(57)【要約】【課題】拡大倍率が高く、高性能なフロントテレコンバータレンズを提供する。【解決手段】撮影レンズの物体側に装着されて、装着時の合成焦点距離を前記撮影レンズの焦点距離より長くするフロントテレコンバータレンズＣであって、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１Ｃと、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２Ｃとからなり、第１レンズ群Ｇ１Ｃは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなり、第２レンズ群Ｇ２Ｃは、物体側から順に、正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズからなり、所定の条件式を満足することを特徴とする。【選択図】図１
2006084739.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
撮影レンズの物体側に装着されて、装着時の合成焦点距離を前記撮影レンズの焦点距離より長くするフロントテレコンバータレンズであって、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズからなり、
以下の条件式を満足することを特徴とするフロントテレコンバータレンズ。
８０＜νｄ２
８０＜νｄ３
ただし、
νｄ２：前記第１レンズ群における前記両凸形状の正レンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
νｄ３：前記第１レンズ群における前記正メニスカスレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【請求項２】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載のフロントテレコンバータレンズ。
０．７５＜（Ｒ２Ｒ＋Ｒ１Ｆ）／（Ｒ２Ｒ−Ｒ１Ｆ）＜１．１
４．５＜（Ｒ３Ｒ＋Ｒ３Ｆ）／（Ｒ３Ｒ−Ｒ３Ｆ）＜６．２
ただし、
Ｒ１Ｆ：前記第１レンズ群における前記接合レンズ中の最も物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ２Ｒ：前記第１レンズ群における前記接合レンズ中の最も像側のレンズ面の曲率半径
Ｒ３Ｆ：前記第１レンズ群における前記正メニスカスレンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ３Ｒ：前記第１レンズ群における前記正メニスカスレンズの像側のレンズ面の曲率半径
【請求項３】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１又は請求項２に記載のフロントテレコンバータレンズ。
νｄ４＜２５
ただし、
νｄ４：前記第２レンズ群における前記正レンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載のフロントテレコンバータレンズ。
−１．２０＜（Ｒ５Ｒ＋Ｒ４Ｆ）／（Ｒ５Ｒ−Ｒ４Ｆ）＜−０．７５
ただし、
Ｒ４Ｆ：前記第２レンズ群における前記正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ５Ｒ：前記第２レンズ群における前記両凹形状の負レンズの像側のレンズ面の曲率半径
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、固体撮像素子等を用いたビデオカメラやデジタルスチルカメラ等に適し、撮影レンズの物体側に取り付けて撮影レンズ全系の焦点距離を延長するフロントテレコンバータレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ＣＣＤ（Charge Coupled Device）やＣＭＯＳ（Complementary Metal Oxide Semiconductor）等の固体撮像素子を用いて被写体像を記録する、例えばデジタルスチルカメラやビデオカメラ等には、撮影レンズとして一般にズームレンズが搭載されている。ズームレンズには、ユーザーが任意の焦点距離を選択し、自由度の高い撮影を行うことができるというメリットがある。なお、レンズの焦点距離が最も長い状態が望遠端状態、レンズの焦点距離が最も短い状態が広角端状態である。
【０００３】
しかしながら、上述のカメラ等に搭載されるズームレンズの多くは、カメラ本体からの着脱が不可能であり、また当該ズームレンズを搭載したカメラでは、ズームレンズの広角端状態よりもさらに短い焦点距離や望遠端状態よりもさらに長い焦点距離での撮影を行うことはできなかった。望遠端状態においては、撮影画像の一部分を切り出して画角をさらに狭く見せる方法、いわゆる電子ズームが手軽であるが、この電子ズームには、画質が劣化してしまうという問題があった。
【０００４】
そこで、より長い焦点距離での撮影を楽しみたいというユーザーのニーズに応えるために、撮影レンズの物体側に取り付けることで撮影レンズ全系の焦点距離を拡大するフロントテレコンバータレンズが数多く提案されており、前群が３枚で後群が１枚の負レンズからなる２群４枚構成のものや（例えば、特許文献１を参照。）、２群で２枚から４枚構成のものが知られている（例えば、特許文献２を参照。）。
