(57)【要約】  内燃機関（１０）の燃焼室（１２、１４、１６、１８）に燃料を調量するための方法が提案され、この方法では、燃焼のために調量される燃料量がパイロット噴射（ＶＥ）及び少なくとも１つの更に別の噴射（ＨＥ）によって調量され、内燃機関（１０）の動作中にパイロット噴射（ＶＥ）の量誤差（ＭＦ＿ＶＥ）が少なくとも１つの固体伝播音センサ（４０）の信号（ＫＳ＿Ｓ）からもとめられる。本発明の方法は、補正値（ＫＷ＿ＨＥ）がパイロット噴射（ＶＥ）の量誤差（ＭＦ＿ＶＥ）の関数として形成され、更に別の噴射（ＨＥ）のうちの少なくとも１つがこの補正値（ＫＷ＿ＨＥ）によって補正される。さらに本発明の方法を制御する制御機器が提案される。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関（１０）の燃焼室（１２、１４、１６、１８）への燃料の調量（Dosierung/metering）のための方法であって、燃焼のために調量される燃料量はパイロット噴射（ＶＥ）及び少なくとも１つの更に別の部分噴射（ＨＥ）によって調量され、内燃機関（１０）の動作中にパイロット噴射（ＶＥ）の量誤差（ＭＦ＿ＶＥ）が少なくとも１つのセンサ（４０）の信号（ＫＳ＿Ｓ）からもとめられる、内燃機関（１０）の燃焼室（１２、１４、１６、１８）への燃料の調量のための方法において、
補正値（ＫＷ＿ＨＥ）はパイロット噴射（ＶＥ）の量誤差（ＭＦ＿ＶＥ）の関数として形成され、前記更に別の部分噴射（ＨＥ）のうちの少なくとも１つは前記補正値（ＫＷ＿ＨＥ）によって補正されることを特徴とする、内燃機関（１０）の燃焼室（１２、１４、１６、１８）への燃料の調量のための方法。
【請求項２】
少なくとも１つの部分噴射（ＶＥ、ＨＥ）に対して噴射すべき燃料量の基準値（ＢＷ＿ＨＥ）又は相応の噴射パルス幅の基準値が形成され、
さらに、前記関数はパイロット噴射（ＶＥ）の量誤差（ＭＦ＿ＶＥ）とファクタ（ａｌ＿ｉｋ）の積に依存し、前記基準値（ＢＷ＿ＨＥ）は補正値（ＫＷ＿ＨＥ）と結合されることを特徴とする、請求項１記載の方法。
【請求項３】
前記結合は加法的であることを特徴とする、請求項２記載の方法。
【請求項４】
補正値（ＫＷ＿ＨＥ）はさらに内燃機関（１０）の燃料蓄圧器（２８）における圧力（ｐ）に依存して形成されることを特徴とする、請求項２又は３記載の方法。
【請求項５】
関数は、ファクタ（ａｌ＿ｉｋ）に依存する勾配及び圧力（ｐ）に依存する加法的シフトを有する１次の多項式であることを特徴とする、請求項４記載の方法。
【請求項６】
関数は１次より大きい次数の多項式であることを特徴とする、請求項４記載の方法。
【請求項７】
関数は相関モデルによって定義され、前記相関モデルは動作中にもとめられたパイロット噴射（ＶＥ）の量誤差（ＭＦ＿ＶＥ）に更に別の噴射パルス幅の個々に計算された量誤差を割り当てることを特徴とする、請求項１〜６のうちの少なくとも１項記載の方法。
【請求項８】
多項式の係数はパイロット噴射パルス幅における量誤差と更に別の噴射パルス幅における量誤差との間の無作為抽出検査で１つのタイプのインジェクタからもとめられた相関関係の統計的な評価によってオフラインでもとめられることを特徴とする、請求項５又は６と結びついた請求項７記載の方法。
【請求項９】
補正値はさらに内燃機関のインジェクタの動作時間に依存して形成されることを特徴とする、請求項１〜８のうちの少なくとも１項記載の方法。
【請求項１０】
センサとして固体伝播音センサが使用されることを特徴とする、請求項１記載の方法。
【請求項１１】
少なくとも１つのインジェクタ（２０、２２、２４、２６）を有する内燃機関（１０）の噴射システムの制御機器（３０）であって、前記噴射システムは燃焼過程のためにパイロット噴射（ＶＥ）及び少なくとも１つの更に別の部分噴射（ＨＥ）によって内燃機関（１０）の燃焼室（１２、１４、１６、１８）に燃料量を調量し、前記制御機器（３０）は内燃機関（１０）の動作中に前記パイロット噴射（ＶＥ）の量誤差（ＭＦ＿ＶＥ）を少なくとも１つのセンサ（４０）の信号（ＫＳ＿Ｓ）からもとめる、少なくとも１つのインジェクタ（２０、２２、２４、２６）を有する内燃機関（１０）の噴射システムの制御機器（３０）において、
