(57)【要約】哺乳動物に対するＹＹ（ＰＹＹ）ペプチドの粘膜送達を促進する医薬製剤が記載されてる。多重投与に好適なＰＹＹ剤形が記載されている。当該ＰＹＹ剤形には、水性医薬製剤を含むボトル、及び当該製剤の鼻腔内投与に効果的なアクチュエーターが含まれる。当該製剤には、治療上有効な量のＰＹＹ、ｐＨを調整するための緩衝剤、水混和性の極性有機溶媒及びカチオン用のキレート剤が含まれる。当該ＰＹＹ剤形は、約５日間以上使用して保存した後に、少なくとも９０％のＰＹＹ回収率を示す。【選択図】図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
哺乳動物に対するＰＹＹの粘膜送達を促進させるための医薬製剤において、治療上有効量のＰＹＹと、水混和性の極性有機溶媒と、カチオン用のキレート剤とを具えることを特徴とする医薬製剤。
【請求項２】
請求項１に記載の製剤において、ＰＹＹがＰＹＹ（３−３６）であり、前記水混和性の極性有機溶媒がエタノールであり、前記カチオン用のキレート剤がＥＤＴＡであることを特徴とする製剤。
【請求項３】
請求項２に記載の製剤において、エタノールが約１％（ｖ／ｖ）又はそれ以上の配合濃度にあることを特徴とする製剤。
【請求項４】
請求項２に記載の製剤において、エタノールが約２％（ｖ／ｖ）又はそれ以上の配合濃度にあることを特徴とする製剤。
【請求項５】
請求項２に記載の製剤において、エタノールが約１０％（ｖ／ｖ）又はそれ以上の配合濃度にあることを特徴とする製剤。
【請求項６】
請求項２に記載の製剤において、ＥＤＴＡが前記製剤中で少なくとも約１ｍｇ／ｍＬの濃度にあることを特徴とする製剤。
【請求項７】
請求項２に記載の製剤において、ＥＤＴＡが前記製剤中で少なくとも約２ｍｇ／ｍＬの濃度にあることを特徴とする製剤。
【請求項８】
請求項２に記載の製剤において、ＥＤＴＡが前記製剤中で少なくとも約１０ｍｇ／ｍＬの濃度にあることを特徴とする製剤。
【請求項９】
請求項２に記載の製剤が界面活性剤を更に具えることを特徴とする製剤。
【請求項１０】
請求項９に記載の製剤において、前記界面活性剤がＴｗｅｅｎ−８０であることを特徴とする製剤。
【請求項１１】
請求項１０に記載の製剤において、Ｔｗｅｅｎ−８０が前記製剤中で５０ｍｇ／ｍＬ又はこれよりも低濃度で存在することを特徴とする製剤。
【請求項１２】
請求項１０に記載の製剤において、Ｔｗｅｅｎ−８０が前記製剤中で１０ｍｇ／ｍＬ又はこれよりも低濃度で存在することを特徴とする製剤。
【請求項１３】
請求項１０に記載の製剤において、Ｔｗｅｅｎ−８０が前記製剤中で１ｍｇ／ｍＬ又はこれよりも低濃度で存在することを特徴とする製剤。
【請求項１４】
請求項２に記載の製剤が緩衝塩を更に具えることを特徴とする製剤。
【請求項１５】
請求項９に記載の製剤が緩衝塩を更に具えることを特徴とする製剤。
【請求項１６】
請求項１４に記載の製剤において、前記緩衝塩が酢酸塩又はグルタミン酸塩であることを特徴とする製剤。
【請求項１７】
請求項１５に記載の製剤において、前記緩衝塩が酢酸塩又はグルタミン酸塩であることを特徴とする製剤。
【請求項１８】
請求項１６に記載の製剤において、前記緩衝塩がグルタミン酸塩であることを特徴とする製剤。
【請求項１９】
請求項１７に記載の製剤において、前記緩衝塩がグルタミン酸塩であることを特徴とする製剤。
【請求項２０】
請求項２に記載の製剤において、ｐＨが約５．０又はそれ以下であることを特徴とする製剤。
【請求項２１】
請求項２に記載の製剤において、ｐＨが約４．４又はそれ以下であることを特徴とする製剤。
【請求項２２】
請求項２に記載の製剤において、ｐＨが約４．０又はそれ以下であることを特徴とする製剤。
【請求項２３】
請求項２に記載の製剤において、ｐＨが約３．８又はそれ以下であることを特徴とする製剤。
【請求項２４】
請求項２に記載の製剤が保存剤を更に具えることを特徴とする製剤。
【請求項２５】
請求項２４に記載の製剤において、前記保存剤がクロロブタノール又は塩化ベンザルコニウムであることを特徴とする製剤。
【請求項２６】
請求項２に記載の製剤において、粘膜細胞の単層への接触による前記製剤の投与が、結果として浸透促進剤を欠く等張液中で測定されるＰａｐｐと比較して、約２倍又はそれ以上のＰａｐｐ測定値を生じさせることを特徴とする製剤。
【請求項２７】
請求項２に記載の製剤において、粘膜細胞の単層への接触による前記製剤の投与が、結果として浸透促進剤を欠く等張液中で測定されるＰａｐｐと比較して、約５倍又はそれ以上のＰａｐｐ測定値を生じさせることを特徴とする製剤。
【請求項２８】
請求項２に記載の製剤において、粘膜細胞の単層への接触による前記製剤の投与が、結果として浸透促進剤を欠く等張液中で測定されるＰａｐｐと比較して、約１０倍又はそれ以上のＰａｐｐ測定値を生じさせることを特徴とする製剤。
【請求項２９】
請求項２に記載の製剤において、粘膜細胞の単層への接触による前記製剤の投与が、結果として浸透促進剤を欠く等張液中で測定されるＰａｐｐと比較して、約１０倍又はそれ以上のＰａｐｐ測定値を生じさせることを特徴とする製剤。
【請求項３０】
請求項２６、２７、２８、又は２９のいずれか一項に記載の製剤において、前記粘膜細胞が気管支上皮細胞であることを特徴とする製剤。
【請求項３１】
請求項２に記載の製剤において、前記製剤の哺乳動物への鼻腔内投与が、結果として浸透促進剤を欠く等張食塩液の鼻腔内投与で測定されるＡＵＣｌａｓｔと比較して、約２倍又はそれ以上のＡＵＣｌａｓｔ測定値を生じさせることを特徴とする製剤。
【請求項３２】
請求項２に記載の製剤において、前記製剤の哺乳動物への鼻腔内投与が、結果として浸透促進剤を欠く等張食塩液の鼻腔内投与で測定されるＡＵＣｌａｓｔと比較して、約５倍又はそれ以上のＡＵＣｌａｓｔ測定値を生じさせることを特徴とする製剤。
【請求項３３】
請求項２に記載の製剤において、前記製剤の哺乳動物への鼻腔内投与が、結果として浸透促進剤を欠く等張食塩液の鼻腔内投与で測定されるＡＵＣｌａｓｔと比較して、約１０倍又はそれ以上のＡＵＣｌａｓｔ測定値を生じさせることを特徴とする製剤。
【請求項３４】
請求項２に記載の製剤において、前記製剤の哺乳動物への鼻腔内投与が、結果として浸透促進剤を欠く等張食塩液の鼻腔内投与で測定されるＡＵＣｌａｓｔと比較して、約２０倍又はそれ以上のＡＵＣｌａｓｔ測定値を生じさせることを特徴とする製剤。
【請求項３５】
哺乳動物に対するＰＹＹの粘膜送達を促進させるための医薬製剤において、治療上有効量のＰＹＹと、約２％（ｖ／ｖ）のエタノールと、約１０ｍＭのＥＤＴＡと、約１％のＴｗｅｅｎ−８０とを含み、約４．０のｐＨを有することを特徴とする医薬製剤。
【請求項３６】
請求項３５に記載の製剤において、保存剤を更に具え、当該保存剤がクロロブタノール又は塩化ベンザルコニウムであることを特徴とする製剤。
【請求項３７】
請求項３６に記載の製剤において、緩衝塩を更に具え、当該緩衝塩が酢酸塩又はグルタミン酸塩であることを特徴とする製剤。
【請求項３８】
請求項３７に記載の製剤において、緩衝塩を更に具え、当該緩衝塩がグルタミン酸塩であることを特徴とする製剤。
【請求項３９】
多重投与に好適なＰＹＹ剤形が水性医薬製剤を収容する密封されたボトルを具え、前記ＰＹＹ剤形が治療上有効量のＰＹＹと、水混和性の極性有機溶媒と、カチオン用のキレート剤とを具え、前記ＰＹＹ剤形が少なくとも１０日間、５℃で保存した後に、少なくとも９０％のＰＹＹ回収率を示すことを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項４０】
請求項３９に記載のＰＹＹ剤形が少なくとも６カ月間、５℃で保存した後に、９０％を超えるＰＹＹの回収率を有することを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項４１】
請求項３９に記載のＰＹＹ剤形が少なくとも１年間、５℃で保存した後に、９０％を超えるＰＹＹの回収率を有することを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項４２】
請求項３９に記載のＰＹＹ剤形が少なくとも２年間、５℃で保存した後に、９０％を超えるＰＹＹの回収率を有することを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項４３】
多重投与に好適なＰＹＹ剤形が水性医薬製剤を収容する密封されたボトルと鼻腔内投与に有効なアクチュエータとを具え、前記製剤が治療上有効量のＰＹＹと、水混和性の極性有機溶媒と、カチオン用のキレート剤とを含むＰＹＹ剤形を具え、前記剤形が約５日間以上使用して保存した後に、少なくとも９０％のＰＹＹ回収率を示すことを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項４４】
請求項４３に記載のＰＹＹ剤形において、前記投与が一日３回行われることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項４５】
請求項４４に記載のＰＹＹ剤形が全ての噴霧間に３０℃／６５％の相対湿度で、約９０％を超えるＰＹＹの回収率を有することを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項４６】
請求項３９及び４３のいずれか１項に記載のＰＹＹ剤形が前記製剤のｐＨの２つの前記ｐＨ単位内にあるｐＫａを有する正味の単一のイオノゲン性（ｉｏｎｏｇｅｎｉｃ）部分を有するｐＨ緩衝剤を更に具えることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項４７】
請求項４６に記載のＰＹＹ剤形において、前記緩衝剤が前記製剤の前記ｐＨの１つのｐＨ単位内にあるｐＫａを有する正味の単一のイオノゲン性（ｉｏｎｏｇｅｎｉｃ）部分を有することを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項４８】
請求項４７に記載のＰＹＹ剤形において、前記緩衝剤がグルタミン酸塩、酢酸塩、グリシン、ヒスチジン、アルギニン、リジン、メチオニン、乳酸塩、ギ酸塩、及びグリコール酸塩から成る群より選択されることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項４９】
請求項４８に記載のＰＹＹ剤形がグルタミン酸緩衝剤又は酢酸緩衝剤を更に具えることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項５０】
請求項４８に記載のＰＹＹ剤形において、ｐＨが約５．０又はそれ以下であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項５１】
請求項４８に記載のＰＹＹ剤形において、ｐＨが約４．４又はそれ以下であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項５２】
請求項４８に記載のＰＹＹ剤形において、ｐＨが約４．０又はそれ以下であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項５３】
請求項４８に記載のＰＹＹ剤形において、ｐＨが約３．８又はそれ以下であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項５４】
請求項４０及び４５のいずれか１項に記載のＰＹＹ剤形において、ＰＹＹがＰＹＹ（３−３６）であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項５５】
請求項５４に記載のＰＹＹ剤形において、ＰＹＹの濃度が少なくとも約２０μｇ／ｍｌであることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項５６】
請求項５４に記載のＰＹＹ剤形において、ＰＹＹの濃度が少なくとも約１００μｇ／ｍｌであることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項５７】
請求項５４に記載のＰＹＹ剤形において、ＰＹＹの濃度が少なくとも約２００μｇ／ｍｌであることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項５８】
請求項５４に記載のＰＹＹ剤形において、ＰＹＹの濃度が少なくとも約１ｍｇ／ｍｌであるか又はそれ以上であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項５９】
請求項５４に記載のＰＹＹ剤形において、ＰＹＹの濃度が少なくとも約２ｍｇ／ｍｌであるか又はそれ以上であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項６０】
請求項５４に記載のＰＹＹ剤形において、ＰＹＹの濃度が少なくとも約６ｍｇ／ｍｌであるか又はそれ以上であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項６１】
請求項５４に記載のＰＹＹ剤形において、ＰＹＹの濃度が少なくとも約１０ｍｇ／ｍｌであるか又はそれ以上であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項６２】
請求項５４に記載のＰＹＹ剤形において、前記剤形が約２μｇ乃至約１０００μｇの前記ＰＹＹの投与量を達成するように鼻腔内投与に好適であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項６３】
請求項５４に記載のＰＹＹ剤形において、前記剤形が約１００μｇ乃至約６００μｇの前記ＰＹＹの投与量を達成するように鼻腔内投与に好適であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項６４】
請求項５４に記載のＰＹＹ剤形において、前記水混和性の極性有機溶媒がエタノールであり、前記カチオン用のキレート剤がＥＤＴＡであることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項６５】
請求項６４に記載のＰＹＹ剤形において、エタノールが少なくとも約０．１％（ｖ／ｖ）の配合濃度にあることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項６６】
請求項６４に記載のＰＹＹ剤形において、エタノールが少なくとも約１％（ｖ／ｖ）の配合濃度にあることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項６７】
請求項６４に記載のＰＹＹ剤形において、エタノールが少なくとも約１０％（ｖ／ｖ）の配合濃度にあることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項６８】
請求項６４に記載のＰＹＹ剤形において、ＥＤＴＡが前記製剤中で少なくとも約１ｍｇ／ｍＬの濃度にあることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項６９】
請求項６４に記載のＰＹＹ剤形において、ＥＤＴＡが前記製剤中で少なくとも約１０ｍｇ／ｍＬの濃度にあることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項７０】
請求項６４に記載のＰＹＹ剤形において、ＥＤＴＡが前記製剤中で少なくとも約５０ｍｇ／ｍＬの濃度にあることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項７１】
請求項６４に記載のＰＹＹ剤形が、界面活性剤を更に具えることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項７２】
請求項７１に記載のＰＹＹ剤形において、前記界面活性剤がＴｗｅｅｎ−８０であることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項７３】
請求項７２に記載のＰＹＹ剤形において、Ｔｗｅｅｎ−８０が前記製剤中で少なくとも約１ｍｇ／ｍＬで存在することを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項７４】
請求項７２に記載のＰＹＹ剤形において、Ｔｗｅｅｎ−８０が前記製剤中で少なくとも約１０ｍｇ／ｍＬで存在することを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項７５】
請求項７２に記載のＰＹＹ剤形において、Ｔｗｅｅｎ−８０が前記製剤中で少なくとも約５０ｍｇ／ｍＬで存在することを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項７６】
請求項６４に記載のＰＹＹ剤形が、保存剤を更に具えることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項７７】
請求項７６に記載のＰＹＹ剤形において、前記保存剤がクロロブタノール又は塩化ベンザルコニウムであることを特徴とするＰＹＹ剤形。
【請求項７８】
哺乳動物に対するＹ２レセプター結合性ペプチドの粘膜送達を促進するための医薬製剤において、治療上有効量の前記ペプチドと、水混和性の極性有機溶媒と、カチオン用のキレート剤とを具えることを特徴とする製剤。
【請求項７９】
哺乳動物に対するＰＹＹの機能的類似体の粘膜送達を促進させるための医薬製剤であって、治療上有効量の前記１種類の類似体と、水混和性の極性有機溶媒と、カチオン用のキレート剤とを具えることを特徴とする製剤。
【請求項８０】
請求項７８又は７９に記載の製剤において、前記水混和性の極性有機溶媒がエタノールであり、前記カチオン用のキレート剤がＥＤＴＡであることを特徴とする製剤。
【請求項８１】
請求項８０に記載の製剤において、エタノールが約１％（ｖ／ｖ）又はそれ以上の配合濃度にあることを特徴とする製剤。
【請求項８２】
請求項８０に記載の製剤において、ＥＤＴＡが前記製剤中で少なくとも約１ｍｇ／ｍＬの濃度にあることを特徴とする製剤。
【請求項８３】
請求項８０に記載の製剤が界面活性剤を更に具えることを特徴とする製剤。
【請求項８４】
請求項８３に記載の製剤において、前記界面活性剤がＴｗｅｅｎ−８０であることを特徴とする製剤。
【請求項８５】
請求項８４に記載の製剤において、Ｔｗｅｅｎ−８０が前記製剤中で５０ｍｇ／ｍＬ又はそれ以下の濃度で存在することを特徴とする製剤。
【請求項８６】
請求項８０に記載の製剤が緩衝塩を更に具えることを特徴とする製剤。
【請求項８７】
請求項８０に記載の製剤において、ｐＨが約５．０又はそれ以下であることを特徴とする製剤。
【請求項８８】
請求項８０に記載の製剤が、保存剤を更に具えることを特徴とする製剤。
【請求項８９】
請求項８８に記載の製剤において、前記保存剤がクロロブタノール又は塩化ベンザルコニウムであることを特徴とする製剤。
【請求項９０】
哺乳動物に対するＹ２レセプター結合性ペプチドの粘膜送達を促進させるための医薬製剤において、前記製剤が治療上有効量の前記ペプチドと、約２％（ｖ／ｖ）のエタノールと、約１０ｍＭのＥＤＴＡと、約１％のＴｗｅｅｎ−８０とを具え、約４．０のｐＨを有することを特徴とする製剤。
【請求項９１】
哺乳動物に対する機能的ＰＹＹ類似体の粘膜送達を促進させるための医薬製剤において、前記製剤が治療上有効量の前記類似体と、約２％（ｖ／ｖ）のエタノールと、約１０ｍＭのＥＤＴＡと、約１％のＴｗｅｅｎ−８０とを具え、約４．０のｐＨを有することを特徴とする製剤。
【請求項９２】
請求項９０又は９１に記載の製剤が更に保存剤から成り、前記保存剤がクロロブタノール又は塩化ベンザルコニウムであることを特徴とする製剤。
【請求項９３】
請求項９２に記載の製剤が緩衝塩を更に具え、前記緩衝塩が酢酸塩又はグルタミン酸塩であることを特徴とする製剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
背景技術
肥満及び肥満関連疾患は、米国内及び世界中において一般的であり、非常に深刻な公衆衛生上の問題である。Ｙ２レセプターに結合する特定のペプチドは、哺乳動物に末梢血管から投与された場合に体重減少を促進することが示されている。Ｙ２レセプター結合ペプチドは、Ｙ２レセプターに結合する神経ペプチドである。これらのＹ２レセプター結合ペプチドは、ペプチドＹＹ（ＰＹＹ）、神経ペプチドＹ（ＮＰＹ）、及び膵ペプチド（ＰＰ）を含むペプチドファミリーに属する。
【０００２】
これらの約３６アミノ酸のペプチドは、当該ペプチドの中央部に「ＰＰ折りたたみ」を含むコンパクトなへリックス構造を有する。具体的な特徴としては、１番目から８番目の残基にかけてのポリプロリンへリックス、９番目から１４番目の残基内のβ−ターン、１５番目から３０番目の残基内のα−へリックス、３０番目から３６番目の残基内の外側に突き出たＣ末端、及び生物学的活性に決定的であると考えられるカルボキシル末端のアミドが挙げられる。ペプチドＹＹ（１−３６）［ＰＹＹ（１−３６）］［ＹＰＩＫＰＥＡＰＧＥＤＡＳＰＥＥＬＮＲＹＹＡＳＬＲＨＹＬＮＬＶＴＲＱＲＹ，（配列番号１）］と呼ばれる３６アミノ酸のペプチドは、個体に末梢血管から注射された場合に、体重減少を生じさせ、従って、肥満及び関連疾患の治療用の薬物として使用できることが示されている。Ｍｏｒｌｅｙ，Ｊ．，Ｎｅｕｒｏｐｓｙｃｈｏｂｉｏｌｏｇｙ  ２１：２２−３０（１９８９）。また、この作用を生じるためには、ＰＹＹはＹ２レセプターに結合しており、Ｙ２レセプターへのＹ２アゴニストの結合が、炭水化物、タンパク質の摂取量と、食事量の減少を引き起こしたことが後に判明した、Ｌｅｉｂｏｗｉｔｚ，Ｓ．Ｆ．ら．，Ｐｅｐｔｉｄｅｓ  ７２：１２５１−１２６０（１９９１）。ＰＰＹの別の分子形態は、ＰＹＹ（３−３６）ＩＫＰＥＡＰＧＥＤＡＳＰＥＥＬＮＲＹＹＡＳＬＲＨＹＬＮＬＶＴＲＱＲＹ（配列番号１の３−３６番目の残基）である。Ｅｂｅｒｌｅｉｎ，Ｅｙｓｓｅｌｅｉｎら．，Ｐｅｐｔｉｄｅｓ  １０：７９７−８０３，１９８９）。これより、ＰＰＹという用語は、完全長のＰＰＹとＹ２レセプターに結合するあらゆるＰＹＹの断片を指して言う。
【０００３】
