(57)【要約】本発明はプロテインキナーゼの阻害剤として有用な化合物の提供に関する。本発明はまた、前記化合物を含んでいる薬理学的に許容できる組成物、及び様々な疾患、条件又は障害の治療のための、当該組成物の使用方法の提供に関する。本発明はまた、本発明の化合物の調製方法の提供に関する。これらの化合物及びその薬理学的に許容できる組成物は、様々な疾患、障害又は症状の治療若しくは予防に有用であり、例えば自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性疾患、高増殖性疾患、神経変性疾患又は免疫学性疾患などに適用できるが、これらに限定されない。本発明により提供される化合物はまた、キナーゼの生物学的及び病理学的現象における役割の解析にも有用であり、かかるキナーゼにより媒介される細胞内シグナル伝達経路の解析、及び新規なキナーゼ阻害剤の比較評価にも適用できる。2009515984.tif 000051
2009515984.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉの化合物
【化１】
2009515984.tif 000032
又はその薬理学的に許容できる塩。
（式中、Ｒ１は（Ｌ１）ｎ−Ｚ１であり、Ｒ２はＨ又は（Ｌ２）ｍ−Ｚ２であるか、又は、Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する窒素原子と共に、３〜１４員の飽和若しくは部分的に不飽和の単環式もしくは二環式複素環を形成し、前記環は０〜５個のＪＲで任意に置換されてもよく、ＸはＣＲ３又はＮであり、ＹはＣＲ４又はＮであり、Ｒ３は水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ又は（Ｌ３）ｐ−Ｚ３であり、Ｒ４は水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ又は（Ｌ４）ｑ−Ｚ４であり、Ｒ５は水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ、Ｃ１−６脂肪族又はＣ１−６アルキリデン鎖であり、式中、鎖中の３つまでのメチレン単位が任意に、独立に−Ｎ（Ｒ）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（Ｏ）−、−Ｓ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（＝ＮＲ）−又は−Ｃ（Ｏ）−で置換されてもよく、Ｒ５は０〜３個のＪＲ５で任意に置換されてもよく、各Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３及びＬ４は独立にＣ１−６アルキリデン鎖であり、式中、鎖中の３つまでのメチレン単位が任意に、独立に−Ｎ（Ｒ）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（Ｏ）−、−Ｓ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（＝Ｎ）Ｒ−又は−Ｃ（Ｏ）−で置換されてもよく、Ｌ１は０〜３個のＪＬ１で任意に置換されてもよく、Ｌ２は０〜３個のＪＬ２で任意に置換されてもよく、Ｌ３は０〜３個のＪＬ３で任意に置換されてもよく、Ｌ４は０〜３個のＪＬ４で任意に置換されてもよく、各Ｚ１、Ｚ２及びＺ４は独立に、水素、Ｃ１−６脂肪族、独立に窒素、酸素又は硫黄から選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員の飽和、部分的に不飽和若しくは完全に不飽和の単環であるか、又は、独立に窒素、酸素又は硫黄から選択される０〜５個のヘテロ原子を有する、８〜１２員の飽和、部分的に不飽和若しくは完全に不飽和の二環系を形成し、Ｚ１は０〜５個のＪＺ１で任意に置換されてもよく、Ｚ２は０〜５個のＪＺ２で任意に置換されてもよく、Ｚ４は０〜５個のＪＺ４で任意に置換されてもよく、Ｚ３は水素、Ｃ１−６脂肪族、独立に窒素、酸素又は硫黄から選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員の飽和、部分的に不飽和又は完全に不飽和の単環式環であり、Ｚ３は０〜５個のＪＺ３で任意に置換されてもよく、各ＪＬ１、ＪＬ２、ＪＬ３及びＪＬ４は独立に水素、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式基、フェニル、−（Ｃ１−４アルキル）−（フェニル）、ハロゲン、ＮＯ２、ＣＮ、ＮＨ２、−ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｎ（Ｃ１−４脂肪族基）２、−ＯＨ、−Ｏ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、−Ｓ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｃ（Ｏ）ＯＨ、−Ｃ（Ｏ）Ｏ（Ｃ１−４脂肪族基）、−ＣＯＮＨ２、−ＣＯＮＨ（Ｃ１−４脂肪族基）−ＣＯ（）Ｎ（Ｃ１−４脂肪族基）２、−ＣＯ（Ｃ１−４脂肪族基）又はハロ（Ｃ１−４脂肪族基）であって、前記脂肪族基又はフェニル基の各々はＣ１−３アルキル、ハロゲン、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＦ３、ＮＯ２、ＮＨ２、ＣＮ、ＮＨＣＨ３、ＳＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２又はハロ（Ｃ１−３アルキル）で任意に置換されてもよく、各ＪＲは独立に水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ、フェニル、−（Ｃ１−４アルキル）−（フェニル）、５〜６員のヘテロアリール、３〜８員の脂環式基、４〜８員のヘテロシクリル又はＣ１−６アルキリデン鎖であり、式中、鎖中の３つまでのメチレン単位が任意に、独立に−Ｎ（Ｒ）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（Ｏ）−、−Ｓ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（＝Ｎ）Ｒ−又は−Ｃ（Ｏ）−で置換されてもよく、上記の各々の基はＣ１−３アルキル、ハロゲン、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＦ３、ＮＯ２、ＮＨ２、ＣＮ、ＮＨＣＨ３、ＳＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２又はハロ（Ｃ１−３アルキル）で任意に置換されてもよく、各ＪＲ５、ＪＺ１、ＪＺ２、ＪＺ３及びＪＺ４は独立にＨ、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ又は（Ｘ）ｔ−Ｍであり、ＸはＣ１−６アルキリデン鎖であり、式中、鎖中の３つまでのメチレン単位が任意に、独立に−ＮＨ−、−Ｎ（Ｃ１−６脂肪族）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（Ｏ）−、−Ｓ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（＝ＮＨ）−、−Ｃ（＝Ｎ（Ｃ１−６脂肪族））−又は−Ｃ（Ｏ）−で置換されてもよく、前記脂肪族基は各々Ｃ１−３アルキル、ハロゲン、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＦ３、ＮＯ２、ＮＨ２、ＣＮ、ＮＨＣＨ３、ＳＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２又はハロ（Ｃ１−３アルキル）で任意に置換されてもよく、Ｍは水素、Ｃ５−１０アリール、５〜１０員のヘテロアリール、Ｃ３−１０脂環式基、４〜１０員のヘテロシクリル又はＣ１−６脂肪族基であり、式中、ＭはＣ１−６脂肪族基、Ｃ３−６脂環式基、ハロゲン、−ＮＯ２、−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｎ（Ｃ１−４脂肪族基）２、−ＯＨ、−Ｏ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、−Ｓ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｃ（Ｏ）ＯＨ、−Ｃ（Ｏ）Ｏ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｃ１−４脂肪族基）２、−Ｃ（Ｏ）（Ｃ１−４脂肪族基）又はハロ（Ｃ１−４脂肪族基）のうちの０〜５つで任意に置換されてもよく、前記脂肪族基は各々Ｃ１−３アルキル、ハロゲン、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＦ３、ＮＯ２、ＮＨ２、ＣＮ、ＮＨＣＨ３、ＳＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２又はハロ（Ｃ１−３アルキル）で任意に置換されてもよく、Ｒは水素、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−６脂肪族）、−（Ｃ１−４アルキル）−（フェニル）、独立に窒素、酸素又は硫黄から選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員の飽和、部分的に不飽和又は完全に不飽和の単環であり、ＲはＣ１−３アルキル、ハロゲン、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＦ３、ＮＯ２、ＮＨ２、ＣＮ、ＮＨＣＨ３、ＳＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２又はハロ（Ｃ１−３アルキル）のうちの０〜５つで任意に置換されてもよく、ｎ、ｍ、ｐ、ｑ及びｔは独立に各々０又は１であり、但し、ｎが０であるときＺ１は水素でなく、ｍが０であるときＺ２は水素でなく、ｐが０であるときＺ３は水素でなく、ｑが０であるときＺ４は水素でなく、Ｒ３及びＲ５がＣＨ３であるときＲ４は水素であり、Ｒ１及びＲ２は
【化２】
2009515984.tif 000033
を形成するための結合をせず、Ｒ３及びＲ５がＣＨ３であるときＲ４は水素であり、Ｒ２は水素であり、Ｒ１はＨ、−ＮＨ−Ｎ＝ＣＨ−Ｐｈ、−ＮＨ−ＮＨ２、フェニル、４−メチルフェニル、
【化３】
2009515984.tif 000034
ではなく、式中、Ｐｈは非置換フェニル基である。
【請求項２】
ＸがＣＲ３である、請求項１記載の化合物。
【請求項３】
ＹがＣＲ４である、請求項１又は請求項２記載の化合物。
【請求項４】
Ｚ１は独立に窒素、酸素又は硫黄から選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員の飽和、部分的に不飽和又は完全に不飽和の単環であるか、又は窒素、酸素又は硫黄から独立に選択される０〜５個のヘテロ原子を有する８〜１２員の飽和、部分的に不飽和又は完全に不飽和の二環系を形成する、請求項１から３のいずれか１項記載の化合物。
【請求項５】
Ｚ１は独立に窒素、酸素又は硫黄から選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員の飽和、部分的に不飽和又は完全に不飽和の単環である、請求項４記載の化合物。
【請求項６】
Ｚ１がＯ、Ｎ又はＳから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む４〜８員のヘテロシクリル基である、請求項４記載の化合物。
【請求項７】
Ｚ１が水素又はＣ１−６脂肪族基である、請求項４記載の化合物。
【請求項８】
ｎが０である、請求項１から７のいずれか１項記載の化合物。
【請求項９】
ｎが１である、請求項１から７のいずれか１項記載の化合物。
【請求項１０】
Ｌ１はＣ１−６アルキリデン鎖であり、式中、鎖中の２つまでのメチレン単位が任意に、独立に−Ｎ（Ｒ）−、−Ｏ−又は−Ｓ−で置換される、請求項９記載の化合物。
【請求項１１】
Ｌ１がＣ１−３アルキリデン鎖である、請求項１０記載の化合物。
【請求項１２】
Ｌ１が−ＣＨ２−である、請求項１１記載の化合物。
【請求項１３】
Ｒ２が水素である、請求項８から１２のいずれか１項記載の化合物。
【請求項１４】
Ｒ３が水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ又はＣ１−６アルキリデン鎖である、請求項８から１３のいずれか１項記載の化合物。
【請求項１５】
Ｒ３が水素である、請求項１４記載の化合物。
【請求項１６】
Ｒ５が水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ又はＣ１−６アルキリデン鎖である、請求項８から１５のいずれか１項記載の化合物。
【請求項１７】
Ｒ３が水素である、請求項１６記載の化合物。
【請求項１８】
Ｒ５が水素である、請求項１６記載の化合物。
【請求項１９】
Ｒ３が水素である、請求項１８記載の化合物。
【請求項２０】
Ｒ４が水素である、請求項１から１９のいずれか１項記載の化合物。
【請求項２１】
Ｒ４が（Ｌ４）ｑ−Ｚ４である、請求項１から１９のいずれか１項記載の化合物。
【請求項２２】
ｑが０である、請求項１から２１のいずれか１項記載の化合物。
【請求項２３】
ｑが１である、請求項１から２１のいずれか１項記載の化合物。
【請求項２４】
Ｌ４がＣ１−６アルキリデン鎖である、請求項２３記載の化合物。
【請求項２５】
以下から選択される、請求項１記載の化合物。
【化４】
2009515984.tif 000035
【請求項２６】
以下から選択される、請求項１記載の化合物。
【化５】
2009515984.tif 000036
【請求項２７】
以下から選択される、請求項１記載の化合物。
【化６】
2009515984.tif 000037
【化７】
2009515984.tif 000038
【化８】
2009515984.tif 000039
【化９】
2009515984.tif 000040
【化１０】
2009515984.tif 000041
【請求項２８】
請求項１から２７のいずれか１項記載の化合物と、薬理学的に許容できる担体、補助剤又は賦形剤を含有する組成物。
【請求項２９】
患者のプロテインキナーゼ活性の阻害方法であって、前記患者に、
ａ）請求項２８記載の組成物、又は
ｂ）請求項１〜２７のいずれか１項記載の化合物を投与することを含む方法。
【請求項３０】
生物学的サンプルのプロテインキナーゼ活性の阻害方法であって、請求項１から２７のいずれか１項記載の化合物と前記生物学的サンプルを接触させることを含む方法。
【請求項３１】
前記プロテインキナーゼがＰＬＫ１である、請求項２９又は請求項３０記載の方法。
【請求項３２】
患者の増殖障害、神経変性障害、自己免疫不全、臓器移植に関連する症状、炎症性障害又は免疫学性障害の治療方法であって、
ａ）請求項２８記載の組成物、又は
ｂ）請求項１から２７のいずれか１項記載の化合物を前記患者に投与するステップを含む方法。
【請求項３３】
化学療法剤又は抗増殖剤、抗炎症剤、免疫調節物質若しくは免疫抑制剤、神経組織栄養因子、心血管疾患の治療剤、骨破壊的な疾患の治療剤、肝疾患治療剤、抗ウイルス剤、血液疾患治療剤、糖尿病治療剤又は免疫不全症の治療剤から選択される追加治療薬を前記患者に投与することを含み、前記追加治療薬が治療中の疾患にとり適切であり、前記追加治療薬が、前記組成物と共に単回投与用の剤形として投与されるか、又は多回投与用の剤形の一部として前記組成物とは別に投与される、請求項３２記載の方法。
【請求項３４】
患者の大腸、胸部、胃、卵巣、頸部、腎臓、肺、中枢神経系（ＣＮＳ）、前立腺、膀胱又は膵臓から選択される部位の、黒色腫、骨髄腫、白血病、リンパ腫、神経芽細胞腫又は癌の治療方法であって、前記方法が、前記患者に
ａ）請求項２８記載の組成物、又は
ｂ）請求項１から２７のいずれか１つの化合物を投与することを含む方法。
【請求項３５】
患者の癌の治療方法であって、前記患者に、
ａ）請求項２８記載の組成物、又は
ｂ）請求項１から２７のいずれか１項記載の化合物を投与することを含む方法。
【請求項３６】
式Ｉの化合物の調製方法であって
【化１１】
2009515984.tif 000042