【特許文献１】特開平３−５９５０８号公報
【特許文献２】特開平６−２８９２８９号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら上記特許文献１に開示されているフロントテレコンバータレンズは、後群の負レンズの屈折力が大きいため、収差が多大に発生してしまう。このため前群による収差補正を過剰に行う必要があり、前群に収差補正の多くの負担を負わせているために、前群は偏芯公差が厳しくなってしまう。したがってこの結果、結像性能が低下してしまうという不都合があった。
【０００６】
また、上記特許文献２に開示されているフロントテレコンバータレンズは、上述のようにレンズの枚数が２枚から４枚と少ないために、小型ではあるものの、色収差等の諸収差を補正することが難しく、良好な結像性能を得ることが困難であった。またこれに加え、拡大倍率が１．３倍程度と低いものであった。
【０００７】
そこで本発明は上記問題点に鑑みてなされたものであり、拡大倍率が高く、高性能なフロントテレコンバータレンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために本発明は、
撮影レンズの物体側に装着されて、装着時の合成焦点距離を前記撮影レンズの焦点距離より長くするフロントテレコンバータレンズであって、
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群とからなり、
前記第１レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、
前記第２レンズ群は、物体側から順に、正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズからなり、
以下の条件式（１），（２）を満足することを特徴とするフロントテレコンバータレンズを提供する。
（１）  ８０＜νｄ２
（２）  ８０＜νｄ３
ただし、
νｄ２：前記第１レンズ群における前記両凸形状の正レンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
νｄ３：前記第１レンズ群における前記正メニスカスレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【０００９】
また本発明のフロントテレコンバータレンズは、
以下の条件式（３），（４）を満足することが望ましい。
（３）  ０．７５＜（Ｒ２Ｒ＋Ｒ１Ｆ）／（Ｒ２Ｒ−Ｒ１Ｆ）＜１．１
（４）  ４．５＜（Ｒ３Ｒ＋Ｒ３Ｆ）／（Ｒ３Ｒ−Ｒ３Ｆ）＜６．２
ただし、
Ｒ１Ｆ：前記第１レンズ群における前記接合レンズ中の最も物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ２Ｒ：前記第１レンズ群における前記接合レンズ中の最も像側のレンズ面の曲率半径
Ｒ３Ｆ：前記第１レンズ群における前記正メニスカスレンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ３Ｒ：前記第１レンズ群における前記正メニスカスレンズの像側のレンズ面の曲率半径
【００１０】
また本発明のフロントテレコンバータレンズは、
以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）  νｄ４＜２５
ただし、
νｄ４：前記第２レンズ群における前記正レンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００１１】
また本発明のフロントテレコンバータレンズは、
以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（６）  −１．２０＜（Ｒ５Ｒ＋Ｒ４Ｆ）／（Ｒ５Ｒ−Ｒ４Ｆ）＜−０．７５
ただし、
Ｒ４Ｆ：前記第２レンズ群における前記正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ５Ｒ：前記第２レンズ群における前記両凹形状の負レンズの像側のレンズ面の曲率半径
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、拡大倍率が高く、高性能なフロントテレコンバータレンズを提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明のフロントテレコンバータレンズは、撮影レンズの物体側に装着されて、装着時の合成焦点距離を前記撮影レンズの焦点距離より長くするものであって、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群とからなる。前記第１レンズ群は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとからなり、前記第２レンズ群は、物体側から順に、正レンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズからなる。
【００１４】
そして本発明のフロントテレコンバータレンズは、良好な色収差補正を達成するために、以下の条件式（１），（２）を満足するように構成されている。
（１）  ８０＜νｄ２
（２）  ８０＜νｄ３
ただし、