ＰＰＹを静脈内点滴又は注射により投与して、特に、エンドトキシンにより引き起こされたショックで生じる生死に関わる低血圧を治療し（米国特許第４，８３９，３４３号）、灌流投与、非経口投与又は皮下投与、並びに移植により哺乳動物体内で膵腫瘍の増殖を阻害し（米国特許第５，５７４，０１０号）、肥満を治療すること（Ｍｏｒｌｅｙ（１９８９））及び米国特許出願第２００２０１４１９８５号）が可能であることが知られている。また、ＰＹＹは、ナトリウム依存的に共輸送される栄養の胃腸での吸収を高めることにより、当該対象の体重増加を増加させるのに効果的な量で、家畜又はヒトに非経口、経口、経鼻、直腸及び局所的な経路により投与できることも主張されている（米国特許第５，９１２，２２７号）。しかしながら、肥満及び糖尿病を含む関連疾患の治療に関して、投与方法は静脈内ＩＶ点滴に限定されており、これに代わるＰＹＹの投与法について最適化された有効な製剤は存在していない。いずれの先行技術の教示にも、ＰＹＹ又はＰＹＹ（３−３６）を粘膜（即ち、鼻、頬、口腔）送達を向上させるように設計された賦形剤との組合わせで含む製剤が提示されておらず、また、非点滴投与用のエンドトキシン不含Ｙ２レセプター結合ペプチド製剤の有用性も教示されていない。
【０００４】
ＰＹＹの鼻腔内投与用の製剤は、本明細書に参照として取り込まれる国際公開公報第ＷＯ０４０５６３１４２号、米国特許公開公報第ＵＳ２００４／０１１５１３５号、米国特許公開公報第ＵＳ２００４／０１５７７７７号、米国特許公開公報第ＵＳ２００４／０２０９８０７号及び米国特許公開公報第ＵＳ２００５／０００２９２７号を含む、先の特許出願公開公報に記載されている。これらの出願には、０．１ｍｌ中に２０乃至２００μｇ、即ち、０．２乃至２．０ｍｇ／ｍｌのＰＹＹの投与に適した製剤が開示されている。０．３ｍｇ／ｍｌのＰＹＹの剤形の安定性が、１０ｍＭのクエン酸と１００ｍＭのＮａＣｌを含む製剤において、４０℃で５日間に亘って、種々のｐＨについて試験された。最適なｐＨは４．９であることが判明し、このｐＨでは、５日間のインキュベーションの後に８０％を超えるペプチドが残存していた。しかしながら、ＰＹＹ安定性は、実質的にＰＹＹ濃度の影響を受けること：高濃度ではＰＹＹ安定性が減少することが後に判明した。更に、先に記載され、鼻腔内投与について試験された製剤には、メチル−β−シクロデキストリンやＬ−α−ホスファチジルコリンジデカノイルといった、一般的に安全と認められた（ＧＲＡＳ）賦形剤ではない賦形剤が含まれていた。従って、医薬としての通常の条件下で一般的有用性を有する剤形及び製剤を提供するために、向上した安定性を有する別の製剤組成物の開発に対する切迫した需要が生じている。更に、公定書外の（ｎｏｎ−ｃｏｍｐｅｎｄｉａｌ）賦形剤の使用に対する異なる代替物として、ＧＲＥＡ賦形剤を含む製剤及び剤形に対する切迫した需要も生じている。
【０００５】
発明の詳細な説明
本発明をよりよく理解するために、以下の定義と詳細な説明を提供する：
【０００６】
Ｙ２レセプター結合ペプチド
本発明に係る粘膜製剤で使用されるＹ２レセプター結合ペプチドには、ＰＰ、ＮＰＹ、及びＰＹＹの３種類の天然生物活性ペプチドファミリーが含まれる。Ｙ２レセプター結合ペプチドの例とその使用法については、米国特許第５，０２６，６８５号；米国特許第５，５７４，０１０号；米国特許第５，６０４，２０３号；米国特許第５，６９６，０９３号；米国特許第６，０４６，１６７号；Ｇｅｈｌｅｒｔら．，Ｐｒｏｃ．Ｓｏｃ．Ｅｘｐ．Ｂｉｏｌ．Ｍｅｄ．２１８：７−２２（１９９８）；Ｓｈｅｉｋｈら．，Ａｍ．Ｊ．Ｐｈｙｓｉｏｌ．２６１：７０１−１５（１９９１）；Ｆｏｕｎｄｅｒら．，ＭｏＩ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．４５：９３−１０１（１９９４）；Ｋｉｒｂｙら．，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．３８：４５７９−４５８６（１９９５）；Ｒｉｓｔら．，Ｅｕｒ．Ｊ．Ｂｉｏｃｈｅｍ．２４７：１０１９−１０２８（１９９７）；Ｋｉｒｂｙら．，Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．３６：３８０２−３８０８（１９９３）；Ｇｒｕｎｄｅｍａｒら．，Ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  Ｐｅｐｔｉｄｅｓ  ６２：１３１−１３６（１９９６）；米国特許第５，６９６，０９３号（ＰＹＹアゴニストの例），米国特許第６，０４６，１６７号に記載されている。本発明によれば、Ｙ２レセプター結合ペプチドには、遊離塩基、酸付加塩、又はカリウム塩若しくはナトリウム塩のような金属塩、又は、アミド化、グリコシル化、アシル化、硫酸化、リン酸化、アセチル化及び環化のようなプロセスにより修飾されたＹ２レセプター結合ペプチドが含まれる（米国特許第６，０９３，６９２号；並びに米国特許第６，２２５，４４５号及びＰＥＧ付加）。
【０００７】
ペプチドＹＹのアゴニスト
本明細書において用いられる「ＰＹＹ」とは、天然物、合成物、又は組換え体であるかどうかに関わらず、ＰＹＹ（１−３６）（配列番号１）の天然配列又は変異型、及びその誘導体、断片、並びにあらゆる供給源に由来するＰＹＹの類似体を指し示す。当該ＰＹＹには、ＰＹＹ配列の少なくとも最後の１５アミノ酸残基、又はその類似体である、ＰＹＹ（２２−３６）が含まれる。使用可能な他のＰＹＹペプチドは、ＰＹＹ（１−３６）（配列番号１）、ＰＹＹ（３−３６）、ＰＹＹ（４−３６）、ＰＹＹ（５−３６）、ＰＹＹ（６−３６）、ＰＹＹ（７−３６）、ＰＹＹ（８−３６）、ＰＹＹ（９−３６）、ＰＹＹ（１０−３６）、ＰＹＹ（１１−３６）、ＰＹＹ（１２−３６）、ＰＹＹ（１３−３６）、ＰＹＹ（１４−３６）、ＰＹＹ（１５−３６）、ＰＹＹ（１６−３６）、ＰＹＹ（１７−３６）、ＰＹＹ（１８−３６）、ＰＹＹ（１９−３６）、ＰＹＹ（２０−３６）、及びＰＹＹ（２１−３６）である。これらのペプチドは、典型的に、脳又は他の場所にあるＹレセプター、特にＹ２及び／又はＹ５レセプターに結合する。これらのペプチドは、必ずしも必要ではないにしろ、典型的に、エンドトキシンを含まない形態又はピロゲンを含まない形態にて合成される。
【０００８】
他のＰＹＹペプチドには、例えば、以下を含むＰＹＹペプチド上の部位特異的突然変異等の保存的アミノ酸残基の変異が施されたＰＹＹペプチドが含まれる；［Ａｓｐ１５］ＰＹＹ（１５−３６）（配列番号２）、［Ｔｈｒ１３］ＰＹＹ（１３−３６）（配列番号３）、［Ｖａｌ１２］ＰＹＹ（１２−３６）（配列番号４）、［Ｇｌｕ１１］ＰＹＹ（１１−３６）（配列番号５）、［Ａｓｐ１０］ＰＹＹ（１０−３６）（配列番号６）、［Ｖａｌ７］ＰＹＹ（７−３６）（配列番号７）、［Ａｓｐ６］ＰＹＹ（６−３６）（配列番号８）、［Ｇｌｎ４］ＰＹＹ（４−３６）（配列番号９）、［Ａｒｇ４］ＰＹＹ（４−３６）（配列番号１０）、［Ａｓｎ４］ＰＹＹ（４−３６）（配列番号１１）、［Ｖａｌ３］ＰＹＹ（３−３６）（配列番号１２）及び［Ｌｅｕ３］ＰＹＹ（３−３６）（配列番号１３）。他のＰＹＹペプチドには、以下を含む少なくとも２つの保存的アミノ酸残基の変異が施されたペプチドが含まれる；［Ａｓｐ１０、Ａｓｐ１５］ＰＹＹ（１０−３６）（配列番号１４）、［Ａｓｐ６、Ｔｈｒ１３］ＰＹＹ（６−３６）（配列番号１５）、［Ａｓｎ４、Ａｓｐ１５］ＰＹＹ（４−３６）（配列番号１６）、及び［Ｌｅｕ３、Ａｓｐ１０］ＰＹＹ（３−３６）（配列番号１７）。
【０００９】
また、例えば、米国特許第５，６０４，２０３号及び米国特許第５，５７４，０１０号に開示されるＰＹＹの類似体も含まれる。これらには、以下のペプチドが含まれる：
【００１０】
式１Ａ
2009500453.tif 000003
【００１１】
化学式１Ａについては：ＸがＣｙｓであるか、又は欠失しており；Ｒ１とＲ２のそれぞれが、Ｎ末端アミノ酸のアルファ−アミノ基の窒素原子に結合し；Ｒ１がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ｒ２がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ａ２２が芳香族アミノ酸、Ａｌａ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、Ｎ−Ｍｅ−Ａｌａであるか、又は欠失しており；Ａ２３がＳｅｒ、Ｔｈｒ、Ａｌａ、Ａｉｂ、Ｎ−Ｍｅ−Ｓｅｒ、Ｎ−Ｍｅ−Ｔｈｒ、Ｎ−Ｍｅ−Ａｌａ、Ｄ−Ｔｒｐであるか、又は欠失しており；Ａ２４がＬｅｕ、Ｇｌｙ、Ｉｌｅ、Ｖａｌ、Ｔｒｐ、Ｎｌｅ、Ｎｖａ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、Ｎ−Ｍｅ−Ｌｅｕであるか、又は欠失しており；Ａ２５がＡｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はアリール基）、Ｏｒｎであるか、又は欠失しており；Ａ２６がＡｌａ、Ｈｉｓ、Ｔｈｒ、３−Ｍｅ−Ｈｉｓ、１−Ｍｅ−Ｈｉｓ、ベータ−ピロゾリルアラニン（ｂｅｔａ−ｐｙｒｏｚｏｌｙｌａｌａｎｉｎｅ）、Ｎ−Ｍｅ−Ｈｉｓ、Ａｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はアリール基）、Ｏｒｎであるか、又は欠失しており；Ａ２７がＮａｌ、Ｂｉｐ、Ｐｃｐ、Ｔｉｃ、Ｔｒｐ、Ｂｔｈ、Ｔｈｉ、又はＤｉｐであり；Ａ２８がＬｅｕ、Ｖａｌ、Ｔｒｐ、Ｎｌｅ、Ｎｖａ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｌｅｕであり；Ａ２９がＡｓｎ、Ａｌａ、Ｇｌｎ、Ｇｌｙ、Ｔｒｐ、又はＮ−Ｍｅ−Ａｓｎであり；Ａ３０がＬｅｕ、Ｉｌｅ、Ｖａｌ、Ｔｒｐ、Ｎｌｅ、Ｎｖａ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｌｅｕであり；Ａ３１がＶａｌ、Ｌｅｕ、Ｉｌｅ、Ｔｒｐ、Ｎｌｅ、Ｎｖａ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｌｅｕであり；Ａ３２がＴｈｒ、Ｓｅｒ、Ｎ−Ｍｅ−Ｓｅｒ、Ｎ−Ｍｅ−Ｔｈｒ、又はＤ−Ｔｒｐであり；Ａ３３がＣｙｓ、Ａｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はＣ６−Ｃ１８のアリール基）、又はＯｒｎであり；Ａ３４がＣｙｓ、Ｇｌｎ、Ａｓｎ、Ａｌａ、Ｇｌｙ、Ｎ−Ｍｅ−Ｇｉｎ、Ａｉｂ、又はＡｎｂであり；Ａ３５がＣｙｓ、Ａｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はＣ６−Ｃ１８のアリール基）、又はＯｒｎであり；Ａ３６が芳香族アミノ酸、又はＣｙｓであり；Ｒ３がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ｒ４がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルである、ＰＹＹ（２２−３６）ペプチド類似体、又はその医薬的に許容可能な塩を作り出すことができる。
【００１２】
ＰＹＹ（２２−３６）の化学式１Ａのペプチドの類似体の例としては、以下のものが挙げられる：Ｎ−アルファ−Ａｃ−Ａｌａ−Ｓｅｒ−Ｌｅｕ−Ａｒｇ−Ｈｉｓ−Ｔｒｐ−Ｌｅｕ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｖａｌ−Ｔｈｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｎ−Ａｒｇ−Ｔｙｒ−ＮＨ２（配列番号１８）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−Ａｌａ−Ｓｅｒ−Ｌｅｕ−Ａｒｇ−Ｈｉｓ−Ｔｈｉ−Ｌｅｕ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｖａｌ−Ｔｈｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｎ−Ａｒｇ−Ｔｙｒ−ＮＨ２（配列番号１９）、又はその医薬的に許容可能な塩。
【００１３】
以下を含む、更なる化学式１Ａの類似体を用いることができる：Ａ２８とＡ２９、Ａ２９とＡ３０、Ａ３０とＡ３１、Ａ３１とＡ３２、Ａ３３とＡ３４、Ａ３４とＡ３５、又はＡ３５とＡ３６の残基の間の−−ＣＯ−ＮＨ−−結合が、ＣＨ２−−ＮＨ、ＣＨ２−−Ｓ、ＣＨ２−−ＣＨ２、若しくはＣＨ２−Ｏで置換されているか、又はＡ３５とＡ３６の残基の間のＣＯ−−ＮＨ結合が、ＣＨ２−−ＮＨで置換されている。
【００１４】
化学式１Ｂについては：ＸがＣｙｓであるか、又は欠失しており；Ｒ１及びＲ２がＮ末端アミノ酸に結合しており；Ｒ１がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ｒ２がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ａ２２が芳香族アミノ酸であるか、又は欠失しており；Ａ２３がＳｅｒ，Ｔｈｒ，Ａｌａ，Ａｉｂ，Ｎ−Ｍｅ−Ｓｅｒ，Ｎ−Ｍｅ−Ｔｈｒ，Ｍｅ−Ａｌａ，Ｄ−Ｔｒｐであるか、又は欠失しており；Ａ２４がＬｅｕ，Ｇｌｙ，Ｉｌｅ，Ｖａｌ，Ｔｒｐ，Ｎｌｅ，Ｎｖａ，Ａｉｂ，Ａｎｂ，Ｎ−Ｍｅ−Ｌｅｕであるか、又は欠失しており；Ａ２５がＡｒｇ，Ｌｙｓ，ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はアリール基）、Ｏｒｎであるか、又は欠失しており；Ａ２６がＡｌａ，Ｈｉｓ，Ｔｈｒ，３−Ｍｅ−Ｈｉｓ，１−Ｍｅ−Ｈｉｓ，ベータ−ピロゾリルアラニン（ｂｅｔａ−ｐｙｒｏｚｏｌｙｌａｌａｎｉｎｅ），Ｎ−Ｍｅ−Ｈｉｓ，Ａｒｇ，Ｌｙｓ，ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はアリール基）、又はＯｒｎであり；Ａ２７がＴｙｒ以外の芳香族アミノ酸であり；Ａ２８がＬｅｕ，Ｖａｌ，Ｔｒｐ，Ｎｌｅ，Ｎｖａ，Ａｉｂ，Ａｎｂ，又はＮ−Ｍｅ−Ｌｅｕであり；Ａ２９がＡｓｎ，Ａｌａ，Ｇｌｎ，Ｇｌｙ，Ｔｒｐ，又はＮ−Ｍｅ−Ａｓｎであり；Ａ３０がＬｅｕ，Ｉｌｅ，Ｖａｌ，Ｔｒｐ，Ｎｌｅ，Ｎｖａ，Ａｉｂ，Ａｎｂ，又はＮ−Ｍｅ−Ｌｅｕであり；Ａ３１がＶａｌ，Ｌｅｕ，Ｉｌｅ，Ｔｒｐ，Ｎｌｅ，Ｎｖａ，Ａｉｂ，Ａｎｂ，又はＮ−Ｍｅ−Ｖａｌであり；Ａ３２がＴｈｒ，Ｓｅｒ，Ｎ−Ｍｅ−Ｓｅｒ，Ｎ−Ｍｅ−Ｔｈｒ，又はＤ−Ｔｒｐであり；Ａ３３がＣｙｓ，Ａｒｇ，Ｌｙｓ，ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はＣ６−Ｃ１８のアリール基）、又はＯｒｎであり；Ａ３４がＣｙｓ，Ｇｌｎ，Ａｓｎ，Ａｌａ，Ｇｌｙ，Ｎ−Ｍｅ−Ｇｉｎ，Ａｉｂ，又はＡｎｂであり；Ａ３５がＣｙｓ，Ａｒｇ，Ｌｙｓ，ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はＣ６−Ｃ１８のアリール基）、又はＯｒｎであり；Ａ３６が芳香族アミノ酸，又はＣｙｓであり；Ｒ３がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ｒ４がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルである，ＰＹＹ（２２−３６）ペプチド類似体、又はその医薬的に許容可能な塩を作り出すことができる。
【００１５】
ＰＹＹ（２２−３６）の化学式１Ｂのペプチドの類似体の例としては、以下のものが挙げられる：Ｎ−アルファ−Ａｃ−Ｔｙｒ−Ｓｅｒ−Ｌｅｕ−Ａｒｇ−Ｈｉｓ−Ｐｈｅ−Ｌｅｕ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｖａｌ−Ｔｈｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｎ−Ａｒｇ−Ｔｙｒ−ＮＨ２（配列番号２０）、又はその医薬的に許容可能な塩。
【００１６】
Ａ２７がＰｈｅ，Ｎａｌ、Ｂｉｐ，Ｐｃｐ，Ｔｉｃ，Ｔｒｐ，Ｂｔｈ，Ｔｈｉ，又はＤｉｐである、更なる化学式１Ｂの類似体を用いることができる。
【００１７】
更なるＰＹＹ（２２−３６）の化学式１Ｂのペプチドの類似体としては、以下のものが挙げられる：Ｎ−アルファ−Ａｃ−Ｐｈｅ−Ｓｅｒ−Ｌｅｕ−Ａｒｇ−Ｈｉｓ−Ｐｈｅ−Ｌｅｕ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｖａｌ−Ｔｈｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｎ−Ａｒｇ−Ｔｙｒ−ＮＨ２（配列番号２１）。
【００１８】
式２
2009500453.tif 000004
【００１９】
化学式２ついては：Ｒ１とＲ２が、Ｎ末端アミノ酸のアルファ−アミノ基の窒素原子に結合し；Ｒ１がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ｒ２がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ａ２５がＡｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はアリール基）、Ｏｒｎであるか、又は欠失しており；Ａ２６がＡｌａ、Ｈｉｓ、Ｔｈｒ、３−Ｍｅ−Ｈｉｓ、ベータ−ピロゾリルアラニン（ｂｅｔａ−ｐｙｒｏｚｏｌｙｌａｌａｎｉｎｅ）、Ｎ−Ｍｅ−Ｈｉｓ、Ａｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はアリール基）、又はＯｒｎであり；Ａ２７が芳香族であり；Ａ２８がＬｅｕ、Ｖａｌ、Ｔｒｐ、Ｎｌｅ、Ｎｖａ、Ａｉｂ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｌｅｕであり；Ａ２９がＡｓｎ、Ａｌａ、Ｇｌｎ、Ｇｌｙ、Ｔｒｐ、又はＮ−Ｍｅ−Ａｓｎであり；Ａ３０がＬｅｕ、Ｉｌｅ、Ｖａｌ、Ｔｒｐ、Ｎｌｅ、Ｎｖａ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｌｅｕであり；Ａ３１がＶａｌ、Ｌｅｕ、Ｉｌｅ、Ｔｒｐ、Ｎｌｅ、Ｎｖａ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｖａｌであり；Ａ３２がＴｈｒ、Ｓｅｒ、Ｎ−Ｍｅ−Ｓｅｒ、Ｎ−Ｍｅ−Ｔｈｒ、又はＤ−Ｔｒｐ；Ａ３３がＡｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はＣ６−Ｃ１８のアリール基）、Ｃｙｓ、又はＯｒｎであり；Ａ３４がＣｙｓ、Ｇｌｎ、Ａｓｎ、Ａｌａ、Ｇｌｙ、Ｎ−Ｍｅ−Ｇｉｎ、Ａｉｂ、又はＡｎｂであり；Ａ３５がＡｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はＣ６−Ｃ１８のアリール基）、Ｃｙｓ、又はＯｒｎであり；Ａ３６が芳香族アミノ酸、又はＣｙｓであり；Ｒ３がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ｒ４がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルである、ＰＹＹ（２５−３６）ペプチド類似体、又はその医薬的に許容可能な塩を作り出すことができる。
【００２０】
化学式２のＡ２７がＰｈｅ，Ｎａｌ、Ｂｉｐ，Ｐｃｐ，Ｔｉｃ，Ｔｒｐ，Ｂｔｈ，Ｔｈｉ，又はＤｉｐである、更なる類似体を用いることができる。
【００２１】
ＰＹＹ（２２−３６）の化学式２の類似体の例としては、以下のものが挙げられる：Ｎ−アルファ−Ａｃ−Ａｒｇ−Ｈｉｓ−Ｐｈｅ−Ｌｅｕ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｖａｌ−Ｔｈｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｎ−Ａｒｇ−ＴＹｒ−ＮＨ２（配列番号２２）、又はその医薬的に許容可能な塩。
【００２２】
以下を含む更なる化学式２の類似体を用いることができる：Ａ２８とＡ２９、Ａ２９とＡ３０、Ａ３０とＡ３１、Ａ３１とＡ３２、Ａ３２とＡ３３、Ａ３３とＡ３４、Ａ３４とＡ３５、又はＡ３５とＡ３６の残基の間の−−ＣＯ−−ＮＨ−−結合が、ＣＨ２−−ＮＨ、ＣＨ２−−Ｓ、ＣＨ２−−ＣＨ２、又はＣＨ２−−Ｏで置換されている。
【００２３】
更に、類似体には、化学式１Ａ、化学式１Ｂ、若しくは化学式２のいずれか２つ、又は化学式１Ａのペプチド１つと化学式１Ｂのペプチド１つ、又は化学式１Ａのペプチド１つと化学式２のペプチド１つ、又は化学式１Ｂのペプチド１つと化学式２のペプチド１つを含む２量体化合物であって、当該２つのペプチド間のアミド結合又はジスルフィド架橋により形成される２量体が含まれてもよい。
【００２４】
略語には以下が含まれる：Ａｓｐ＝Ｄ＝アスパラギン酸；Ａｌａ＝Ａ＝アラニン；Ａｒｇ＝Ｒ＝アルギニン；Ａｓｎ＝Ｎ＝アスパラギン；Ｃｙｓ＝Ｃ＝システイン；Ｇｌｙ＝Ｇ＝グリシン；Ｇｌｕ＝Ｅ＝グルタミン酸；Ｇｌｎ＝Ｑ＝グルタミン；Ｈｉｓ＝Ｈ＝ヒスチジン；Ｉｌｅ＝Ｉ＝イソロイシン；Ｌｅｕ＝Ｌ＝ロイシン；Ｌｙｓ＝Ｋ＝リジン；Ｍｅｔ＝Ｍ＝メチオニン；Ｐｈｅ＝Ｆ＝フェニルアラニン；Ｐｒｏ＝Ｐ＝プロリン；Ｓｅｒ＝Ｓ＝セリン；Ｔｈｒ＝Ｔ＝スレオニン；Ｔｒｐ＝Ｗ＝トリプトファン；Ｔｙｒ＝Ｙ＝チロシン；Ｖａｌ＝Ｖ＝バリン；Ｏｒｎ＝オルニチン；Ｎａｌ＝２−ナフチルアラニン；Ｎｖａ＝ノルバリン；Ｎｌｅ＝ノルロイシン；Ｔｈｉ＝２−チエニルアラニン；Ｐｃｐ＝４−クロロフェニルアラニン；Ｂｔｈ＝３−ベンゾチエニルアラニン；Ｂｉｐ＝４，４’−ビフェニルアラニン；Ｔｉｃ＝テトラヒドロイソキノリン−３−カルボン酸；Ａｉｂ＝アミノイソ酪酸；Ａｎｂ＝アルファ−アミノ酪酸（ａｌｐｈａ−ａｍｉｎｏｎｏｒｍａｌｂｕｔｙｒｉｃ  ａｃｉｄ）；Ｄｉｐ＝２，２−ジフェニルアラニン；及びＴｈｚ＝４−チアゾリルアラニン（米国特許第５，６０４，２０３号）。
【００２５】
米国特許第５，５７４，０１０号に記載される類似体には、以下のものが含まれる：
【００２６】
式３
2009500453.tif 000005
【００２７】