（式中、ＹはＣＲ４であり、Ｒ１、Ｒ２、Ｘ及びＲ５は請求項１から２７のいずれか１項において定義されたとおりである）、式６の化合物
【化１２】
2009515984.tif 000043
とＲ４−ＢＡとを反応させることを含む方法。
（式中、ＢＡは適切なホウ酸又はエステルであり、適切なＰｄカップリング条件下で式Ｉの化合物を形成する。）
【請求項３７】
ａ）式４の化合物
【化１３】
2009515984.tif 000044
を、ＮａＮＯ２−Ｈ３Ｏ＋と、更にはＣｕＣｌ２／ＳＯ２と反応させて所望の塩化スルホニル（式５）を形成させる工程と、
【化１４】
2009515984.tif 000045
ｂ）式５の化合物をＲ１−ＮＨ２と反応させて式６の化合物を形成する工程を含む、請求項３６記載の方法。
【請求項３８】
更に式３の化合物
【化１５】
2009515984.tif 000046
を、ヒドラジンの存在下で環化して式４の化合物を形成させる工程を含む、請求項３７記載の方法。
【請求項３９】
式Ｉの化合物
【化１６】
2009515984.tif 000047
（式中、ＹはＣＲ４であり、Ｒ２は水素であり、Ｒ１、Ｘ及びＲ５は請求項１から２７のいずれか１項記載のとおりに定義される）の調製方法であって、
ｄ）式７の化合物
【化１７】
2009515984.tif 000048
をヒドラジンの存在下で環化させて式８の化合物
【化１８】
2009515984.tif 000049
を形成させる工程と、
ｅ）式８の化合物をＮａＮＯ２−Ｈ３Ｏ＋と、更にはＣｕＣｌ２／ＳＯ２と反応させて式９の所望の塩化スルホニルを形成する工程と、
【化１９】
2009515984.tif 000050
ｆ）式９の化合物をＲ１−ＮＨ２と反応させて式Ｉの化合物を形成させる工程を含む方法。（式中、Ｒ１、Ｒ４及びＲ５は請求項１から２７のいずれか１項記載のとおりに定義される。）
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はプロテインキナーゼの阻害剤として有用な化合物に関する。本発明はまた、本発明の化合物を含んでいる薬学的に許容できる組成物、及び様々な障害の治療における当該組成物の使用方法の提供に関する。本発明はまた、本発明の化合物の調製方法の提供に関する。
【背景技術】
【０００２】
新規な治療薬の探索は、疾患に関連する酵素の構造及び他の生体分子に関する知見が多く得られることにより、近年非常に促進されている。集中的に解析されてきたテーマとしてプロテインキナーゼが、重要な酵素の１つとして挙げられる。
【０００３】
プロテインキナーゼは、細胞中における様々なシグナル伝達プロセスを制御する、構造的に類似する酵素の一大ファミリーの１つを構成する（非特許文献１）。プロテインキナーゼは、それらの構造及び触媒機能が維持されていることから、共通の祖先から遺伝的に進化したと考えられる。ほとんど全てのキナーゼは類似する２５０〜３００のアミノ酸触媒領域を有する。キナーゼは、それらがリン酸化する基質（例えばタンパク質チロシン、タンパク質セリン／トレオニン、脂質など）を元に各ファミリーに分類されることもある。通常、これらのキナーゼファミリーの各々に対応する配列モティーフが確認されている（非特許文献２から６を参照）。
【０００４】
プロテインキナーゼは一般に、ヌクレオシド３リン酸からシグナル伝達経路に関係しているタンパク質アクセプタへのホスホリル基の移動を行うことによって、細胞内シグナル伝達を媒介する。これらのリン酸化の現象は生物学的標的タンパク質を調節若しくは制御しうる分子オン／オフスイッチとして機能する。これらのリン酸化現象は様々な細胞外及び他の刺激に応答して最終的に生じる。かかる刺激の例としては例えば環境中及び化学物質によるストレスシグナル（例えばショック、熱ショック、紫外線放射、細菌エンドトキシン及びＨ２Ｏ２）、サイトカイン（インターロイキン１（ＩＬ−１）及び腫瘍壊死因子α（ＴＮＦ−ａ）、成長因子（例えば顆粒白血球大食細胞−コロニー刺激因子、ＧＭ−ＣＳＦ）及び線維芽細胞成長因子（ＦＧＦ）などが挙げられる。細胞外刺激は、細胞増殖、遊走、分化、ホルモン分泌、転写制御因子の活性化、筋収縮、糖代謝、タンパク質合成の制御、増殖及び細胞周期の調節に関連する１つ以上の細胞応答に影響を及ぼしうる。
【０００５】
多くの疾患は上記の通りプロテインキナーゼを媒介された現象により誘発される異常な細胞応答と関係している。これらの疾患としては限定されないが、癌、自己免疫疾患、炎症性疾患、骨疾患、代謝疾患、神経病的及び神経変性疾患、心血管疾患、アレルギー及び喘息、アルツハイマー疾患及びホルモン関連疾患が挙げられる。したがって、治療薬として効果的であるプロテインキナーゼ阻害剤を探索するため、医薬品業界ではこれまで多くの尽力がなされてきた。
【０００６】
Ｐｏｌｏ様キナーゼ（Ｐｌｋ）は種間（酵母からヒトにわたる）で高度に保存されているセリン／トレオニンキナーゼのファミリーに属する（非特許文献７）。Ｐｌｋキナーゼは細胞周期において多くの役割（有糸分裂の開始及びその進行の制御を含む）を果たす。
【０００７】
Ｐｌｋ１はＰｌｋファミリー中で最も特徴的である。Ｐｌｋ１は広範囲で発現され、高い有糸分裂インデックスを示す組織で最もリッチである。Ｐｌｋ１のタンパク質濃度が上昇し、有糸分裂においてピークに達することが報告されている（非特許文献８）。Ｐｌｋ１の報告された基質は有糸分裂の開始及び進行を制御することが公知であるすべての分子であって、ＣＤＣ２５Ｃ、サイクリンＢ、ｐ５３、ＡＰＣ、ＢＲＣＡ２及びプロテアソームなどが挙げられる。Ｐｌｋ１は多発性タイプの癌において上方制御され、その発現レベルは疾患の重症度と相関することが報告されている（非特許文献９）。Ｐｌｋ１は発ガン遺伝子であって、ＮＩＨ−３Ｔ３細胞を形質転換することが報告されている（非特許文献１０）。ｓｉＲＮＡ（アンチセンス）によるＰｌｋ１の減少又は抑制、抗体のマイクロインジェクション又は細胞へのＰｌｋ１のドミナントネガティブコンストラクトのトランスフェクションにより、ｉｎ  ｖｉｔｒｏでの腫瘍細胞の増殖及び生存率を低下させることが報告されている（非特許文献１１から１４）。Ｐｌｋ１の減少した腫瘍細胞では、スピンドルチェックポイントの活性化、並びにスピンドル構造、染色体の配列及び分離、並びに細胞質分裂の欠損を示す。生存率の低下はアポトーシス誘導の結果であることが報告されている。対照的に、通常の細胞ではＰｌｋ１の減少においても生存度の維持が報告されている。ｓｉＲＮＡ又はドミナントネガティブコンストラクトの使用によるＰｌｋ１のｉｎ  ｖｉｖｏノックダウンでは、異種移植片モデルにおける腫瘍の増殖抑制又は後退が観察されている。
【０００８】
Ｐｌｋ２は主に細胞周期のＧ１相の間に発現し、中間期の細胞の中心体に局所化する。通常どおりに成長するＰｌｋ２ノックアウトマウスでは通常の生存率で飼育できるが、ただし野生型マウスより約２０％小型である。ノックアウト動物に由来する細胞は、通常のマウスと比較し、細胞周期が緩慢に進行する（非特許文献１５）。ｓｉＲＮＡによるＰｌｋ２の減少、又は細胞への不活性キナーゼ変異体のトランスフェクションにより、中心小体の複製が阻害される。Ｐｌｋ２の下方制御によっても、腫瘍細胞のタキソール感受性を増加させ、部分的にｐ５３応答を抑制することによって有糸分裂の不良を促進する（非特許文献１６）。
【０００９】
Ｐｌｋ３は細胞周期全体にわたって発現し、Ｇ１から有糸分裂にかけて増加する。その発現は増殖中の卵巣腫瘍及び乳癌において上方制御され、また良好でない予後とも関係している（非特許文献１７及び１８）。有糸分裂の調節に加えて、Ｐｌｋ３は細胞周期の間のゴルジ体の断片化、及びＤＮＡ傷害に対する応答に関係するとも考えられている。ドミナントネガティブ発現によるＰｌｋ３の抑制はＤＮＡ傷害の後、ｐ５３から独立したアポトーシスを促進し、腫瘍細胞によるコロニー形成を抑制することが報告されている（非特許文献１９）。
【００１０】
Ｐｌｋ４は他のＰｌｋファミリーとは異なる構造を有する。このキナーゼの減少により癌細胞のアポトーシスが生じる（非特許文献２０）。Ｐｌｋ４ノックアウトマウスではＥ７．５における停止、並びに有糸分裂における細胞の分散化及び部分的に分離した染色体が観察されている（非特許文献２１）。
【００１１】
プロテインキナーゼファミリーの分子は腫瘍細胞の成長、増殖及び生存に関係している。ゆえにプロテインキナーゼ阻害剤として有用な化合物の開発に対するニーズが存在する。
【非特許文献１】ハーディー、Ｇ及びハンクス（Ｓ）を参照。Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｋｉｎａｓｅ  Ｆａｃｔｓ  Ｂｏｏｋ、Ｉ及びＩＩ、アカデミック・プレス、サンディエゴ、ＣＡ：１９９５
【非特許文献２】Ｈａｎｋｓ，Ｓ．Ｋ．，Ｈｕｎｔｅｒ，Ｔ．，ＦＡＳＥＢ  Ｊ．１９９５，９，５７６−５９６
【非特許文献３】Ｋｎｉｇｈｔｏｎら、Ｓｃｉｅｎｃｅ  １９９１，２５３，４０７−４１４
【非特許文献４】Ｈｉｌｅｓら、Ｃｅｌｌ  １９９２，７０，４１９−４２９
【非特許文献５】Ｋｕｎｚら、Ｃｅｌｌ  １９９３，７３，５８５−５９６
【非特許文献６】Ｇａｒｃｉａ−Ｂｕｓｔｏｓ  ら、ＥＭＢＯ  Ｊ  １９９４，１３，２３５２−２３６１
【非特許文献７】Ｌｏｗｅｒｙ  ＤＭら、Ｏｎｃｏｇｅｎｅ  ２００５，２４、２４８−２５９
【非特許文献８】Ｈａｍａｎａｋａ，Ｒら、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ  １９９５，２７０，２１０８６−２１０９１
【非特許文献９】Ｍａｃｍｉｌｌａｎ，ＪＣら、Ａｎｎ  Ｓｕｒｇ  Ｏｎｃｏｌ  ２００１，８，７２９−７４０
【非特許文献１０】Ｓｍｉｔｈ，ＭＲら、Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｂｉｏｐｈｙｓ  Ｒｅｓ  Ｃｏｍｍｕｎ  １９９７，２３４，３９７−４０５
【非特許文献１１】Ｇｕａｎ，Ｒら、Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ２００５，６５，２６９８−２７０４
【非特許文献１２】Ｌｉｕ，Ｘら、Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  ＵＳＡ  ２００３，１００，５７８９−５７９４
【非特許文献１３】Ｆａｎ，Ｙら、Ｗｏｒｌｄ  Ｊ  Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌ  ２００５，１１，４５９６−４５９９
【非特許文献１４】Ｌａｎｅ，ＨＡら、Ｊ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ  １９９６，１３５，１７０１−１７１３
【非特許文献１５】Ｍａ，Ｓら、Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ  ２００３，２３，６９３６−６９４３
【非特許文献１６】Ｂｕｒｎｓ  ＴＦら、Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ  ２００３，２３，５５５６−５５７１
【非特許文献１７】Ｗｅｉｃｈｅｒｔ，Ｗら、Ｂｒ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  ２００４，９０，８１５−８２１
【非特許文献１８】Ｗｅｉｃｈｅｒｔ，Ｗら、Ｖｉｒｃｈｏｗｓ  Ａｒｃｈ  ２００５，４４６，４４２−４５０
【非特許文献１９】Ｌｉ，Ｚら、Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ  ２００５，２８０，１６８４３−１６８５０
【非特許文献２０】Ｌｉ，Ｊら、Ｎｅｏｐｌａｓｉａ  ２００５，７，３１２−３２３
【非特許文献２１】Ｈｕｄｓｏｎ，ＪＷら、Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ２００１，１１，４４１−４４６
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
更に、Ｐｌｋキナーゼが細胞分裂にとり不可欠であることを示す有力な証拠が存在する。ゆえに細胞周期のブロックは、腫瘍細胞増殖及び生存度を阻害するための臨床的な方法として確立されている。したがって、腫瘍細胞の増殖を阻害して生存率を低下させる効果を有する、プロテインキナーゼのＰｌｋファミリー（例えばＰｌｋ１、Ｐｌｋ２、Ｐｌｋ３及びＰｌｋ４）阻害剤として有用な化合物の開発が望ましく、特に癌の新規な治療薬の開発において大きな医学的ニーズが存在する。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の化合物及びその薬理学的に許容できる組成物は、プロテインキナーゼ阻害剤として効果的である。ある種の実施形態では、これらの化合物はＰＬＫ１プロテインキナーゼの阻害剤として効果的である。これらの化合物には、本願明細書に定義する式Ｉの化合物、又はその薬理学的に許容できる塩が包含される。
【００１４】
これらの化合物及びその薬理学的に許容できる組成物は、様々な疾患、障害又は症状の治療若しくは予防に有用であり、例えば自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性疾患、高増殖性疾患、神経変性疾患又は免疫学性疾患などに適用できるが、これらに限定されない。本発明により提供される化合物はまた、キナーゼの生物学的及び病理学的現象における役割の解析にも有用であり、かかるキナーゼにより媒介される細胞内シグナル伝達経路の解析、及び新規なキナーゼ阻害剤の比較評価にも適用できる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明は式Ｉの化合物
【化２０】
2009515984.tif 000003
又はその薬理学的に許容できる塩の提供に関する。
式中、Ｒ１は（Ｌ１）ｎ−Ｚ１であり、
Ｒ２はＨ又は（Ｌ２）ｍ−Ｚ２であるか、又は、Ｒ１及びＲ２はそれらが結合する窒素原子と共に、３〜１４員の飽和若しくは部分的に不飽和の単環式もしくは二環式複素環を形成し、
前記環は０〜５個のＪＲで任意に置換されてもよく、
ＸはＣＲ３又はＮであり、
ＹはＣＲ４又はＮであり、
Ｒ３は水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ又は（Ｌ３）ｐ−Ｚ３であり、
Ｒ４は水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ又は（Ｌ４）ｑ−Ｚ４であり、
Ｒ５は水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ、Ｃ１−６脂肪族又はＣ１−６アルキリデン鎖であり、
式中、鎖中の３つまでのメチレン単位が任意に、独立に−Ｎ（Ｒ）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（Ｏ）−、−Ｓ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（＝ＮＲ）−又は−Ｃ（Ｏ）−で置換されてもよく、
Ｒ５は０〜３個のＪＲ５で任意に置換されてもよく、
各Ｌ１、Ｌ２、Ｌ３及びＬ４は独立にＣ１−６アルキリデン鎖であり、
式中、鎖中の３つまでのメチレン単位が任意に、独立に−Ｎ（Ｒ）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（Ｏ）−、−Ｓ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（＝Ｎ）Ｒ−又は−Ｃ（Ｏ）−で置換されてもよく、
Ｌ１は０〜３個のＪＬ１で任意に置換されてもよく、
Ｌ２は０〜３個のＪＬ２で任意に置換されてもよく、
Ｌ３は０〜３個のＪＬ３で任意に置換されてもよく、
Ｌ４は０〜３個のＪＬ４で任意に置換されてもよく、
各Ｚ１、Ｚ２及びＺ４は独立に、水素、Ｃ１−６脂肪族、独立に窒素、酸素又は硫黄から選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員の飽和、部分的に不飽和若しくは完全に不飽和の単環であるか、
又は、独立に窒素、酸素又は硫黄から選択される０〜５個のヘテロ原子を有する、８〜１２員の飽和、部分的に不飽和若しくは完全に不飽和の二環系を形成し、
Ｚ１は０〜５個のＪＺ１で任意に置換されてもよく、
Ｚ２は０〜５個のＪＺ２で任意に置換されてもよく、