該制御機器（３０）は補正値（ＫＷ＿ＨＥ）を前記パイロット噴射（ＶＥ）の量誤差（ＭＦ＿ＶＥ）の関数として形成し、前記更に別の部分噴射（ＨＥ）のうちの少なくとも１つを前記補正値（ＫＷ＿ＨＥ）によって補正することを特徴とする、少なくとも１つのインジェクタ（２０、２２、２４、２６）を有する内燃機関（１０）の噴射システムの制御機器（３０）。
【請求項１２】
制御機器（３０）は請求項１〜９記載の方法のうちの少なくとも１つの方法を制御することを特徴とする、請求項１１記載の制御機器（３０）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は内燃機関の燃焼室への燃料の調量（Dosierung/metering）のための方法に関し、この方法では燃焼のために調量すべき燃料量がパイロット噴射及び少なくとも１つの更に別の噴射によって調量され、内燃機関の動作中にはパイロット噴射の量誤差が少なくとも１つのセンサの信号からもとめられる。パイロット噴射及び更に別の噴射、とりわけ主噴射は部分噴射とも呼ばれる。
【０００２】
さらに本発明は少なくとも１つのインジェクタを有する内燃機関の噴射システムの制御機器に関し、この噴射システムは燃料量を燃焼過程のためにパイロット噴射及び少なくとも１つの更に別の噴射によって内燃機関の燃焼室に調量し、制御機器は内燃機関の動作中にパイロット噴射の量誤差を少なくとも１つのセンサの信号からもとめる。
【０００３】
このような方法及びこのような制御機器はそれぞれＤＥ１０３０５６５６Ａ１から公知である。この場合、固体伝播音センサの信号から特性量がもとめられ、まず最初に少なくとも２つのクランクシャフト角度領域における固体伝播音信号がフィルタリングされる。有利には、各角度領域に対して特性量がもとめられ、この特性量はこの角度領域における音響エミッションの強度を特徴付ける。もとめられた特性量は内燃機関の作動サイクルにおける所定の事象及び時点を特徴付ける。とりわけパイロット噴射においてこれに結びつく音響エミッションの強度と噴射された燃料量との間に簡単な関連性が存在し、この結果、パイロット噴射において噴射された燃料量はＤＥ１０３０５６５６Ａ１で既に示された方法に従って固体伝播音信号からもとめられうる。
【０００４】
インジェクタ（噴射弁）を介して行われる内燃機関の燃料室への燃料の調量において、インジェクタは噴射パルス幅によって駆動され、これらの噴射パルス幅はインジェクタのフロー断面積を噴射パルス幅の持続時間の間に開く。
【０００５】
噴射パルス幅が非常に精確に予め設定されうるにもかかわらず、この場合その都度噴射される燃料量はとりわけ噴射圧力及びインジェクタ自身の特性に依存し、例えばインジェクタが噴射パルスに応答する始動遅延に依存する。これらの特性はインジェクタ毎にばらつく、この結果、その都度噴射される燃料量にも望ましくないバラツキが生じる。結果的に例えば内燃機関の排気ガスエミッション及び/又は内燃機関の走行特性がネガティブに影響をうけてしまう。これはとりわけいわゆる主噴射にも妥当する。というのも、ここで燃焼過程のために噴射すべき燃料量の大部分が調量されるからである。よって、噴射すべき燃料量の目標値からの実際に噴射される燃料量の偏差にあらわれる上記のバラツキを補償するという関心が存在する。これらのバラツキは以下において量誤差（Mengenfehler）と呼ぶ。
【０００６】
従って、パイロット噴射及び主噴射の量誤差の補償又は補正の必要性が存在する。既に言及したように、実験において比較的簡単な関連性が比較的小さいパイロット噴射量と固体伝播音信号との間には生じる。言い換えれば、比較的小さいパイロット噴射量及びその量誤差もきちんと良好に固体伝播音信号から検出されるのである。しかし、これはオーダー的にパイロット噴射量よりもファクタ１０だけ大きい主噴射量には妥当しないことがわかっている。よって、主噴射の量誤差は直接的に十分な精度で固体伝播音信号からは検出されない。これは、パイロット噴射に比べて大きな燃料量が調量されるあらゆる更に別の噴射においても同様に妥当する。固体伝播音信号はこのために特に適しているが、行われた燃焼を示す他のセンサの出力信号も使用される。