Ｘが、Ｎ末端のアミノ酸がＲ１とＲ２に結合した０−５個のアミノ酸から成る鎖であり；Ｙが、Ｃ末端のアミノ酸がＲ３とＲ４に結合した０−４個のアミノ酸から成る鎖であり；Ｒ１がＨ、Ｃ１−Ｃ２のアルキル（例えば、メチル）、Ｃ６−Ｃ１８のアリール（例えば、フェニル、ナフタレンアセチル）、Ｃ１−Ｃ１２のアシル（例えば、ホルミル、アセチル、及びミリストイル）、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル（例えば、ベンジル）、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリル（例えば、ｐ−メチルフェニル）であり；Ｒ２がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル（例えば、メチル）、Ｃ６−Ｃ１８のアリール（例えば、フェニル、ナフタレンアセチル）、Ｃ１−Ｃ１２のアシル（例えば、ホルミル、アセチル、及びミリストイル）、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル（例えば、ベンジル）、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリル（例えば、ｐ−メチルフェニル）であり；Ａ２２が芳香族アミノ酸、Ａｌａ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、Ｎ−Ｍｅ−Ａｌａであるか、又は欠失しており；Ａ２３がＳｅｒ、Ｔｈｒ、Ａｌａ、Ｎ−Ｍｅ−Ｓｅｒ、Ｎ−Ｍｅ−Ｔｈｒ、Ｎ−Ｍｅ−Ａｌａであるか、又は欠失しており；Ａ２４がＬｅｕ、Ｉｉｅ、Ｖａｔ、Ｔｒｐ、Ｇｌｙ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、Ｎ−Ｍｅ−Ｌｅｕであるか、又は欠失しており；Ａ２５がＡｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はアリール基）、Ｏｒｎであるか、又は欠失しており；Ａ２６がＨｉｓ、Ｔｈｒ、３−Ｍｅ−Ｈｉｓ、１−Ｍｅ−Ｈｉｓ、ベータ−ピロゾリルアラニン（ｂｅｔａ−ｐｙｒｏｚｏｌｙｌａｌａｎｉｎｅ）、Ｎ−Ｍｅ−Ｈｉｓ、Ａｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はアリール基）、Ｏｒｎであるか、又は欠失しており；Ａ２７がＴｙｒ以外の芳香族アミノ酸であり；Ａ２８がＬｅｕ、Ｉｌｅ、Ｖａｔ、Ｔｒｐ、Ａｉｂ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｌｅｕであり；Ａ２９がＡｓｎ、Ａｌａ、Ｇｌｎ、Ｇｌｙ、Ｔｒｐ、又はＮ−Ｍｅ−Ａｓｎであり；Ａ３０がＬｅｕ、Ｉｌｅ、Ｖａｌ、Ｔｒｐ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｌｅｕであり；Ａ３１がＶａｔ、Ｉｌｅ、Ｔｒｐ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｖａｌであり；Ａ３２がＴｈｒ、Ｓｅｒ、Ｎ−Ｍｅ−Ｓｅｔ、又はＮ−Ｍｅ−Ｔｈｒであり；Ｒ３がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル（例えば、メチル）、Ｃ６−Ｃ１８のアリール（例えば、フェニル、ナフタレンアセチル）、Ｃ１−Ｃ１２のアシル（例えば、ホルミル、アセチル、及びミリストイル）、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル（例えば、ベンジル）、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリル（例えば、ｐ−メチルフェニル）であり；Ｒ４がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル（例えば、メチル）、Ｃ６−Ｃ１８のアリール（例えば、フェニル、ナフタレンアセチル）、Ｃ１−Ｃ１２のアシル（例えば、ホルミル、アセチル、及びミリストイル）、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル（例えば、ベンジル）、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリル（例えば、ｐ−メチルフェニル）である化学式３の類似体、又はその医薬的に許容可能な塩。
【００２８】
化学式３の特に好ましい類似体には、以下のものが含まれる：Ｎ−アルファ−Ａｌａ−Ｓｅｒ−Ｌｅｕ−Ａｒｇ−Ｈｉｓ−Ｔｒｐ−Ｌｅｕ−Ａｓｎ−Ｌｅｕ−Ｖａｌ−Ｔｈｒ−Ａｒｇ−Ｇｌｎ−Ａｒｇ−Ｔｙｒ−ＮＨ２（配列番号２３）。
【００２９】
式４
2009500453.tif 000006
【００３０】
他のペプチドＹＹの類似体は、Ｎ末端のアミノ酸がＲ１とＲ２に結合し；Ｙが、Ｃ末端のアミノ酸がＲ３とＲ４に結合した０−４個のアミノ酸から成る鎖であり；Ｒ１がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ｒ２がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ａ２５がＡｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はアリール基）、Ｏｒｎであるか、又は欠失しており；Ａ２６がＡｌａ、Ｈｉｓ、Ｔｈｒ、３−Ｍｅ−Ｈｉｓ、１−Ｍｅ−Ｈｉｓ、ベータ−ピロゾリルアラニン（ｂｅｔａ−ｐｙｒｏｚｏｌｙｌａｌａｎｉｎｅ）、Ｎ−Ｍｅ−Ｈｉｓ、Ａｒｇ、Ｌｙｓ、ホモ−Ａｒｇ、ジエチル−ホモ−Ａｒｇ、Ｌｙｓ−イプシロン−ＮＨ−Ｒ（ＲはＨ、分枝鎖若しくは直鎖状Ｃ１−Ｃ１０のアルキル基、又はアリール基）、Ｏｒｎであるか、又は欠失しており；Ａ２７が芳香族アミノ酸であり；Ａ２８がＬｅｕ、Ｉｌｅ、Ｖａｌ、Ｔｒｐ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｌｅｕであり；Ａ２９がＡｓｎ、Ａｌａ、Ｇｌｎ、Ｇｌｙ、Ｔｒｐ、又はＮ−Ｍｅ−Ａｓｎであり；Ａ３０がＬｅｕ、Ｉｌｅ、Ｖａｌ、Ｔｒｐ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｌｅｕであり；Ａ３１がＶａｌ、Ｉｌｅ、Ｔｒｐ、Ａｉｂ、Ａｎｂ、又はＮ−Ｍｅ−Ｖａｌであり；Ａ３２がＴｈｒ、Ｓｅｔ、Ｎ−Ｍｅ−Ｓｅｔ、又はＮ−Ｍｅ−Ｔｈｒ又はＤ−Ｔｒｐであり；Ｒ３がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルであり；Ｒ４がＨ、Ｃ１−Ｃ１２のアルキル、Ｃ６−Ｃ１８のアリール、Ｃ１−Ｃ１２のアシル、Ｃ７−Ｃ１８のアラルキル、又はＣ７−Ｃ１８のアルカリルである、化学式４、又はその医薬的に許容可能な塩である。他に表示のない限り、本明細書に記載される全てのペプチドＹＹのアゴニストにおいては、例えばＬｅｕとＡ１等の各アミノ酸残基は、Ｒが側鎖であるＮＨ−−Ｃ（Ｒ）Ｈ−−ＣＯ−−の構造を表していることに留意すべきである。アミノ酸残基間の線は、当該アミノ酸同士を連結させるペプチド結合を表している。また、アミノ酸残基が光学活性を有する場合、Ｄ体であることが明確に示されていない限り、意図されるのはＬ体の立体配置である。
【００３１】
略語：Ａｉｂ＝アミノイソ酪酸；Ａｎｂ＝アルファ−アミノ酪酸（ａｌｐｈａ−ａｍｉｎｏｎｏｒｍａｌｂｕｔｙｒｉｃ  ａｃｉｄ）；Ｂｉｐ＝４，４’−ビフェニルアラニン；Ｂｔｈ＝３−ベンゾチエニルアラニン；Ｄｉｐ＝２，２−ジフェニルアラニン；Ｎａｔ＝２−ナフチルアラニン；Ｏｒｎ＝オルニチン；Ｐｃｐ＝４−クロロフェニルアラニン；Ｔｈｉ＝２−チエニルアラニン；Ｔｉｃ＝テトラヒドロイソキノリン−３−カルボン酸。（米国特許第５，５７４，０１０号）。
【００３２】
更なるＰＹＹの合成類似体の例としては、以下のものが挙げられる：［ｉｍ−ＤＮＰ−Ｈｉｓ２６］ＰＹＹ：ＹＰＡＫＰＥＡＰＧＥＤＡＳＰＥＥＬＳＲＹＹＡＳＬＲ［ｉｍ−ＤＮＰ−Ｈｉｓ２６］ＹＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号２４）；［Ａｌａ３２］ＰＹＹ：ＡＳＬＲＨＹＬＮＬＶ［Ａｌａ］ＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号２５）；［ＡＩａ２３，３２］ＰＹＹ：Ａ［Ａｌａ］ＬＲＨＹＬＮＬＶ［Ａｌａ］ＲＱＲＹ−ＮＮ２（配列番号２６）；［Ｇｌｕ２８］ＰＹＹ（２２−３６）：ＡＳＬＲＨＹ［Ｇｌｕ］ＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号２７）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨＹＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号２８）；Ｎ−アルファ−Ａｃ［ｐ．ＣＬ．Ｐｈｅ．ｓｕｐ．２６］ＰＹＹ：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲ［ｐ．Ｃｌ．Ｐｈｅ２６］ＹＬＮＬＶＴＲＱＲ（配列番号２９）；Ｎ−アルファ−Ａｃ［Ｇｌｕ２８］ＰＹＹ：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨＹ［Ｇｌｕ］ＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号３０）；Ｎ−アルファ−Ａｃ［Ｐｈｅ２７］ＰＹＹ：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［Ｐｈｅ］ＥＮＬＶＴＲＱＲ［Ｎ−−Ｍｅ−−Ｔｙｒ］−−ＮＨ２（配列番号３１）；Ｎ−アルファ−Ａｃ］８Ｎ−−Ｍｅ−−Ｔｙｒ３６］ＰＹＹ：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨＹＥＮＬＶＴＲＱＲ［Ｎ−−Ｍｅ−−Ｔｙｒ］−ＮＨ２（配列番号３２）；Ｎ−アルファ−ミリストイル−ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−ミリストイル−ＡＳＬＲＨＹＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−ＮＨ２（配列番号３３）；Ｎ−アルファ−ナフタレンアセチル−ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−ナフタレンアセチル−ＡＳＬＲＨＹＬＮＬＶＴＲＱＲ（配列番号３４）；Ｎ−アルファ−Ａｃ［Ｐｈｅ２７］ＰＹＹ：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［Ｐｈｅ］ＥＮＬＶＴＲＱＲ［Ｎ−−Ｍｅ−−Ｔｙｒ］−−ＮＨ２（配列番号３５）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨＹＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−ＮＨ２（配列番号３６）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｂｔｈ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［Ｂｔｈ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号３７）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｂｉｐ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［Ｂｉｐ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号３８）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｎａｌ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［ＮａＬ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号３９）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｔｒｐ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［Ｔｒｐ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号４０）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｔｈｉ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＮ［Ｔｈｉ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号４１）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｔｉｃ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［Ｔｉｃ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号４２）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｐｈｅ２７］ＰＹＹ（２５−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−Ｈ［Ｐｈｅ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号４３）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｐｈｅ２７，Ｔｈｉ３６］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ（Ｐｈｅｌ  ＬＮＬＶＴＲＱＲ［Ｔｈｉ］−−ＮＨ２（配列番号４４）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｔｈｚ２６，Ｐｈｅ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲ［Ｔｈｚ］［Ｐｈｅ］ＬＮＬＶＴＲｑＲＹ−−ＮＨ２（配列番号４５）；Ｎ−アルファ−Ａｃ．［Ｐｃｐ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［Ｐｃｐ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号４６）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｐｈ２２，２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｐｈｅ］ＳＬＲＮ［Ｐｈｅ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号４７）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｔｙｒ２２，Ｐｈｅ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｔｙｒ］ＳＬＲＨ［Ｐｈｅ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号４８）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｔｒｐ２８］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨＹ［Ｔｒｐ］ＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号４９）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｔｒｐ２８］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨＹＬＮ［Ｔｒｐ］ＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号５０）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ａｌａ．ｓｕｐ．２６，Ｐｈｅ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲ［Ａｌａ］［Ｐｈｅ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号５１）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｂｔｈ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［Ｂｔｈ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号５２）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｐｈｅ２７］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［Ｐｈｅ］ＬＮＬＶＴＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号５３）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｐｈｅ２７，３６］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［Ｐｈｅ］ＬＮＬＶＴＲＱＲ［Ｐｈｅ］−−ＮＨ２（配列番号５４）；Ｎ−アルファ−Ａｃ−［Ｐｈｅ２７，Ｄ−Ｔｒｐ３２］ＰＹＹ（２２−３６）：Ｎ−アルファ−Ａｃ−ＡＳＬＲＨ［Ｐｈｅ］ＬＮＬＶ［Ｄ−Ｔｒｐ］ＲＱＲＹ−−ＮＨ２（配列番号５５）。
【００３３】
更なる類似体は、Ｂａｌａｓｕｂｒａｍａｎｉａｍ，ら．，Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  １：３２（１９８８）；日本国特許出願第２，２２５，４９７号（１９９０年）；Ｂａｌａｓｕｂｒａｍａｎｉａｍ，ら．，Ｐｅｐｔｉｄｅｓ  １４：１０１１，１９９３；Ｇｒａｎｄｔ，ら．，Ｒｅｇ．Ｐｅｐｔｉｄｅｓ  ５１：１５１（１９９４）；ＰＣＴ国際出願第９４／０３３８０号に記載されている。
【００３４】
Ｂａｌａｓｕｂｒａｍａｎｉａｍ，ら．は、類似体ＰＹＹ（１−２８）；ＰＹＹ（１−２２）；ＰＹＹ（２２−２８）；ＰＹＹ（２２−３６）；及びＰＹＹ（２７−３６）が記載している。Ｇｒａｎｄｔ，ら．は、ＰＹＹ（１−３６）（配列番号１）とＰＹＹ（３−３６）について議論している。上記のペプチドは、典型的に、脳又は他の場所にあるＹレセプター、特にＹ２及び／又はＹ５レセプターに結合する。これらのペプチドは、必ずしも必要ではないにしろ、典型的に、エンドトキシンを含まない形態又はピロゲンを含まない形態にて合成される。
【００３５】
ＰＹＹアゴニストには、以下のものが含まれる：ラットＰＹＹ：Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ａｌａ  Ｌｙｓ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｓｅｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｇｌｕ  Ｌｅｕ  Ｓｅｒ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ｓｅｒ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ｈｉｓ  Ｔｙｒ  Ｌｅｕ  Ａｓｎ  Ｌｅｕ  Ｖａｌ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号５６）、及びヒトに対応するアミノ末端が切断された型；ブタＰＹＹ：Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ａｌａ  Ｌｙｓ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｓｅｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｇｌｕ  Ｌｅｕ  Ｓｅｒ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ｓｅｒ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ｈｉｓ  Ｔｙｒ  Ｌｅｕ  Ａｓｎ  Ｌｅｕ  Ｖａｌ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号５７）、及びヒトに対応するアミノ末端が切断された型；並びにモルモットＰＹＹ：Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｓｅｒ  Ｌｙｓ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ｓｅｒ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｓｅｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｇｌｕ  Ｌｅｕ  Ａｌａ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ｓｅｒ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ｈｉｓ  Ｔｙｒ  Ｌｅｕ  Ａｓｎ  Ｌｅｕ  Ｖａｌ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号５８）、及びヒトに対応するアミノ末端が切断された型。
【００３６】
本発明によれば、ＰＹＹペプチドには、遊離塩基、酸付加塩、又は当該ペプチドのカリウム塩若しくはナトリウム塩のような金属塩、及びアミド化、グリコシル化、アシル化、硫酸化、リン酸化、アセチル化、環化及びその他のよく知られた共有結合的修飾方法等のプロセスにより修飾されたＰＹＹペプチドが含まれる。これらのペプチドは、典型的に、脳又は他の場所にあるＹレセプター、特にＹ２及び／又はＹ５レセプターに結合する。これらのペプチドは、必ずしも必要ではないにしろ、典型的に、エンドトキシンを含まない形態又はピロゲンを含まない形態にて合成される。
【００３７】
神経ペプチドＹアゴニスト