Ｚ４は０〜５個のＪＺ４で任意に置換されてもよく、
Ｚ３は水素、Ｃ１−６脂肪族、独立に窒素、酸素又は硫黄から選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員の飽和、部分的に不飽和又は完全に不飽和の単環式環であり、
Ｚ３は０〜５個のＪＺ３で任意に置換されてもよく、
各ＪＬ１、ＪＬ２、ＪＬ３及びＪＬ４は独立に水素、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式基、フェニル、−（Ｃ１−４アルキル）−（フェニル）、ハロゲン、ＮＯ２、ＣＮ、ＮＨ２、−ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｎ（Ｃ１−４脂肪族基）２、−ＯＨ、−Ｏ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、−Ｓ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｃ（Ｏ）ＯＨ、−Ｃ（Ｏ）Ｏ（Ｃ１−４脂肪族基）、−ＣＯＮＨ２、−ＣＯＮＨ（Ｃ１−４脂肪族基）−ＣＯ（）Ｎ（Ｃ１−４脂肪族基）２、−ＣＯ（Ｃ１−４脂肪族基）又はハロ（Ｃ１−４脂肪族基）であって、
前記脂肪族基又はフェニル基の各々はＣ１−３アルキル、ハロゲン、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＦ３、ＮＯ２、ＮＨ２、ＣＮ、ＮＨＣＨ３、ＳＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２又はハロ（Ｃ１−３アルキルで任意に置換されてもよく、
各ＪＲは独立に水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ、フェニル、−（Ｃ１−４アルキル）−（フェニル）、５〜６員のヘテロアリール、３〜８員の脂環式基、４〜８員のヘテロシクリル又はＣ１−６アルキリデン鎖であり、
式中、鎖中の３つまでのメチレン単位が任意に、独立に−Ｎ（Ｒ）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（Ｏ）−、−Ｓ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（＝Ｎ）Ｒ−又は−Ｃ（Ｏ）−で置換されてもよく、
上記の各々の基はＣ１−３アルキル、ハロゲン、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＦ３、ＮＯ２、ＮＨ２、ＣＮ、ＮＨＣＨ３、ＳＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２又はハロ（Ｃ１−３アルキル）で任意に置換されてもよく、
各ＪＲ５、ＪＺ１、ＪＺ２、ＪＺ３及びＪＺ４は独立にＨ、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ又は（Ｘ）ｔ−Ｍであり、ＸはＣ１−６アルキリデン鎖であり、式中、鎖中の３つまでのメチレン単位が任意に、独立に−ＮＨ−、−Ｎ（Ｃ１−６脂肪族）−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｓ（Ｏ）−、−Ｓ（Ｏ）２−、−Ｃ（Ｓ）−、−Ｃ（＝ＮＨ）−、−Ｃ（＝Ｎ（Ｃ１−６脂肪族））−又は−Ｃ（Ｏ）−で置換されてもよく、
前記脂肪族基は各々Ｃ１−３アルキル、ハロゲン、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＦ３、ＮＯ２、ＮＨ２、ＣＮ、ＮＨＣＨ３、ＳＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２又はハロ（Ｃ１−３アルキル）で任意に置換されてもよく、
Ｍは水素、Ｃ５−１０アリール、５〜１０員のヘテロアリール、Ｃ３−１０脂環式基、４〜１０員のヘテロシクリル又はＣ１−６脂肪族基であり、
式中、ＭはＣ１−６脂肪族基、Ｃ３−６脂環式基、ハロゲン、−ＮＯ２、−ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｎ（Ｃ１−４脂肪族基）２、−ＯＨ、−Ｏ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、−Ｓ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｃ（Ｏ）ＯＨ、−Ｃ（Ｏ）Ｏ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ２、−Ｃ（Ｏ）ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族基）、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｃ１−４脂肪族基）２、−Ｃ（Ｏ）（Ｃ１−４脂肪族基）又はハロ（Ｃ１−４脂肪族基）のうちの０〜５つで任意に置換されてもよく、
前記脂肪族基は各々Ｃ１−３アルキル、ハロゲン、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＦ３、ＮＯ２、ＮＨ２、ＣＮ、ＮＨＣＨ３、ＳＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２又はハロ（Ｃ１−３アルキル）で任意に置換されてもよく、
Ｒは水素、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ（＝Ｏ）（Ｃ１−６脂肪族）、−（Ｃ１−４アルキル）−（フェニル）、独立に窒素、酸素又は硫黄から選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３〜８員の飽和、部分的に不飽和又は完全に不飽和の単環であり、
ＲはＣ１−３アルキル、ハロゲン、ＯＨ、ＯＣＨ３、ＯＣＦ３、ＮＯ２、ＮＨ２、ＣＮ、ＮＨＣＨ３、ＳＣＨ３、Ｎ（ＣＨ３）２又はハロ（Ｃ１−３アルキル）のうちの０〜５つで任意に置換されてもよく、
ｎ、ｍ、ｐ、ｑ及びｔは独立に各々０又は１であり、
但し、ｎが０であるときＺ１は水素でなく、ｍが０であるときＺ２は水素でなく、ｐが０であるときＺ３は水素でなく、ｑが０であるときＺ４は水素でない。
【００１６】
若干の実施形態では、Ｒ３及びＲ５がＣＨ３であるときＲ４は水素であり、Ｒ１及びＲ２は
【化２１】
2009515984.tif 000004
を形成するための結合をせず、Ｒ３及びＲ５がＣＨ３であるときＲ４は水素であり、Ｒ２は水素であり、Ｒ１は水素、−ＮＨ−Ｎ＝ＣＨ−Ｐｈ、−ＮＨ−ＮＨ２、フェニル、４−メチルフェニル、
【化２２】
2009515984.tif 000005
ではなく、式中、Ｐｈは非置換フェニル基である。
【００１７】
幾つかの実施形態では、Ｒ５はＯＨでない。
【００１８】
他の実施形態では、Ｒ４は水素でない。
【００１９】
幾つかの実施形態では、ｎが０で、Ｚがシクロヘキサンであるとき、ＪＺ１は（Ｘ）ｔ−Ｍでなく、式中、ｔは１であり、Ｘは−ＮＣＯ−であり、Ｍは３−ピリジル置換された−Ｏ−（Ｐｈ）であり、式中、Ｐｈは任意に置換されてもよいか、又は別の５員環と任意に融合してもよいフェニル基である。
【００２０】
他の実施形態では、Ｒ１及びＲ２の両方が水素ではない。
【００２１】
本発明の化合物は一般的には上記で表されるが、本願明細書に開示される他のクラス、サブクラス及び分子種として更に例示されてもよい。本発明における定義は、特に明記しない限り以下の通り定義される。本発明において表記する元素は元素周期律表、ＣＡＳ版、Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，７５ｔｈ  Ｅｄに従うものである。また、有機化学の一般原則は”Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ”，Ｔｈｏｍａｓ  Ｓｏｒｒｅｌｌ，Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｂｏｏｋｓ，Ｓａｕｓａｌｉｔｏ：  １９９９，および”Ｍａｒｃｈ’ｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ”，５ｔｈ  Ｅｄ．，Ｅｄ．：Ｓｍｉｔｈ，Ｍ．Ｂ．  ａｎｄ  Ｍａｒｃｈ，Ｊ．，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：２００１に記載されており、その全開示内容を本願明細書に援用する。
【００２２】
本発明では、原子の特定の数値範囲には、その中のいかなる整数も含まれる。例えば１−４の原子を有する基は１、２、３、又は４個の原子を有することができる。
【００２３】
本発明では、本発明の化合物は１つ以上の置換基で任意に置換されてもよく、例えばそれらは上記のように一般式として例示されてもよく、あるいは本発明の特定のクラス、サブクラス及び分子種として例示されてもよい。用語「任意に置換されてもよい」と用語「置換若しくは非置換の」は交換可能に使用できることはいうまでもない。通常、用語「置換されてもよい」は、用語「任意に」の前後に関わらず、所定の構造中で、特定の置換基で水素基が置換されていることを指す。特に明記しない限り、任意に置換された基は、その基の置換可能部位に他の置換基を有してもよく、いかなる所定の構造中の複数の部位も特定の基から選択される複数の置換基で置換されてよく、また置換基はあらゆる位置で同じであってもよく、また異なってもよい。本発明に包含される置換基の組合せは、好ましくは安定性若しくは化学的に適合性を有する化合物の形成をもたらすものである。
【００２４】
本明細書の用語「安定若しくは化学的に適用可能な」とはそれらの調製、検出及び好ましくはそれらの回収、精製、及び本願明細書に開示される１つ以上の使用に供した場合に、実質的に変化しない化合物のことを指す。幾つかの実施形態では、安定な化合物又は化学的に可能な化合物は、少なくとも１週間、４０℃以下の温度で、水分又は他の化学的に反応性条件の非存在下に維持した場合に実質的に変化しない。
【００２５】
ここで用いる用語「脂肪族」又は「脂肪族基」とは、他の分子への１つの結合部位を有する、完全に飽和した、又は１つ以上の不飽和単位を有する直鎖状（すなわち分岐していない）若しくは分岐状の、置換若しくは非置換の炭化水素鎖を意味する。特に明記しない限り、脂肪族基は１−２０個の脂肪族炭素原子を有する。幾つかの実施形態では、脂肪族基は１−１０個の脂肪族炭素原子を有する。他の実施形態では、脂肪族基は１−８個の脂肪族炭素原子を有する。更に他の実施形態では、脂肪族基は１−６個の脂肪族炭素原子を有し、更に他の実施形態では、脂肪族基は１−４個の脂肪族炭素原子を有する。適切な脂肪族基としては、限定されないが、直鎖状又は分岐状の、置換若しくは非置換アルキル、アルケニル又はアルキニル基が挙げられる。具体例としては、限定されないがメチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｓｅｃ−ブチル、ビニル、ｎ−ブテニル、エチニル及びｔｅｒｔ−ブチル基が挙げられる。
【００２６】
「脂環式基」（又は「炭素環式」基又は「カルボシクリル」基又は「シクロアルキル」基）という用語は、完全に飽和しているか若しくは１つ以上の不飽和単位を有する、単環式Ｃ３−Ｃ８炭化水素又は二環式Ｃ８−Ｃ１２炭化水素基のことを指すが、但し芳香族化合物ではなく、前記二環式環システムのいかなる個々の環も３−７員を有し、他の分子への１つの結合部位を有する。好適な脂環式基としては、シクロアルキル及びシクロアルケニル基が挙げられるが、これらに限定されない。具体例としては、限定されないがシクロヘキシル、シクロプロペニル基及びシクロブチル基が挙げられる。
【００２７】
本明細書中で使用される用語「ヘテロ環」、「ヘテロシクリル」、「ヘテロ脂環式」又は「複素環」とは、環を構成する１つ以上の員が独立に選択されたヘテロ原子であって、非芳香族の単環式、二環式若しくは三環式の基を意味する。幾つかの実施形態では、「ヘテロ環」、「ヘテロシクリル」、「ヘテロ脂環式」又は「複素環」基は３〜１４個の員を有し、環を構成する１つ以上の員が独立に酸素、硫黄、窒素及びリンから選択されるヘテロ原子であり、系に含まれる各環は３〜７員環である。
【００２８】
適切な複素環式基としては、限定されないが３−１Ｈ−ベンズイミダゾル−２−オン、３−（１−アルキル）−ベンズイミダゾル−２−オン、２−テトラヒドロフラニル、３−テトラヒドロフラニル、２−テトラヒドロチオフェニル、３−テトラヒドロチオフェニル、２−モルホリノリウム、３−モルホリノリウム、４−モルホリノリウム、２−チオモルホリノリウム、３−チオモルホリノリウム、４−チオモルホリノリウム、１−ピロリジニル、２−ピロリジニル、３−ピロリジニル、１−テトラヒドロピペラジニル、２−テトラヒドロピペラジニル、３−テトラヒドロピペラジニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、１−ピラゾリニル、３−ピラゾリニル、４−ピラゾリニル、５−ピラゾリニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、４−ピペリジニル、２−チアゾリジニル、３−チアゾリジニル、４−チアゾリジニル、１−イミダゾリジニル、２−イミダゾリジニル、４−イミダゾリジニル、５−イミダゾリジニル、インドリニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、ベンゾチオレーン、ベンゾジチアン及び１，３−ジヒドロ−イミダゾール−２−オン基が挙げられる。
【００２９】
環状基（例えば脂環式基又は複素環基）は直線的に融合してもよく、架橋されてもよく、又はスピロ環状であってもよい。
【００３０】
用語「ヘテロ原子」とは、酸素、硫黄、窒素、リン又はシリコンのうちの１つ以上を意味し、窒素、硫黄、リン又はシリコンの酸化型形態、いかなる塩基性窒素の４級化形態、又は複素環（例えば３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピロリル基中のＮ、ピロリジニル基中のＮＨ、又はＮ置換ピロリジニル基中のＮＲ＋など）中の置換可能な窒素が挙げられる。
【００３１】
本明細書で用いられる用語「不飽和」とは、分子中の部分が１つ以上の不飽和単位を有することを意味する。
【００３２】
本発明で使用する用語「アルコキシ」又は「チオアルキル」基とは、アルキル基（上記で定義済み）が酸素（「アルコキシ」）又は硫黄（「チオアルキル」）原子を介して炭素主鎖に結合している基を意味する。
【００３３】
「ハロアルキル」、「ハロアルケニル」、「ハロ脂肪族」及び「ハロアルコキシ」の用語は、１つ以上のハロゲン原子により置換されたアルキル、アルケニル、又はアルコキシ基のことを指す。「ハロゲン」、「ハロ」及び「ｈａｌ」という用語はＦ、Ｃｌ、Ｂｒ又はＩを意味する。
【００３４】
用語「アリール」をそれ単独、又は「アラルキル」、「アラルコキシ」又は「アリールオキシアルキル」などの大きい部分の一部として用いるときは、それは合計５〜１４員を有する単環式、二環式及び三環式基を意味し、少なくとも１つの環が芳香族であり、システムの各環は３〜７員環である。用語「アリール」は「アリール環」と同義的に使用できる。以下に定義するように用語「アリール」とはヘテロアリール環基を指すこともある。
【００３５】
「ヘテロアリール」（それ単独、又は「アラルキル」、「アラルコキシ」又は「アリールオキシアルキル」などの大きい部分の一部として用いる）という用語は、合計５〜１４員を有する単環式、二環式及び三環式基を意味であって、系中の少なくとも１つの環が芳香族であり、系中の少なくとも１つの環が１つ以上のヘテロ原子を有し、系中の各環は３〜７員環である。用語「ヘテロアリール」は用語「ヘテロアリール環」又は用語「ヘテロ芳香族環」と同義的に使用できる。好適なヘテロアリール環としては２−フラニル、３−フラニル、Ｎ−イミダゾリル、２−イミダゾリル、４−イミダゾリル、５−イミダゾリル、ベンズイミダゾリル、３−イソキサゾリル、４−イソキサゾリル、５−イソキサゾリル、２−オキサゾリル、４−オキサゾリル、５−オキサゾリル、Ｎ−ピロリル、２−ピロリル、３−ピロリル、２−ピリジル、３−ピリジル、４−ピリジル、２−ピリミジニル、４−ピリミジニル、５−ピリミジニル、ピリダジニル（例えば３−ピリダジニル）２−チアゾリル、４−チアゾリル、５−チアゾリル、テトラゾリル（例えば５−テトラゾリル）、トリアゾリル（例えば２−トリアゾリル及び５−トリアゾリル）、２−チエニル、３−チエニル、ベンゾフリル、ベンゾチオフェニル、インドリル（例えば２−インドリル）、ピラゾリル（例えば２−ピラゾリル）、イソチアゾリル、１，２，３−オキサジアゾリル、１，２，５−オキサジアゾリル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，２，３−トリアゾリル、１，２，３−チアジアゾリル、１，３，４−チアジアゾリル、１，２，５−チアジアゾリル、プリニル、ピラジニル、１，３，５−トリアジニル、キノリニル（例えば２−キノリニル、３−キノリニル、４−キノリニル）及びイソキノリニル（例えば１−イソキノリニル、３−イソキノリニル又は４−イソキノリニル）基が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３６】
