆動手段
５３・・・コイル
【図１】
2006076375.tif 000003
【図２】
2006076375.tif 000004
【図３】
2006076375.tif 000005
【図４】
2006076375.tif 000006