ＮＰＹとは、別のＹ２レセプター結合タンパク質である。ＮＰＹペプチドには、完全長ヒトＮＰＹ（１−３６）：Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｓｅｒ  Ｌｙｓ  Ｐｒｏ  Ａｓｐ  Ａｓｎ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｔｙｒ  Ｓｅｒ  Ａｌａ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ｈｉｓ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｌｅｕ  Ｉｌｅ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号５９）、並びにアミノ末端で切断されたＮＰＹ（１−３６）の断片が含まれる。Ｙ２レセプターへの結合において効果的であるためには、ＮＰＹアゴニストは、少なくともカルボキシル末端の最後の１１アミノ酸残基を有していなければならず、即ち、ＮＰＹ（２６−３６）を含んでいなければならない。Ｙ２レセプターに結合するＮＰＹアゴニストのその他の例は、ＮＰＹ（３−３６）、ＮＰＹ（４−３６）、ＮＰＹ（５−３６）、ＮＰＹ（６−３６）、ＮＰＹ（７−３６）、ＮＰＹ（８−３６）、ＮＰＹ（９−３６）、ＮＰＹ（１０−３６）、ＮＰＹ（１１−３６）、ＮＰＹ（１２−３６）、ＮＰＹ（１３−３６）、ＮＰＹ（１４−３６）、ＮＰＹ（１５−３６）、ＮＰＹ（１６−３６）、ＮＰＹ（１７−３６）、ＮＰＹ（１８−３６）、ＮＰＹ（１９−３６）、ＮＰＹ（２０−３６）、ＮＰＹ（２１−３６）、ＮＰＹ（２２−３６）、ＮＰＹ（２３−３６）、ＮＰＹ（２４−３６）、及びＮＰＹ（２５−３６）である。
【００３８】
他のＮＰＹアゴニストには、以下のものが含まれる：ラットＮＰＹ：Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｓｅｒ  Ｌｙｓ  Ｐｒｏ  Ａｓｐ  Ａｓｎ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｔｙｒ  Ｓｅｒ  Ａｌａ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ｈｉｓ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｌｅｕ  Ｉｌｅ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号６０）、及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＮＰＹ（３−３６）乃至ＮＰＹ（２６−３６）；ウサギＮＰＹ：Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｓｅｒ  Ｌｙｓ  Ｐｒｏ  Ａｓｐ  Ａｓｎ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｔｙｒ  Ｓｅｒ  Ａｌａ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ｈｉｓ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｌｅｕ  Ｉｌｅ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号６１）、及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＮＰＹ（３−３６）乃至ＮＰＹ（２６−３６）；イヌＮＰＹ：Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｓｅｒ  Ｌｙｓ  Ｐｒｏ  Ａｓｐ  Ａｓｎ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｔｙｒ  Ｓｅｒ  Ａｌａ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ｈｉｓ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｌｅｕ  Ｉｌｅ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号６２）、及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＮＰＹ（３−３６）乃至ＮＰＹ（２６−３６）；ブタＮＰＹ：Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｓｅｒ  Ｌｙｓ  Ｐｒｏ  Ａｓｐ  Ａｓｎ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ｌｅｕ  Ａｌａ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｔｙｒ  Ｓｅｒ  Ａｌａ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ｈｉｓ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｌｅｕ  Ｉｌｅ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号６３）、及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＮＰＹ（３−３６）乃至ＮＰＹ（２６−３６）；ウシＮＰＹ：Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｓｅｒ  Ｌｙｓ  Ｐｒｏ  Ａｓｐ  Ａｓｎ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ｌｅｕ  Ａｌａ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｔｙｒ  Ｓｅｒ  Ａｌａ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ｈｉｓ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｌｅｕ  Ｉｌｅ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号６４）、及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＮＰＹ（３−３６）乃至ＮＰＹ（２６−３６）；ヒツジＮＰＹ：Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｓｅｒ  Ｌｙｓ  Ｐｒｏ  Ａｓｐ  Ａｓｎ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ａｓｐ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ｌｅｕ  Ａｌａ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｔｙｒ  Ｓｅｒ  Ａｌａ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ｈｉｓ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｌｅｕ  Ｉｌｅ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号６５）、及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＮＰＹ（３−３６）乃至ＮＰＹ（２６−３６）；並びにモルモットＮＰＹ：Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｓｅｒ  Ｌｙｓ  Ｐｒｏ  Ａｓｐ  Ａｓｎ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ａｓｐ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｔｙｒ  Ｓｅｒ  Ａｌａ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ｈｉｓ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｌｅｕ  Ｉｌｅ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号６６）、及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＮＰＹ（３−３６）乃至ＮＰＹ（２６−３６）。本発明によれば、ＮＰＹペプチドには、遊離塩基、酸付加塩、又は当該ペプチドのカリウム��若しくはナトリウム塩のような金属塩、及びアミド化、グリコシル化、アシル化、硫酸化、リン酸化、アセチル化、環化及びその他のよく知られた共有結合的修飾方法等のプロセスにより修飾されたＮＰＹペプチドも含まれる。これらのペプチドは、典型的に、脳又は他の場所にあるＹレセプター、特にＹ２及び／又はＹ５レセプターに結合する。これらのペプチドは、必ずしも必要ではないにしろ、典型的に、エンドトキシンを含まない形態又はピロゲンを含まない形態にて合成される。
【００３９】
膵ペプチド
膵ペプチド（ＰＰ）及びＰＰアゴニストもＹ２レセプターに結合する。ＰＰアゴニストには、完全長ヒトＰＰ（１−３６）：Ａｌａ  Ｓｅｒ  Ｌｅｕ  Ｇｌｕ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ａｓｐ  Ａｓｎ  Ａｌａ  Ｔｈｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｇｌｎ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ｇｌｎ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｍｅｔ  Ｌｅｕ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｐｒｏ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号６７）、及び、アミノ末端において切断された数々のＰＰ断片がある。Ｙ２レセプターに結合するためには、ＰＰアゴニストは、カルボキシル末端の最後の１１アミノ酸残基、ＰＰ（２６−３６）を有していなければならない。Ｙ２レセプターに結合するその他のＰＰの例としては、ＰＰ（３−３６）、ＰＰ（４−３６）、ＰＰ（５−３６）、ＰＰ（６−３６）、ＰＰ（７−３６）、ＰＰ（８−３６）、ＰＰ（９−３６）、ＰＰ（１０−３６）、ＰＰ（１１−３６）、ＰＰ（１２−３６）、ＰＰ（１３−３６）、ＰＰ（１４−３６）、ＰＰ（１５−３６）、ＰＰ（１６−３６）、ＰＰ（１７−３６）、ＰＰ（１８−３６）、ＰＰ（１９−３６）、ＰＰ（２０−３６）、ＰＰ（２１−３６）、ＰＰ（２２−３６）、ＰＰ（２３−３６）、ＰＰ（２４−３６）、及びＰＰ（２５−３６）がある。
【００４０】
他のＰＰアゴニストには、以下のものが含まれる：ヒツジＰＰ：Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ｌｅｕ  Ｇｌｕ  Ｐｒｏ  Ｖａｌ  Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ａｓｐ  Ａｓｎ  Ａｌａ  Ｔｈｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｇｌｎ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ｇｌｎ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ａｌａ  Ａｓｐ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｍｅｔ  Ｌｅｕ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｐｒｏ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号６８）及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＰＰ（３−３６）乃至ＰＰ（２６−３６）；ブタＰＰ：Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ｌｅｕ  Ｇｌｕ  Ｐｒｏ  Ｖａｌ  Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ａｓｐ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｔｈｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ｇｌｎ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｍｅｔ  Ｌｅｕ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｐｒｏ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号６９）及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＰＰ（３−３６）乃至ＰＰ（２６−３６）；イヌＰＰ：Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ｌｅｕ  Ｇｌｕ  Ｐｒｏ  Ｖａｌ  Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ａｓｐ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｔｈｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｇｌｎ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ｇｌｎ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｍｅｔ  Ｌｅｕ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｐｒｏ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号７０）及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＰＰ（３−３６）乃至ＰＰ（２６−３６）；ネコＰＰ：Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ｌｅｕ  Ｇｌｕ  Ｐｒｏ  Ｖａｌ  Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ａｓｐ  Ａｓｎ  Ａｌａ  Ｔｈｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｇｌｎ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ｇｌｎ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｍｅｔ  Ｌｅｕ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｐｒｏ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号７１）及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＰＰ（３−３６）乃至ＰＰ（２６−３６）；ウシＰＰ：Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ｌｅｕ  Ｇｌｕ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ａｓｐ  Ａｓｐ  Ａｌａ  Ｔｈｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｇｌｎ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ｇｌｎ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ａｌａ  Ｇｌｕ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｍｅｔ  Ｌｅｕ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｐｒｏ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号７２）及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＰＰ（３−３６）乃至ＰＰ（２６−３６）；ラットＰＰ：Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ｌｅｕ  Ｇｌｕ  Ｐｒｏ  Ｍｅｔ  Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ａｓｐ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ｔｈｒ  Ｈｉｓ  Ｇｌｕ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ａｌａ  Ｇｌｎ  Ｔｙｒ  Ｇｌｕ  Ｔｈｒ  Ｇｌｎ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｔｈｒ  Ｌｅｕ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｐｒｏ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号７３）及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＰＰ（３−３６）乃至ＰＰ（２６−３６）；マウスＰＰ：Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ｌｅｕ  Ｇｌｕ  Ｐｒｏ  Ｍｅｔ  Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ａｓｐ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ｔｈｒ  Ｈｉｓ  Ｇｌｕ  Ｇｌｎ  Ａｒｇ  Ａｌａ  Ｇｌｎ  Ｔｙｒ  Ｇｌｕ  Ｔｈｒ  Ｇｌｎ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｔｈｒ  Ｌｅｕ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｐｒｏ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号７４）及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＰＰ（３−３６）乃至ＰＰ（２６−３６）；並びにモルモットＰＰ：Ａｌａ  Ｐｒｏ  Ｌｅｕ  Ｇｌｕ  Ｐｒｏ  Ｍｅｔ  Ｔｙｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｙ  Ａｓｐ  Ｔｙｒ  Ａｌａ  Ｔｈｒ  Ｐｒｏ  Ｇｌｕ  Ｇｌｎ  Ｍｅｔ  Ａｌａ  Ｇｌｎ  Ｔｙｒ  Ｇｌｕ  Ｔｈｒ  Ｇｌｎ  Ｌｅｕ  Ａｒｇ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ  Ｉｌｅ  Ａｓｎ  Ｔｈｒ  Ｌｅｕ  Ｔｈｒ  Ａｒｇ  Ｐｒｏ  Ａｒｇ  Ｔｙｒ（配列番号７５）及びヒト型同様のアミノ末端切断型ＰＰ（３−３６）乃至ＰＰ（２６−３６）。
【００４１】
本発明によれば、ＰＰペプチドには、遊離塩基、酸付加塩、又は当該ペプチドのカリウム塩若しくはナトリウム塩のような金属塩、及びアミド化、グリコシル化、アシル化、硫酸化、リン酸化、アセチル化、環化及びその他のよく知られた共有結合的修飾方法等のプロセスにより修飾されたＰＰペプチドも含まれる。これらのペプチドは、典型的に、脳又は他の場所にあるＹレセプター、特にＹ２及び／又はＹ５レセプターに結合する。これらのペプチドは、必ずしも必要ではないにしろ、典型的に、エンドトキシンを含まない形態又はピロゲンを含まない形態にて合成される。
【００４２】
ペプチド及びタンパク質類似体及び模倣剤
本発明の範囲内で使用するための生物学的に活性なペプチド及びタンパク質の定義には、天然又は合成の、治療用又は予防用の活性を有する、ペプチド（２又は３個以上の共有結合したアミノ酸から成る）、タンパク質、ペプチド断片又はタンパク質断片、ペプチド類似体又はタンパク質類似体、並びに活性ペプチド若しくは活性タンパク質の化学修飾された誘導体又は塩が含まれる。幅広い種類の有用なＹ２レセプター結合ペプチドの類似体及び模倣剤が、本発明の範囲内において使用されることが予期されており、これらは、公知の方法に従って生産し、生物学的活性について試験することが可能である。しばしば、Ｙ２レセプター結合ペプチドのペプチド若しくはタンパク質、又は本発明の範囲内で使用するための他の生物学的に活性なペプチドは、天然又は自然（例えば、野生型、天然の突然変異体、又は対立遺伝子変異体等）のペプチド配列又はタンパク質配列内のアミノ酸の部分的置換、付加又は欠失により直ちに入手可能なムテインである。これに加え、自然のペプチド又はタンパク質の生物学的に活性な断片も含まれる。このような変異誘導体及び断片は、自然のペプチド又はタンパク質の所望の生物学的活性を保持している。ペプチド又はタンパク質が糖鎖を有する場合、これらの糖種における変異により特徴付けられる生物学的に活性な変異体も、本発明に包含される。