「アルキリデン鎖」という用語は、完全に飽和した又は１つ以上の不飽和単位を有してもよい、他の分子への２つの結合部位を有する、直鎖若しくは分岐状の炭素鎖のことを指す。
【００３７】
本発明の用語「保護基」とは、多官能性化合物の１つ以上の所望の反応部位を一時的にブロックするために用いる基のことを意味する。ある特定の実施形態では、当該保護群は以下の特徴のうちの１つ以上、又は好ましくは全てを有する：
ａ）良好な収率において選択的に反応し、１つ以上の他の反応部位で生じる反応に安定な被保護基質を提供する特徴、及び
ｂ）再生される官能基を攻撃しない試薬によって、良好な収率において選択的に着脱可能であるという特徴。
典型的な保護基はＧｒｅｅｎｅ，Ｔ．Ｗ．，Ｗｕｔｓ，Ｐ．Ｇの“Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”，Ｔｈｉｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：１９９９に詳細に記載されており、その全開示内容を本願明細書に援用する。本発明で使用する用語「窒素保護基」とは、多官能性化合物の１つ以上の所望の窒素反応部位をブロックするために一時的に用いられる基のことを意味する。好ましい窒素保護基も上記と同様の特徴を有し、典型的な窒素保護基に関しては、Ｇｒｅｅｎｅ，Ｔ．Ｗ．，Ｗｕｔｓ，Ｐ．Ｇの“Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ”，Ｔｈｉｒｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ＆Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：１９９９の第７章（全開示内容を本願明細書に援用する）において詳細に記載されている。
【００３８】
幾つかの実施形態では、アルキル又は脂肪族鎖は他の原子又は基によって任意に中断されてもよい。これはアルキル又は脂肪族鎖のメチレン単位が前記他の原子又は基によって任意に置換されることを意味する。かかる原子又は基の例としては、限定されないが−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＣＯ２−、−ＯＣ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）ＣＯ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ−、−Ｃ（＝Ｎ−ＣＮ）、−ＮＲＣＯ−、−ＮＲＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＯ２ＮＲ−、−ＮＲＳＯ２−、−ＮＲＣ（Ｏ）ＮＲ−、−ＯＣ（Ｏ）ＮＲ−、−ＮＲＳＯ２ＮＲ−、−ＳＯ−、又は−ＳＯ２−が挙げられる（式中、Ｒは本願明細書に定義するとおりである）。特に明記しない限り、任意の置換により化学的に安定な化合物が形成される。任意の中断は鎖の途中に存在してもよく、また鎖のいずれかの末端に存在してもよく、すなわち結合部位及び／又は末端部位であってもよい。化学的に安定な化合物が得られる限り、２つの任意の置換基が鎖中で各々と隣接していてもよい。
【００３９】
特に明記しない限り、置換又は中断が末端部位にする場合、置換原子は末端部のＨと結合する。例えば、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３が任意に−Ｏ−で中断される場合、得られる化合物は−ＯＣＨ２ＣＨ３、−ＣＨ２ＯＣＨ３、又は−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨである。
【００４０】
特に明記しない限り、本願明細書に示される構造には、ある構造に対する全ての異性体（例えば鏡像異性、ジアステレオ異性体及び幾何（又は高次構造）異性体）が包含され、例えば非対称中心に対するＲ及びＳ構成、（Ｚ）及び（Ｅ）の二重結合異性体、並びに（Ｚ）及び（Ｅ）の高次構造的な異性体が挙げられる。したがって、本発明の１つの立体化学的異性体、並びにその化合物の鏡像異性、ジアステレオ異性体、及び幾何（又は高次構造）異性体の混合物もまた本発明の範囲内である。
【００４１】
特に明記しない限り、本発明の化合物の全ての互変異性形は本発明の範囲内である。
【００４２】
特に明記しない限り、置換基はいかなる回転可能な結合の周りを自由に回転できる。例えば、置換基
【化２３】
2009515984.tif 000006
は以下のようにも表記できる。
【化２４】
2009515984.tif 000007
【００４３】
更に、特に明記しない限り、本願明細書に表す構造には１つ以上の同位元素富化した原子の存在という点でのみ異なる化合物が包含される。例えばジュウテリウム、トリチウムにより水素の置換以外の構造を有するか、又は１３Ｃ−若しくは１４Ｃリッチな炭素による、炭素原子の置換以外の構造を有する、本発明の化合物もまた本発明の範囲内である。かかる化合物は例えば生物学的アッセイの解析ツール又はプローブとして有用である。
【００４４】
本発明では以下の略語を用いる：
ＨＯＡｃ：酢酸
ＴＨＦ：テトラヒドロフラン
Ｐｄ（ＰＰｈ３）４：テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム
ＰＧ：保護基
ＤＭＦ：ジメチルホルムアミド
ＤＣＭ：ジクロロメタン
Ａｃ：アセチル
Ｂｕ：ブチル
Ｅｔ：エチル
ＤＭＦ：ジメチルホルムアミド
ＥｔＯＡｃ：酢酸エチル
ＤＭＳＯ：ジメチルスルホキシド
ＭｅＣＮ：アセトニトリル
ＴＦＡ：トリフルオロ酢酸
ＴＣＡ：トリクロロ酢酸
ＡＴＰ：アデノシン三リン酸
ＥｔＯＨ：エタノール
Ｐｈ：フェニル
Ｍｅ：メチル
Ｅｔ：エチル
ＨＥＰＥＳ：４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジンエタンスルホン酸
ＢＳＡ：ウシ血清アルブミン
ＤＴＴ：ジチオスレイトール
ＮＭＲ：核磁気共鳴
ＨＰＬＣ：高速液体クロマトグラフィ
ＬＣＭＳ：液体クロマトグラフィ−質量分析
ＴＬＣ：薄層クロマトグラフィ
Ｒｔ：保持時間
【００４５】
幾つかの実施形態では、ＸはＣＲ３である。他の実施形態では、ＹはＣＲ４である。幾つかの実施形態では、ＸはＣＲ３であり、ＹはＣＲ４である。他の実施形態では、Ｘ又はＹの１つはＮである。
【００４６】
幾つかの実施形態では、Ｚ１は窒素、酸素又は硫黄から独立に選択される０−３個のヘテロ原子を有する３−８員の飽和、部分的に不飽和又は完全に不飽和の単環式環であるか、又は窒素、酸素又は硫黄から独立に選択される０−５個のヘテロ原子を有する８−１２員の飽和、部分的に不飽和又は完全に不飽和の二環式環である。他の実施形態では、Ｚ１は窒素、酸素又は硫黄から独立に選択される０−３個のヘテロ原子を有する３−８員の飽和、部分的に不飽和又は完全に不飽和の単環式環である。幾つかの実施形態では、Ｚ１は５−８員のヘテロシクリル、３−８員の脂環式、フェニル又は５−６員のヘテロアリール基である。
【００４７】
幾つかの実施形態では、Ｚ１は５−６員のアリール又はヘテロアリール基である。幾つかの実施形態では、Ｚ１は５−６員のヘテロアリール基である。幾つかの実施形態では、Ｚ１はピリジル、ピリミジル、ピリダジニル又はピラジニル基である。他の実施形態では、Ｚ１は５員のヘテロアリール基である。更に他の実施形態では、Ｚ１はフェニル基である。
【００４８】
幾つかの実施形態では、Ｚ１は４−８員のヘテロシクリル基である。幾つかの実施形態では、Ｚ１はＯ、Ｎ又はＳから選択される１−２個のヘテロ原子を含む５−６員のヘテロシクリル基である。幾つかの実施形態では、Ｚ１はピロリジニル、ピペリジニル、ピラジニル又はモルホリニル基である。
【００４９】
他の実施形態では、Ｚ１は３−８員の脂環式基である。
【００５０】
幾つかの実施形態では、ｎは０である。他の実施形態では、ｎは１である。
【００５１】
本発明の若干の実施形態では、Ｌ１はＣ１−６アルキリデン鎖である。幾つかの実施形態では、Ｌ１は−ＣＨ２−である。幾つかの実施形態では、Ｌ１は１−２個のメチレン単位がＯ、Ｎ又はＳで置換されたＣ１−６アルキリデン鎖である。
【００５２】
他の実施形態では、Ｌ２はＣ１−６アルキリデン鎖である。幾つかの実施形態では、Ｌ２は−ＣＨ２−である。
【００５３】
幾つかの実施形態では、Ｒ２は水素である。
【００５４】
他の実施形態では、Ｒ３は水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ又はＣ１−６アルキリデン鎖である。幾つかの実施形態では、Ｒ３は水素である。
【００５５】
幾つかの実施形態では、Ｒ５は水素、ＣＮ、ＮＯ２、ハロ又はＣ１−６アルキリデン鎖である。幾つかの実施形態では、Ｒ５は水素である。
【００５６】
幾つかの実施形態では、Ｒ３及びＲ５は水素である。
【００５７】
他の実施形態では、Ｒ４は水素である。
【００５８】
幾つかの実施形態では、Ｒ４は（Ｌ４）ｑ−Ｚ４である。幾つかの実施形態では、Ｚ４は独立に窒素、酸素又は硫黄から選択される０−３個のヘテロ原子を有する３−８員の飽和、部分的に不飽和又は完全に不飽和の単環式基である。他の実施形態では、Ｚ４は５−８員のヘテロシクリル基、３−８員の脂環式基、フェニル基又は５−６員のヘテロアリール基である。幾つかの実施形態では、Ｚ４は５−６員のアリール又はヘテロアリール基である。他の実施形態では、Ｚ４は５−６員のヘテロアリール基である。更に他の実施形態では、Ｚ４はピリジル、ピリミジル、ピリダジニル又はピラジニル基である。幾つかの実施形態では、Ｚ４は５員のヘテロアリール基である。他の実施形態では、Ｚ４はフェニル基である。幾つかの実施形態では、Ｚ４は水素である。
【００５９】
他の実施形態では、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は水素である。
【００６０】
幾つかの実施形態では、ｑは０である。他の実施形態では、ｑは１である。
【００６１】
幾つかの実施形態では、Ｌ４はＣ１−６アルキリデン鎖である。
【００６２】
一実施形態では、本発明には以下の化合物が包含される。
【化２５】
2009515984.tif 000008
他の実施形態では、本発明には以下の化合物が包含される。
【化２６】
2009515984.tif 000009
【化２７】
2009515984.tif 000010
【化２８】
2009515984.tif 000011
【化２９】
2009515984.tif 000012
【化３０】
2009515984.tif 000013
【００６３】
一般の合成方法論
本発明の化合物は下記の一般反応式において表されるような方法、及びそれに続く方法によって通常調製できる。
【００６４】
下記の具体的な条件は飽くまで例示であり、本発明の化合物の調製に使用できる条件の範囲を限定するものではないことを理解すべきである。むしろ、本発明には本発明の化合物の調製に関するこの明細書の記載を考慮して、当業者が容易に想到できる他のあらゆる条件も包含される。示される開始材料は市販品であってもよく、又は当業者に公知の方法で調製してもよい。特に明記しない限り、以下の反応式における全ての変数は本願明細書に定義するとおりである。
【００６５】
反応式Ｉ
【化３１】
2009515984.tif 000014
上記の反応式Ｉは、式Ｉの化合物の調製に使用できる一般の合成経路を示すものであり、式中、Ｘ、Ｒ１、Ｒ４及びＲ５は本願明細書に記載されているとおりである。当業者に自明なように、記載されている具体的な反応条件は、従来技術において公知の他の反応条件で置き換えてもよい。式１の化合物を当業者に公知の適切な臭素化条件下で臭素化し、式２の化合物を形成させる。次に式２の化合物を塩素で処理し、式３の化合物を形成させる。次にヒドラジンの存在下で環化し、式４の化合物を形成させる。次に式４の化合物を最初にＮａＮＯ２−Ｈ３Ｏ＋の存在下で、更にＣｕＣｌ２／ＳＯ２の存在下で混合し、塩化スルホニルを形成させる。次にそれを所望のアミン（Ｒ１−ＮＨ２）と混合することにより、即座に式６の化合物が形成される。式６の化合物を適切な触媒（例えばパラジウム触媒）の存在下で、所望のホウ酸（Ｒ３−Ｂ（ＯＨ）２）と混合し、式Ｉの化合物を形成させる。
【００６６】
反応式ＩＩ
【化３２】
2009515984.tif 000015
反応式ＩＩは、化合物Ｉを調製する他の方法を示す（式中、Ｘ、Ｒ１、Ｒ４及びＲ５は上記の定義のとおりである）。当業者に自明なように、記載されている具体的な反応条件は、従来技術において公知の他の反応条件で置き換えてもよい。式７の化合物をヒドラジンの存在下で加熱し、環化させて式８の化合物を形成させる。次に式８の化合物を最初にＮａＮＯ２−Ｈ３Ｏ＋の存在下で、次にＣｕＣｌ２／ＳＯ２の存在下で混合し、塩化スルホニルを形成させる。次にそれを所望のアミン（Ｒ１−ＮＨ２）と混合し、即座に式Ｉの化合物が形成される。
【００６７】
本発明の一実施形態は、式Ｉの化合物を調製する方法の提供に関する。
【化３３】
2009515984.tif 000016
式中、ＹはＣＲ４であり、Ｒ１、Ｒ２、Ｘ及びＲ５は本願明細書に定義のとおりである。当該方法は、式６の化合物
【化３４】
2009515984.tif 000017
を適切なＰｄカップリング条件下でＲ４−ＢＡ（ＢＡは適切なホウ酸又はエステル）と反応させ、式Ｉの化合物を形成させることを含む。
【００６８】
他の実施形態では、更に
ａ）式４の化合物をＮａＮＯ２−Ｈ３Ｏ＋、次にＣｕＣｌ２／ＳＯ２と反応させて所望の塩化スルホニル（式５）を形成させる工程と、
ｂ）式５の化合物をＲ１−ＮＨ２と反応させて式６の化合物を形成させる工程を含む。
【００６９】
他の実施形態では、更に式３の化合物
【化３５】
2009515984.tif 000018
を、ヒドラジンの存在下で環化して式４の化合物を形成させる工程を含む。
【００７０】
一実施形態は、式Ｉ’の化合物の調製方法の提供に関する。
【化３６】
2009515984.tif 000019
式中、ＹはＮであり、Ｒ１、Ｒ２、Ｘ及びＲ５は本願明細書に定義されるとおりである。当該方法は、
ａ）式４’の化合物
【化３７】
2009515984.tif 000020
をＮａＮＯ２−Ｈ３Ｏ＋、次にＣｕＣｌ２／ＳＯ２と反応させて所望の塩化スルホニル（式５’）を形成させる工程と、
【化３８】
2009515984.tif 000021
ｂ）式５’の化合物をＲ１−ＮＨ２と反応させて式Ｉ’の化合物を形成させる工程を含む。
【００７１】
他の実施形態では、更に式３’の化合物
【化３９】
2009515984.tif 000022
をヒドラジンの存在下で環化して式４’の化合物を形成させる工程を含む。
【００７２】
本発明の他の実施形態は、式Ｉの化合物の調製方法の提供に関する。
【化４０】
2009515984.tif 000023
式中、ＹはＣＲ４であり、Ｒ２は水素であり、Ｒ１、Ｘ及びＲ５は請求項１から２７のいずれか１項に定義されるとおりである。当該方法は、
ａ）式７の化合物
【化４１】
2009515984.tif 000024
をヒドラジンの存在下で環化して式８の化合物を形成させる工程と、
【化４２】
2009515984.tif 000025
ｂ）式８の化合物をＮａＮＯ２−Ｈ３Ｏ＋、次にＣｕＣｌ２／ＳＯ２と反応させて式９の所望の塩化スルホニルを形成させる工程と、
【化４３】
2009515984.tif 000026