νｄ２：前記第１レンズ群における前記両凸形状の正レンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
νｄ３：前記第１レンズ群における前記正メニスカスレンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００１５】
条件式（１）及び条件式（２）は、本発明のフロントテレコンバータレンズの倍率色収差を良好に補正するための条件式である。
条件式（１）又は条件式（２）の下限値を下回ると、倍率色収差を補正することが困難となってしまう。デジタルスチルカメラ等において、倍率色収差の補正不足は、撮影画像内の物体像の輪郭が色付いてしまうため好ましくない。
【００１６】
また本発明のフロントテレコンバータレンズは、良好な光学性能を達成するために、以下の条件式（３），（４）を満足することが望ましい。
（３）  ０．７５＜（Ｒ２Ｒ＋Ｒ１Ｆ）／（Ｒ２Ｒ−Ｒ１Ｆ）＜１．１
（４）  ４．５＜（Ｒ３Ｒ＋Ｒ３Ｆ）／（Ｒ３Ｒ−Ｒ３Ｆ）＜６．２
ただし、
Ｒ１Ｆ：前記第１レンズ群における前記接合レンズ中の最も物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ２Ｒ：前記第１レンズ群における前記接合レンズ中の最も像側のレンズ面の曲率半径
Ｒ３Ｆ：前記第１レンズ群における前記正メニスカスレンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ３Ｒ：前記第１レンズ群における前記正メニスカスレンズの像側のレンズ面の曲率半径
【００１７】
条件式（３）は、第１レンズ群における接合レンズの単色収差を良好に補正するための条件式である。
条件式（３）の上限値を上回ると、第１レンズ群単独で発生する軸外収差を補正することができなくなってしまう。一方、条件式（３）の下限値を下回ると、第１レンズ群単独で発生する軸外収差が大きくなりすぎてしまうため好ましくない。
【００１８】
条件式（４）は、第１レンズ群における正メニスカスレンズの単色収差を良好に補正するための条件式である。
条件式（４）の上限値を上回ると、第１レンズ群単独で発生する軸外収差を補正することができなくなってしまう。一方、条件式（４）の下限値を下回ると、第１レンズ群単独で発生する軸外収差が大きくなりすぎてしまうため好ましくない。
【００１９】
また本発明のフロントテレコンバータレンズは、より高性能化を図るために、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
（５）  νｄ４＜２５
ただし、
νｄ４：前記第２レンズ群における前記正レンズの媒質のｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数
【００２０】
条件式（５）は、フロントテレコンバータレンズによって倍率色収差を良好に補正するために、フロントテレコンバータレンズの光学材料を規定する条件式である。
条件式（５）の上限値を上回ると、倍率色収差を補正することが困難となってしまう。デジタルスチルカメラ等において、倍率色収差の補正不足は、撮影画像内の物体像の輪郭が色付いてしまうため好ましくない。
【００２１】
また本発明のフロントテレコンバータレンズは、さらなる高性能化を図るために、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
（６）  −１．２０＜（Ｒ５Ｒ＋Ｒ４Ｆ）／（Ｒ５Ｒ−Ｒ４Ｆ）＜−０．７５
ただし、
Ｒ４Ｆ：前記第２レンズ群における前記正レンズの物体側のレンズ面の曲率半径
Ｒ５Ｒ：前記第２レンズ群における前記両凹形状の負レンズの像側のレンズ面の曲率半径
【００２２】
条件式（６）は、第２レンズ群単独の単色収差を良好に補正するための条件式である。
条件式（６）の上限値又は下限値を越えると、第２レンズ群単独で発生する軸外収差が大きくなりすぎてしまうため好ましくない。
【００２３】
なお、本発明のフロントテレコンバータレンズ中の任意のレンズ面を、非球面又は回折面で構成することもできる。また、本発明のフロントテレコンバータレンズにおけるレンズを、屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）又はプラスチックレンズとすることもできる。
また、本発明のレンズ系中のレンズを光軸に対して略垂直な方向へ移動させることで、手ブレ補正の効果を得ることもできる。
【００２４】
また、本発明においては、画角の狭い、大きな焦点距離のレンズ系で発生しがちな手ブレなどに起因する像ブレによる撮影の失敗を防ぐために、レンズ系のブレを検出するブレ検出系と駆動手段とをフロントテレコンバータレンズに組み合わせることで、いわゆる防振光学系として機能させることが可能である。この防振光学系では、まずレンズ系のブレに起因する像ブレ（像面位置の変動）をブレ検出系によって検出する。そして、フロントテレコンバータレンズを構成するレンズ群のうちの１つのレンズ群全体、又はその一部のレンズをシフトレンズ群として駆動手段によって駆動する。このシフトレンズ群の駆動によって像をシフトさせることにより、像ブレを補正することができる。
【００２５】
以下、本発明の各実施例に係るフロントテレコンバータレンズについて添付図面に基づいて説明する（代表図として図１を参照。）。