【００４３】
本明細書において使用される「保存的アミノ酸置換」という用語は、類似する側鎖を有するアミノ酸の一般的な互換性を指す。例えば、脂肪族側鎖を有するアミノ酸の通常置換可能な群は、アラニン、バリン、ロイシン、及びイソロイシンであり；脂肪族−ヒドロキシル側鎖を有するアミノ酸の群は、セリン及びスレオニンであり；アミド含有側鎖を有するアミノ酸の群は、アスパラギン及びグルタミンであり；芳香族側鎖を有するアミノ酸の群は、フェニルアラニン、チロシン、及びトリプトファンであり；塩基性側鎖を有するアミノ酸の群は、リジン、アルギニン、及びヒスチジンであり；硫黄含有側鎖を有するアミノ酸の群は、システインとメチオニンである。保存的置換の例としては、イソロイシン、バリン、ロイシン又はメチオニンのような非極性（疎水性）残基の別の非極性（疎水性）残基への置換が挙げられる。同様にして、本発明は、アルギニンとリジン間、グルタミンとアスパラギン間、及びスレオニンとセリン間といった、極性（親水性）残基の置換も意図している。加えて、リジン、アルギニン、若しくはヒスチジンといった塩基性残基の他の塩基性残基への置換、又は、アスパラギン酸若しくはグルタミン酸といった酸性残基の他の酸性残基への置換も意図している。例示的な保存的アミノ酸置換の群には、以下のものがある：バリン−ロイシン−イソロイシン、フェニルアラニン−チロシン、リジン−アルギニン、アラニン−バリン、及びアスパラギン−グルタミン。ペプチド又はタンパク質類似体を任意に対応する天然ペプチド又はタンパク質とアラインメントさせることにより、例えばタンパク質の接着アッセイ又はレセプター結合アッセイ等の、選択された生物学的活性を決定するための好適なアッセイを用いることにより、本発明に係る方法及び組成物に使用するための機能的ペプチド及びタンパク質類似体を直ちに同定することができる。機能的ペプチド及びタンパク質類似体は、典型的に、対応する自然のペプチド又はタンパク質に対して産生された抗体対して特異的な免疫反応性を有する。
【００４４】
薬物動態（ＰＫ）パラメータ
本明細書で用いる「血漿中のＹ２レセプター結合ペプチドのピーク濃度（Ｃｍａｘ）」、「血漿中のＹ２レセプター結合ペプチドの濃度対時間曲線下面積（ＡＵＣ）」、「血漿中のＹ２レセプター結合ペプチドの最大血漿濃度までの時間（ｔｍａｘ）」は、当業者に公知の薬物動態パラメータである。Ｌａｕｒｓｅｎら．，Ｅｕｒ．Ｊ．Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌｏｇｙ  １３５：３０９−３１５，１９９６。前記「濃度対時間曲線」は、対象の血漿中のＹ２レセプター結合ペプチド濃度を、対象に鼻腔内、筋肉内、皮下、又は他の非経口投与経路のいずれかによりＹ２レセプター結合ペプチドの投与量を投与した後の時間に対して測定するものである。「Ｃｍａｘ」とは、対象へＹ２レセプター結合ペプチドを一回投与した後の、対象の血漿中のＹ２レセプター結合ペプチドの最大濃度である。「ｔｍａｘ」は、対象へＹ２レセプター結合ペプチドの一回分の投与量を投与した後の、対象の血漿中でのＹ２レセプター結合ペプチドの最大濃度へ達するまでの時間である。
【００４５】
本明細書で用いられる「血漿中のＹ２レセプター結合ペプチドの濃度対時間曲線下面積（ＡＵＣ）」は、線形台形公式に従い、更に残余面積の加算により計算される。２回の投与間における２３％の減少又は３０％の増加は、９０％の確率（第二種の過誤β＝１０％）をもって検出されるであろう。「送達速度」又は「吸収速度」は、最大濃度（Ｃｍａｘ）に達するまでの時間（ｔｍａｘ）の比較により評価される。Ｃｍａｘとｔｍａｘは両方とも、ノンパラメトリック法を用いて解析される。筋肉内、皮下、静脈内及び鼻腔内のＹ２レセプター結合ペプチド投与の薬物動態の比較は、分散分析（ＡＮＯＶＡ）により行った。対比較に関しては、ボンフェローニ−ホルム（Ｂｏｎｆｅｒｒｏｎｉ−Ｈｏｌｍｅｓ）順次処理を用いて有意性を評価した。３回の経鼻投与間の用量作用関係を、回帰分析により評価した。Ｐ＜０．０５を有意なものとみなした。結果は、平均値＋／−標準誤差（ＳＥＭ）として示される。
【００４６】
吸収促進のメカニズムは、本発明に係る種々の粘膜送達促進剤により変化するであろうが、この文脈において有用な試薬は、実質的に粘膜組織に悪影響を及ぼすことがなく、Ｙ２レセプター結合ペプチド、又は他の活性薬剤若しくは送達促進剤の物理化学的性質に従って選択されることになる。この関係において、粘膜組織の透過又は浸透性を増加させる送達促進剤は、しばしば粘膜の保護的な透過障壁に一定の変化を生じさせることになる。このような送達促進剤が、本発明において有用となるためには、一般的に、粘膜浸透性のいかなる有意な変化も、薬物送達に所望される持続時間に対して好適な時間枠内に可逆的であることが望ましい。更に、長期間の使用により、実質的な蓄積毒性や、粘膜の障壁特性に恒久的な悪化が引き起こされてはならない。
【００４７】
安定性
本発明に係る固体タンパク質製剤を安定化させる方法は、例えば、凍結乾燥されたタンパク質等の、精製タンパク質の物理的安定性を増加させることである。これにより、疎水性相互作用による凝集、並びにタンパク質がアンフォールディングするにつれて増加であろう共有結合的経路を介した凝集が阻害されることになろう。このような状況における製剤の安定化には、例えば、生分解性のヒドロゲル製剤／送達系等のポリマーを基礎とする製剤が挙げられる。上述したように、タンパク質の構造、機能及び安定性における水の決定的な役割はよく知られている。典型的に、タンパク質はバルク水が除去された固体状態において比較的安定である。しかしながら、固体の治療用タンパク質製剤は、高湿度における保存により水和する可能性があり、又は徐放性組成物若しくは装置からの送達中に水和する可能性もある。タンパク質の安定性は、一般的に水和の増加により低下する。水は、例えば、タンパク質の柔軟性を増加させて反応基への接触性の増加を生じさせたり、反応物質に移動相を提供したり、ベータ脱離や加水分解といった複数の有害なプロセスにおいて反応物質として振舞うことにより、固体タンパク質の凝集において重要な役割を果たす可能性もある。
【００４８】
約６％乃至２８％の水を含有するタンパク質製剤は、最も不安定である。これを下回るレベルであれば、結合水の移動性とタンパク質の内部運動は低度なものとなる。これを上回るレベルであれば、水の移動性とタンパク質の運動は、完全な水和状態のものに近くなる。一定の程度までの水和の増加に伴う固相凝集への感受性の増加が、複数の系で観察されている。しかしながら、より高い含水率においては、希釈効果により、比較的低度の凝集が観察される。
【００４９】
上記の原理に従えば、粘膜送達のためにペプチドとタンパク質を固相凝集に対して安定化させる効果的な方法は、固体製剤中の含水率を制御して当該製剤中での水分活性を適正レベルに維持することである。このレベルはタンパク質の性質に依存するが、一般的に、そのタンパク質の「単層（ｍｏｎｏｌａｙｅｒ）」水付着率（ｗａｔｅｒ  ｃｏｖｅｒａｇｅ）未満に維持されたタンパク質は、優れた固体状態の安定性を示すことになる。
【００５０】
効果的に含水率を調節してタンパク質の安定性を向上させる種々の添加剤、希釈剤、基剤及び送達媒体が、本発明の範囲内において提供される。この意味において抗凝集剤として有効なこれらの試薬と担体材料には、例えば、ポリエチレングリコール、デキストラン、ジエチルアミノエチルデキストラン、及びカルボキシメチルセルロースといった種々の機能性を有するポリマーが含まれ、これらポリマーは、当該ポリマーと一緒に混合された、又は当該ポリマーと結合されたペプチド及びタンパク質の安定性を顕著に増加させ、固相凝集を減少させる。
【００５１】
特定の添加剤も、例えば、凍結乾燥タンパク質等の乾燥タンパク質に対して顕著な物理的安定性を与える。これらの添加剤を本発明の範囲内で用いて、凍結乾燥している間だけではなく、乾燥状態での保存期間中においても、タンパク質を凝集から保護することも可能である。
【００５２】
凝集しやすいペプチド及びタンパク質の粘膜送達用製剤であって、可溶化剤を用いて当該製剤中のペプチド又はタンパク質が、実質的に純粋で非凝集形態で安定している製剤を生じる、種々の更なる調製用組成物及び調製方法、並びに特別な製剤用添加剤が本明細書にて提供される。広範囲な組成物と添加剤が、これらの方法及び製剤へ使用されることが意図される。これら安定化剤の典型例は、ポリペプチドの疎水性側鎖に選択的に結合するシクロデキストリン（ＣＤ）である。これらＣＤは、顕著に凝集を阻害するようにタンパク質の疎水性パッチに結合することが判明している。この阻害は、ＣＤ及び関与するタンパク質の両方に対して選択的である。このような選択的なタンパク質凝集の阻害は、本発明に係る鼻腔内送達方法及び組成物において更なる有益性を提供する。この関連において使用される更なる薬剤には、ペプチドとタンパク質の凝集を特異的にブロックする、リンカーにより制御された種々のジオメトリ（ｇｅｏｍｅｔｒｙ）を有するＣＤの２量体、３量体及び４量体が含まれる。更に、本発明の範囲内に取り込まれる安定化剤と方法には、選択的にタンパク質−タンパク質相互作用をブロックするためにペプチド及びペプチド模倣剤を用いることが含まれる。一の態様において、ＣＤ多量体について報告される疎水性側鎖への特異的結合は、同様にタンパク質凝集をブロックするペプチド及びペプチド模倣剤の使用により、タンパク質にまで拡張される。広範囲の好適な方法及び抗凝集剤が、本発明に係る組成物及び方法に取り込まれるものとして利用可能である。
【００５３】
プロテイナーゼ阻害剤
経粘膜製剤に含まれてもよい他の賦形剤として、分解性の酵素阻害剤がある。本発明に係る粘膜送達製剤と方法において有用な、典型的な粘膜付着性ポリマー−酵素阻害剤複合体には、以下のものが含まれるが、これに限定されるものではない：カルボキシメチルセルロース−ペプスタチン（抗ペプシン活性を有する）；ポリ（アクリル酸）−ボーマン・バークインヒビター（抗キモトリプシン）；ポリ（アクリル酸）−キモスタチン（抗キモトリプシン）；ポリ（アクリル酸）−エラスタチナール（抗エラスターゼ）；カルボキシメチルセルロース−エラスタチナール（抗エラスターゼ）；ポリカルボフィル−エラスタチナール（抗エラスターゼ）；キトサン−アンチパイン（抗トリプシン）；ポリ（アクリル酸）−バシトラシン（抗アミノペプチダーゼＮ）；キトサン−ＥＤＴＡ（抗アミノペプチダーゼＮ、抗カルボキシペプチダーゼＡ）；キトサン−ＥＤＴＡ−アンチパイン（抗トリプシン、抗キモトリプシン、抗エラスターゼ）。下記に更に詳細に記載されるように、本発明の特定の態様には、新規なキトサン誘導体又はキトサンの化学的に修飾された形態が任意に取り込まれるであろう。本発明の範囲内で用いるための、このような新規な誘導体の一つは、β−［１→４］−２−グアニジノ−２−デオキシ−Ｄ−グルコースポリマー（ポリＧｕＤ）として表わされる。
【００５４】
酵素の活性を阻害して生物学的に活性な薬剤を保護するあらゆる阻害剤を、本発明の組成物及び方法に有益に用いることができる。生物学的に活性なタンパク質及びペプチドを保護するための有用な酵素阻害剤には、例えば、大豆トリプシンインヒビター、膵トリプシンインヒビター、キモトリプシンインヒビター並びにジャガイモ（ソラヌム・ツベロスムＬ．（ｓｏｌａｎｕｍ  ｔｕｂｅｒｏｓｕｍ  Ｌ．））の塊茎から単離されたトリプシン及びキモトリプシンインヒビターが含まれる。阻害剤の組合せ又は混合物を用いることもできる。本発明の範囲内にて用いるための更なるタンパク分解酵素の阻害剤としては、オボムコイド酵素、メシル酸ガベキサート（ｇａｂａｘａｔｅｍｅｓｙｌａｔｅ）、アルファ１−アンチトリプシン、アプロチニン、アマスタチン（ａｍａｓｔａｔｉｎ）、ベスタチン、ピューロマイシン、バシトラシン、ロイペプチン（ｌｅｕｐｅｐｓｉｎ）、アルファ２−マクログロブリン、ペプスタチン並びに卵白又は大豆トリプシンインヒビターが挙げられる。これらの阻害剤や他の阻害剤を単独で、又は組み合わせて用いることができる。阻害剤は、生物学的に活性な薬剤との組合せにおいて、又は個別に投与される（例えば、事前投与される）製剤において、例えば疎水性ポリマー等の担体に取り込まれるか若しくは結合していてもよく、鼻粘膜に接触する剤形表面にコーティングされていてもよく、又は当該表面の表層に取り込まれていてもよい。
【００５５】
本発明の組成物に任意に取り込まれる阻害剤、例えば、タンパク分解酵素阻害剤等の量は、（ａ）具体的な阻害剤の特性、（ｂ）当該分子内に存在する官能基（反応することにより、ヒドロゲル形成モノマーの共重合に必要なエチレン基の不飽和を導入するであろう）の数、及び（ｃ）阻害剤分子内に存在する、グリコシド等のレクチン基の数、に依存して変化するであろう。また、投与が予定される具体的な治療剤にも依存するであろう。一般的にいえば、酵素阻害剤の有効量は、製剤（即ち、別個のプロテアーゼ阻害剤製剤又は阻害剤と生物学的に活性な薬剤との複合製剤）１ｍｌ当たりに、約０．１ｍｇ乃至約５０ｍｇであり，しばしば約０．２ｍｇ乃至約２５ｍｇであり，より一般的には約０．５ｍｇ乃至約５ｍｇである。
【００５６】
トリプシン阻害の場合、好適な阻害剤は、例えば、アプロチニン、ＢＢＩ、大豆トリプシンインヒビター、ニワトリオボムコイド、ニワトリオボインヒビター、ヒト膵トリプシンインヒビター、メシル酸カモスタット、フラボノイド阻害剤、アンチパイン、ロイペプチン、ｐ−アミノベンザミジン（ｐ−ａｍｉｎｏｂｅｎｚａｍｉｄｉｎｅ）、ＡＥＢＳＦ、ＴＬＣＫ（トシル−リシン−クロロメチルケトン（ｔｏｓｙｌｌｙｓｉｎｅ  ｃｈｌｏｒｏｍｅｔｈｙｌｋｅｔｏｎｅ））、ＡＰＭＳＦ、ＤＦＰ、ＰＭＳＦ、及びポリ（アクリラート）誘導体、から選択することができる。キモトリプシン阻害の場合、好適な阻害剤は、例えば、アプロチニン、ＢＢＩ、大豆トリプシンインヒビター、キモスタチン、ベンジルオキシカルボニル−Ｐｒｏ−Ｐｈｅ−ＣＨＯ、ＦＫ−４４８、ニワトリオボインヒビター、糖ビフェニルボロン酸複合体、ＤＦＰ、ＰＭＳＦ、β−プロピオン酸フェニル、及びポリ（アクリラート）誘導体、から選択することができる。エラスターゼ阻害の場合、好適な阻害剤は、例えば、エラスタチナール、メトキシスクシニル−Ａｌａ−Ａｌａ−Ｐｒｏ−Ｖａｌ−クロロメチルケトン（配列番号７６）（ＭＰＣＭＫ）、ＢＢＩ、大豆トリプシンインヒビター、ニワトリオボインヒビター、ＤＦＰ、及びＰＭＳＦ、から選択することができる。
【００５７】
本発明において用いるための更なる酵素阻害剤は、その作用強度と毒性の程度において異なる広範囲な非タンパク質阻害剤から選択される。下記においてさらに詳細に記載するように、これら補助剤のマトリックス若しくは他の送達担体への固定化、又は化学的に修飾された類似体の開発を直ちに実行して、これらが阻害剤と遭遇した場合に、毒性効果を減少させるか、又は除去することが可能である。本発明の範囲内で用いるための上記酵素阻害剤候補の広い群の中でも、とりわけ、セリンプロテアーゼ（例えば、トリプシン及びキモトリプシン）の強力で不可逆性の阻害剤である、ジイソプロピルフルオロリン酸（ＤＦＰ）とフッ化フェニルメチルスルホニル（ＰＭＳＦ）といった有機リン阻害剤がある。これらの化合物によるアセチルコリンエステラーゼの更なる阻害は、非制御下での送達環境において、これらを非常に有毒なものにする。別の阻害剤候補である、４−（２−アミノエチル）−ベンゼンスルホニルフルオリド（４−（２−ａｍｉｎｏｅｔｈｙｌ）−ｂｅｎｚｅｎｅｓｕｌｆｏｎｙｌ  ｆｌｕｏｒｉｄｅ）（ＡＥＢＳＦ）は、ＤＦＰやＰＭＳＦと同程度の阻害活性を有するが、これらに比べて顕著に毒性が低い。（４−アミノフェニル）−メタンスルホニルフルオリドヒドロクロリド（（４−Ａｍｉｎｏｐｈｅｎｙｌ）−ｍｅｔｈａｎｅｓｕｌｆｏｎｙｌ  ｆｌｕｏｒｉｄｅ  ｈｙｄｒｏｃｈｌｏｒｉｄｅ）（ＡＰＭＳＦ）は、トリプシンの別の有効な阻害剤であるが、非制御下環境において毒性を有する。これらの阻害剤とは対照的に、４−（４−イソプロピルピペラジノカルボニル）フェニル１，２，３，４，−テトラヒドロ−１−ナフトエートメタンスルホナート（４−（４−ｉｓｏｐｒｏｐｙｌｐｉｐｅｒａｄｉｎｏｃａｒｂｏｎｙｌ）ｐｈｅｎｙｌ  １，２，３，４，−ｔｅｔｒａｈｙｄｒｏ−１−ｎａｐｈｔｈｏａｔｅｍｅｔｈａｎｅｓｕｌｐｈｏｎａｔｅ）（ＦＫ−４４８）は、低毒性物質であり、キモトリプシンの有効で特異的な阻害剤を代表するものである。この阻害剤候補の非タンパク質群の更なる代表例であり、また低い毒性リスクを示すものは、メシル酸カモスタット（Ｎ，Ｎ’−ジメチルカルバモイルメチル−ｐ−（ｐ’−グアニジノベンゾイルオキシ）フェニルアセタートメタンスルホナート（Ｎ，Ｎ’−ｄｉｍｅｔｈｙｌ  ｃａｒｂａｍｏｙｌｍｅｔｈｙｌ−ｐ−（ｐ’−ｇｕａｎｉｄｉｎｏ−ｂｅｎｚｏｙｌｏｘｙ）ｐｈｅｎｙｌａｃｅｔａｔｅｍｅｔｈａｎｅ−ｓｕｌｐｈｏｎａｔｅ））である。
【００５８】
更に、本発明の方法及び組成物において用いるための他の種類の酵素阻害剤は、特定の治療用化合物の酵素的分解を妨害するアミノ酸又は修飾アミノ酸である。この文脈における使用に関し、アミノ酸及び修飾アミノ酸は、実質的に無毒であり、低コストで生産することができる。しかしながら、その低い分子サイズと良好な可溶性のために、これらは粘膜環境において直ちに希釈されて吸収されてしまう。そうであって、好適な条件下においては、アミノ酸は、プロテアーゼ酵素の可逆的で競合的な阻害剤として作用することができる。特定の修飾アミノ酸は、一層強力な阻害活性を示すことができる。この文脈における望ましい修飾アミノ酸は、「遷移状態」阻害剤として知られている。これら化合物の強力な阻害活性は、その遷移状態構造での基質に対する構造的類似性に基づくものであるが、これらは、基質そのものよりも酵素の活性部位に対して一層高い親和性を有するように選択される。遷移状態阻害剤は、可逆性の競合阻害剤である。この種の阻害剤の例には、ボロロイシン（ｂｏｒｏ−ｌｅｕｃｉｎｅ）、ボロバリン（ｂｏｒｏ−ｖａｌｉｎｅ）及びボロアラニン（ｂｏｒｏ−ａｌａｎｉｎｅ）のようなアルファ−アミノボロン酸誘導体がある。これら誘導体中のホウ素原子は、アミノペプチダーゼによる加水分解中のペプチドの遷移状態に類似すると考えられている、四面体のボロン酸イオンを形成することができる。これらアミノ酸誘導体は、アミノペプチダーゼの強力な可逆的阻害剤であり、ボロロイシン（ｂｏｒｏ−ｌｅｕｃｉｎｅ）は、酵素阻害において、ベスタチンの１００倍を超える効果を有し、ピューロマイシンの１０００倍を超える効果を有することが報告されている。強力なプロテアーゼ阻害活性が報告された別の修飾アミノ酸は、アミノペプチダーゼＮの酵素活性を阻害するＮ−アセチルシステインである。この補助剤も、粘膜拡散障壁の効果を減少させるために本発明の方法及び組成物において用いることが可能な粘膜分解特性を示す。
【００５９】
本発明に係る同調投与法（ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅ  ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｉｏｎｍｅｔｈｏｄ）及び組み合わせ処方において用いるための更に他の有用な酵素阻害剤は、ペプチド及び修飾ペプチド酵素阻害剤から選択することができる。この種の阻害剤の重要な代表例は、バチルス・リケニフォルミス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｌｉｃｈｅｎｉｆｏｒｍｉｓ）から得られる環状ドデカペプチドのバシトラシンである。これらの種類のペプチドに加え、特定のジペプチド及びトリペプチドも、一定のプロテアーゼに対して弱い、非特異的な阻害活性を示す。アミノ酸との類似性により、これらの阻害活性は化学的修飾により向上させることができる。例えば、ホスフィン酸ジペプチド類似体も、アミノペプチダーゼに対する強力な阻害活性を有する「遷移状態」阻害剤である。これらを用いることで、経鼻投与されたロイシンエンケファリンが安定化されたことが報告されている。遷移状態類似体の別の例は、修飾ペンタペプチドのペプスタチンであり、これは非常に強力なペプシン阻害剤である。複数の合成類似体の阻害活性を試験することによるペプスタチンの構造解析により、阻害活性に関与する当該分子の主な構造機能特性が証明された。別の特別な種類の修飾ペプチドには、その構造の末端に局在するアルデヒド機能を有する阻害剤が含まれる。例えば、キモトリプシンの公知の１次及び２次特異性の要件（ｐｒｉｍａｒｙ  ａｎｄ  ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  ｓｐｅｃｉｆｉｃｉｔｙ  ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔｓ）を満足する、ベンジルオキシカルボニル−Ｐｒｏ−Ｐｈｅ−ＣＨＯという配列は、この標的プロテイナーゼの強力な可逆性の阻害剤であることが明らかとなった。アンチパイン、ロイペプチン、キモスタチン及びエラスタチナール等の末端に局在するアルデヒド機能を有する更なる阻害剤の化学構造も、ホスホラミドン、ベスタチン、ピューロマイシン及びアマスタチン（ａｍａｓｔａｔｉｎ）のような、他の公知の可逆性の修飾ペプチド阻害剤の構造と同様に、当該技術分野において公知である。
【００６０】
ポリペプチドプロテアーゼ阻害剤は、その比較的大きな分子量のために、小さな化合物よりも、薬物−担体マトリックス中での濃縮送達（ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｅｄ  ｄｅｌｉｖｅｒｙ）に適している。本発明に係る製剤及び方法の範囲内にある更なるプロテアーゼ阻害剤には、錯化剤を用いることが含まれる。これらの薬剤は、鼻腔内環境（又は製剤組成物又は治療用組成物）から、多くのプロテアーゼにとっての補因子である２価のカチオンを奪い取ることにより、酵素阻害を媒介する。例えば、好適な濃度において、同調的に投与される補助剤又は組合せて製剤される補助剤として、錯化剤であるＥＤＴＡとＤＴＰＡは、選択されたプロテアーゼを十分に阻害し、これによって、本発明に係る生物学的に活性な薬剤の鼻腔内送達が促進させる。この種の阻害剤の更なる代表例は、ＥＧＴＡ、１，１０−フェナントロリン及びヒドロキシキノリンである。加えて、その２価のカチオンをキレートする傾向により、これら及び他の錯化剤は、本発明において直接的な吸収促進剤として有用である。
【００６１】