ｃ）式９の化合物をＲ１−ＮＨ２と反応させて式Ｉの化合物（Ｒ１、Ｒ４及びＲ５が請求項１から２７のいずれか１項に定義されるとおりである）を形成させる工程を含む。
【００７３】
本発明の他の実施態様は、式Ｉの化合物の調製方法の提供に関する。
【化４４】
2009515984.tif 000027
式中、ＹはＣＲ４であり、Ｒ２は水素であり、Ｒ１、Ｘ及びＲ５は本願明細書に定義するとおりである。当該方法は、式９の化合物をＲ１−ＮＨ２と反応させる工程を含む。
【００７４】
更に他の実施形態では、式８の化合物をＮａＮＯ２−Ｈ３Ｏ＋、次にＣｕＣｌ２／ＳＯ２で処理して式９の所望の塩化スルホニルを形成させる工程を含む。
【００７５】
更に他の実施態様では、ヒドラジンの存在下で式７の化合物を環化させて式８の化合物を形成させる工程を含む。
【００７６】
すなわち、本発明は本発明の化合物の調製方法の提供に関する。
【００７７】
上記のように、本発明はプロテインキナーゼ阻害剤としての化合物の提供に関し、当該化合物は、限定されないが自己免疫性、炎症性、増殖性、高増殖性の疾患、又は免疫学的に媒介された疾患をはじめとする疾患、障害及び症状の治療に有用である。
【００７８】
したがって、本発明の別の態様は、薬理学的に許容できる組成物の提供に関し、当該組成物は本発明の化合物のいずれかを含有し、また任意に薬理学的に許容できる担体、補助剤又は賦形剤を含有する。ある種の実施形態では、これらの組成物は任意に１つ以上の追加的治療薬を更に含有する。
【００７９】
本発明の化合物は、治療の際、遊離形態で存在してもよく、あるいは必要に応じてその薬理学的に許容できる誘導体の形態で存在してもよい。本発明では、薬理学的に許容できる誘導体としては、薬理学的に許容できる塩、エステル若しくは他のいかなる付加物、又は、かかる塩、エステル若しくは付加物の誘導体が挙げられるがこれらに限定されず、患者に投与する際、直接的又は間接的に、本願明細書に記載されている化合物で投与してもよく、又はそれらの代謝物質として投与してもよい。
【００８０】
本発明の「薬理学的に許容できる塩」の用語は有能な医学判断の範囲において、ヒト及び他の下等動物の組織と接触させる使用に適し、過度の毒性、刺激、アレルギー反応などのない、相当な利益／危険のバランスを有する塩を指す。「薬理学的に許容できる塩」とは受容者に対する投与に、直接又は間接的に、本発明の化合物、又は阻害活性を有するその代謝化合物又は残留物を提供できる、あらゆる非毒性の塩又は塩のエステルを意味する。本発明の用語「阻害活性を有する代謝物質又はその残余物」とは、ＰＬＫ１プロテインキナーゼキナーゼの阻害剤としても機能する代謝物質又はその残余物のことを意味する。
【００８１】
薬理学的に許容できる塩は公知であり。例えば、Ｓ．Ｍ．ＢｅｒｇｅらのＪ．Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、１９７７、６６、１−１９（本発明に援用する）では、薬理学的に許容できる塩が詳細に記載されている。
【００８２】
本発明の化合物の薬理学的に許容できる塩には、薬理学的に許容できる無機及び有機の酸及び塩基に由来する塩が包含される。これらの塩は化合物の最終的な単離及び精製工程の間、ｉｎ  ｓｉｔｕで調製されてもよい。酸付加塩は、
１）遊離塩基形態の精製された化合物を、その適切な有機若しくは無機酸と反応させ、
２）それにより形成された塩を単離することにより調製できる。
【００８３】
本発明の化合物の薬理学的に許容できる塩は適切な無機及び有機酸ベースの塩であってもよい。薬理学的に許容できる、非毒性の酸付加塩の例は、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸及び過塩素酸のような無機酸、又は酢酸、シュウ酸、マレイン酸、酒石酸、クエン酸、コハク酸又はマロン酸のような有機酸とアミノ基により、従来技術公知の方法（例えばイオン交換）を用いて形成される塩である。他の薬理学的に許容できる塩としてはアジピン酸塩、アルギン酸塩、アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重硫酸塩、ホウ酸塩、酪酸塩、樟脳酸塩、カンファスルホン酸塩、クエン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸エステル、グルコヘプトン酸塩、グリセロリン酸、グルコン酸塩、ヘミスルホン酸塩、ヘプタノン酸塩、ヘキサノン酸塩、ヨウ化水素塩、２−ヒドロキシ−エタンスルホン酸塩、ラクトビオン酸塩、乳酸塩、ラウリン酸塩、ラウリル硫酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、シュウ酸エステル、パルミチン酸塩、パモ酸、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、ステアリン酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸、バレリン酸塩などが挙げられる。
【００８４】
塩基付加塩は、
１）酸性の形態の精製された化合物を、適切な有機若しくは無機の塩基と反応させ、
２）それにより形成された塩を単離することにより調製できる。適当な塩基に由来する塩は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム及びＮ＋（Ｃ１−Ｃ４アルキルを含む）４塩である。本発明にはまた、本願明細書に開示される化合物のいかなる塩基性の第４級窒素含有基も包含される。水溶性又は油溶性又は分散性の生成物はかかる４級化反応によって得られる。
【００８５】
更に、薬理学的に許容できる塩としては、非毒性のアンモニウムイオン、第四級アンモニウム及びアミン陽イオンの塩が挙げられ、それらは反イオン（例えばハロゲン化物、水酸化物、カルボン酸塩、硫酸塩、リン酸塩、硝酸塩、低級アルキルスルホン酸塩及びアリールスルホン酸塩）を使用することにより形成される。
【００８６】
それ自身は薬理学的に許容できない他の酸及び塩基を中間体として使用して、本発明の化合物及びそれらの薬理学的に許容できる酸付加塩若しくは塩基付加塩を調製することもできる。
【００８７】
本発明の薬理学的に許容できる組成物は更に、上記のように薬理学的に許容できる担体、補助剤又は賦形剤を含有し、例えばあらゆる溶媒、希釈剤、又は他の液状担体、分散剤又は懸濁助剤、表面活性剤、等張剤、増粘剤、乳化剤、防腐剤、固体結合剤、潤滑剤を、所望の投与形態に応じて適宜使用する。Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｓｉｘｔｅｅｎｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ｅ．Ｗ．Ｍａｒｔｉｎ（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，Ｅａｓｔｏｎ，Ｐａ．，１９８０）は、薬理学的に許容できる組成物の調製の際に使用する様々な担体、及びその公知の製剤方法を開示する。本発明の化合物との不適合性を示さない（例えばいかなる望ましくない生物学的効果も生じさせない、又は薬理学的に許容できる組成物中の他のいかなる成分と望ましくない相互作用をしない）限り、いかなる従来公知の担体媒体を使用してもよく、本発明に包含される。薬理学的に許容できる担体として利用できる材料の若干の例としては限定されないが、イオン交換剤、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、血清タンパク質（例えばヒト血清アルブミン）、リン酸塩、グリシン、ソルビン酸又はソルビン酸カリウムのような緩衝剤、飽和植物性脂肪酸の部分的なグリセリド混合物、水、塩又は電解質（例えば硫酸プロタミン、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩）、コロイド状シリカ、マグネシウム三リン酸、ポリビニルピロリドン、ポリアクリレート、ワックス、ポリエチレン−ポリオキシプロピレンブロックポリマー、羊毛脂、ラクトース、グルコース及び蔗糖などの糖、澱粉（例えば穀物澱粉及びポテトデンプン）、セルロース及びその誘導体（例えばカルボキシメチルセルロースナトリウム、エチルセルロース及び酢酸セルロース）、粉末状のトラガカントゴム、モルト、ゼラチン、タルク、添加剤（例えばカカオバター及び座薬ワックス）、油（例えば落花生油、綿実油、サフラワー油、胡麻油、オリーブ油、トウモロコシ油及び大豆油）、グリコール（プロピレングリコール又はポリエチレングリコール）、エステル（例えばオレイン酸エチル及びラウリン酸エチル）、寒天、バッファ（例えば水酸化マグネシウム及び水酸化アルミニウム）、アルギン酸、ピロゲンフリーの水、等張性食塩水、リンガー溶液、エチルアルコール及びリン酸塩緩衝液、他の非毒性の適合性を有する潤滑剤（例えばラウリル硫酸ナトリウム及びステアリン酸マグネシウム）、並びに着色剤、放出剤、コーティング剤、甘味料、風味剤及び香料、防腐剤及び酸化防止剤が挙げられ、それらを当業者が適宜組成物中に含有させてもよい。
【００８８】
上記したように、本発明の化合物はプロテインキナーゼの阻害剤として有用である。一実施形態では、本発明の化合物及び組成物はＰＬＫ１キナーゼ阻害剤であり、すなわち、ＰＬＫ１キナーゼの活性化が疾患、症状又は障害に関係する場合に、当該化合物及び組成物は特に、当該疾患、症状又は障害の治療若しくは低減化に有用である。ＰＬＫ１の活性化が特定の疾患、症状又は障害に関係するとき、当該疾患、症状又は障害のことを「ＰＬＫ１媒介性の」疾患、症状又は障害と称することもできる。したがって、本発明の別の実施形態では、ＰＬＫ１の活性化が疾患症状に関係する疾患、症状又は障害の治療若しくは低減化方法の提供に関する。
【００８９】
プロテインキナーゼ阻害剤としての化合物の活性は、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ、ｉｎ  ｖｉｖｏ又は細胞株中でアッセイすることができる。ｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイとしては、キナーゼ活性、又は活性化キナーゼのＡＴＰアーゼ活性のいずれかの阻害を測定するアッセイが挙げられる。その他のｉｎ  ｖｉｔｒｏアッセイは、プロテインキナーゼと結合する阻害剤の能力を定量するものであり、その方法は、阻害剤を結合前に放射性同位元素で標識し、更に阻害剤／キナーゼ複合体を単離して放射性同位元素の結合量を測定するか、又は周知の放射性リガンドと結合するキナーゼと共に、新規な阻害剤をインキュベートさせて競合実験を行うことにより測定してもよい。
【００９０】
プロテインキナーゼ阻害剤又はその製薬塩を、動物又はヒトへの投与用の医薬組成物中に添加することができる。これらの医薬組成物（プロテインキナーゼ媒介性の症状の治療又は予防に効果的な量のタンパク質阻害剤及び薬理学的に許容できる担体を含有する）は本発明の他の実施態様である。幾つかの実施形態では、前記プロテインキナーゼ媒介性の症状はＰＬＫ１媒介性の症状である。
【００９１】
本願明細書に使用される用語「プロテインキナーゼ媒介性の症状」とは、プロテインキナーゼが役割を演じることが公知であるあらゆる疾患又は他の有害な症状のことを指す。かかる症状としては、自己免疫疾患、炎症性疾患、神経性及び神経変性の疾患、癌、心血管疾患、アレルギー及び喘息などが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９２】
用語「癌」には以下の癌が包含されるが、これらに限定されない：胸部、卵巣、頸部、前立腺、精巣、尿生殖路、食道、喉頭、神経膠芽腫、神経芽細胞腫、胃、皮膚、角膜棘細胞腫、肺、表皮状癌、大細胞癌、小細胞癌、肺腺癌、骨、大腸癌、腺腫、膵臓、腺癌、甲状腺癌、小胞癌、未分化癌、乳頭癌、精上皮腫、黒色腫、肉腫、膀胱癌、肝臓癌及び胆汁通路、腎臓癌、脊髄性障害、リンパ障害、ホジキン病、毛様細胞、頬側空腔及び咽頭（口頭）癌、唇癌、舌癌、口癌、咽頭癌、小腸癌、結腸癌、大腸癌、直腸癌、脳癌及び中枢神経系の癌及び白血病。
【００９３】
用語「癌」には、以下の癌が包含されるが、これらに限定されない：
類表皮口腔：頬面窩洞癌、唇癌、舌癌、口癌、咽頭癌、
心臓：肉腫（血管肉腫、線維肉腫、横紋筋肉腫、脂肪肉腫）、粘液腫、横紋筋腫、線維腫、脂肪腫及び奇形腫、
肺：気管支癌（扁平上皮細胞又は類表皮腫、未分化小細胞、未分化大細胞、非小細胞癌）、腺癌、歯槽（細気管支）癌、気管支腺腫、肉腫、リンパ腫、軟骨性過誤腫、中皮腫、
胃腸：食道癌（扁平上皮癌、喉頭、腺癌、平滑筋肉腫、リンパ腫）、胃癌（癌、リンパ腫、平滑筋肉腫）、膵臓癌（管腺癌、インスリノーマ、グルカゴノーマ、ガストリノーマ、カルチノイド腫瘍、ヴィポーマ）、小腸癌（腺癌、リンパ腫、カルチノイド腫瘍、Ｋａｒｐｏｓｉ肉腫、平滑筋腫、血管腫、脂肪腫、神経線維腫、線維腫）、大腸癌（腺癌、管状腺腫、絨毛状腺腫、過誤腫、平滑筋腫）、結腸直腸、大腸、大腸−直腸、直腸、
泌尿生殖器：腎臓癌（腺癌、ウィルム腫瘍、腎芽腫、リンパ腫、白血病）、膀胱及び尿道癌（扁平上皮癌、移行上皮癌、腺癌）、前立腺癌（腺癌、肉腫）、精巣癌（精上皮腫、奇形腫、胚癌、奇形癌、絨毛膜癌腫、肉腫、間質性細胞癌、線維腫、繊維腺腫、腺腫腫瘍、脂肪腫）、
肝臓：肝癌（肝臓癌）、胆管癌、肝芽腫、血管肉腫、肝細胞性腺腫、血管腫、胆汁通路、
骨：骨原性肉種（骨肉腫）、線維肉腫、悪性繊維組織細胞腫、軟骨性肉腫、ユーイング肉腫、悪性リンパ腫（細網細胞肉腫）、多発性骨髄腫、悪性巨細胞腫瘍、脊索腫、骨脊索腫（骨軟骨性の外骨腫）、良性軟骨腫、軟骨芽細胞腫、軟骨粘液線維腫、類骨骨腫及び巨細胞腫瘍、
神経系：頭蓋骨（骨腫、血管腫、肉芽腫、黄色腫、変形性骨炎）、髄膜（髄膜腫、髄膜肉腫、神経膠腫症）、脳癌（星状細胞腫、髄芽細胞腫、神経膠腫、上衣腫、ｇｅｒｍｉｎｏｍａ［松果体腫］、多様な神経膠芽腫、乏突起細胞腫、シュワン細胞腫、網膜芽腫、先天性腫瘍、脊髄神経線維腫、髄膜腫、神経膠腫、肉腫）、
婦人科：子宮癌（子宮内膜癌）、頸部癌（頸部癌、前腫瘍頸部形成異常）、卵巣（卵巣癌［漿液性膀胱腺癌、ムチン性膀胱腺癌、未確認の癌］、顆粒包膜細胞腫瘍、セルトリ−ライディヒ細胞腫瘍、未分化胚細胞種、悪性奇形腫）、外陰部（扁平上皮癌、上皮内癌、腺癌、線維肉腫、黒色腫）、膣癌（細胞癌、扁平上皮癌、ブドウ状肉腫（胎児性横紋筋肉腫））、卵管（癌）、胸部癌、
血液：血液（脊髄性白血病［急性及び慢性］、急性リンパ性白血病、慢性リンパ球性白血病、脊髄増殖性疾患、多発性骨髄腫、脊髄形成異常の症候群）、ホジキン病、非ホジキンリンパ腫［悪性リンパ腫］、毛様細胞腫、リンパ障害、
皮膚：悪性黒色腫、基底細胞癌、扁平上皮癌、Ｋａｒｐｏｓｉ肉腫、角膜棘細胞腫、モグラ形成異常母斑、脂肪腫、血管腫、皮膚線維腫、ケロイド、乾癬、
甲状腺：乳頭甲状腺癌（小胞甲状腺の癌）、髄様甲状腺癌、未分化甲状腺癌、２Ａ型多発性内分泌腫瘍形成、２Ｂ型多発性内分泌腫瘍形成、家族性髄様甲状腺癌、クロム親和性細胞腫、パラガングリオーマ、並びに
副腎：神経芽細胞腫。
すなわち、本願明細書の用語「癌細胞」とは、上記の症状のいずれか１つに罹患する細胞のことを指す。幾つかの実施形態では、当該癌は結腸直腸癌、甲状腺癌又は乳癌から選択される。
【００９４】
本発明の用語「ＰＬＫ１媒介性の症状」とは、ＰＬＫ１が役割を演じることが公知である疾患又は他の有害な症状のことを指す。かかる症状としては増殖性障害（例えば癌）、神経変性障害、自己免疫性障害及び炎症性障害、並びに免疫性障害が挙げられるが、これらに限定されない。
【００９５】
幾つかの実施形態では、本発明の化合物は癌（例えば直腸結腸、甲状腺、胸部及び非小細胞肺癌）、並びに脊髄の増殖性障害（例えば真性赤血球増加症、血小板血症、骨髄線維症、慢性骨髄性白血病、慢性骨髄単球の白血病、過好酸性症候群、若年性骨髄単球の白血病及び全身性肥満細胞病を有する脊髄化生）の治療に有用である。
【００９６】
幾つかの実施形態では、本発明の化合物は血液生成障害の治療に有用であり、特に急性骨髄性白血病（ＡＭＬ）、慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）、急性前骨髄球性白血病（ＡＰＬ）及び急性リンパ球性白血病（ＡＬＬ）の治療に有用である。
【００９７】
他の実施形態では、本発明の化合物は、例えばアレルギー性免疫反応、又はＩ型過敏性反応、喘息、移植拒否などの自己免疫疾患、移植片対宿主病、慢性関節リウマチ、筋萎縮性側索硬化症、多発性硬化症、家族性筋萎縮性側索硬化症（ＦＡＬＳ）などの神経変性障害、並びに固形癌及び悪性血液癌（例えば白血病及びリンパ腫）の治療に有用である。