本発明の各実施例に係るフロントテレコンバータレンズＣは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１Ｃと、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２Ｃとからなる。
そして第１レンズ群Ｇ１Ｃは、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とからなる。
さらに第２レンズ群Ｇ２Ｃは、物体側から順に、正レンズＬ２１と両凹形状の負レンズＬ２２との接合レンズからなる。
【００２６】
また、本発明の各実施例では、以下のような構成のズームレンズＺがマスターレンズとして共通に用いられている。
ズームレンズＺは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳを含み正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、ローパスフィルタや赤外カットフィルタ等からなるフィルタ群ＦＬとから構成されている。
【００２７】
そして各実施例において、ズームレンズＺの広角端状態から望遠端状態へのズーミングに際し、ズームレンズＺ中の第１レンズ群Ｇ１は物体側へ移動し、このときフロントテレコンバータレンズＣは像面Ｉに対して固定である。
【００２８】
さらに各実施例において、ズームレンズＺのフォーカシングは、第５レンズ群Ｇ５を移動させることによって行われる。また、フロントテレコンバータレンズＣを装着した状態での焦点位置の変化の補正も、同様に第５レンズ群Ｇ５を移動させることによって行われる。ただし、広角端状態付近においては、画角の大きな光線がケラレてしまうため、使用には適さない。したがって本発明においては、ズームレンズＺの中間焦点距離状態から望遠端状態においてフロントテレコンバータレンズＣを使用することが適している。このため、後述する各実施例では、中間焦点距離状態と望遠端状態における諸計算及び収差図等を掲げる。
【００２９】
〔第１実施例〕
図１は、本発明の第１実施例に係るフロントテレコンバータレンズを広角端状態のズームレンズＺに装着している様子を示す断面図である。
以下の表１に本発明の第１実施例に係るおけるフロントテレコンバータレンズＣの諸元の値、表２に本実施例をはじめ以降の全実施例において共通のマスターレンズとして用いられるズームレンズＺの諸元の値を掲げる。
【００３０】
表１及び表２中の（全体諸元）において、fは焦点距離、F.NOはＦナンバー、２ωは画角をそれぞれ示す。
（レンズデータ）において、さらに、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、屈折率およびアッベ数はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値をそれぞれ示す。また、曲率半径0.0000は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略している。Bfはバックフォーカスを示す。
なお、ズームレンズＺの広角端状態においては、画面周辺部の光線がケラレてしまい、広角端状態における画角の計算を行うことができない。このため、広角端状態における画角の値は掲出していない。
【００３１】
ここで、以下の各実施例の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかし光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、単位は「ｍｍ」に限られるものではない。
なお、以下の全実施例の諸元値においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３２】
［表１］
（全体諸元）
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f =   16.35   〜     92.92      〜  146.64
F.NO =    2.90   〜      4.34      〜    5.31
２ω =    ----   〜      7.00      〜    4.43
（レンズデータ）
面番号 曲率半径 面間隔 屈折率  アッベ数
1    91.6648  4.50  1.84666  23.78
2    71.7370 15.00  1.49782  82.52
3 -3001.6861  0.50 
4    67.0658  8.00  1.49782  82.52
5    97.4195 40.00
6  2490.3865  5.00  1.80809  22.76
7  -115.8610  2.00  1.75500  52.32
8    54.9290  (dE)
（可変間隔データ）
ワイドコンバータレンズＣとズームレンズＺとの光軸上の空気間隔をdEとして、以下に本実施例の中間焦点距離状態及び望遠端状態における可変間隔の値を示す。
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     16.3514       92.9249       146.6420
dE     29.0100       14.6328         6.0000