【０００７】
このような背景のもとに、本発明は冒頭に挙げたような方法において、補正値がパイロット噴射の量誤差の関数として形成され、更に別の噴射のうちの少なくとも１つがこの補正値によって補正される。相応して冒頭に挙げたような制御機器において、この制御機器が補正値をパイロット噴射の量誤差の関数として形成し、更に別の噴射のうちの少なくとも１つがこの補正値によって補正されることが提案される。
【０００８】
発明の利点
本発明は、パイロット噴射と更に別の部分噴射、例えば主噴射とにおける量誤差の相関関係が存在するという認識に基づく。この相関関係によって更に別の噴射の量誤差は直接センサ信号から決定されるパイロット噴射の量誤差からいわば間接的に決定される。
【０００９】
従って、本発明は小さい噴射量において決定される量誤差から更に別の部分噴射の量誤差の間接的な決定を可能にする。パイロット噴射量の典型的な値は例として考察された内燃機関では０．６ｍｍ３と２ｍｍ３との間の領域にあり、他方で更に別の噴射量、とりわけ主噴射量は典型的には６ｍｍ３から８０ｍｍ３までの値をとりうる。この認識は自明ではなく、とりわけパイロット噴射と主噴射における量誤差が等しい又は量誤差が予測可能なやり方で噴射された燃料量に比例しているということではない。相関関係はむしろ各々のインジェクタ個々に対しては無い。しかし、この場合、統計的な関連性が分かっており、この統計的関連性が本発明の枠内で利用される。従って、本発明は、このために更に別のセンサ装置、例えば個々のシリンダ毎に解明する排気ガスセンサ装置又は個々のシリンダ毎のシリンダ圧力センサ装置を必要とすることなしに、比較的大きな更に別の噴射量における量誤差の補正を可能にする。
【００１０】
とりわけ簡単な実現においては、主噴射のような更に別の部分噴射に対する補正を引き受ける。この場合、補正は小さい噴射量においてのみ有効である。これは例えば補正が噴射量の閾値までのみに有効であることによって実現される。代替的に、各噴射量に対して補正の有効性の度合いを表すパーセンテージ値が示されて格納される。よって、この値は小さい量において値１００％をとり、比較的大きい量に対しては０％に低下する。所定の値からは値は０％であり、従って補正は効果がない。この実現は、小さい噴射量の場合にはパイロット噴射量に対する補正と主噴射量との間の相関関係が非常に良好であるという認識に基づいている。
【００１１】
この方法はとりわけ有利である。なぜなら、これは全てのインジェクタに適用できるからである。異なるインジェクタ又はインジェクタタイプに対しては相関値をもとめる必要はない。相関関係が変化するかどうかを検査する連続的な監視は必要ない。
【００１２】
この方法の実施形態を見ると有利には各噴射毎に噴射すべき燃料量の基準値及び相応の噴射パルス幅の基準値が形成され、関数がパイロット噴射量の量誤差とファクタとの積への依存性を有し、少なくとも１つの基準値が補正値と結合される。
【００１３】
この実施形態は、統計的な考察において次のことが示されることを利用する。すなわち、パイロット噴射量と更に別の噴射の噴射量との量誤差が上記の統計的な考察によってもとめられるファクタによる比較的良好な近似によって互いに表されうることを利用する。
【００１４】
制御機器によって既にパイロット噴射噴射パルス幅の相応の等価値に換算されているパイロット噴射量の量誤差において、制御機器の計算容量を見ると、更に別の噴射、とりわけ主噴射の相応の噴射パルス幅の基準値を補正値と結合することは経済的である。しかし、この結合は更に別の噴射量に対する基準値と相応に形成された補正値によっても行われうる。これは本発明の幅広い使用可能性を証明する。