【００９８】
幾つかの実施形態では、本発明の化合物は、アレルギー性又はＩ型過敏性反応、喘息、糖尿病、アルツハイマー病、ハンティングトン病、パーキンソン病、エイズ関連痴呆、筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ、ルー・ゲーリグ病）、多発性硬化症（ＭＳ）、統合失調症、心臓筋細胞肥大、虚血再かん流障害、脳卒中、禿頭、移植拒否、移植片対宿主病、慢性関節リウマチ、筋萎縮性側索硬化症及び多発性硬化症、並びに固形癌及び悪性血液癌（例えば白血病及びリンパ腫）の血用に有用である。更なる形態では、前記疾患又は障害は喘息である。他の実施形態では、前記疾患又は障害は移植拒否である。
【００９９】
本発明の化合物の他に、本発明の化合物の薬理学的に許容できる誘導体又はプロドラッグを、上記の障害の治療若しくは予防用の組成物に添加して使用してもよい。
【０１００】
「薬理学的に許容できる誘導体又はプロドラッグ」とは、本発明の化合物の薬理学的に許容できる塩、エステル、エステルの塩又は他の誘導体であって、受容者に投与したとき、直接又は間接的に、本発明の化合物又は阻害活性を有するその代謝物質若しくは残余物を提供できるものを指す。特に好ましい誘導体又はプロドラッグとは、患者にかかる本発明の化合物を投与した時に生物学的利用能を増加させる化合物（例えば経口投与用の化合物が血液中に直ちに吸収される）であるか、又は親化合物よりも生物学的領域（例えば脳又はリンパ系）への親化合物の輸送が強化させる化合物である。
【０１０１】
本発明の化合物の薬理学的に許容できるプロドラッグとしてはエステル、アミノ酸エステル、リン酸エステル、金属塩及びスルホン酸エステルが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０２】
これらの医薬組成物に使用できる薬理学的に許容できる担体としては、限定されないが、イオン交換剤、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、血清タンパク質（例えばヒト血清アルブミン）、リン酸塩、グリシン、ソルビン酸又はカリウムソルビン酸塩のような緩衝剤、飽和植物性脂肪酸の部分的なグリセリド混合物、水、塩又は電解質（例えば硫酸プロタミン、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩）、コロイド状シリカ、マグネシウム三リン酸、ポリビニルピロリドン、セルロース系物質、ポリエチレングリコール、カルボキシルメチルセルロースナトリウム、ポリアクリレート、ワックス、ポリエチレンポリオキシプロピレンブロックポリマー、ポリエチレングリコール及び羊毛脂が挙げられる。
【０１０３】
本発明の組成物は、吸入スプレー、局所投与、直腸投与、鼻孔投与、バッカル、経膣又はインプラントリザーバを介して、経口投与、非経口投与することができる。本明細書の用語「非経口投与剤」には、皮下、静脈内、筋肉内、関節内、内部滑液、内部胸骨、クモ膜下腔内、肝内、病巣内及び頭蓋内などの注射又は注入用の薬剤が包含されるが、これらに限定されない。幾つかの実施形態では、当該組成物は経口投与、腹膜内投与又は静脈内注射により投与される。
【０１０４】
注射可能な調製物（例えば水性若しくは油性の、無菌の注射可能懸濁液）を、適切な分散剤、湿潤剤又は懸濁剤を使用して、周知の製薬技術により処方してもよい。無菌注射用製剤は、無菌の注射可能な溶液、懸濁液又はエマルジョンであってもよく、例えば１，３−ブタンジオールなどを非毒性の非経口的に許容できる希釈剤又は溶媒として用いて調製してもよい。水、リンガー溶液及び等張食塩液が、使用できる許容できる担体及び溶媒として挙げられる。また、無菌かつ不揮発性の油が従来溶媒又は懸濁用の媒体として使用されている。ゆえに、いかなる適切な不揮発性油（合成モノ−又はジグリセリドを含む）も使用できる。脂肪酸（例えば、オレイン酸）及びそのグリセリド誘導体は、天然の薬理学的に受容可能な油（例えば、オリーブ油又はひまし油、特にそれらのポリオキシエチル化型）と同様に、注射可能溶液の調製に有用である。これらの油中溶液又は懸濁液は、長鎖アルコール系の希釈剤又は分散剤（例えばエマルジョン及び懸濁液などの薬理学的に許容できる剤形の調製に通常用いられるカルボキシメチルセルロースなどの分散助剤）を含有してもよい。薬理学的に許容できる固体、液体又はその他の剤形の調製に通常用いられる、その他の界面活性剤（例えばＴｗｅｅｎ、Ｓｐａｎ）、及び他の乳化剤又は生物学的利用能を向上させる物質を、製剤において用いてもよい。
【０１０５】
本発明の医薬組成物はカプセル、錠剤、水溶性懸濁液又は溶液を含むがこれに限らない、いかなる経口的に許容できる経口投与用剤形であってもよい。経口投与用の錠剤の場合、通常使用する担体としてラクトース及び穀物澱粉が挙げられるが、これらに限定されない。潤滑剤（例えばステアリン酸マグネシウム）も通常添加される。小規模な経口投与の場合、有用な希釈剤としてはラクトース及び乾燥コーンスターチが挙げられる。水溶性懸濁液を経口投与に用いる場合、活性成分を乳化剤と混合して製剤化する。必要に応じて特定の甘味料、調味料又は着色剤を添加してもよい。
【０１０６】
あるいは本発明の医薬組成物は直腸投与用の坐薬の形態で投与してもよい。これらは本発明の化合物と、直腸又は膣の空腔内で溶融し、有効成分を放出する適切な非刺激性添加剤又は担体とを混合して調製してもよい。かかる材料としては限定されないがカカオバター、蜜蝋及びポリエチレングリコールが挙げられる。
【０１０７】
本発明の医薬組成物は局所投与してもよく、特に治療の標的が局所投与による即座のアクセスが可能な領域又は器官（目、皮膚又は下部腸管などの疾病）である場合、これらの領域又は器官の各々に応じて適切な局所用の製剤を容易に調製できる。
【０１０８】
下部腸管への局所投与用製剤としては、直腸坐薬製剤（上記参照）、又は適切な浣腸製剤が挙げられる。局所−経皮パッチを用いてもよい。
【０１０９】
局所投与用の医薬組成物は、活性成分を１つ以上の担体に懸濁若しくは溶解させて調製した適切な軟膏剤として調製してもよい。本発明の化合物の局所投与用の担体としては、限定はされないが、鉱油、流動パラフィン、白ペトロラタム、プロピレングリコール、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン化合物、乳化ワックス及び水が挙げられる。あるいは医薬組成物は、活性成分を１つ以上の担体に懸濁若しくは溶解させて調製した適切なローション剤若しくはクリーム剤として調製してもよい。適切な担体としては鉱油、ソルビタンモノステアレート、ポリソルベート６０、セチルエステルワックス、セテアリールアルコール、２−オクチルドデカノール、ベンジルアルコール及び水が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１０】
眼科用途においては、当該医薬組成物は、等張のｐＨ調整された無菌の生理食塩水、又は好ましくは等張のｐＨ調整された無菌の生理食塩水中の微粒状の懸濁液として処方されてもよく、防腐剤（例えば塩化ベンザルコニウム）を必要に応じて添加してもよい。あるいは眼科用途においては、当該医薬組成物は軟膏（例えばペトロラタム中）として処方してもよい。
【０１１１】
本発明の医薬組成物は鼻腔へのエアゾール又は吸入により投与してもよい。かかる組成物は製薬業界の公知技術に従って調製され、生理食塩水中の溶解として調製してもよい。またベンジルアルコール又はその他の適切な防腐剤、生物学的利用能を強化する吸収促進剤、フルオロカーボン及び／又は他の従来公知の可溶化剤若しくは分散剤を使用してもよい。
【０１１２】
担体材料と混合して単位投与形態を調製する際、キナーゼ阻害剤の量は、治療対象となる宿主、具体的な投与様式などにより適宜変化させてもよい。好ましくは当該組成物は、これらの組成物を投与される患者に対して０．０１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重／日の阻害剤投与量となる態様で投与することが好ましい。
【０１１３】
具体的な患者又は生物体のための具体的な有効量は、治療しようとする障害、障害の重症度、使用する具体的な化合物の活性、使用する具体的な組成物、年齢、体重、健康状態、性別及び患者の食事、投与回数、投与経路及び使用する化合物の具体的なクリアランス速度、治療期間、併用する具体的な化合物、その他医学的に周知の諸要因を考慮した上で決定される。
【０１１４】
更に他の態様は、患者に本発明の化合物又は当該化合物を含む薬理学的に許容できる組成物の有効量を投与することを含む、プロテインキナーゼ媒介性疾患の治療若しくは低減化方法の提供に関する。本発明の特定の実施形態では、化合物又は薬理学的に許容できる組成物の「有効量」とは、ＰＬＫ１媒介性疾患にとり有効なその量である。当該化合物及び組成物は、本発明の方法に従って、プロテインキナーゼ媒介性疾患の治療若しくは低減化に有効な任意の投与量で、及び任意の投与経路で投与することができる。実際の必要な投与量は、患者、感染症の重症度、具体的な薬剤、その投与様式、種、年齢及び健康状態に応じて、患者ごとに適宜変化する。本発明の化合物は好ましくは、投与の簡便性及び投与量の均一化のためにユニットドーズ形態で処方される。本明細書で使用される「ユニットドーズ形態」という用語は、治療される患者にとり適当な薬剤を含む、物理的に分配された単位のことを意味する。しかしながら、本発明の化合物及び組成物の一日あたりの使用量は、熟練した主治医による医学的判断により決定されることを理解すべきである。具体的な患者又は生物体のための具体的な有効量は、治療しようとする障害、障害の重症度、使用する具体的な化合物の活性、使用する具体的な組成物、年齢、体重、健康状態、性別及び患者の食事、投与回数、投与経路及び使用する化合物の具体的なクリアランス速度、治療期間、併用する具体的な化合物、その他医学的に周知の諸要因を考慮した上で決定される。本明細書で用いられる「患者」の用語は動物、好ましくは哺乳動物、最も好ましくはヒトを意味する。
【０１１５】
幾つかの実施形態では、前記プロテインキナーゼはＰＬＫである。
【０１１６】
本発明の他の実施形態には、本発明の化合物又は組成物を投与することを含む、例えば以下から選択される疾患若しくは症状の、治療若しくは低減化方法が包含される：免疫反応（アレルギー又はＩ型過敏性反応）、喘息、移植拒否などの自己免疫疾患、移植片対宿主病、慢性関節リウマチ、筋萎縮性側索硬化症及び多発性硬化症、家族性筋萎縮性側索硬化症（ＦＡＬＳ）などの神経変性障害、固形癌及び悪性血液癌（例えば前記患者に白血病及びリンパ腫）。
【０１１７】
他の実施形態では本発明は増殖性障害、心臓障害、神経変性障害、自己免疫不全、臓器移植に関連する症状、炎症性障害、免疫不全又は免疫媒介性障害から選択される疾患若しくは症状の治療若しくは低減化方法の提供に関し、当該方法は前記患者に本発明の化合物又は組成物を投与することを含む。
【０１１８】
更なる態様では、当該方法は更に前記患者に化学療法剤又は抗増殖剤、抗炎症剤、免疫調整剤若しくは免疫抑制剤、神経組織栄養因子、心血管疾患剤、糖尿病治療剤又は免疫不全症治療剤から選択される追加治療薬を投与するステップを含んでなり、当該方法では前記追加的治療薬が治療しようとする疾患にとり適当であり、また前記追加的治療薬が前記組成物と共に単回投与されるか、又は前記組成物とは別に多回投与される。
【０１１９】
一実施形態では、当該疾患又は障害はアレルギー性又はＩ型過敏性反応、喘息、糖尿病、アルツハイマー病、ハンティングトン病、パーキンソン病、エイズ関連痴呆、筋萎縮性側索硬化症（ＡＬＳ、ルー・ゲーリグ病）、多発性硬化症（ＭＳ）、統合失調症、心臓筋細胞肥大、虚血再かん流障害、脳卒中、禿頭、移植拒否、移植片対宿主病、慢性関節リウマチ、筋萎縮性側索硬化症及び多発性硬化症、並びに固形癌及び悪性血液癌（例えば白血病及びリンパ腫）の血用に有用である。更なる形態では、前記疾患又は障害は喘息である。他の実施形態では、前記疾患又は障害は移植拒否である。
【０１２０】
本発明の他の実施態様は、患者に上記の医薬組成物の１つを投与するステップを含む、ＰＬＫ１媒介性の症状の治療若しくは予防方法の提供に関する。
【０１２１】
好ましくは当該方法は、癌（例えば肺腺癌及び小細胞肺癌を含む乳癌、直腸結腸癌、前立腺、皮膚癌、膵臓癌、脳癌、尿生殖器癌、リンパ系癌、胃癌、咽頭癌及び肺癌）、脳卒中、糖尿病、骨髄腫、肝腫大、心臓肥大症、アルツハイマー病、嚢胞性線維症及びウイルス性疾患又は上記した具体的な疾患又は障害から選択される全ての症状の治療若しくは予防に用いられる。
【０１２２】
他の実施形態では、本発明は上記の医薬組成物の１つを患者に投与するステップを含む、癌の治療若しくは予防方法の提供に関する。
【０１２３】
本発明の他の態様は、患者に式Ｉの化合物又は当該化合物を含有する組成物を投与することを含む、患者のＰＬＫ１活性の阻害方法の提供に関する。
【０１２４】
本発明の他の態様は、式Ｉの化合物又は当該化合物を含有する組成物を用いてＰＬＫ１を阻害し、癌細胞の有糸分裂を崩壊させるステップを含む方法の提供に関する。
【０１２５】
本発明の薬理学的に許容できる組成物は治療しようとする感染症の重症度に応じて、経口、直腸、非経口、大槽内、膣内、腹膜内、局所（粉体、軟膏又はドロップなど）、バッカル（経口又は鼻腔内噴霧）により、ヒト及び他の動物に投与できる。特定の実施形態では所望の治療的な効果を得るため、本発明の化合物を約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇ、好ましくは約１ｍｇ／ｋｇ〜約２５ｍｇ／ｋｇ（患者体重あたり、１日あたりの量。１日に複数回に分けて投与。）の投与量レベルで、経口的又は非経口的に投与してもよい。
【０１２６】
経口投与用の液体剤形としては限定されないが、薬理学的に許容できるエマルジョン、ミクロエマルジョン、溶液、懸濁液、シロップ及びエリキシルが挙げられる。有効成分に加えて、液体剤形は例えば従来技術において通常使用される不活性希釈剤、水又は他の溶媒、可溶化剤及び乳化剤（例えばエチルアルコールイソプロピルアルコール、炭酸エチル、酢酸エチル、ベンジルアルコール、安息香酸ベンジル、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ジメチルホルムアミド、油（特定の綿実、落花生類、穀物、細菌、オリーブ、キャスタ及び胡麻油）、グリセロール、テトラヒドロフルフリルアルコール、ポリエチレングリコール及びソルビタンの脂肪酸エステル、並びにそれらの混合物）を含有してもよい。不活性希釈剤の他に、口腔用組成物では湿潤剤、乳化剤薬品、甘味料、調味料及び香料、懸濁剤などの補助剤を含有させてもよい。
【０１２７】
注射可能な調製物（例えば水性若しくは油性の、無菌の注射可能懸濁液）を、適切な分散剤、湿潤剤又は懸濁剤を使用して、周知の製薬技術により処方してもよい。無菌注射用製剤は、無菌の注射可能な溶液、懸濁液又はエマルジョンであってもよく、例えば１，３−ブタンジオールなどを非毒性の非経口的に許容できる希釈剤又は溶媒として用いて調製してもよい。水、リンガー溶液、Ｕ．Ｓ．Ｐ．及び等張食塩液は使用できる許容できる担体及び溶媒である。また、無菌かつ不揮発性の油が従来溶媒又は懸濁用の媒体として使用されている。ゆえに、いかなる適切な不揮発性油（合成モノ−又はジグリセリドを含む）も使用できる。更にオレイン酸のような脂肪酸を注射可能薬剤の調製に用いてもよい。
【０１２８】
注射用組成物には例えば、バクテリア捕捉フィルターで濾過してもよく、又は使用前に滅菌水又は他の滅菌済み注射溶媒に溶解又は分散できる、滅菌済み固形組成物の形態の、抗菌剤を添加して滅菌してもよい。
【０１２９】
本発明の化合物の効果を長期化するため、化合物を皮下もしくは筋肉内注入して吸収を遅延させるのが望ましい。これは低い水溶性を有する結晶質若しくはアモルファス材料の液体懸濁液を用いることにより可能となる。また、化合物の吸収速度はその溶解速度、すなわち結晶のサイズ及び結晶の形態に依存する。あるいは非経口的に投与された化合物の吸収遅延は、化合物を油担体中に溶解又は懸濁させることにより可能となる。注射可能なデポー形態は、生分解性ポリマー（例えばポリ乳酸−ポリグリコリド）化合物のマイクロカプセルマトリックスを形成することにより調製する。ポリマーに対する化合物の比率及び使用する特定のポリマーの性質によって、化合物の放出速度を制御できる。他の生分解性ポリマーの例としてはポリ（オルトエステル）及びポリ（無水物）が挙げられる。注射可能薬剤のデポー製剤はまた、体組織と適合性を持つリポソーム又はミクロエマルジョン中に化合物を含有させることにより調製できる。