本明細書の別の個所でより詳細に述べられるように、本発明に係る同調投与（ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅ  ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｉｏｎ）、多重処理（ｍｕｌｔｉ−ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ）及び／又は組合せによる処方の方法において、酵素阻害剤として種々のポリマー、特に粘膜付着性ポリマーを使用することも意図されている。例えば、ポリ（アクリル酸）及びポリカルボフィルといったポリ（アクリラート）誘導体は、トリプシン、キモトリプシンを含む種々のプロテアーゼの活性に作用することが可能である。これらポリマーによる阻害作用も、Ｃａ２＋及びＺｎ２＋のような２価のカチオンの錯化に基づくものであろう。更に、これらのポリマーが、上記されたような、更なる阻害剤の結合パートナー又は担体として機能するであろうことも意図されている。例えば、キトサン−ＥＤＴＡ複合体が開発されており、亜鉛依存性プロテアーゼの酵素活性に対して強力な阻害作用を示す点で本発明において有用である。この文脈におけるポリマーの粘膜付着性質は、他の酵素阻害剤が共有結合的に付加した後に、実質的に弱められるはずはなく、また、このようなポリマーの本発明の範囲内にある生物学的に活性な薬剤のための送達媒体としての一般的な有用性が低減するはずもない。対照的に、粘膜付着のメカニズムにより短縮された送達媒体と粘膜表面間の距離により、活性薬剤の前全身的代謝（ｐｒｅｓｙｓｔｅｍｉｃｍｅｔａｂｏｌｉｓｍ）が最小化されると共に、共有結合した酵素阻害剤が、薬剤送達部位に集中して留まるので、不所望の阻害剤の希釈効果、並びにこれによって生じる毒性作用及び他の副作用も最小化される。このようにして、同調的に投与される（ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｌｙ  ａｄｍｉｎｉｓｔｅｒｅｄ）酵素阻害剤の有効量は、希釈効果の排除により減少させることができる。
【００６２】
本発明に係る粘膜製剤及び方法において有用な典型的な粘膜付着性ポリマー−酵素阻害剤複合体としては、以下のものが挙げられるが、これらに限定されるわけではない：カルボキシメチルセルロース−ペプスタチン（抗ペプシン活性を有する）；ポリ（アクリル酸）−ボーマン・バークインヒビター（抗キモトリプシン）；ポリ（アクリル酸）−キモスタチン（抗キモトリプシン）；ポリ（アクリル酸）−エラスタチナール（抗エラスターゼ）；カルボキシメチルセルロース−エラスタチナール（抗エラスターゼ）；ポリカルボフィル−エラスタチナール（抗エラスターゼ）；キトサン−アンチパイン（抗トリプシン）；ポリ（アクリル酸）−バシトラシン（抗アミノペプチダーゼＮ）；キトサン−ＥＤＴＡ（抗アミノペプチダーゼＮ、抗カルボキシペプチダーゼＡ）；キトサン−ＥＤＴＡ−アンチパイン（抗トリプシン、抗キモトリプシン、抗エラスターゼ）。
【００６３】
粘膜送達
本発明の粘膜送達製剤には、典型的には１又は２種類以上の医薬的に許容可能な担体及び、任意により、他の治療用成分と共に組み合された、Ｙ２レセプター結合ペプチド、類似体及び模倣剤が含まれる。当該担体は、製剤の他の成分と適合し、かつ対象内で許容できない有害な作用を誘発しないという意味において「医薬的に許容可能」でなければならない。このような担体は本明細書中の上記に記載されているか、又は薬理学の分野における当業者によく知られている。望ましくは、当該製剤には、投与される生物学的に活性な薬剤と不適合であることが知られている酵素や酸化剤等の物質が含まれるべきではない。当該製剤は、薬学の分野においてよく知られるあらゆる方法により調製することができる。
【００６４】
本発明の組成物及び方法の範囲内において、Ｙ２レセプター結合ペプチド、類似体及び模倣剤、並びに本明細書に開示される他の生物学的に活性な薬剤は、口腔送達，直腸送達，膣送達，鼻腔内送達，肺内送達，又は経皮的送達，又は眼、耳、皮膚又は他の粘膜表面への局所的送達、を含む種々の粘膜投与方法により対象に投与することができる。また、任意に、Ｙ２レセプター結合ペプチド、類似体及び模倣剤、並びに本明細書に開示される他の生物学的に活性な薬剤は、筋肉内、皮下、静脈内、心房内、関節内、腹腔内、又は非経口経路を含む、非粘膜経路により、同調的に、又は付属的に投与することもできる。これに代わる他の態様においては、生物学的に活性な薬剤は、例えば、好適な液体又は固体担体中に当該生物学的に活性な薬剤を含む、生体外での組織又は器官治療用製剤の成分として、哺乳動物の対象に由来する細胞、組織又は器官に直接暴露させることにより生体外で投与することも可能である。
【００６５】
本発明に係る組成物は、しばしば鼻スプレー又は肺スプレーとして水溶液において投与され、当業者に公知の種々の方法によりスプレーの形態に調剤することができる。鼻スプレーとしての液体を調剤するための好ましい装置が、米国特許第４，５１１，０６９号に開示されている。製剤は、例えば、米国特許第４，５１１，０６９号に開示される密封された調剤装置等の、多重投与用容器中に提供されてもよい。更なるエアロゾル送達形態には、例えば、水、エタノール、又はこれらの混合物等の医薬用溶媒に溶解又は懸濁された生物学的に活性な薬剤を送達する、圧縮空気噴霧器、ジェット噴霧器、超音波噴霧器、及び圧電式噴霧器等が含まれていてもよい。
【００６６】
本発明の鼻及び肺スプレー用溶液には、典型的に、薬物、又は送達される薬物であって、任意に非イオン性表面活性剤（例えば、ポリソルバート８０）のような表面活性剤と共に製剤される薬物、並びに１又は２種類以上の緩衝剤が含まれる。本発明のある態様においては、鼻スプレー用溶液には、更に噴射剤が含まれる。鼻スプレー用溶液のｐＨは、所望により約ｐＨ３．０乃至６．０であり、好ましくは４．５±０．５である。これらの組成物中で用いるための好適な緩衝剤は、上記に説明される通りであるか、又は当該技術分野において公知である。保存剤、界面活性剤、分散剤、又はガスを含む、他の成分を添加して化学的安定性を向上させるか又は維持することができる。好適な保存剤としては、フェノール、メチルパラベン、パラベン、ｍ−クレゾール、チオメルサール、クロロブタノール、塩化ベンジルアルコニウム等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。好適な界面活性剤としては、オレイン酸、ソルビタントリオレアート（ｓｏｒｂｉｔａｎ  ｔｒｉｏｌｅａｔｅ）、ポリソルバート、レシチン、ホスファチジルコリン、並びに種々の長鎖ジグリセリド及びリン脂質が挙げられるが、これらに限定されるものではない。好適な分散剤としては、エチレンジアミン四酢酸等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。好適なガスとしては、窒素、ヘリウム、クロロフルオロカーボン（ＣＦＣｓ）、ヒドロフルオロカーボン（ＨＦＣｓ）、二酸化炭素、空気等が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００６７】
これに代わる態様では、粘膜製剤は、生物学的に活性な薬剤を、乾燥した、通常凍結乾燥された、好適な粒子サイズにある形態、又は鼻腔内送達用に好適な粒子サイズ範囲にある形態で含む、乾燥粉末製剤として投与される。鼻腔（ｎａｓａｌ  ｐａｓｓａｇｅ）又は肺管（ｐｕｌｍｏｎａｒｙ  ｐａｓｓａｇｅ）内での沈着に好適な最小粒子サイズは、しばしば約０．５μの等価空気力学的中央粒子径（ｍａｓｓｍｅｄｉａｎ  ｅｑｕｉｖａｌｅｎｔ  ａｅｒｏｄｙｎａｍｉｃ  ｄｉａｍｅｔｅｒ）（ＭＭＥＡＤ）であり、一般的に約１μのＭＭＥＡＤであり、より典型的には、約２μのＭＭＥＡＤである。鼻腔（ｎａｓａｌ  ｐａｓｓａｇｅ）内での沈着に好適な最大粒子サイズは、しばしば約１０μのＭＭＥＡＤであり、一般的には約８μのＭＭＥＡＤであり、より典型的には、約４μのＭＭＥＡＤである。これらのサイズの範囲にある鼻腔での呼吸に適した粉末は、ジェットミル、スプレードライ、溶媒沈殿、超臨界流体濃縮（ｓｕｐｅｒｃｒｉｔｉｃａｌ  ｆｌｕｉｄ  ｃｏｎｄｅｎｓａｔｉｏｎ）等といった種々の従来技術により製造することができる。これらの好適なＭＭＥＡＤを有する乾燥粉末は、肺又は鼻での吸入による患者の呼吸に依存して粉末をエアロゾル化量（ａｅｒｏｓｏｌｉｚｅｄ  ａｍｏｕｎｔ）へと分散させる、従来のドライパウダー吸入器（ＤＰＩ）を介して患者に投与することができる。これに代わり、外部電源を用いて粉末をエアロゾル化量（ａｅｒｏｓｏｌｉｚｅｄ  ａｍｏｕｎｔ）へと分散させる、例えば、ピストンポンプ等のエアアシステッド装置（ａｉｒ−ａｓｓｉｓｔｅｄ  ｄｅｖｉｃｅ）により乾燥粉末を投与することもできる。
【００６８】
本発明の範囲内の粘膜送達用の組成物を製剤するために、生物学的に活性な薬剤を種々の医薬的に許容可能な添加剤、並びに活性薬剤を分散させるための塩又は担体と組み合わせることもできる。望ましい添加剤としては、アルギニン、水酸化ナトリウム、グリシン、塩酸、クエン酸等といったｐＨ調整剤が挙げられるが、これらに限定されるわけではない。これに加え、局所麻酔薬（例えば、ベンジルアルコール）、等張化剤（例えば、塩化ナトリウム、マンニトール、ソルビトール）、吸収阻害剤（例えば、Ｔｗｅｅｎ  ８０）、溶解促進剤（例えば、シクロデキストリン及びその誘導体）、安定化剤（例えば、血清アルブミン）、及び還元剤（例えば、グルタチオン）が含まれていてもよい。粘膜送達用の組成物が液体の場合、０．９％（ｗ／ｖ）の生理食塩水の張度を単位としてこれに基づいて測定される製剤の張度は、典型的に、鼻腔粘膜の投与部位に実質的な不可逆性の組織損傷を誘発しない値に調整される。一般的に、溶液の張度は、約１／３乃至３、より典型的には１／２乃至２、最も頻繁に３／４乃至１．７の値に調整される。
【００６９】
生物学的に活性な薬剤は、当該活性薬剤及びあらゆる所望の添加剤を分散させる能力を有する親水性化合物を含むであろう、基剤又は媒体中に分散させることができる。当該基剤は、以下のものを含む広範囲の好適な媒体から選択することができるが、これらに限定されるものではない：ポリカルボン酸又はその塩、他のモノマー（例えば、（メト）アクリル酸メチル、アクリル酸等）とカルボン酸無水物（例えば、無水マレイン酸）の共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドンといった親水性ビニルポリマー、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース等のセルロース誘導体、並びにキトサン、コラーゲン、アルギン酸ナトリウム、ゼラチン、ヒアルロン酸、及びこれらの非毒性金属塩といった天然ポリマー。例えば、ポリ乳酸、ポリ（乳酸−グリコール酸）共重合体、ポリヒドロキシ酪酸、ポリ（ヒドロキシ酪酸−グリコール酸）共重合体及びこれらの混合物等の生分解性ポリマーが、しばしば基剤又は担体として選択される。これに代わるものとして、又は、これに加え、ポリグリセリン脂肪酸エステル、スクロース脂肪酸エステル等といった合成脂肪酸エステルを担体として用いることもできる。親水性ポリマー及び他の担体を単一で又は組み合わせにより用いることも可能であり、部分結晶化、イオン結合、架橋結合などにより、担体に向上した構造的完全性を与えることができる。担体は、直接鼻腔粘膜に投与するための、流体又は粘性溶液、ゲル、ペースト、粉末、微粒子及びフィルムを含む種々の形態において提供することができる。この文脈における選択された担体の使用により、結果として生物学的に活性な薬剤の吸収が促進されるであろう。
【００７０】
本発明の組成物には、上記に代わり、ｐＨ調整剤及び緩衝剤、張度調整剤、湿潤剤等のような、生理学的条件に近づけるために必要な医薬的に許容可能な担体物質として、例えば、酢酸ナトリウム、乳酸ナトリウム、塩化ナトリウム、塩化カリウム、塩化カルシウム、ソルビタンモノラウラート、トリエタノールアミンオレアート等が含まれていてもよい。固体組成物の場合、例えば、医薬品グレードのマンニトール、ラクトース、澱粉、ステアリン酸マグネシウム、ナトリウムサッカリン、滑石粉、炭酸マグネシウム等を含む従来の非毒性の医薬的に許容可能な担体を用いることができる。
【００７１】
生物学的に活性な薬剤を投与するための治療用組成物は、溶液、マイクロエマルジョン、又はその他の高濃度の有効成分に適した秩序構造として製剤することも可能である。担体は、例えば、水、エタノール、多価アルコール（例えば、グリセリン、プロピレングリコール、及び液体ポリエチレングリコール等）、及びこれらの好適な混合物を含む溶媒又は分散媒であってもよい。溶液の好適な流動性は、例えば、レシチン等のコーティングを用いることより、分散性製剤の場合には所望の粒子サイズを維持することにより、界面活性剤を使用することにより、維持することができる。
【００７２】
本発明の特定の態様において、生物学的に活性な薬剤は、例えば、持続放出性ポリマー含む組成物のような、徐放性製剤において投与される。活性薬剤は、例えば、ポリマー、マイクロカプセル送達システム又は生体接着ゲルといった制御された徐放性媒体等の急速な放出を防ぐ担体と共に製剤することができる。本発明の種々の組成物中の活性薬剤の持続的な送達は、例えばモノステアリン酸アルミニウムヒドロゲル及びゼラチン等の、吸収を遅延させる薬剤を当該組成物中に含ませることにより生じさせることができる。生物学的に活性な薬剤の徐放性製剤が所望される場合、本発明に係る使用に適した徐放性結合剤には、当該活性薬剤との反応性を有することがなく、当該生物学的に活性な薬剤を取り込むことのできる、あらゆる生体適合性の徐放性材料が含まれる。このような材料の数多くが当該技術分野において公知である。有用な徐放性結合剤は、その鼻腔内送達の後に生理学的条件下で緩やかに代謝される材料である（例えば、鼻腔粘膜表面において、又は粘膜透過送達後に体液存在下において）。好適な結合剤としては、徐放性製剤の分野において先に使用された生体適合性ポリマー及び共重合体が挙げられるが、これらに限定されるものではない。このような生体適合性化合物は、非毒性であり、周囲組織に対して不活性であり、鼻の刺激、免疫反応、炎症等の深刻で有害な副作用を引き起こすことがない。これらは、また生体適合性であり、容易に生体から排除される代謝産物へと代謝される。
【００７３】
滅菌溶液は、必要量の活性組成物を、必要に応じて上記に列挙した成分の一つ又は組み合わせと共に、好適な溶媒に混合し、その後フィルター滅菌することにより調製することができる。一般的に、分散剤は、基本となる分散媒及び上記に列挙される中からの必要な他の成分を含む滅菌された媒体に活性組成物を混合することにより調製される。滅菌粉末の場合、調製方法には、真空乾燥、及び有効成分に加えて更なる所望成分の粉末が、事前にフィルター滅菌された当該成分の溶液から得られる凍結乾燥が含まれる。微生物による作用の防止は、例えば、パラオキシ安息香酸エステル類，クロロブタノール，フェノール，ソルビン酸，チメロサール等の種々の抗菌剤及び抗真菌剤により達成することができる。
【００７４】
本発明に係る粘膜投与により、投与と副作用を制御してモニターする十分な保護処置が整っている場合に、患者による治療剤の効果的な自己投与が可能になる。粘膜投与により、苦痛を伴い、患者を感染の可能性に晒し、薬物の生態利用性の問題を示す可能性のある注射のような他の投与形態の特定の欠点も克服される。鼻及び肺での送達に関し、スプレーのような、治療用液体の徐放性エアロゾル分散用の装置はよく知られている。１の態様においては、定量の活性薬剤が、特別に構築された機械ポンプバルブにより送達される。米国特許第４，５１１，０６９号。
【００７５】
投与量
予防又は治療目的のため、本明細書に開示される生物学的に活性な薬剤は、一回の大量送達、又は反復投与手順（例えば、１時間ごと、１日ごと又は１週間ごとの反復投与手順）で対象に投与することができる。この文脈において、ＰＹＹの治療上有効量には、上記に説明するような標的疾患又は障害に関連する１又は２以上の症状又は検出可能な障害を軽減させる、臨床的に顕著な結果を生じる長期的な予防又は治療計画における反復投与が含まれていてもよい。この文脈における、有効投与量の決定は、典型的に動物モデル実験及びこれを追跡するヒトの臨床試験に基づいており、対象内での標的疾患症状又は障害の発症又は重症度を有意に減少させる効果的投与量と投与プロトコルを決定することにより誘導される。この点において好適なモデルには、例えば、マウス、ラット、ブタ、ネコ、ヒト以外の霊長類、及び他の一般に認められた動物モデル対象であって、当該技術分野で公知のものが含まれる。これに代わるものとして、有効投与量は、インビトロのモデルを用いて決定することもできる（例えば、免疫アッセイ及び組織病理学的アッセイ）。このようなモデルを用いることで、典型的に通常の計算と調整を要するだけで、治療上有効な量（例えば、所望の反応を引き起こさせるために鼻腔内で有効な、経皮的に有効な、静脈内で有効な、又は筋肉内で有効な量）の生物学的に活性な薬剤を投与するために好適な濃度と投与量が決定される。
【００７６】
無論、実際の生物学的に活性な薬剤の投与量は、疾患指標（ｄｉｓｅａｓｅ  ｉｎｄｉｃａｔｉｏｎ）及び対象の特定の状態（例えば、対象の年齢、大きさ、健康状態、症状の広がり、感受性因子等）、投与の時間及び経路、同時に投与される他の薬物又は治療剤、並びに対象内で所望の活性又は生物学的反応を引き起こすための生物学的に活性な薬剤に特異的な薬理学、といった要因によって変化することになる。投与計画は、最適な予防上の又は治療上の反応を提供するように調整することができる。また、治療上有効な量とは、治療期間中に、生物学的に活性な薬剤による治療上の有益な効果が、有毒な又は有害な副作用を上回る量である。本発明の方法及び製剤における、治療上有効な量の限定されない範囲は、０．７μｇ／ｋｇ乃至約２５μｇ／ｋｇである。体重減少を促進するためには、鼻腔内投与は、満腹を促進する程度に十分な高く、吐き気のような、いかなる不所望の副作用も誘起しない程度に低い投与量で投与される。好ましいＰＹＹ３−３６の鼻腔内投与量は、患者の体重１ｋｇ当たり約１μｇ−１０μｇであり、最も好ましくは、患者の体重１ｋｇ当たり約１．５μｇ乃至約６μｇである。標準的な投与において、患者は、４０μｇ乃至２０００μｇを摂取し、より好ましくは約５０μｇ乃至約６００μｇを摂取し、最も好ましくは１００μｇ乃至４００μｇを摂取する。これに代わるものとして、本発明の方法及び製剤の範囲内の生物学的に活性な薬剤の治療上有効な量の限定されない範囲は、体重１ｋｇ当たり約０．００１ｐｍｏｌ乃至約１００ｐｍｏｌ、体重１ｋｇ当たり約０．０１ｐｍｏｌ乃至約１０ｐｍｏｌ、体重１ｋｇ当たり約０．１ｐｍｏｌ乃至約５ｐｍｏｌ、又は体重１ｋｇ当たり約０．５ｐｍｏｌ乃至約１．０ｐｍｏｌである。この範囲内の投与量は、一回の投与、又は例えば、１日に複数回の投与、１日１回又は週１回の投与を含む多重投与により達成することができる。各投与間が約０．１乃至２４時間、好ましくは０．１乃至２４時間の範囲での計画に沿った、本発明の製剤を用いた反復鼻腔内投与により、臨床的利益が最大化されるＹ２レセプター結合ペプチドの正常化された持続的な治療用濃度が維持されると共に、過度の露出及び副作用のリスクが最小化されることになる。この投与量は、満腹感を促進するために一日に複数回投与することができ、好ましくは食事の３０分前か、又は空腹が生じたときに投与することができる。目的は、個体の血漿中のＹ２レセプター結合ペプチド濃度を上昇させるのに十分なＹ２レセプター結合ペプチド量を粘膜送達させて、通常食後、即ち、個体が食事を終えた後に生じる濃度を模倣することである。
【００７７】
標的部位において所望の濃度を維持するための、ＰＹＹのようなＹ２アゴニストの投与量は、担当医により、又は、処方箋なしの剤形を自己投与する場合には患者により変更されるであろう。
【００７８】
これに代わる態様において、本発明は、計画された投与期間中に、治療上有効な上昇して低下するパルス状のＹ２レセプター結合ペプチド濃度を維持するための、毎日の又は週間の計画の期間中に、対象へのＹ２レセプター結合ペプチドの多重投与を要する鼻腔内の効果的な投与計画に沿って、Ｙ２レセプター結合ペプチド組成物が反復して投与されるＹ２レセプター結合ペプチドの鼻腔内送達のための組成物及び方法を提供する。また、当該組成物及び方法は、８時間乃至２４時間の計画された投与期間中に、治療上有効な上昇して低下するパルス状のＹ２レセプター結合ペプチド濃度を維持するために、対象により経鼻製剤で１日１回乃至６回自己投与されるＹ２レセプター結合ペプチド組成物を提供する。
【００７９】
また、本発明には、上記の医薬組成物、有効成分、及び／又はこれらを哺乳動物の対象中の疾患及び他の障害の予防及び治療に用いるために投与するための手段を含むキット、パッケージ及び複合容器ユニット（ｍｕｌｔｉｃｏｎｔａｉｎｅｒ  ｕｎｉｔ）も含まれる。簡潔に言うと、これらのキットには、粘膜送達用の医薬製剤に製剤された、１又は２種類以上のＹ２レセプター結合ペプチドタンパク質、類似体又は模倣剤、及び／又は他の生物学的に活性な薬剤を本明細書に開示する粘膜送達促進剤との組合わせで含む容器又は製剤が含まれる。
【００８０】
本発明の鼻腔内製剤は、あらゆるスプレーボトル又はシリンジを用いて投与することができる。鼻スプレーボトルの例は、「鼻スプレーポンプｗ／セーフティークリップ（Ｎａｓａｌ  Ｓｐｒａｙ  Ｐｕｍｐ  ｗ／  Ｓａｆｅｔｙ  Ｃｌｉｐ）」（ファイファー（Ｐｆｅｉｆｆｅｒ）社、ＳＡＰ  ＃６０５４８）であり、これは、１回の噴出当たり０．１ｍＬの投与量を送達し、３６．０５ｍｍの浸漬管長を有する。ニュージャージー州、プリンストンのファイファー・オブ・アメリカ（Ｐｆｅｉｆｆｅｒ  ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａ）社から購入可能である。ＰＹＹ等のＹ２レセプター結合ペプチドの鼻腔内投与量は、Ｏ．１μｇ／ｋｇ乃至約１５００μｇ／ｋｇの範囲で変化させることができる。鼻腔内スプレーとして投与された場合、当該スプレーの粒子サイズが、１０−１００μｍ（ミクロン）の間のサイズにあり、好ましくは２０−１００μｍのサイズにあることが好ましい。
【００８１】