【００１５】
有利には、結合は加算である。というのも、このような結合はとりわけ簡単に実施されるべきであり、補正値は更に別の噴射の量誤差に対する直接的な尺度であり、この補正値は更に別の関数の枠内において、例えば診断関数の枠内において直接的に閾値と比較されるからである。
【００１６】
さらに、有利には、補正値はさらに内燃機関の燃料蓄圧器における圧力に依存して形成される。
【００１７】
この実施形態は、パイロット噴射と更に別の噴射との間の量誤差の相関関係の統計的評価において圧力依存性が示されたことを考慮する。補正値形成における圧力依存性の考慮はこの点で間接的に固体伝播音信号からパイロット噴射においてもとめられる更に別の噴射の量誤差の補正値の精度を改善する。
【００１８】
有利には、関数はファクタに依存する勾配及び圧力に依存する加法的シフト（オフセット）を有する１次の多項式である。
【００１９】
上記の特性を有する１次の多項式としての関数の実施形態は、発生するバラツキを比較的良好に表すことが分かっており、特別な利点として燃料蓄圧器における圧力の影響が加法的シフトによって別個に表現可能である。
【００２０】
更に別の有利な実施形態は、関数が１次より高次の多項式であることによって際立つ。場合によっては比較的高次の多項式によってバラツキが比較的精確に表されうることは自明のことであり、もちろん多項式係数の確定におけるコスト及び車両内での補正のために必要な計算におけるコストは上昇する。
【００２１】
さらに有利には、関数は相関モデルによって定義され、この相関モデルは動作中にもとめられるパイロット噴射パルス幅の量誤差に個々に計算される更に別の噴射パルス幅の量誤差を割り当てる。まさにこの相関関係は固体伝播音信号から直接的に決定されるパイロット噴射パルス幅の量誤差から更に別の噴射の量誤差の間接的な決定を可能にするものである。
【００２２】
有利には、多項式の係数はオフラインでパイロット噴射パルス幅における量誤差と更に別の噴射パルス幅における量誤差との間の無作為抽出検査で１つのタイプのインジェクタからもとめられた相関関係の統計的な評価によってもとめられる。オフラインという概念は、ここではインジェクタもしくは同じタイプの及び/又は型式の及び/又は生産チャージのインジェクタを後で使用する所定の内燃機関の外部での評価を意味する。
【００２３】
この実施形態によってパイロット噴射及び更に別の噴射における量誤差の相関関係は各々製造されたインジェクタに対して個別に発生する必要はない。これはインジェクタの大量製造を簡素化する。また有利には、補正値はさらに内燃機関のインジェクタの動作時間に依存して形成される。
【００２４】
この実施形態は付加的に例えばインジェクタのコークス化によってその寿命に亘って内燃機関内で発生する量ドリフトの補償を可能にする。この場合、量ドリフトとは動作時間に亘る量誤差の変動であると見なす。
【００２５】
制御機器の実施形態を見ると、有利には、この制御機器は上記の方法の実施形態のうちの少なくとも一つを制御する。
【００２６】
さらなる利点は記述および添付図面から明らかとなる。
【００２７】
上記の及び以下に説明する特徴的構成は、本発明の枠から離れることなく、それぞれ提示される組み合わせにおいてだけではなく他の組み合わせにおいても又は単独で使用可能である。
【００２８】
図面
以下に、本発明の実施例を図面につき詳しく説明する。
それぞれ概略的な形式において、
図１は本発明の技術的な環境を示し、
図２は内燃機関の圧縮行程におけるパイロット噴射及び主噴射を定性的に示し、
図３は本発明の方法の実施例としてのフローチャートを示し、
図４はパイロット噴射の量誤差に対する更に別の量誤差の統計的分布を示し、
図５は主噴射の基準値及び噴射圧力により示された補正ファクタ特性マップを示す。
【００２９】
実施例の記述