【０１３０】
直腸若しくは膣への投与用の組成物として、本発明の化合物と、適切な非刺激性添加剤又は担体（例えば常温では固形であるが体温で液状となり、ゆえに直腸又は膣の空腔内で溶融し、有効成分を放出するカカオバター、ポリエチレングリコール又は座薬ワックス）とを混合して坐薬を調製してもよい。
【０１３１】
経口投与用の固体投与形態としてはカプセル、錠剤、ピル、粉及び顆粒が挙げられる。かかる固体投与形態では有効成分を、クエン酸ナトリウム又はリン酸ジカルシウムなどの少なくとも１つの不活性な、薬理学的に許容できる添加剤又は担体、及び／又はａ）充填材又は増量剤（例えば澱粉、ラクトース、蔗糖、グルコース、マンニトール及びケイ酸）、ｂ）結合剤（例えばカルボキシメチルセルロース、アルギン酸塩、ゼラチン、ポリビニルピロリジノン、蔗糖及びアカシア）、ｃ）湿潤剤（例えばグリセロール）、ｄ）崩壊剤（例えば寒天、炭酸カルシウム、馬鈴薯又はタピオカ澱粉、アルギン酸、特定のケイ酸塩及び炭酸ナトリウム）、ｅ）溶液遅延剤（例えばパラフィン）、ｆ）吸収促進剤（例えば第４級アンモニウム化合物）、ｇ）湿潤剤（例えばセチルアルコール及びグリセロールモノステアリン酸塩）、ｈ）吸収剤（例えばカオリン及びベントナイト粘土）、及びｉ）潤滑油（例えばタルク、カルシウムステアリン酸塩、ステアリン酸マグネシウム、固体ポリエチレングリコール、ナトリウムラウリル硫酸塩及びそれらの混合物）と混合する。カプセル、錠剤及びピルの場合、投与単位には緩衝剤を含有させてもよい。
【０１３２】
ラクトース又は乳糖、あるいは高分子量ポリエチレングリコールなどの賦形剤を用いて、同様のタイプの固体組成物を調製し、硬質及び軟質ゼラチンカプセル中の充填物質としてもよい。錠剤、糖衣錠剤、カプセル剤、丸剤及び顆粒剤などの固体投与形態を、腸溶コーティング及び薬物製剤技術分野で公知のその他のコーティング技術を用いて製造できる。それらは不透明化剤を任意に含有してもよく、それらは任意に、腸管内の特定の部位においてのみ、優先的に活性成分を遅延放出する組成物であってもよい。使用できる包埋組成物の例としては、ポリマー物質及びワックスが挙げられる。ラクトース又は乳糖、あるいは高分子量ポリエチレングリコールなどの賦形剤を用いて、同様のタイプの固体組成物を調製し、硬質及び軟質ゼラチンカプセル中の充填物質としてもよい。
【０１３３】
有効成分は上記のような１つ以上の添加剤と共にマイクロカプセルに充填された形態であってもよい。コーティング及びシェル（例えば医薬処方技術で周知の消化器官内用コーティング、制御放出コーティング及び他のコーティング）を施し、錠剤、糖衣剤、カプセル、ピル及び顆粒の固体投与形態を調製することができる。かかる固形投与形態では有効成分をスクロース、ラクトース又はデンプンのような少なくとも１つの不活性希釈剤と混合してもよい。かかる投与形態では通常、不活性希釈剤以外の添加材、例えば潤滑材及びその他の打錠助剤（ステアリン酸マグネシウム及び微結晶性セルロース）を添加してもよい。カプセル、錠剤及びピルの場合、剤形は緩衝剤を含有させてもよい。それらは不透明化剤を任意に含有してもよく、それらは任意に、腸管内の特定の部位においてのみ、優先的に活性成分を遅延放出する組成物であってもよい。使用できる包埋組成物の例としては、ポリマー物質及びワックスが挙げられる。
【０１３４】
本発明化合物の局所又は経皮投与用の投与形態としては軟膏剤、ペースト剤、クリーム剤、ローション剤、ゲル剤、散剤、液剤、スプレー剤、吸入剤又はパッチ剤が挙げられる。有効成分を、薬理学的に許容できる担体と共に無菌の条件の下で混合する。また防腐剤又はバッファを必要に応じて添加してもよい。眼科用の製剤、点耳剤及び点眼剤も本発明の範囲内に包含される。更に、本発明には経皮パッチの使用も包含され、それは身体への化合物の輸送効率を高める効果が期待できる。かかる剤形は適当な媒体中に化合物を溶解又は調合することにより調製される。吸収促進剤を用いて皮膚への化合物の吸収を増加させてもよい。速度は、その速度を制御する膜を提供するか、ポリマーマトリックスまたはゲル中に化合物を分散させるかのいずれかによって、制御され得る。
【０１３５】
別の薬剤との投与
治療又は予防される具体的なＰＬＫ１媒介性の症状に応じて、更なる薬剤（その症状の治療若しくは予防に通常投与される）を、本発明の阻害剤と共に投与してもよい。例えば、化学療法剤又は他の抗増殖剤を本発明のＰＬＫ１阻害剤と組み合わせ、増殖性疾患の治療に供してもよい。
【０１３６】
それらの追加的な薬剤は、プロテインキナーゼ阻害剤を含有する化合物又は組成物とは別に、多回投与計画の一部として投与してもよい。あるいはそれらの薬剤は、単回投与用の剤形の一部として、キナーゼ阻害剤と共に組成物中に混在させてもよい。
【０１３７】
本発明の他の態様は、式Ｉの化合物又は前記化合物を含有する組成物と生物学的サンプルを接触させることを含む、生物学的サンプル又は患者におけるＰＬＫ１活性の阻害方法に関する。本明細書で用いられる用語「生物学的サンプル」としては、細胞培養液又はその抽出物、哺乳類から得た生検材料又はその抽出物、血液、唾液、尿、排泄物、精液、涙液などの液体又はその抽出物などが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１３８】
生物学的サンプルにおけるキナーゼ活性の阻害は、当業者に公知の様々な目的に有用である。かかる目的の例としては輸血、臓器移植及び生物学的サンプルの貯蔵などが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１３９】
本発明の他の態様は、生物学的及び病理学的現象におけるキナーゼの解析、かかるキナーゼにより媒介される細胞内シグナル伝達経路の解析、並びに新規なキナーゼ阻害剤の比較評価に関する。かかる使用の例としては、生物学的アッセイ（例えば酵素アッセイ及び細胞ベースのアッセイ）が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１４０】
本発明の理解をより完全なものにするため、以下に実施例を示す。本発明の化合物はこれらの実施例に従って試験することができる。なお、これらの実施例は例示のみを目的とするものであり、いかなる形であれ本発明の範囲を限定するものとして解釈すべきでない。
【実施例】
【０１４１】
反応式Ｉ−ａ
【化４５】
2009515984.tif 000028
【０１４２】
＜実施例１＞
２−アミノ−５−ブロモピリジン−３−カルボニトリル（２）
２−アミノピリジン−３−カルボニトリル１（０．５６ｇ、４．６ｍｍｏｌ）を１０ｍＬのＨＯＡｃに溶解させ、更にＮａ２ＣＯ３の１等量を添加した。次にＢｒ２の１．１等量を滴下して添加し、反応混合物を室温で３０分間撹拌した。オレンジ色の沈殿が形成され、それらを濾過して回収し、十分量の所望の化合物２を得た。化合物を更に精製せずに使用した。
【０１４３】
＜実施例２＞
５−ブロモ−２−クロロピリジン−３−カルボニトリル（３）
化合物２を０℃で濃塩酸中に溶解させ、ＮａＮＯ２のＨ２Ｏ中溶液１．１等量を滴下して添加した。沈殿が形成された。白色固体を濾過して回収し、標題化合物３を得た。全収率は７０％であった。
【０１４４】
＜実施例３＞
５−ブロモ−１Ｈ−ピラゾロ［３，４−ｂ］ピリジン−３−アミン（４）
化合物３（３０７ｍｇ、１．４ｍｍｏｌ）を、マイクロ波チューブ（ＮＨ２ＮＨ２を５等量添加）中のＥｔＯＨ（１０ｍＬ）に溶解させ、反応混合物に１７０℃で１０分間マイクロ波を照射した。溶媒を蒸発させ、十分量の標題化合物４を得た。
【０１４５】
＜実施例４＞
５−ブロモ−１Ｈ−ピラゾロ［３，４−ｂ］ピリジン−３−スルホニル塩化物（５）
化合物４（０．４５ｍｍｏｌ）を１０Ｎ  ＨＣｌ（０．１ｍＬ）０℃の酢酸（１ｍＬ）及びギ酸（０．１ｍＬ）の混合物に溶解し、ＮａＮＯ２（１．２等量）／Ｈ２Ｏ（０．０６ｍＬ）を添加し、温度を０℃に維持しながらジアゾ溶液を更に１０分間撹拌し、更にＣｕＣｌ２２水和物（１８ｍｇ）と酢酸（０．４ｍＬ）の調製直後の混合物に滴下して注入し、室温でＳＯ２（１２６ｍｇ）を溶解させた。反応混合物を室温で１５分間撹拌し、更に蒸発乾燥させた。残余物をエーテルにより抽出し、硫酸ナトリウムを通じて乾燥させ、溶媒を蒸発させ標題化合物５を得た。
【０１４６】
＜実施例６＞
フェニル５−ブロモ−１Ｈ−ピラゾロ［３，４−ｂ］ピリジン−３−スルホニルアミド（６）
化合物５を無水ＴＨＦに溶解させ、Ｋ２ＣＯ３を１等量添加し、更にアニリンを１．２等量添加した。反応混合物を一晩８０℃で撹拌し、溶媒を蒸発させ、化合物６を得た。反応液を更に精製せずに次の処理に供した。
【０１４７】
＜実施例７＞
フェニル５−（３−ピリジル）−１Ｈ−ピラゾロ［３，４−ｂ］ピリジン−３−スルホニルアミド（Ｉ−３）
化合物６（５０ｍｇ、０．１４ｍｍｏｌ）の反応混合物をマイクロ波チューブに添加し、（ピリジン−３−イル−３−ホウ酸１．５等量、更にＫ２ＣＯ３を３等量添加し、更にこの反応混合物に２ｍＬのジオキサン及び１ｍＬのＨ２Ｏを添加し、更に１０％のＰｄ（ＰＰｈ３）４を添加し、反応混合物を１５０℃で１０分間マイクロウエーブ照射した。有機層を分離し、乾燥させた。反応混合物を再度ＥｔＯＡｃに溶解し、有機相をＨ２Ｏ及び塩水で洗浄し、Ｎａ２ＳＯ４を通じて乾燥させた。溶媒を反応混合物から蒸発させ、混合物を調製用ＨＰＬＣで分離し、標題化合物Ｉ−３を得た。ＭＳ＋１＝３５２．３。
【０１４８】
反応式ＩＩ−ａ
【化４６】
2009515984.tif 000029
【０１４９】
＜実施例８＞
化合物７（１．４ｍｍｏｌ）を、マイクロ波チューブ（ＮＨ２ＮＨ２を５等量添加）中のＥｔＯＨ（１０ｍＬ）に溶解させ、反応混合物に１７０℃で１０分間マイクロ波を照射した。溶媒を蒸発させ、十分量の標題化合物８を得た。
【０１５０】
化合物８（０．４５ｍｍｏｌ）を１０Ｎ  ＨＣｌ（０．１ｍＬ）０℃の酢酸（１ｍＬ）及びギ酸（０．１ｍＬ）の混合物に溶解し、ＮａＮＯ２（１．２等量）／Ｈ２Ｏ（０．０６ｍＬ）を添加し、温度を０℃に維持しながらジアゾ溶液を更に１０分間撹拌し、更にＣｕＣｌ２２水和物（１８ｍｇ）と酢酸（０．４ｍＬ）の調製直後の混合物に滴下して注入し、室温でＳＯ２（１２６ｍｇ）を溶解させた。反応混合物を室温で１５分間撹拌し、更に蒸発乾燥させた。残余物をエーテルにより抽出し、硫酸ナトリウムを通じて乾燥させ、溶媒を蒸発させ標題化合物９を得た。
【０１５１】
化合物９を無水ＴＨＦに溶解させた。Ｋ２ＣＯ３１等量を更に溶液に添加し、更にアミンを１．２等量添加した。反応混合物を一晩８０℃で撹拌した。次に溶媒を蒸発させ、Ｒ１が本明細書で定義されるとおりである式Ｉ（反応式ＩＩ−ａ）の化合物を得た。
【０１５２】
ＬＣＭＳ  方法Ａ
ＭＳサンプルは、エレクトロスプレーイオン化により、単一ＭＳモードで作動するＭｉｃｒｏＭａｓｓ  ＺＱ、ＺＭＤ又はクアトロＩＩ質量分析器で分析した。サンプルを、フロー注入（ＦＩＡ）又はクロマトグラフィを使用して質量分析器に導入した。全てのＭＳ分析の移動相を修飾物質として０．２％のギ酸又は０．１％のＴＦＡを添加したアセトニトリル−水混合液とした。カラム勾配条件は、３分の勾配時間、１０％−９０％のアセトニトリルとし、Ｗａｔｅｒｓ  ＹＭＣ  Ｐｒｏ−Ｃ１８  ４．６×５０ｍｍカラムで５分間ランを行った。フロー速度を１．５ｍｌ／分とした。
【０１５３】
ＬＣＭＳ  方法Ｂ
ＭＳサンプルは、エレクトロスプレーイオン化により、単一ＭＳモードで作動するＭｉｃｒｏＭａｓｓ  クアトロマイクロ質量分析器で分析した。サンプルを、クロマトグラフィを使用して質量分析器に導入した。全てのＭＳ分析の移動相を１０ｍＭの（ｐＨ７）酢酸アンモニウム及びアセトニトリル−メタノール混合液（１：１）とし、カラム勾配条件は、３．５分の勾配時間、１０％−１００％のアセトニトリル−メタノールとし、ＡＣＥ  Ｃ８  ３．０×７５ｍｍカラムで５分間ランを行った。フロー速度を１．２ｍｌ／分とした。
【０１５４】
化合物Ｉ−１からＩ−３は方法Ａに従って分析した。化合物Ｉ−４からＩ−７は方法Ｂに従って分析した。
【０１５５】
化合物Ｉ−２からＩ−７は上記の反応式Ｉ−ａに従って調製した。化合物Ｉ−１は上記の反応式ＩＩ−ａに従って調製した。
【化４７】
2009515984.tif 000030
【０１５６】
【表１】
2009515984.tif 000031
【０１５７】
＜実施例９：ＰＬＫ１アッセイ＞
以下のアッセイを使用し、本発明の化合物のヒトＰＬＫキナーゼ阻害剤としての作用を解析した。
【０１５８】
Ｐｌｋ１阻害アッセイ：
放射性リン酸塩取込アッセイを使用して、Ｐｌｋ１阻害能を基に化合物をスクリーニングした。２５ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２及び１ｍＭのＤＴＴの混合液中でアッセイを実施した。最終的な基質濃度を、５０μＭ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ、１３６ｍＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｍｍｏｌ  ＡＴＰ（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ／Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製）及び１０μＭのペプチド（ＳＡＭ６８タンパク質Δ３３２−４４３）とした。１５ｎＭ  Ｐｌｋ１（Ａ２０−Ｋ３３８）の存在下で２５℃でアッセイを実施した。ＡＴＰ及び目的の試験化合物を除き、アッセイ用のストック緩衝液として上記の試薬全てを含有させて調製した。ストック液３０μＬを９６穴プレートに添加し、２倍希釈した試験化合物（１０μＭの最終濃度から開始した通常の２倍連続希釈液）の連続希釈液を含有する２μＬのＤＭＳＯストック（最終ＤＭＳＯ濃度５％）を添加した。プレートを２５℃で１０分間プレインキュベートし、８μＬ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（最終濃度５０μＭ）を添加して反応を開始させた。
【０１５９】
６０分後に０．１４Ｍのリン酸１００μＬを添加し、反応を停止させた。マルチスクリーンホスホセルロースフィルタ９６穴プレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社製、Ｃａｔ  ｎｏ．ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を、アッセイ停止用混合液１２５μＬの添加前に、１００μＬの０．２Ｍリン酸で前処理した。プレートを４回、２００μＬの０．２Ｍリン酸で洗浄した。乾燥後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ‘ＳｕｐｅｒＭｉｘ’液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）をウェルに添加し、その後シンチレーションカウント（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）を実施した。
【０１６０】
データポイントの全ての平均バックグラウンド値を減算した後、Ｐｒｉｓｍ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｐａｃｋａｇｅ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、サンディエゴ、カリフォルニア、米国）のＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  Ｖｅｒｓｉｏｎ３．０ｃｘを使用して、Ｋｉ（ａｐｐ）のデータを、初速度データの非線形回帰分析により算出した。
【０１６１】
Ｐｌｋ２阻害アッセイ：