Bf      1.0300        1.0020         0.9860
（条件式対応値）
本実施例に係るレンズ系の条件式対応値を以下に示す。
νｄ２＝82.52
νｄ３＝82.52
νｄ４＝22.76
Ｒ１Ｆ＝91.6648
Ｒ２Ｒ＝-3001.6861
Ｒ３Ｆ＝67.0658
Ｒ３Ｒ＝97.4195
Ｒ４Ｆ＝2490.3865
Ｒ５Ｒ＝54.9290
（１）νｄ２＝82.52
（２）νｄ３＝82.52
（３）（Ｒ２Ｒ＋Ｒ１Ｆ）／（Ｒ２Ｒ−Ｒ１Ｆ）＝0.94073
（４）（Ｒ３Ｒ＋Ｒ３Ｆ）／（Ｒ３Ｒ−Ｒ３Ｆ）＝5.41895
（５）νｄ５＝22.76
（６）（Ｒ５Ｒ＋Ｒ４Ｆ）／（Ｒ５Ｒ−Ｒ４Ｆ）＝-1.04511
【００３３】
［表２］
（ズームレンズＺの全体諸元）
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f =    9.17   〜     53.24      〜   86.40
F.NO =    2.91   〜      4.37      〜    5.49
２ω =   66.64   〜     12.10      〜    7.46
（ズームレンズＺのレンズデータ）
面番号 曲率半径 面間隔 屈折率  アッベ数
1    82.5209  1.80  1.84666  23.78
2    49.8330  6.55  1.62041  60.29
3 -2162.3403  0.10
4    37.3675  5.20  1.49782  82.56
5   148.7011  (d5)
6   345.7589  1.20  1.83400  37.16
7    10.6448  5.15
8   -29.4991  0.90  1.77249  49.60
9    39.4838  0.40
10    23.0042  3.70  1.84666  23.78
11   -34.2530  0.90  1.65844  50.88
12   180.0276  (d12)
13    35.6811  1.70  1.74949  35.28
14    18.4110  2.90  1.49782  82.56
15   -36.7771  0.95
16     0.0000  1.65                  （開口絞りＳ）
17    14.5358  4.00  1.67002  47.23
18   -17.5011  3.00  1.79951  42.22
19    17.5011  (d19)
20    38.2155  3.00  1.80400  46.57
21   -29.6242  0.10
22    13.6535  4.10  1.48749  70.23
23   -19.2970  0.90  1.83400  37.16
24    13.2469  (d24)
25    20.9062  3.80  1.80400  46.57
26   -44.9980  0.90  1.68893  31.07
27    44.9980  (d27)
28     0.0000  1.72  1.54437  70.51
29     0.0000  0.96
30     0.0000  0.50  1.51680  64.20
31     0.0000  (Bf)
（ズームレンズＺの可変間隔データ）
本実施例におけるズームレンズＺ中のレンズ群どうしの光軸上の空気間隔及びバックフォーカスBfは、ズーミングに際して変化する。以下に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との光軸上の空気間隔をd5、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との光軸上の空気間隔をd12、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との光軸上の空気間隔をd19、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との光軸上の空気間隔をd24、第５レンズ群Ｇ５とフィルタ群ＦＬとの光軸上の空気間隔をd27として、本実施例におけるズームレンズＺの広角端状態、中間焦点距離状態、及び望遠端状態での可変間隔の値を示す。
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f      9.1700       53.2431        86.4000
d5      2.8000       28.4743        31.2435
d12     30.8768        6.5424         2.1507
d19      6.5581        2.0040         1.6177
d24      5.9883       20.5046        32.8851
d27      3.6766        6.7516         5.0128
Bf      1.0300        1.0020         0.9860
【００３４】