個々に図１は燃焼室１２、１４、１６、１８を有する内燃機関１０を示し、これらの燃焼室１２、１４、１６、１８に割り当てられた噴射弁２０、２２、２４、２６を介して燃料が燃料蓄圧器２８から噴射によって調量される。このために噴射弁又はインジェクタ２０、２２、２４、２６が制御機器３０によって個々の噴射パルス幅により開くように駆動される。この場合、それぞれ燃焼室１２、１４、１６、１８における燃焼過程のために比較的少ない燃料量がパイロット噴射ＶＥによって調量され、他方で比較的多くの燃料量が後に主噴射ＨＥによって調量される。所定の噴射パルス幅において噴射弁２０、２２、２４、２６を介して調量される燃料量は燃料蓄圧器２８の燃料圧力に依存する。この影響を考慮するためには、圧力センサ３２がこの燃料圧力ｐを測定し、相応の電気信号を制御機器３０に伝送する。そのつど燃焼過程のために調量される全燃料量は実質的に内燃機関１０が満たすべきトルク要求に依存する。このようなトルク要求は図１の対象においては運転者所望発生器３４によって検出され、この運転者所望発生器３４は例えば自動車の走行ペダル３６に結合されており、運転者所望ＦＷに相応する電気信号が制御機器３０に伝送される。噴射量の計算のために及びとりわけ個々の噴射のタイミングの制御のためには、内燃機関１０はさらに角度センサ３８を有し、この角度センサ３８は制御機器３０に内燃機関１０のクランクシャフトの回転数ｎならびにクランクシャフトの角度位置°ＫＷに関する情報をシグナリングする。固体伝播音センサ４０は内燃機関１０に取り付けられており、制御機器３０に固体伝播音信号ＫＳ＿Ｓを伝送し、この固体伝播音信号ＫＳ＿Ｓから制御機器３０はとりわけパイロット噴射ＶＥにおいて調量された燃料量及びこの場合発生する量誤差を決定する。パイロット噴射量の決定は例えばＤＥ１０３０５６５６Ａ１から既に公知の方法により行われる。代替的に、固体伝播音信号の信号に基づく別の方法又は他の信号に基づく他の方法が量誤差の決定のために使用することができる。とりわけ行われたパイロット噴射及び/又は行われなかったパイロット噴射において測定可能なエフェクトが発生するあらゆる信号が使用可能である。
【００３０】
図２は定性的に内燃機関１０のピストンの下死点ＵＴと上死点ＯＴとの間の圧縮行程におけるパイロット噴射ＶＥ及び主噴射ＨＥの調量量及び角度を示す。°ＫＷ軸に対するパルスＶＥ、ＨＥの長さに時間的な噴射パルス幅４２及び４４が割り当てられており、この結果、Ｑ°が開状態において噴射弁２０、２２、２４、２６を通過する体積流に相応する場合、その都度の噴射量はそれぞれＶＥ及びＨＥの参照符号のついた矩形状のパルスの面積として得られる。
【００３１】
制御機器３０によって図１の環境で処理されるような本発明の方法の実施例としてのフローチャートを示す。この場合、図３のフローチャートは内燃機関１０の機能の開ループ制御及び/又は閉ループ制御のための上位の制御プログラムの一部だけを示していることは自明のことである。上位のエンジン制御プログラムでは連続的にパイロット噴射ＶＥのための燃料量が定められ、所属の噴射パルス幅４２が計算され、噴射弁２０、２２、２４、２６がこれらの噴射パルス幅４２によって駆動される。固体伝播音センサ４０の信号ＫＳ＿Ｓから制御機器３０はステップ４６においてパイロット噴射ＶＥの量誤差ＭＦ＿ＶＥをもとめる。この場合、量誤差ＭＦ＿ＶＥの計算は有利には個々の燃焼室毎に行われる。ステップ４８では主噴射ＨＥに対する基準値ＢＷ＿ＨＥが形成される。この場合、量ＢＷ＿ＨＥは代替的に割り当てられる燃料量であるか又はこのために必要な噴射パルス幅であるべきである。基準値ＢＷ＿ＨＥは例えば運転者所望発生器３４の信号ＦＷ、角度センサ３８の回転数信号ｎに依存して及び場合によっては制御機器３０により制御される内燃機関の更に別の機能に依存して決定される。このような機能の例は触媒装置及び/又は内燃機関１０の排気ガスのパーティキュレートフィルタの再生であり、一般的に内燃機関１０の排気ガス温度の上昇のための機能又は他の機能、例えばエアコンディショナ駆動部、トランスミッション制御部のトルク要求などである。ステップ４８にステップ５０が続き、このステップ５０では主噴射ＨＥのための補正値ＫＷ＿ＨＥがパイロット噴射ＶＥの量誤差ＭＦ＿ＶＥの関数ｆとして形成される。次いで、ステップ５２では主噴射ＨＥの基準値ＢＷ＿ＨＥと割り当てられた補正値ＫＷ＿ＨＥの結合が行われる。ステップ５２の結果から図２の噴射パルス幅４４が形成される。