体重減少を促進するため、Ｙ２レセプター結合ペプチドであるＰＹＹの鼻腔内投与は、満腹を促進する程度に十分な高く、吐き気のような、いかなる不所望の副作用も誘起しない程度に低い投与量で投与される。ＰＹＹ（３−３６）等のＹ２レセプター結合ペプチドの好ましい鼻腔内投与量は、患者の体重１ｋｇ当たり約３μｇ−１０μｇであり、最も好ましくは、患者の体重１ｋｇ当たり約６μｇである。標準的な投与において、患者は、５０μｇ乃至８００μｇを摂取し、より好ましくは約１００μｇ乃至約４００μｇを摂取し、最も好ましくは１５０μｇ乃至約２００μｇを摂取する。ＰＹＹ（３−３６）等のＹ２レセプター結合ペプチドは、好ましくは、吐き気を防ぐために食事の１０分乃至１時間前に投与されるが、食事前の約１２時間乃至２４時間以内でなければならない。患者は、所望の体重量を失うまで、少なくとも１日１回、好ましくは各食事の前に投与される。次いで、患者は維持用投与量を少なくとも週１回、好ましくは毎日摂取することで減量を維持する。
【００８２】
下記の実施例からのデータに示されるように、本発明のＹ２レセプター結合ペプチド製剤を用いてヒトに鼻腔内投与した場合、ＰＹＹ（３−３６）は食欲を減少させることが判明した。実施例には、最初の食事の後のＰＹＹペプチドの生理学的濃度は、ＰＹＹ（３−３６）がＹ２レセプター結合ペプチドであった、本発明のＹ２レセプター結合ペプチド製剤を用いた鼻腔内経路投与を通じて達成できたことが示されている。
【００８３】
ＰＹＹのエアロゾル経鼻投与
我々は、上記の製剤中のＰＹＹが、鼻スプレー又はエアロゾルを用いて鼻腔内投与できることを見出した。多くのタンパク質とペプチドは、噴霧又はエアロゾルを作り出す際に、アクチュエーターにより生み出される機械的力により引き千切られるか又は変性してしまうことが示されていたので、このことは驚くべきことであった。この分野においては、以下の定義が有用である。
【００８４】
エアロゾル−圧力下でパッケージングされ、好適なバルブ装置の作動により放出される治療用の有効成分を含む産物。
定量エアロゾル−各作動により一定量の噴霧の送達を可能にする定量投与バルブから成る加圧式剤形。
粉末エアロゾル−圧力下でパッケージングされ、好適なバルブ装置の作動により放出される治療用の有効成分を、粉末の形態で含む産物。
スプレーエアロゾル−エアロゾル産物であって、圧縮ガスを噴射剤として利用して、当該産物を湿った噴霧として発射するために必要な力を提供するエアロゾル産物；一般的に、水性溶媒中の薬剤の溶液に用いることができる。
【００８５】
スプレー−空気の噴出又は流動により微細に分離された液体。鼻スプレー薬剤産物は、非加圧式ディスペンサー中の溶液又は賦形剤の混合物に溶解又は懸濁された治療用の有効成分を含む。
定量スプレー−各作動により特定量の噴霧の投薬を可能にするバルブから成る、非加圧式剤形。
懸濁スプレー−液体媒体中に分散した固体粒子を含み、液滴又は微細に分離した固体の形態にある液体製剤。
【００８６】
定量鼻スプレーポンプにより放出されたエアロゾルスプレーの、薬物送達装置（「ＤＤＤ」）としての流体力学的なキャラクタリゼーション。スプレーのキャラクタリゼーションは、新規及び既存の鼻スプレーポンプの研究開発、品質保証及び安定性試験方法についての、食品医薬品局（「ＦＤＡ」）による承認のために必要な提出書類に不可欠な部分である。
【００８７】
スプレーのジオメトリの徹底的なキャラクタリゼーションは、鼻スプレーポンプの全体的性能の最高の指標になることが判明した。特に、スプレーが装置から出る際のスプレーの発散角度（プルームジオメトリ（ｐｌｕｍｅ  ｇｅｏｍｅｔｒｙ））の測定；スプレーの断面楕円率、均一性、及び粒子／液滴分布（スプレーパターン）；発生するスプレーの時間発展、が鼻スプレーポンプのキャラクタリゼーションにおける、最も代表的な性能量であることが判明した。品質保証と安定性試験の間、プルームジオメトリ（ｐｌｕｍｅ  ｇｅｏｍｅｔｒｙ）とスプレーパターンの測定値が、鼻スプレーポンプの承認されたデータ判定基準との一致性及び適合性を証明するための要となる識別子である。以下の定義は、スプレーの特性に適用される。
【００８８】
プルーム高（Ｐｌｕｍｅ  Ｈｅｉｇｈｔ）−アクチュエーターの先端から、直線流の崩壊によりプルームの角度が非直線になる点までの長さ。デジタル画像の目視検査に基づき、スプレーパターンの最も遠い測定点と一致する、幅の測定点を設定するため、３０ｍｍの高さをこの試験のために規定した。
長軸‐基本単位（ｍｍ）にある、ＣＯＭｗを横切る近似スプレーパターン中に引くことが可能な最も長い弦
短軸‐基本単位（ｍｍ）にある、ＣＯＭｗを横切る近似スプレーパターン中に引くことが可能な最も短い弦
楕円率‐短軸に対する長軸の比率
【００８９】
Ｄ１０‐サンプルの総液体体積の１０％が、その液滴より小さな直径（μｍ）を有する液滴から構成される、液滴の直径
Ｄ５０‐サンプルの総液体体積の５０％が、その液滴より小さな直径（μｍ）を有する液滴から構成される、液滴の直径であり、質量中央径（ｍａｓｓｍｅｄｉａｎ  ｄｉａｍｅｔｅｒ）としても知られている
Ｄ９０‐サンプルの総液体体積の９０％が、その液滴より小さな直径（μｍ）を有する液滴から構成される、液滴の直径
【００９０】
スパン‐分散の幅の長さ、値が小さい程、分散が狭い。スパンは以下のように計算される
【００９１】
2009500453.tif 000007
【００９２】
ＲＳＤ％‐相対標準偏差の百分率、標準偏差を系列の平均値で割った値に１００を掛けた値であり、ＣＶ％としても知られる。
【００９３】
鼻スプレー装置は、ＰＹＹ製剤が入ったボトル、及びアクチュエータであって、作動又は連動した場合に、当該アクチュエーターを通じてＰＹＹのスプレープルームをスプレーボトルから押し出すアクチュエーターから成る。前記ボトルは、Ｉ型ホウケイ酸ガラスから成る平滑なガラス製のボトルであってよい。当該ボトルは、ネジ蓋と凹形の底を有していてもよい。当該蓋は、３重ホイル張り（ｔｒｉｆｏｉｌ−ｌｉｎｅｄ）のポリプロピレンであってもよい。当該３重ホイルＷＰは、０．０００６７インチの白色のＬＤＰＥにより０．００３５インチのアルミホイルに接着され、ついでＬＤＰＥフィルム／泡／フィルムの共押出成形物に接着された０．０００５インチの透明ポリエステルから成る。このライナーの全ての成分はＧＲＡＳである。前記キャップは、ポリプロピレンから成るものでもよく、前記対象のバイアルと使用するために好適なネジ山を有している。
【実施例】
【００９４】
実施例１：各種ＰＹＹ３−３６製剤のインビトロでの組織モデル評価
種々の賦形剤（ＥＤＴＡ、ポリソルバート８０（Ｔｗｅｅｎ  ８０）、オレイン酸、ソルビトール、及びエタノール）の存在下でのインビトロでのＰＹＹ３−３６の浸透を評価した。製剤は、１０ｍＭのクエン酸緩衝液（クエン酸／クエン酸ナトリウム）を用いてｐＨ４に調製した。試験を行った種々の製剤を表１に示す。全てのサンプルは透明で無色であった。
【００９５】
表１：
実施例１で試験した製剤の説明
2009500453.tif 000008
【００９６】
サンプルを、インビトロでの組織モデルにおいて評価した。使用したセルラインは、正常なヒト由来気管／気管支上皮細胞（マトテック社（ＭａｔＴｅｋ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）製、エピエアウェイ（商標）ティッシューモデル（ＥｐｉＡｉｒｗａｙＴＭ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｍｏｄｅｌ））であった。当該細胞は、透明な親水性のテフロン（ＰＴＥＥ）からなるミリポア−ミリセル−ＣＭフィルター（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ  Ｍｉｌｌｉｃｅｌｌ−ＣＭ  ｆｉｌｔｅｒ）上にコンフルエントになるまで増殖されたインサートとして提供された。受け取りの後、当該メンブランを、１ｍｌの基礎培地（フェノールレッド不含かつヒドロコルチゾン不含のダルベッコ改変イーグル培地（Ｄｕｌｂｅｃｃｏ’ｓ  Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｅａｇｌｅ’ｓ  Ｍｅｄｉｕｍ）（ＤＭＥＭ））中で、３７℃／５％  ＣＯ２にて、使用前まで２４−４８時間培養した。インサートを、各回収の日のために播種（又は培地交換）した。
【００９７】
各組織インサートを、１ｍｌのマットテック（ＭａｔＴｅｋ）基礎培地を含む個別のウェル中に置いた。表１中の実験デザインに従って、インサートの先端面上に５０μｌのテスト製剤を加え、サンプルを攪拌器（〜１００ｒｐｍ）上に３７℃で１時間置いた。基礎となる培養培地サンプルを、乳酸デヒドロゲナーゼ（ＬＤＨ、細胞毒性）及びサンプル浸透（酵素免疫測定法（ＥＩＡ））の評価用に４℃で最長４８時間保管した。１時間のインキュベーションの前後において、経上皮電気抵抗（ＴＥＲ）を測定した。インキュベーション後に、ミトコンドリアデヒドロゲナーゼ（ＭＤＨ）アッセイにより細胞生存率について細胞インサートを分析した。
【００９８】
１．単一細胞層を横切る電気抵抗
ＴＥＲ測定は、誘導電極を有するＥＶＯＭ上皮電圧抵抗計（ＥＶＯＭ  Ｅｐｉｔｈｅｌｉａｌ  Ｖｏｌｔｏｈｍｍｅｔｅｒ）（フロリダ州サラソタ所在のＷｏｒｌｄ  Ｐｒｅｃｉｓｉｏｎ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ社）に連結されたエンドーム−１２組織抵抗測定チャンバー（Ｅｎｄｏｈｍ−１２  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  Ｃｈａｍｂｅｒ）を用いて行った。キャリブレーションをチェックする前に、電源をオフにして電極と組織培養ブランクインサートをＭａｔＴｅｋ社製培地中にて、少なくとも２０分間平衡にした。バックグラウンドの抵抗を、エンドーム（Ｅｎｄｏｈｍ）組織チャンバー中の１．５ｍｌの培地と、ブランクインサート中の３００μｌの培地を用いて測定した。先端電極を、インサートメンブランの先端面の近傍に、接触しないように調節した。ブランクインサートのバックグラウンド抵抗は、約５−２０オームであった。各ＴＥＲ測定において、３００μｌのＭａｔＴｅｋ社製培地をインサートに添加し、これに続いて、エンドーム（Ｅｎｄｏｈｍ）チャンバー中に注いだ。抵抗は、（抵抗測定値−ブランク）Ｘ０．６ｃｍとして表わした。
【００９９】
結果は、陰性対照と培地対照が、１時間の暴露の後に何らの顕著なＴＥＲ変化を示さなかったことを示している。Ｔｒｉｔｏｎ対照は、本質的に完全なＴＥＲの減少を示している。ＥＤＴＡとエタノールのサンプルは、タイトジャンクションの開放と一致したＴＥＲの減少を示している。
【０１００】
２．細胞生存率
細胞生存率はＭＴＴアッセイ（ＭＴＴ−１００、マットテック（ＭａｔＴｅｋ）キット）を用いて評価した。融解させて希釈したＭＴＴ濃縮物を、２４ウェルプレートへピペッティングした（３００μｌ）。組織インサートを徐々に乾燥させ、プレートのウェル内に置き、３７℃で３時間インキュベートした。インキュベーションの後、各インサートをプレートから取り出し、緩やかに吸水し、２４ウェル抽出用プレート内に置いた。当該細胞培養インサートを、１ウェル当たり２．０ｍｌの抽出溶液（サンプルを完全にカバーするため）中に浸した。抽出溶媒の蒸発を減らすために、前記抽出用プレートをカバーして密封した。暗所で室温にて一晩インキュベートした後に、各インサート中の液体を、それを取り出したウェルにデカントして戻し、インサートを捨てた。抽出溶液（少なくとも２つの系に重複して２００μｌ）を、抽出ブランクと共に、９６ウェルマイクロタイタープレートにピペッティングした。サンプルの吸光度をプレートリーダーにより５５０ｎｍにて測定した。
【０１０１】
全サンプル及び陰性対照及び培地対照は、満足できる細胞生存率、即ち、培地対照と比較して少なくとも８０％の細胞生存率を示した。Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ対照は、予想通り、大幅に細胞生存率を減少させた。
【０１０２】
３．細胞毒性
細胞死（細胞毒性）の量は、サイトトックス９６細胞毒性アッセイキット（ＣｙｔｏＴｏｘ  ９６  Ｃｙｔｏｘｉｃｉｔｙ  Ａｓｓａｙ  Ｋｉｔ）（ウィスコンシン州マジソン所在のＰｒｏｍｅｇａ  Ｃｏｒｐ社）を用いて、細胞からの乳酸デヒドロゲナーゼ（ＬＤＨ）の喪失を測定することにより評価した。
【０１０３】
先端培地のＬＤＨ分析を評価した。最初のサンプル注入量を考慮に入れて、総量が３００μＬになるように適量の培地を先端面に添加した。次いでインサートを５分間振とうさせ、次いで１５０μＬの先端培地を取り出してエッペンドルフチューブに分注し、１００００  ｒｐｍで３分間遠心した。２μＬの量の上澄を取り出して９６ウェルプレートに添加した。４８μＬの量の培地を用いて当該上澄を希釈して２５×希釈物を作った。基底側面の培地のＬＤＨ分析用に、５０μＬのサンプルを９６ウェルアッセイ用プレート内に添加した。新しい、細胞を含まない培地をブランクとして用いた。５０μＬの基質溶液を各ウェルに添加し、当該プレートを暗所にて室温で３０分間インキュベートした。インキュベーション後、各ウェルに５０μｌの停止溶液を添加し、プレートを吸光度プレートリーダーにより４９０ｎｍで読み取った。全サンプル及び陰性対照及び培地対照は、基底側面のＬＤＨアッセイでは比較的低い細胞毒性、即ち、培地対照と比較して２０％以下の細胞毒性を有していた。Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ対照は、予想通り、比較的高い細胞毒性を有していた。
【０１０４】
４．細胞浸透
ＰＹＹ３−３６ＥＩＡキットを、Ｐｈｏｅｎｉｘ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．社（カリフォルニア州ベルモント所在）から購入し、提供された使用説明書に従ってアッセイを行った。
【０１０５】
浸透結果（図１）は、１０ｍＭのＥＤＴＡ又は１−２％のエタノールにより十分な％浸透が提供されたこと、即ち、１時間に約１．５乃至２％の薬物が浸透したことを示した。対照的に、陰性対照（等張性、浸透促進剤なし）では非常に低い浸透％、例えば、０．３％未満が観察された。最大浸透％は、サンプル１１（１ｍｇ／ｍＬ  ＥＤＴＡ、１％  エタノール）とサンプル１２（１０ｍｇ／ｍＬ  ＥＤＴＡ、２％  ｅｔｈａｎｏｌ）で観察された。ＥＤＴＡとエタノールの組み合わせにより、タイトジャンクションの開放と一致するＴＥＲの減少が提供され、許容可能な低細胞毒性と高細胞生存率と共に、ＰＹＹ３−３６浸透が増加した。
【０１０６】
実施例２：各種ＰＹＹ３−３６製剤のインビトロでの評価
目的は、ＰＹＹ３−３６の浸透促進剤としてのエタノール、ＥＤＴＡ、及びＴｗｅｅｎ  ８０の効果を更に調べることであった。製剤は、１０ｍＭのクエン酸緩衝液（クエン酸／クエン酸ナトリウム）を用いてｐＨ４に調整した。実施例２で試験した種々の製剤を表２に示す。これらのサンプルに加え、等張性の陰性対照、細胞培養培地対照、Ｔｒｉｔｏｎ−Ｘ対照も含まれいた。
【０１０７】
表２：
実施例２で試験した製剤の説明
2009500453.tif 000009
【０１０８】
表２中の種々のサンプルを、ＴＥＲ、ＭＴＴ、ＬＤＨ及びＰＹＹ３−３６浸透について試験した；種々のアッセイの方法については、実施例１に記載するように遂行した。
【０１０９】
陰性対照と培地対照は、１時間の暴露の後に顕著なＴＥＲ変化を全く示さなかった。Ｔｒｉｔｏｎ対照は、事実上、完全なＴＥＲの減少を示した。全てのサンプルは、ＴＥＲの低下を示した。これらのデータは、ＥＤＴＡ、エタノール、Ｔｗｅｅｎ  ８０及びこれら賦形剤の組み合わせが、タイトジャンクションの開放と一致して、ＴＥＲを減少させることを例示している。
【０１１０】
全サンプルと陰性対照と培地対照は、基底側面ＬＤＨアッセイにおいて比較的低い細胞毒性、即ち、培地対照と比較して２０％以下の毒性を有していた。Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ対照は比較的高い細胞毒性を有していた。
【０１１１】
浸透％のデータを図２に示す。陰性対照は、実施例１と一致して、非常に低い浸透を有していた。３種類のＧＲＡＳサンプルは、試験した条件下において、十分に高い浸透を示した。これらのデータにより、更に、ＥＤＴＡ、エタノール及びＴｗｅｅｎ  ８０並びにこれら賦形剤の組み合わせが、許容可能な低細胞毒性と共に、ＴＥＲを減少させ、ＰＹＹ３−３６浸透を促進することが確認された。
【０１１２】
実施例３：各種ＰＹＹ３−３６製剤のインビトロでの組織モデル評価
この実験の目的は、ＰＹＹ３−３６の浸透促進剤候補としてのエタノール、ＥＤＴＡ、及びＴｗｅｅｎ  ８０の効果を更に調べることであった。
【０１１３】
種々の賦形剤（ＥＤＴＡ、エタノール、Ｔｗｅｅｎ  ８０、ＤＤＰＣ、及びメチル−ベータ−シクロデキストリン）の存在下での、ＰＹＹ３−３６のインビトロでの浸透を評価した。製剤は、１０ｍＭのクエン酸緩衝液（クエン酸／クエン酸ナトリウム）を用いてｐＨ４．２−４．３に調整した。試験を行った種々の製剤を表３に示す。れらのサンプルに加え、等張性の陰性対照、細胞培養培地対照、Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ対照も含まれいた。サンプル３−１には、メチル−ベータ−シクロデキストリン（Ｍ−β−ＣＤ）、ＤＤＰＣ、及びＥＤＴＡの組み合わせが、先にＰＹＹ３−３６浸透の促進を提供することを示した配合（米国特許出願第１０／７６８，２８８号［特許公開公報番号２００４０２０９８０７］）で含まれていた。
【０１１４】
表３の種々のサンプルを、ＴＥＲ、ＭＴＴ、ＬＤＨ及びＰＹＹ３−３６浸透について試験した；種々のアッセイの方法については、実施例１に記載するように遂行した。
【０１１５】
表３：
実施例３で試験した製剤の説明
2009500453.tif 000010
【０１１６】
全サンプルは透明で無色であった。培地対照と陰性対照は、１時間の暴露の後に何らの顕著なＴＥＲ変化を示さなかった。サンプル３−１乃至３−１３の全ては、培地対照とは対照的にＴＥＲの十分な低下を示し、ＥＤＴＡ、エタノール、Ｔｗｅｅｎ  ８０及びこれら賦形剤の組み合わせがＴＥＲを減少させたことを示した。当該データは、更に、メチル−ベータ−シクロデキストリン、ＥＤＴＡ及びＤＤＰＣを含む製剤が、ＴＥＲを減少させたことを示している。
【０１１７】
浸透％のデータ（図３）は、サンプル３−１乃至３−１３の全てにおいて比較的高い浸透％が示されたことを示している。陰性対照は、実施例１と一致して非常に低い浸透％を有していた。これらのデータにより、ＥＤＴＡ、エタノール、Ｔｗｅｅｎ  ８０及びこれらの組み合わせが、タイトジャンクションの開放及びＰＹＹ３−３６浸透の増加と一致して、ＴＥＲの減少を提供することが確認された。これらの製剤は、先に記載された、ＥＤＴＡ、ＤＤＰＣ、及びメチル−ベータ−シクロデキストリンを含む製剤（米国特許出願番号１０／７６８，２８８）と同程度か、これよりも良好な浸透を達成する。
【０１１８】
実施例４：各種ＰＹＹ３−３６製剤のインビトロでの組織モデル評価
この実験の目的は、ＰＹＹ３−３６の浸透促進剤候補としてのエタノール、ＥＤＴＡ、及びＴｗｅｅｎ  ８０の効果を更に調べることであった。本実施例において、種々の保存剤（クロロブタノール及び塩化ベンザルコニウム）と共に種々の緩衝剤（クエン酸緩衝剤、酢酸緩衝剤及びグルタミン酸緩衝剤）を試験した。全ての製剤のデータを、メチル−ベータ−シクロデキストリン、ＤＤＰＣ、及びＥＤＴＡを含む製剤と比較した。
【０１１９】
種々の賦形剤（ＥＤＴＡ、エタノール、Ｔｗｅｅｎ  ８０、ＤＤＰＣ、及びメチル−ベータ−シクロデキストリン）の存在下での、ＰＹＹ３−３６のインビトロでの浸透を評価した。製剤は、１０ｍＭのクエン酸緩衝液（クエン酸／クエン酸ナトリウム）を用いてｐＨ４に調製した。試験を行った種々の製剤を表４に示す。これらのサンプルに加え、等張性の陰性対照、細胞培養培地対照、Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ対照も含まれていた。サンプル４−１には、先にＰＹＹ３−３６浸透の促進を提供することを示したメチル−ベータ−シクロデキストリン、ＤＤＰＣ、及びＥＤＴＡを含む製剤（米国特許出願第１０／７６８，２８８号）が含まれていた。
【０１２０】
表４：
実施例４で試験した製剤の説明
2009500453.tif 000011
【０１２１】
表４の種々のサンプルを、ＴＥＲ、ＭＴＴ、ＬＤＨ及びＰＹＹ３−３６浸透について試験した；種々のアッセイの方法については、実施例１に記載するように遂行した。表４において、「ＢＺＫ」＝０．２ｍｇ／ｍＬの塩化ベンザルコニウム及び「ＣＢ」＝５ｍｇ／ｍＬのクロロブタノール。
【０１２２】
Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ対照は、事実上、ＴＥＲの完全な低下を示した。陰性対照と培地対照は、ＴＥＲにおいて変化を示さなかった。全サンプルは、陰性対照とは対照的に、ＴＥＲにおいて十分な減少を示した。これらのデータは、ＰＹＹ３−３６製剤中において酢酸緩衝液とグルタミン酸緩衝液をクエン酸緩衝液の代わりに使用できることを示している。更に、これらのデータにより、塩化ベンザルコニウム及びクロロブタノールのような保存剤をＰＹＹ３−３６製剤に添加してもよいことが確認される。
【０１２３】
浸透のデータ（図４）は、全てのサンプルについて比較的高い浸透％を示しており、最も高い浸透％は、４−４、４−６、及び４−９において示された。これらのデータにより、ＥＤＴＡ、エタノール、Ｔｗｅｅｎ  ８０及びこれらの組み合わせによる浸透促進効果が更に確認される。クエン酸緩衝液の代わりに酢酸緩衝液とグルタミン酸緩衝液を用いたが、浸透の喪失はなかった。更に、保存剤として塩化ベンザルコニウム及びクロロブタノールを添加したが、良好であった。
【０１２４】
これらのデータから、ＥＤＴＡ製剤、エタノール製剤、及びＴｗｅｅｎ  ８０製剤が、先に記載された、ＥＤＴＡ、ＤＤＰＣ、及びメチル−ベータ−シクロデキストリンを含む製剤と同程度か、より良好な浸透％を達成することができ；ＰＹＹ３−３６製剤中において酢酸緩衝液とグルタミン酸緩衝液をクエン酸緩衝液の代わりに使用することができ；塩化ベンザルコニウム及びクロロブタノールのような保存剤をＰＹＹ３−３６製剤に添加してもよいことが確認される。