図２，図３は、本発明の第１実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）及びｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）に対する諸収差図であって、それぞれ中間焦点距離状態（ｆ＝９２．９２ｍｍ），望遠端状態（ｆ＝１４６．６４ｍｍ），における無限遠合焦時の諸収差図である。
【００３５】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高、Ａは各像高に対応する半画角をそれぞれ示す。尚、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図および歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各半画角の値を示す。また、非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。
なお、以下に示す各実施例の諸収差図において、本実施例と同様の符号を用いる。
【００３６】
各諸収差図より本実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系は、望遠端状態において諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００３７】
〔第２実施例〕
図４は、本発明の第２実施例に係るフロントテレコンバータレンズを広角端状態のズームレンズＺに装着している様子を示す断面図である。
以下の表３に本発明の第２実施例に係るおけるフロントテレコンバータレンズＣの諸元の値を掲げる。なお、本実施例では、上述のように第１実施例に記載のズームレンズＺをマスターレンズとして共通に用いている（以下の全実施例も同様。）。
【００３８】
［表３］
（全体諸元）
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f =   16.38   〜     93.08      〜  146.88
F.NO =    2.90   〜      4.34      〜    5.31
２ω =    ----   〜      6.99      〜    4.43
（レンズデータ）
面番号 曲率半径 面間隔 屈折率  アッベ数
1    91.3462  4.50  1.84666  23.78
2    70.9575 15.00  1.49700  81.61
3 -2362.7207  0.50 
4    66.9240  8.00  1.49700  81.61
5    98.2772 40.00
6 -2271.1182  5.00  1.84666  23.78
7   -98.5826  2.00  1.75500  52.32
8    55.4257  (dE)
（可変間隔データ）
ワイドコンバータレンズＣとズームレンズＺとの光軸上の空気間隔をdEとして、以下に本実施例の広角端状態及び中間焦点距離状態における可変間隔の値を示す。
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     16.3780       93.0759       146.8803
dE     29.0100       14.6328         6.0000
Bf      1.0300        1.0020         0.9860
（条件式対応値）
本実施例に係るレンズ系の条件式対応値を以下に示す。
νｄ２＝81.61
νｄ３＝81.61
νｄ４＝23.78
Ｒ１Ｆ＝91.3462
Ｒ２Ｒ＝-2362.7207
Ｒ３Ｆ＝66.9240
Ｒ３Ｒ＝98.2772
Ｒ４Ｆ＝-2271.1182
Ｒ５Ｒ＝55.4257
（１）νｄ２＝81.61
（２）νｄ３＝81.61
（３）（Ｒ２Ｒ＋Ｒ１Ｆ）／（Ｒ２Ｒ−Ｒ１Ｆ）＝0.92556
（４）（Ｒ３Ｒ＋Ｒ３Ｆ）／（Ｒ３Ｒ−Ｒ３Ｆ）＝5.26904
（５）νｄ４＝23.78
（６）（Ｒ５Ｒ＋Ｒ４Ｆ）／（Ｒ５Ｒ−Ｒ４Ｆ）＝-0.95235
【００３９】
図５，図６は、本発明の第２実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）及びｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）に対する諸収差図であって、それぞれ中間焦点距離状態（ｆ＝９３．０８ｍｍ），望遠端状態（ｆ＝１４６．８８ｍｍ）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系は、広角端状態において諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００４０】
〔第３実施例〕
図７は、本発明の第３実施例に係るフロントテレコンバータレンズを広角端状態のズームレンズＺに装着している様子を示す断面図である。
以下の表４に本発明の第３実施例に係るおけるフロントテレコンバータレンズＣの諸元の値を掲げる。
【００４１】
［表４］
（全体諸元）
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f =   16.38   〜     93.07      〜  146.88
F.NO =    2.90   〜      4.34      〜    5.31