【００３２】
図４はパイロット噴射ＶＥの量誤差及び主噴射ＨＥの量誤差のための軸に亘って広がった平面における主噴射ＨＥの量誤差及びパイロット噴射ＶＥの量誤差の値のペアの分布を示す。この場合、パイロット噴射の量誤差は１ｍｍ３燃料のパイロット噴射量に対する横軸に亘って及び１５ｍｍ３燃料の噴射量に対する主噴射の量誤差は同じタイプの２８個のインジェクタの無作為抽出検査に対する座標に沿ってプロットされている。値のペア５４では１ｍｍ３のパイロット噴射量において０．６ｍｍ３の量誤差が生じ、すなわち全部で１．６ｍｍ３のパイロット噴射量が生じ、他方で同一のインジェクタにおいて１５ｍｍ３の主噴射量の場合には１．５ｍｍ３よりいくらか大きな量誤差が生じ、すなわち全部で１６．５ｍｍ３よりいくらか大きな主噴射量が生じる。相応のことは図４に図示された他の測定地点/値ペアに対して妥当する。図４に図示されているような分布はインジェクタタイプに対してオフラインで規則的な時間インターバルで検査台エンジン長距離走行の間に記録される。この場合、それぞれ所定のレール圧力（燃料蓄圧器２８における圧力）又はレール圧力値の所定のインターバル及び所定の主噴射量乃至は主噴射量の所定のインターバルに対する分布が記録される。ここで提出される方法の実施形態の実現のためには、地点雲（分布）を貫いて均衡直線５６が置かれる。この均衡直線５６に従って、主噴射ＨＥの量誤差ＭＦ＿ＨＥが勾配相関係数ａ１及びパイロット噴射の量誤差ＭＦ＿ＶＥの積と均衡直線５６の縦座標との交点を定める加法的オフセットａ０の和として得られる。図４ではａ０はほぼ０に等しい。しかしこれはこの測定の際に支配的であった燃料蓄圧器２８の圧力に対してだけに特有のものである。この圧力の他の値の場合にはａ０に対して他の値が得られる。燃料蓄圧器２８における圧力Ｐの変化は有利には加法的オフセットａ０の変化において表れ、他方で主噴射ＨＥにおける燃料量の変化は勾配相関係数ａ１＝ｔａｎαの挙動において比較的強く表れることが分かっている。
【００３３】
これらの相関関係ファクタａ１、ａ０は主噴射ＨＥの燃料量及びこの場合に燃料蓄圧器２８において支配的な圧力Ｐの測定された組み合わせに対して計算され、内燃機関１０の制御機器３０において２つの特性マップに格納される。
【００３４】
このような特性マップは図５に勾配相関係数ａ１に対する特性マップとして表されている。内燃機関１０の動作中に制御機器３０は主噴射ＨＥに対する基準値ＢＷ＿ＨＥを形成し、圧力センサ３２によって燃料蓄圧器２８における圧力を測定する。こうして形成され測定された量ＢＷ＿ＨＥ及びｐによって図５に図示された特性マップ５８がアドレス指定され、ＢＷ＿ＨＥ及びｐから成るこの値ペアに対して予め決定された勾配相関係数ａ１が読み出される。この特性マップ５８はこの点でマトリクス（（ａ１＿ｉｋ））に相応し、このマトリクスにおいて個々のマトリクス要素ａ１＿ｉｋは相関係数を表し、ｉは行の個数すなわち主噴射ＨＥの燃料量に対する基準値ＢＷ＿ＨＥの細分化の細やかさを定め、ｋは列の個数すなわち燃料圧力ｐに対する細分化の細やかさを定める。
【００３５】
相応の特性マップは加法的オフセットａ０に対して得られる。
【００３６】
車両において、噴射毎の小さい燃料量での量ドリフトが典型的には下は燃焼限界から上は４ｍｍ３までの間のＶＥ領域において測定される。瞬時のエンジン動作点に対して上記の特性マップからファクタａ１及びａ０が内挿される。瞬時の噴射量に対する量ドリフトは次いでこれらの内挿されたファクタ及びＶＥ量ドリフトから上記の直線方程式によって計算される。量ドリフトの補正は更に別の噴射（主噴射及び/又は後噴射）の燃料調量への介入によって行われる。
【００３７】