【０１２５】
実施例５：酢酸緩衝液、エタノール及びＥＤＴＡを含有する鼻腔内用ＰＹＹ３−３６製剤の薬物動態試験
種々の鼻腔内用製剤中のＰＹＹ３−３６の薬物動態試験を、哺乳動物において試験した。製剤には、浸透促進剤としてＥＤＴＡとエタノールが含まれていた（酢酸緩衝液；ｐＨ４．０）。比較のため、浸透促進剤としてメチル−ベータ−シクロデキストリン、ＤＤＰＣ、及びＥＤＴＡを含む製剤（この賦形剤の配合については、先にＰＹＹ３−３６浸透の促進を提供することが示されている（米国特許出願第１０／７６８，２８８号））も鼻腔内投与した。更に、浸透促進剤が薬物送達を向上させる効力を明らかにするため、促進剤を欠く製剤も投与した。
【０１２６】
実施例５で試験した種々の製剤を表５に記載する。サンプル５−１には、促進剤としてメチル−ベータ−シクロデキストリン、ＤＤＰＣ及びＥＤＴＡが、保存剤としてＣＢが含まれ、５−１を比較のために鼻腔内投与した。サンプル５−２、５−３及び５−４には、ＥＤＴＡが１又は１０ｍｇ／ｍＬのいずれかで含まれ、エタノールが０、１０又は２０ｍｇ／ｍＬのいずれかで含まれ、保存剤としてＢＺＫが含まれていた。サンプル５−５は緩衝液中にて製剤され、浸透促進剤を欠いていた。
【０１２７】
表５：
実施例５で試験した製剤の説明
2009500453.tif 000012
【０１２８】
ニュージーランド白色ウサギ（Ｎｅｗ  Ｚｅａｌａｎｄ  ｗｈｉｔｅ  ｒａｂｂｉｔ）を用いた薬物動態（ＰＫ）評価は、実験動物保護の基本方針（Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ｏｆ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ａｎｉｍａｌ  Ｃａｒｅ）（ＮＩＨ刊行物８６−２３、１９８５年改訂）に従った。投与前と鼻腔内投与から２．５分、５分、１０分、１５分、３０分、４５分、６０分、及び１２０分後において、周縁の耳静脈から血液サンプルを採取した。血漿中のＰＹＹ３−３６濃度をＥＩＡにより測定した（Ｆｏｅｒｄｅｒ  Ｃ．，ら．，「ラジオイムノアッセイによる血漿中ペプチドＹＹ３−３６の定量的測定（Ｑｕａｎｔｉｔａｔｉｖｅ  Ｄｅｔｅｒｍｉｎａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  ＹＹ３−３６  ｉｎ  Ｐｌａｓｍａ  ｂｙ  Ｒａｄｉｏｉｍｍｕｎｏａｓｓａｙ）」，ＡＡＰＳ  ２００４  全国バイオテクノロジー学会（Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｂｉｏｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ｃｏｎｆｅｒｅｎｃｅ），ボストン，マサチューセッツ州，２００４年５月）。ＰＫの計算は、非コンパートメントモデルによるアプローチを用いたＷｉｎＮｏｎｌｉｎ  ソフトウェア（カルフォルニア州マウンテンヴュー（Ｍｏｕｎｔａｉｎ  Ｖｉｅｗ）所在のＰｈａｒｓｉｇｈｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ社製、バージョン４．０）を用いて行った。データは、平均値±標準誤差により表わされる。
【０１２９】
ＰＫの結果を表６にまとめる。鼻腔内経路によるＴｍａｘは、全てのサンプルにおいて約２６−４３の間にあった。サンプル５−１は、最も高い値のＣｍａｘとＡＵＣを有しており、後者は促進剤がない場合（サンプル５−５）と比較して２７倍向上していた。サンプル５−２と５−３は、サンプル５−１と比較して、そのＣｍａｘにおいて、より低い標準偏差を示した。また、サンプル５−２は、サンプル５−１と比較して、そのＡｕｃｌａｓｔにおいて、より低い標準偏差を示した。サンプル５−２は、サンプル５−１と殆ど同程度のＡｕｃｌａｓｔを示した。
【０１３０】
表６：
実施例５で試験した製剤の説明
2009500453.tif 000013
ｎ／ｄ＝測定していない；＊促進剤無しとの比較（８−５）
【０１３１】
ＥＤＴＡ及び／又はエタノールの配合を含む全ての群（サンプル５−２、５−３及び５−４）は、促進剤無しのものと比べて、最高で約２０倍から２５倍も高い、十分に改善された浸透を示した。
【０１３２】
実施例６：追加の賦形剤が存在しない場合の、ＰＹＹ３−３６の熱ストレス安定性に対する各種緩衝剤の影響
表７に略述する通りに製剤を製造した。試験した緩衝剤には、クエン酸、酒石酸、酢酸、及びグルタミン酸が含まれていた。全ての場合において、ＰＹＹ３−３６は１ｍｇ／ｍＬで存在し、ｐＨは５．０であった。試験用製剤を、コハク色の非シラン処理性の１ｃｃバイアルに１バイアル当たり１ｍＬ充填し、当該バイアルには３重ホイル張りのキャップ（ｔｒｉｆｏｉｌ−ｌｉｎｅｄ  ｃａｐ）を取り付けた。当該バイアルは、ＳＧＤガラス社（ＳＧＤ  Ｇｌａｓｓ  Ｉｎｃ．）（ニューヨーク、ニューヨーク州）から購入した。これらのバイアルはネジ蓋と凹形の底（Ｕ字型の形状）を有していた。また、当該バイアルは、Ｉ型ホウケイ酸ガラス製であった。前記キャップは、オーバーク社（Ｏ’Ｂｅｒｋ  Ｃｏｍｐａｎｙ）（ユニオン、ニュージャージー州）から購入し、ポリプロピレン製で、前記の対象のバイアルに使用するために好適なネジ山を有していた。当該キャップには、３重のホイルが張られていた。当該３重ホイルＷＰは、０．０００６７インチの白色のＬＤＰＥにより０．００３５インチのアルミホイルに接着され、ついでＬＤＰＥフィルム／泡／フィルムの共押出成形物に接着された０．０００５インチの透明なポリエステルから成るものであった。当該ライナーの全ての成分はＧＲＡＳ（一般的に安全と認められたもの）であった。
【０１３３】
バイアルを２５℃、４０℃及び５０℃で保管し、ペプチド回収率（ｔ＝０におけるデータと比較したペプチドの測定値％）に反映される化学的安定性を調べるために様々な時点においてＨＰＬＣによる試験を行った。ＨＰＬＣ法では、０．１％トリフルオロ酢酸（Ａ）とアセトニトリル中の０．０８％トリフルオロ酢酸（Ｂ）が、等張的に２７％  Ａ／７３％  Ｂで送りこまれた移動相組成物を有する５ミクロンＣ１８カラム（スペルコ（Ｓｕｐｅｌｃｏ）社製、バイオワイドポア（ＢＩＯ  Ｗｉｄｅ−ｐｏｒｅ）、２５０×４．６ｍｍ）を４５℃で用いた。検出は、２１０ｎｍのＵＶにより行った。外部標準法により定量化を行った。
【０１３４】
表７：
実施例６で評価した製剤
2009500453.tif 000014
【０１３５】
ＨＰＬＣデータは、最高の安定性（種々の条件下での保管の後の最も高い回収率）が酢酸緩衝剤及びグルタミン酸緩衝剤を用いて達成されたことを示す。ペプチド回収率の結果を、図５Ａ、５Ｂ及び５Ｃにそれぞれ２５℃、４０℃及び５０℃について示す。
【０１３６】
本実験の結果は、これらの緩衝剤について、最もＰＹＹ３−３６安定性を維持したのは１価の緩衝剤であり、一方、ＰＹＹ３−３６安定性を向上させなかったのは多価の緩衝剤であったことを明らかにしている。
【０１３７】
実施例７：等張剤としてのソルビトールの存在下におけるＰＹＹ３−３６の熱ストレス安定性に対する緩衝剤の種類とｐＨの影響
表８に略述する通りに製剤を製造した。試験した緩衝剤には、クエン酸、酢酸、及びグルタミン酸が含まれていた。全ての場合において、ＰＹＹ３−３６は２ｍｇ／ｍＬで存在し、ソルビトールが存在したことで２２５ｍＯｓｍのオスモル濃度が与えられた。ｐＨは３．５から５．０の間で変化させた。これらの製剤を、コハク色の非シラン処理性の１ｃｃバイアルに１バイアル当たり１ｍＬ充填し、３重ホイル張り（ｔｒｉｆｏｉｌ−ｌｉｎｅｄ）のポリプロピレン製キャップを取り付けた。実施例６に記載するようにサンプルを保管して回収率を試験した。
【０１３８】
表８：
実施例７で評価した製剤
2009500453.tif 000015
【０１３９】
ＨＰＬＣのデータは、評価した温度に対する最高の熱安定性を示す製剤は、緩衝処理されていない製剤と共に、酢酸緩衝剤とグルタミン酸緩衝剤の製剤であった。ペプチド回収率の結果を、図６Ａ、６Ｂ、６Ｃと６Ｄにそれぞれ、緩衝剤がクエン酸、酢酸、グルタミン酸であった場合、又は緩衝剤無しの場合について示す。
【０１４０】
実施例６と同様に、評価したｐＨ領域と温度において最高の性能を発揮する製剤は、１価の緩衝剤（即ち、酢酸又はグルタミン酸）を含む製剤、又は緩衝剤を含まない製剤である。多価の緩衝剤（即ち、クエン酸）を含む製剤は、最高の性能に到達しなかった。加えて、ＰＹＹ３−３６に関して最高に安定性を維持するｐＨは、使用する緩衝剤に関係なく、ｐＨ３．５‐ｐＨ４．５であると思われる。
【０１４１】
実施例８：各種ＰＹＹ３−３６製剤の熱安定性及び噴霧圧力安定性
この実験の目的は、ＰＹＹ３−３６の浸透促進剤候補としてのエタノール、ＥＤＴＡ、及びＴｗｅｅｎ  ８０を含むＰＹＹ３−３６製剤の熱及び噴霧圧力に対する安定性を調べることであった。本実施例では、多重投与製剤を可能にする保存剤（塩化ベンザルコニウム）と共に異なる緩衝剤を添加した（酢酸緩衝剤及びグルタミン酸緩衝剤）。
【０１４２】
３ｍＬの非シラン処理性のコハク色のガラス製バイアルに、溶液を〜３．９ｍＬ充填した。バイアルを１００μＬアクチュエータに固定した。当該アクチュエータは、Ｐｆｅｉｆｆｅｒ  ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａ社（ニュージャージー州プリンストン所在）から購入した。最初の完全な噴霧が達成されるまで作動させることにより、バイアルをプライミングした（ｐｒｉｍｅｄ）。最初の完全な噴霧を観察した後に、更に２回の作動を行って、完全なプライミング（ｐｒｉｍｉｎｇ）を確認した。プライミング（ｐｒｉｍｉｎｇ）の完了後、次の噴霧を本実験の第１の噴霧として考慮した。全ての作動は手動で行った。
【０１４３】
全ての噴霧と噴霧の間（日中及び一晩）、バイアルを３０℃／６５％相対湿度で保管した。チャンバーから取り出した後にバイアルをスプレーして（５分未満）、次いで当該チャンバーに戻した。全ての噴霧と噴霧の間に最低でも１時間を設けた。バイアルを毎日３回（ＴＩＤ）１０日間スプレーした。
【０１４４】
実施例１に記載したようにＨＰＬＣ法を行った。ペプチド安定性のデータは、回収率％（ｔ＝０における最初の天然ペプチドの濃度に対する天然ペプチドの濃度）及び純度％（全てのペプチド関連ピークの面積で割った天然ペプチドのピーク面積）で表わされる。毎日３回のスプレーによる高温と噴霧圧力への暴露の、０日目、５日目及び１０日目に、ペプチド含有量のＨＰＬＣデータを測定した。
【０１４５】
実施例８で試験した種々の製剤を表９に記載する。全てのサンプルには６ｍｇ／ｍＬのＰＹＹ３−３６が含まれていた。サンプルには、１０ｍｇ／ｍＬのＥＤＴＡ、２０ｍｇ／ｍＬのエタノール、０．０２％の塩化ベンザルコニウム（ＢＺＫ）（多重投与を可能にする代表的保存剤として）、０又は１ｍｇ／ｍＬのいずれかのＴｗｅｅｎ  ８０が含まれていた。サンプル３−１と３−２には、ｐＨ４．３で１０ｍＭの酢酸緩衝液（酢酸／酢酸ナトリウム緩衝系）が含まれていた。サンプル３−３には、ｐＨ４．３で１０ｍＭのグルタミン酸緩衝液（グルタミン酸／グルタミン酸ナトリウム緩衝系）が含まれていた。
【０１４６】
表９：
実施例８で評価した製剤の説明
2009500453.tif 000016
【０１４７】
毎日３回のスプレーによる高温と噴霧圧力への暴露の、０日目、５日目及び１０日目におけるペプチド含有量のＨＰＬＣデータを図７に示す。
【０１４８】
当該データは、１０ｍｇ／ｍＬのＥＤＴＡと２０ｍｇ／ｍＬのエタノールを有する製剤において、１ｍｇ／ｍＬのＴｗｅｅｎ−８０の存在（３−１、黒塗三角）が、Ｔｗｅｅｎ−８０を含まない製剤（３−２、白抜き四角）を超える安定化作用を有していたことを示す。グルタミン酸緩衝剤（３−３、白抜き菱形）は、酢酸緩衝剤（３−２、白抜き四角）と比較して、より高い安定性を提供した。ＰＹＹ３−３６純度についてのデータは、溶液中に残存する主な種類は、天然ＰＹＹ３−３６と同じＨＰＬＣの保持時間を有し、凝集によるペプチドの喪失と一致していることを示している。沈殿は、主にＰＹＹ３−３モノマーから構成され、熱及び噴霧のストレスにさらしたことによるＰＹＹ３−３６の喪失は、疎水性（例えば、非共有結合的な）凝集によることを示している。
【０１４９】
ＰＹＹ３−３６製剤は、毎日３回のスプレーの圧力と組み合された高温への暴露により、潜在的に疎水的、例えば、非共有結合的な、凝集を起こしやすい。一定の条件下において、Ｔｗｅｅｎ−８０の存在がこれを改善する。また、前記データは、安定性に関して、酢酸と比較してグルタミン酸が好ましい緩衝系であろうことを示している。
【０１５０】
実施例９：各種ＰＹＹ３−３６製剤の熱安定性及び噴霧圧力安定性
本実験の目的は、ＰＹＹ３−３６の浸透促進剤候補としてのエタノール、ＥＤＴＡ、及びＴｗｅｅｎ  ８０を含むＰＹＹ３−３６製剤の熱及び噴霧圧力に対する安定性を調べることであった。本実施例では、ｐＨ３．８乃至４．４からのｐＨ範囲から、酢酸緩衝剤を試験し、多重投与を可能にするために保存剤としてクロロブタノールを用いた。
【０１５１】
本実施例で用いた方法は、上記実施例８に記載したものと同じであった。実施例８と同様に、本実施例でも全ての噴霧と噴霧の間（日中及び一晩）バイアルを３０℃／６５％相対湿度で保管し、バイアルを毎日３回（ＴＩＤ）１０日間スプレーし、スプレーの０日目、５日目及び１０日目にＨＰＬＣを用いて噴霧（その日最後のスプレー）中のＰＹＹ３−３６含有量を測定した。
【０１５２】
本実施例で試験した種々の製剤を表１０に記載する。全てのサンプルには６ｍｇ／ｍＬのＰＹＹ３−３６、１０ｍｇ／ｍＬの酢酸緩衝液（酢酸／酢酸ナトリウム緩衝系）、及び５ｍｇ／ｍＬのクロロブタノール（ＣＢ）が含まれていた。サンプル４−１乃至４−８には、１０ｍｇ／ｍＬのＥＤＴＡ、２０ｍｇ／ｍＬのエタノール、０又は１ｍｇ／ｍＬのいずれかのＴｗｅｅｎ  ８０が含まれ、ｐＨは３．８乃至４．４の間で変化させた。比較のため、最後のサンプルである４−９には、４５ｍｇ／ｍＬのメチル−ベータ−シクロデキストリン、１ｍｇ／ｍＬのＤＤＰＣ、及び１ｍｇ／ｍＬのＥＤＴＡが含まれ、ｐＨ４．０であった。後者の製剤は、先に記載されている（米国特許出願第１０／７６８２８８号、Ｑｕａｙら．「Ｙ２レセプター結合ペプチドの向上した粘膜投与用の組成及び方法、並びに肥満の治療と予防の方法（Ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎｓ  ａｎｄｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  ｅｎｈａｎｃｅｄｍｕｃｏｓａｌ  ｄｅｌｉｖｅｒｙ  ｏｆ  Ｙ２  ｒｅｃｅｐｔｏｒ−ｂｉｎｄｉｎｇ  ｐｅｐｔｉｄｅｓ  ａｎｄｍｅｔｈｏｄｓ  ｆｏｒ  ｔｒｅａｔｉｎｇ  ａｎｄ  ｐｒｅｖｅｎｔｉｎｇ  ｏｂｅｓｉｔｙ）」）。
【０１５３】
表１０：
実施例９での製剤試験の説明
2009500453.tif 000017
【０１５４】
略語
Ｍｅ−β−ＣＤ＝メチル−ベータ−シクロデキストリン
ＥＤＴＡ＝エデト酸二ナトリウム
ＤＤＰＣ＝Ｌ−α−ホスファチジルコリンジデカノイル。
【０１５５】
毎日３回のスプレーによる高温と噴霧圧力への暴露の０日目、５日目及び１０日目におけるペプチド含有量のＨＰＬＣデータを図８に示す。
【０１５６】
データは、１ｍｇ／ｍＬのＴｗｅｅｎ−８０の存在が、熱と噴霧圧力の組み合わせの後のＰＹＹ３−３６安定性を向上させ（サンプル４−１と４−２（それぞれ黒塗と白抜きの菱形）を比較）；サンプル４−３と４−４（それぞれ黒塗と白抜きの四角）を比較；サンプル４−５と４−６（それぞれ黒塗と白抜きの丸）を比較；サンプル４−７と４−８（それぞれ黒塗と白抜きの三角）を比較。また、ｐＨが４．４から３．８に低下するにつれて安定性が向上する傾向があった。ｐＨ３．８で１ｍｇ／ｍＬのＴｗｅｅｎ−８０を含むサンプル（４−１）は、サンプル４−９と殆ど同程度の安定性を示した。
【０１５７】
１ｍｇ／ｍＬのＴｗｅｅｎ−８０の存在により、１０ｍｇ／ｍＬのＥＤＴＡ及び２０ｍｇ／ｍＬのエタノールを含むＰＹＹ３−３６製剤に、熱と噴霧圧力に対する安定性が提供された。ｐＨが４．４から３．８に低下するにつれて安定性が向上した。
【０１５８】
実施例１０：ＰＹＹ３−３６製剤の熱安定性及び噴霧圧力安定性
本実験の目的は、ＰＹＹ３−３６の浸透促進剤候補としてのエタノール、ＥＤＴＡ、及びＴｗｅｅｎ８０を含むＰＹＹ３−３６製剤の熱及び噴霧圧力に対する安定性を調べることであった。本実施例では、緩衝剤は酢酸又はグルタミン酸のいずれかであり、ｐＨは４．０で、Ｔｗｅｅｎ８０の濃度を０乃至５０ｍｇ／ｍＬで変化させている。保存剤としてクロロブタノールを添加した。本実施例で用いた方法は、上記実施例８に記載した。全ての噴霧と噴霧の間バイアルを３０℃／６５％相対湿度で保管し、バイアルをＴＩＤで１０日間スプレーし、スプレーの０日目、５日目及び１０日目にＨＰＬＣを用いて噴霧（その日最後のスプレー）中のＰＹＹ３−３６含有量を測定した。
【０１５９】
本実施例で試験した種々の製剤を表１１に記載する。全てのサンプルには６ｍｇ／ｍＬのＰＹＹ３−３６及び５ｍｇ／ｍＬのクロロブタノール（ＣＢ）が含まれていた。サンプル５−１乃至５−１３には、１−１０ｍｇ／ｍＬのＥＤＴＡ、１０−２０ｍｇ／ｍＬのエタノール、０−５０ｍｇ／ｍＬのＴｗｅｅｎ８０、１０ｍＭの酢酸緩衝液／ｐＨ５又は１０ｍＭのグルタミン酸緩衝液／ｐＨ４のいずれかが含まれていた。比較のため、最後のサンプルである５−１４には、４５ｍｇ／ｍＬのメチル−ベータ−シクロデキストリン、１ｍｇ／ｍＬのＤＤＰＣ、及び１ｍｇ／ｍＬのＥＤＴＡが、ｐＨ４．０で含まれていた。
【０１６０】
表１１：
実施例１０で試験した製剤の説明
2009500453.tif 000018
【０１６１】
図９Ａは、サンプル５−１、５−２、及び５−３の安定性のデータを示す。５−１と５−２の比較から、試験した条件下（例えば、１ｍｇ／ｍＬのＥＤＴＡ及び１０ｍｇ／ｍＬのエタノール、ｐＨ４）において両サンプルが優れた安定性を達成したので、１ｍｇ／ｍＬのＴｗｅｅｎ８０の添加が効果を向上させないことが明らかとなった。サンプル５−２及び５−３の比較から、試験した条件下において、グルタミン酸緩衝剤では、酢酸緩衝剤に対して僅かに低い安定性が観察されることが明らかになった。
【０１６２】
図９Ｂは、５−４、５−５、５−６及び５−７の安定性のデータを示す。これらサンプルの全てに、１０ｍｇ／ｍＬのＥＤＴＡ、２０ｍｇ／ｍＬのエタノール、及び１０ｍＭの酢酸緩衝液／ｐＨ４．０が含まれていた。この系列のサンプルは、異なるＴｗｅｅｎ８０濃度、即ち、０乃至５０ｍｇ／ｍＬのＴｗｅｅｎ８０濃度を有していた。一般に、図９Ｂの条件下で観察される安定性は、図９Ａ中のサンプルと比較して僅かに低かった。最も高い安定性は、この系列において最も高い濃度のＴｗｅｅｎ８０（５０ｍｇ／ｍＬ）を含むサンプル５−７で観察された。
【０１６３】
図９Ｃは、サンプル５−４、５−５、５−６及び５−７についての熱及び噴霧圧力の作用を表している。全てのサンプルには、１０ｍｇ／ｍＬのＥＤＴＡ、２０ｍｇ／ｍＬエタノール及び１０ｍＭのグルタミン酸緩衝液／ｐＨ４．０が含まれていた。この系列のサンプルは、異なるＴｗｅｅｎ８０濃度、即ち、０乃至５０ｍｇ／ｍＬのＴｗｅｅｎ８０濃度を有していた。一般に、図９Ｂの条件下で観察される安定性は、図９Ａと図９Ｂ中のサンプルと比較して僅かに低かった。最も高い安定性は、この系列において最も高い濃度のＴｗｅｅｎ８０（５０ｍｇ／ｍＬ）を含むサンプル５−１１で観察された。
【０１６４】
最後に、サンプル５−１２、５−１３及び５−１４についての安定性データを図９Ｄに示す。３つの全てのサンプルは、優れた安定性を示し、即ち、１０日間の熱と噴霧圧力に対する暴露にわたってペプチド回収率に実質的な変化を生じない。
【図面の簡単な説明】
【０１６５】
【図１】図１は、実施例１で試験した製剤のＰＹＹ３−３６浸透を示す。
【図２】図２は、実施例２で試験した製剤のＰＹＹ３−３６浸透を示す。
【図３】図３は、実施例３で試験した製剤のＰＹＹ３−３６浸透を示す。
【図４】図４は、実施例４で試験した製剤のＰＹＹ３−３６浸透を示す。
【図５】図５は、ペプチド回収率対時間：（Ａ）２５℃保存；（Ｂ）４０℃保存；及び（Ｃ）５０℃保存を示す。
【図６】図６は、ペプチド回収率対時間、４０℃保存：（Ａ）クエン酸緩衝剤を基礎とする製剤；（Ｂ）酢酸緩衝剤を基礎とする製剤；（Ｃ）グルタミン酸緩衝剤を基礎とする製剤；及び（Ｄ）緩衝処理されていない製剤を示す。
【図７】図７は、実施例８で試験したサンプルの、毎日３回のスプレーによる高温と噴霧圧力におけるＰＹＹ３−３６安定性を示す。
【図８】図８は、実施例９で試験したサンプルの、毎日３回のスプレーによる高温と噴霧圧力におけるＰＹＹ３−３６安定性を示す。
【図９】図９は、実施例１０で試験したサンプルの、毎日３回のスプレーによる高温と噴霧圧力におけるＰＹＹ３−３６安定性：（Ａ）サンプル５−１、５−２及び５−３；（Ｂ）サンプル５−４、５−５、５−６及び５−７；（Ｃ）サンプル５−８、５−９、５−１０及び５−１１；（Ｄ）サンプル５−１２、５−１３、及び５−１４を示す。
【図１】
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【図２】
2009500453.tif 000020
【図３】
2009500453.tif 000021
【図４】
2009500453.tif 000022
【図５Ａ】
2009500453.tif 000023
【図５Ｂ】
2009500453.tif 000024
【図５Ｃ】
2009500453.tif 000025
【図６Ａ】
2009500453.tif 000026
【図６Ｂ】
2009500453.tif 000027
【図６Ｃ】
2009500453.tif 000028
【図６Ｄ】
2009500453.tif 000029
【図７】
2009500453.tif 000030
【図８】
2009500453.tif 000031
【図９Ａ】
2009500453.tif 000032
【図９Ｂ】
2009500453.tif 000033
【図９Ｃ】
2009500453.tif 000034
【図９Ｄ】
2009500453.tif 000035
【国際調査報告】
2009500453.tif 000036
2009500453.tif 000037
2009500453.tif 000038