２ω =    ----   〜      7.02      〜    4.43
（レンズデータ）
面番号 曲率半径 面間隔 屈折率  アッベ数
1    82.7142  4.50  1.84666  23.78
2    64.9516 15.00  1.45600  90.30
3 -1517.7604  0.50 
4    67.2528  8.00  1.49782  82.52
5    97.9754 40.00
6 -1281.7989  5.00  1.80809  22.76
7   -86.5664  2.00  1.75500  52.32
8    58.3331  (dE)
（可変間隔データ）
ワイドコンバータレンズＣとズームレンズＺとの光軸上の空気間隔をdEとして、以下に本実施例の広角端状態及び中間焦点距離状態における可変間隔の値を示す。
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     16.3781       93.0749        146.8762
dE     29.0100       14.6328          6.0000
Bf      1.0300        1.0020          0.9860
（条件式対応値）
本実施例に係るレンズ系の条件式対応値を以下に示す。
νｄ２＝90.30
νｄ３＝82.52
νｄ４＝22.76
Ｒ１Ｆ＝82.7142
Ｒ２Ｒ＝-1517.7604
Ｒ３Ｆ＝67.2528
Ｒ３Ｒ＝97.9754
Ｒ４Ｆ＝-1281.7989
Ｒ５Ｒ＝58.3331
（１）νｄ２＝90.30
（２）νｄ３＝82.52
（３）（Ｒ２Ｒ＋Ｒ１Ｆ）／（Ｒ２Ｒ−Ｒ１Ｆ）＝0.89664
（４）（Ｒ３Ｒ＋Ｒ３Ｆ）／（Ｒ３Ｒ−Ｒ３Ｆ）＝5.37807
（５）νｄ４＝22.76
（６）（Ｒ５Ｒ＋Ｒ４Ｆ）／（Ｒ５Ｒ−Ｒ４Ｆ）＝-0.91294
【００４２】
図８，図９は、本発明の第３実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）及びｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）に対する諸収差図であって、それぞれ中間焦点距離状態（ｆ＝９３．０７ｍｍ），望遠端状態（ｆ＝１４６．８８ｍｍ）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系は、広角端状態において諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００４３】
〔第４実施例〕
図１０は、本発明の第４実施例に係るフロントテレコンバータレンズを広角端状態のズームレンズＺに装着している様子を示す断面図である。
以下の表５に本発明の第４実施例に係るおけるフロントテレコンバータレンズＣの諸元の値を掲げる。
【００４４】
［表５］
（全体諸元）
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f =   16.38   〜     93.08      〜  146.88
F.NO =    2.90   〜      4.34      〜    5.31
２ω =    ----   〜      6.98      〜    4.42
（レンズデータ）
面番号 曲率半径 面間隔 屈折率  アッベ数
1    90.3006  4.50  1.84666  23.78
2    69.3338 15.00  1.49782  82.52
3 -4090.4326  0.50 
4    66.1251  8.00  1.49782  82.52
5    97.2886 40.00
6  2072.6915  5.00  1.92286  18.90
7  -165.6060  2.00  1.75500  52.32
8    52.0391  (dE)
（可変間隔データ）
ワイドコンバータレンズＣとズームレンズＺとの光軸上の空気間隔をdEとして、以下に本実施例の広角端状態及び中間焦点距離状態における可変間隔の値を示す。
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
f     16.3780       93.0758        146.8803
dE     29.0100       14.6328          6.0000
Bf      1.0300        1.0020          0.9860
（条件式対応値）
本実施例に係るレンズ系の条件式対応値を以下に示す。
νｄ２＝82.52
νｄ３＝82.52
νｄ４＝18.90
Ｒ１Ｆ＝90.3006
Ｒ２Ｒ＝-4090.4326
Ｒ３Ｆ＝66.1261
Ｒ３Ｒ＝97.2886
Ｒ４Ｆ＝2072.6915
Ｒ５Ｒ＝52.0391
（１）νｄ２＝82.52
（２）νｄ３＝82.52
（３）（Ｒ２Ｒ＋Ｒ１Ｆ）／（Ｒ２Ｒ−Ｒ１Ｆ）＝0.95680
（４）（Ｒ３Ｒ＋Ｒ３Ｆ）／（Ｒ３Ｒ−Ｒ３Ｆ）＝5.24375
（５）νｄ４＝18.90
（６）（Ｒ５Ｒ＋Ｒ４Ｆ）／（Ｒ５Ｒ−Ｒ４Ｆ）＝-1.05151
【００４５】