相関関係の計算は噴射量を介してもインジェクタの駆動持続時間を介しても行われうる。燃料調量への介入も量介入としても駆動持続時間介入としても行われうる。駆動持続時間を介する相関関係の計算の際には、ドリフトが小さい量において既に駆動補正として制御機器３０で処理できるならば、比較的簡素な関数構造が得られる。既に言及したように相関関係を表すための直線方程式の代わりに他の関数、例えば比較的小さい次数又は比較的大きい次数の多項式が使用されうる。さらに、量ドリフトの補正はインジェクタの動作時間に適合される。このために補正値は動作時間に依存するファクタと乗算される。このファクタは例えば内燃機関動作時間に亘る特性曲線において制御機器３０の中に格納されうる。
【００３８】
とりわけ簡単かつ有利な実施形態は、パイロット噴射の補正の例えば主噴射のような他の噴射に対する有効性に対するパラメータＰＷを示す特性曲線が相関関係を表すための関数として設けられている場合に得られる。この場合、この特性曲線にはパーセント値又は０と１との間のファクタが格納される。主噴射に対する補正値ＫＷ＿ＨＥはパイロット噴射に対する量誤差ＭＦ＿ＶＥから出発して次の式を使用して得られる：
ＫＷ＿ＨＥ＝ＭＦ＿ＶＥ*ＰＷ（ＢＷ＿ＨＥ）
ここで値ＰＷは相関関係の有効性を示す量であり、この場合主噴射の基準値に依存して０と１との間の値をとる。噴射すべき燃料量の小さい値に対しては、パラメータＰＷは値１をとり、噴射すべき燃料量の大きな値に対しては、パラメータＰＷは値０をとる。最も簡単なケースではパラメータＰＷは線形に１から０へと減少する。任意の依存性が実現可能であるが、小さい燃料量においてはパラメータＰＷは１に近い値をとり、大きな燃料量においては値０をとることは全て共通である。
【００３９】
これは、パイロット噴射に対する補正値とさらに別の部分噴射、とりわけ主噴射に対する補正値との間に一定の相関関係が想定されることを意味する。この場合、これら補正値はパイロット噴射の小さい量において使用される。比較的大きい量においてはこれらの補正値は部分的に使用される。大きな量においては補正は行われない。
【００４０】
補正値はパイロット噴射が行われる動作状態においてもとめられる。これらの補正値は主噴射の補正にも使用される。主噴射のこれらの補正は有利には全ての動作状態において、とりわけパイロット噴射のない動作状態においても行われる。
【００４１】
これは、相関関係の有効性に対するパラメータＰＷに相応するファクタａ１＿ｉｋが０と１との間の値をとることを意味する。この場合、ファクタａ１＿ｉｋ乃至はパラメータＰＷは補正すべき部分噴射、とりわけ主噴射の噴射される燃料量に依存して特性マップ及び/又はテーブルに格納されている。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】本発明の技術的な環境を示す。
【図２】内燃機関の圧縮行程におけるパイロット噴射及び主噴射を定性的に示す。
【図３】本発明の方法の実施例としてのフローチャートを示す。
【図４】パイロット噴射の量誤差に対する更に別の量誤差の統計的分布を示す。
【図５】主噴射の基準値及び噴射圧力により示された補正ファクタ特性マップを示す。
【符号の説明】
【００４３】
１０  内燃機関
１２、１４、１６、１８  燃焼室
２０、２２、２４、２６  噴射弁又はインジェクタ
２８  燃料蓄圧器
３０  制御機器
３８  角度センサ
４０  固体伝播音センサ
４２、４４  時間的な噴射パルス幅
【図１】
2009501293.tif 000003
【図２】
2009501293.tif 000004
【図３】
2009501293.tif 000005
【図４】
2009501293.tif 000006
【図５】
2009501293.tif 000007
【国際調査報告】
2009501293.tif 000008
2009501293.tif 000009
2009501293.tif 000010
2009501293.tif 000011