放射性リン酸塩取込アッセイを使用して、Ｐｌｋ２阻害能を基に化合物をスクリーニングした。アッセイは２５ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％のＢＳＡ及び２ｍＭのＤＴＴの混合液中で実施した。最終基質濃度を、２００μＭ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ、５７ｍＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｍｍｏｌ  ＡＴＰ（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ／Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）及び３００μＭペプチド（ＫＫＫＩＳＤＥＬＭＤＡＴＦＡＤＱＥＡＫ）とした。２５ｎＭ  Ｐｌｋ２の存在下、２５℃でアッセイを実施した。ＡＴＰ及び目的の試験化合物を除き、アッセイ用のストック緩衝液として上記の試薬全てを含有させて調製した。ストック液３０μＬを９６穴プレートに添加し、２倍希釈した試験化合物（１０μＭの最終濃度から開始した通常の２倍連続希釈液）の連続希釈液を含有する２μＬのＤＭＳＯストック（最終ＤＭＳＯ濃度５％）を添加した。プレートを２５℃で１０分間プレインキュベートし、８μＬ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（最終濃度２００μＭ）を添加して反応を開始させた。
【０１６２】
９０分後に０．１４Ｍのリン酸１００μＬを添加し、反応を停止させた。マルチスクリーンホスホセルロースフィルタ９６穴プレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社製、Ｃａｔ  ｎｏ．ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を、アッセイ停止用混合液１２５μＬの添加前に、１００μＬの０．２Ｍリン酸で前処理した。プレートを４回、２００μＬの０．２Ｍリン酸で洗浄した。乾燥後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ‘ＳｕｐｅｒＭｉｘ’液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）をウェルに添加し、その後シンチレーションカウント（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）を実施した。
【０１６３】
データポイントの全ての平均バックグラウンド値を減算した後、Ｐｒｉｓｍ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｐａｃｋａｇｅ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、サンディエゴ、カリフォルニア、米国）のＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  Ｖｅｒｓｉｏｎ３．０ｃｘを使用して、Ｋｉ（ａｐｐ）のデータを、初速度データの非線形回帰分析により算出した。
【０１６４】
Ｐｌｋ３阻害アッセイ：
放射性リン酸塩取込アッセイを使用して、Ｐｌｋ３阻害能を基に化合物をスクリーニングした。アッセイを、２５ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２及び１ｍＭのＤＴＴの混合液中で実施した。最終的な基質濃度を、７５μＭ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ、６０ｍＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｍｍｏｌ  ＡＴＰ（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ／Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）及び１０μＭペプチド（ＳＡＭ６８タンパク質Δ３３２−４４３）とした。５ｎＭ  Ｐｌｋ３（Ｓ３８−Ａ３４０）の存在下、２５℃でアッセイを実施した。ＡＴＰ及び目的の試験化合物を除き、アッセイ用のストック緩衝液として上記の試薬全てを含有させて調製した。ストック液３０μＬを９６穴プレートに添加し、２倍希釈した試験化合物（１０μＭの最終濃度から開始した通常の２倍連続希釈液）の連続希釈液を含有する２μＬのＤＭＳＯストック（最終ＤＭＳＯ濃度５％）を添加した。プレートを２５℃で１０分間プレインキュベートし、８μＬ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（最終濃度７５μＭ）を添加して反応を開始させた。
【０１６５】
６０分後に０．１４Ｍのリン酸１００μＬを添加し、反応を停止させた。マルチスクリーンホスホセルロースフィルタ９６穴プレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社製、Ｃａｔ  ｎｏ．ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を、アッセイ停止用混合液１２５μＬの添加前に、１００μＬの０．２Ｍリン酸で前処理した。プレートを４回、２００μＬの０．２Ｍリン酸で洗浄した。乾燥後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ‘ＳｕｐｅｒＭｉｘ’液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）をウェルに添加し、その後シンチレーションカウント（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）を実施した。
【０１６６】
データポイントの全ての平均バックグラウンド値を減算した後、Ｐｒｉｓｍ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｐａｃｋａｇｅ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、サンディエゴ、カリフォルニア、米国）のＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  Ｖｅｒｓｉｏｎ３．０ｃｘを使用して、Ｋｉ（ａｐｐ）のデータを、初速度データの非線形回帰分析により算出した。
【０１６７】
Ｐｌｋ４阻害アッセイ：
放射性リン酸塩取込アッセイを使用して、Ｐｌｋ４阻害能を基に化合物をスクリーニングした。アッセイを８ｍＭのＭＯＰＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、０．１％のＢＳＡ及び２ｍＭのＤＴＴの混合液中で実施した。最終的な基質濃度を、１５μＭ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ、２２７ｍＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｍｍｏｌ  ＡＴＰ（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ／Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）及び３００μＭペプチド（ＫＫＫＭＤＡＴＦＡＤＱ）とした。２５ｎＭ  Ｐｌｋ４の存在下で、２５℃でアッセイを実施した。ＡＴＰ及び目的の試験化合物を除き、アッセイ用のストック緩衝液として上記の試薬全てを含有させて調製した。ストック液３０μＬを９６穴プレートに添加し、２倍希釈した試験化合物（１０μＭの最終濃度から開始した通常の２倍連続希釈液）の連続希釈液を含有する２μＬのＤＭＳＯストック（最終ＤＭＳＯ濃度５％）を添加した。プレートを２５℃で１０分間プレインキュベートし、８μＬ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（最終濃度１５μＭ）を添加して反応を開始させた。
【０１６８】
１８０分後に０．１４Ｍのリン酸１００μＬを添加し、反応を停止させた。マルチスクリーンホスホセルロースフィルタ９６穴プレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社製、Ｃａｔ  ｎｏ．ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を、アッセイ停止用混合液１２５μＬの添加前に、１００μＬの０．２Ｍリン酸で前処理した。プレートを４回、２００μＬの０．２Ｍリン酸で洗浄した。乾燥後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ‘ＳｕｐｅｒＭｉｘ’液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ社製）をウェルに添加し、その後シンチレーションカウント（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）を実施した。
【０１６９】
データポイントの全ての平均バックグラウンド値を減算した後、Ｐｒｉｓｍ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｐａｃｋａｇｅ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、サンディエゴ、カリフォルニア、米国）のＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍ  Ｖｅｒｓｉｏｎ３．０ｃｘを使用して、Ｋｉ（ａｐｐ）のデータを、初速度データの非線形回帰分析により算出した。
【０１７０】
＜実施例１０：ＪＡＫ３阻害アッセイ＞
以下のアッセイを使用して、ＪＡＫ阻害能を基に化合物をスクリーニングした。反応を、キナーゼバッファ（１００ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．４）、１ｍＭのＤＴＴ、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、２５ｍＭ  ＮａＣｌ、０．０１％のＢＳＡ）中で実施した。アッセイの基質濃度を５μＭ  ＡＴＰ（２００ｕＣｉ／μｍｏｌｅ  ＡＴＰ）及び１μＭポリ（Ｇｌｕ）４Ｔｙｒとした。２５℃及び１ｎＭ  ＪＡＫ３で反応を実施した。
【０１７１】
９６穴ポリカーボネートプレートの各ウェルに、１．５μｌのＪＡＫ３阻害剤候補化合物と共に、５０μｌのキナーゼバッファ（２μＭポリ（Ｇｌｕ）４Ｔｙｒ、及び１０μＭ  ＡＴＰを含有）を添加した。混合し、更に５０μｌのキナーゼバッファ（２ｎＭ  ＪＡＫ３酵素を含有）を添加して反応を開始させた。室温（２５℃）で２０分反応させた後、０．４ｍＭのＡＴＰを含有する５０μｌの２０％トリクロロ酢酸（ＴＣＡ）を添加して反応を停止させた。各ウェル中の内容物をＴｏｍＴｅｋ  Ｃｅｌｌ  Ｈａｒｖｅｓｔｅｒを使用して９６穴ガラス繊維フィルタプレートに移した。洗浄後、シンチレーション液６０μｌを添加し、３３Ｐ取込をＰｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ  ＴｏｐＣｏｕｎｔで検出した。
【０１７２】
＜実施例１１：ＪＡＫ２阻害アッセイ＞
ＪＡＫ−２酵素を用い、最終的なポリ（Ｇｌｕ）４Ｔｙｒ濃度を１５μＭ、最終的なＡＴＰ濃度を１２μＭとしたことを除き、アッセイを実施例３３に記載の通り実施した。
【０１７３】
＜実施例１２：ＦＬＴ−３阻害アッセイ＞
放射分析フィルタ−結合実験を使用して、ＦＬＴ−３活性阻害能を基に、化合物をスクリーニングした。このアッセイは基質ポリ（Ｇｌｕ、Ｔｙｒ）４：１（ｐＥ４Ｙ）への３３Ｐ取込をモニターするものである。１００ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、２５ｍＭのＮａＣｌ、１ｍＭのＤＴＴ、０．０１％のＢＳＡ及び２．５％のＤＭＳＯを含有する溶液中で反応を実施した。アッセイの最終的な基質濃度を、９０のμＭ  ＡＴＰ及び０．５ｍｇ／ｍｌのｐＥ４Ｙ（両方ともＳｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製、Ｓｔ  Ｌｏｕｉｓ、ＭＯ）とした。本発明の化合物の最終濃度を０．０１〜５μＭの範囲とした。典型的には、試験化合物の１０ｍＭ  ＤＭＳＯストックから連続希釈液を調製し、室温で反応を実施させ、１２ポイントで力価を測定した。
【０１７４】
２つのアッセイ溶液を調製した。溶液１の組成は、１００ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、２５ｍＭのＮａＣｌ、１ｍｇ／ｍｌのｐＥ４Ｙ及び１８０ｍＭのＡＴＰ（反応ごとに０．３ｍＣｉの［γ−３３Ｐ］ＡＴＰを含有）とした。溶液２の組成は、１００ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、２５ｍＭのＮａＣｌ、２ｍＭのＤＴＴ、０．０２％のＢＳＡ及び３ｎＭ  ＦＬＴ−３とした。アッセイは、各９６穴プレートにて５０μｌの溶液１と本発明の化合物の２．５ｍｌ（μｌ）を混合することによじ実施した。溶液２を添加して反応を開始させた。室温で２０分間インキュベートした後、０．４ｍＭのＡＴＰを含有する５０μｌの２０％のＴＣＡにより反応を停止させた。次に反応液の全てをフィルタプレートに移し、ＴＯＭＴＥＣ（Ｈａｍｄｅｎ、ＣＴ）社製のＨａｒｖｅｓｔｅｒ  ９６００を用い、５％のＴＣＡで洗浄した。ｐＥ４ｙへの３３Ｐ取込量を、Ｐａｃｋａｒｄ  Ｔｏｐ  Ｃｏｕｎｔマイクロプレートシンチレーションカウンター（Ｍｅｒｉｄｅｎ、ＣＴ）により解析した。Ｐｒｉｓｍソフトウェアを使用して、データからＩＣ５０又はＫｉを算出した。
【０１７５】
＜実施例１３：ＧＳＫ−３阻害アッセイ＞
標準的な酵素結合システム（Ｆｏｘら（１９９８）Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ７、２２４９）を使用して、ＧＳＫ−３β（ＡＡ  １−４２０）活性阻害能を基に、化合物をスクリーニングした。１００ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭのＭｇＣｌ２、２５ｍＭのＮａＣｌ、３００μＭのＮＡＤＨ、１ｍＭのＤＴＴ及び１．５％のＤＭＳＯを含有する溶液中で反応を実施した。アッセイの最終的な基質濃度を、２０μＭ  ＡＴＰ（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社製、Ｓｔ  Ｌｏｉｓ、ＭＯ）及び３００μＭのペプチド（ＨＳＳＰＨＱＳ（ＰＯ３Ｈ２）ＥＤＥＥＥ、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｐｔｉｄｅ社製、サニーヴェール、ＣＡ）とした。３０℃、２０ｎＭ  ＧＳＫ−３βの存在下で反応を実施した。酵素結合システム中の成分の最終濃度を、２．５ｍＭのホスホエノールピルビン酸、３００μＭのＮＡＤＨ、３０μｇ／ｍｌのピルビン酸キナーゼ及び１０μｇ／ｍｌの乳酸脱水素酵素とした。
【０１７６】
ＡＴＰを除き上記の試薬及び目的の試験化合物の全てを含有させ、アッセイ用のストック緩衝液を調製した。アッセイ用ストック緩衝液（１７５μｌ）に、０．００２μＭ〜３０μＭにわたる最終濃度で目的の試験化合物を含有する５μｌ溶液を添加し、３０℃で１０分間、９６穴プレートにおいてインキュベートした。定型的には、娘プレートにおいて、検査化合物をＤＭＳＯ溶液で連続希釈した溶液（１０ｍＭの化合物ストックから調製）を調製し、１２ポイントで力価を解析した。ＡＴＰ（最終濃度２０μＭ）溶液を２０μｌ添加し、反応を開始させた。３０℃で１０分にわたりＭｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｓｐｅｃｔｒａｍａｘプレートリーダー（サニーヴェール、ＣＡ）で解析し、反応速度を得た。Ｋｉ値を、阻害剤濃度の関数として速度データから算出した。
【０１７７】
本発明の多くの実施態様を説明したが、当業者であれば、本発明の基本的な実施例を基に、本発明の化合物、方法及び処理を利用するか又は含む他の変更された実施態様を想起できるであろう。ゆえに本発明の範囲は、添付の特許請求の範囲により定義されるべきである。
【国際調査報告】
2009515984.tif 000052
2009515984.tif 000053
2009515984.tif 000054
2009515984.tif 000055
2009515984.tif 000056