図１１，図１２は、本発明の第４実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）及びｇ線（λ＝４３５．８ｎｍ）に対する諸収差図であって、それぞれ中間焦点距離状態（ｆ＝９３．０８ｍｍ），望遠端状態（ｆ＝１４６．８８ｍｍ）における無限遠合焦時の諸収差図である。
各諸収差図より本実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系は、広角端状態において諸収差を良好に補正し、優れた結像性能を有することがわかる。
【００４６】
上記各実施例によれば、拡大倍率が高く、高性能なフロントテレコンバータレンズを実現することができる。
なお、本発明の実施例として２群構成のフロントテレコンバータレンズと５群構成のズームレンズを示したが、これらのレンズに付加レンズ又は付加レンズ群を加えただけのレンズ系も本発明の効果を内在する同等のレンズ系であることは言うまでもない。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１】本発明の第１実施例に係るフロントテレコンバータレンズを広角端状態のズームレンズＺに装着している様子を示す断面図である。
【図２】本発明の第１実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線及びｇ線に対する諸収差図であって、中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図３】本発明の第１実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線及びｇ線に対する諸収差図であって、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図４】本発明の第２実施例に係るフロントテレコンバータレンズを広角端状態のズームレンズＺに装着している様子を示す断面図である。
【図５】本発明の第２実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線及びｇ線に対する諸収差図であって、中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図６】本発明の第２実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線及びｇ線に対する諸収差図であって、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図７】本発明の第３実施例に係るフロントテレコンバータレンズを広角端状態のズームレンズＺに装着している様子を示す断面図である。
【図８】本発明の第３実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線及びｇ線に対する諸収差図であって、中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図９】本発明の第３実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線及びｇ線に対する諸収差図であって、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１０】本発明の第４実施例に係るフロントテレコンバータレンズを広角端状態のズームレンズＺに装着している様子を示す断面図である。
【図１１】本発明の第４実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線及びｇ線に対する諸収差図であって、中間焦点距離状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１２】本発明の第４実施例に係るフロントテレコンバータレンズをズームレンズに装着してなるレンズ系のｄ線及びｇ線に対する諸収差図であって、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【符号の説明】
【００４８】
Ｃ      フロントテレコンバータレンズ
Ｇ１Ｃ  フロントテレコンバータレンズの第１レンズ群
Ｇ２Ｃ  フロントテレコンバータレンズの第２レンズ群
Ｚ      ズームレンズ
Ｇ１    ズームレンズの第１レンズ群
Ｇ２    ズームレンズの第２レンズ群
Ｇ３    ズームレンズの第３レンズ群
Ｇ４    ズームレンズの第４レンズ群
Ｇ５    ズームレンズの第５レンズ群
ＦＬ    フィルタ群
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
【図１】
2006084739.tif 000003
【図２】
2006084739.tif 000004
【図３】
2006084739.tif 000005
【図４】
2006084739.tif 000006
【図５】
2006084739.tif 000007
【図６】
2006084739.tif 000008
【図７】
2006084739.tif 000009
【図８】
2006084739.tif 000010
【図９】
2006084739.tif 000011
【図１０】
2006084739.tif 000012
【図１１】
2006084739.tif 000013
【図１２】
2006084739.tif 000014