(57)【要約】  本発明は、Ｔ細胞介在性炎症疾患、自己免疫疾患、及び移植片拒絶反応の治療において有効な、単離Ｔ細胞受容体定常ドメイン、及びそれに由来するペプチド、及びこれらをコードする組換え構築体を対象とする。治療及び予防用ワクチン組成物、並びにこれらのタンパク質及びペプチド、タンパク質及びペプチドをコードするＤＮＡワクチン、及びそのＴ細胞ワクチンを使用する方法をさらに提供する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）少なくとも１つの薬剤として許容される担体、アジュバント、賦形剤又は希釈剤と、（ｂ）（ｉｉｉ）ヒトＴ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｖ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原とを含む、ワクチン組成物。
【請求項２】
免疫原がヒトＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチドである、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
ペプチドが少なくとも１つの主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）クラスＩＩ結合モチーフを示す、請求項２に記載の組成物。
【請求項４】
鎖がＴＣＲα鎖からなる群から選択される、請求項１に記載の組成物。
【請求項５】
ペプチドが配列番号１〜２７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する、請求項４に記載の組成物。
【請求項６】
ペプチドが配列番号１〜１２及び１５〜２７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する、請求項４に記載の組成物。
【請求項７】
鎖がＴＣＲβ鎖からなる群から選択される、請求項１に記載の組成物。
【請求項８】
ペプチドが配列番号２８〜６４のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する、請求項７に記載の組成物。
【請求項９】
鎖がＴＣＲγ鎖からなる群から選択される、請求項１に記載の組成物。
【請求項１０】
ペプチドが配列番号６５〜９２及び１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する、請求項９に記載の組成物。
【請求項１１】
鎖がＴＣＲδ鎖からなる群から選択される、請求項１に記載の組成物。
【請求項１２】
ペプチドが配列番号９３〜１４６のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する、請求項１１に記載の組成物。
【請求項１３】
前記ペプチドが少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数の免疫原性抗原決定基を含む融合ペプチドである、請求項１に記載の組成物。
【請求項１４】
前記ペプチドが配列番号１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸配列を含む、請求項１３に記載の組成物。
【請求項１５】
前記ペプチドが少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含む融合ペプチドであり、融合ペプチドが複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む、請求項１に記載の組成物。
【請求項１６】
少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する少なくとも１つのペプチド配列が、配列番号１〜１４６のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体及び誘導体の配列を含む、請求項１５に記載の組成物。
【請求項１７】
ペプチドが増大した抗エルゴタイプのＴ細胞活性によって測定されるＴＣＲ鎖の定常ドメインに対する免疫応答を誘導する、請求項１に記載の組成物。
【請求項１８】
アジュバントが新陳代謝性脂質エマルジョンである、請求項１に記載の組成物。
【請求項１９】
Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメインに由来する融合ペプチドであって、
（ｉ）少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数の免疫原性抗原決定基を含むペプチド、
（ｉｉ）少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数の免疫原性抗原決定基を含むペプチドであって、配列番号１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸配列を含むペプチド、
（ｉｉｉ）少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含むペプチドであって、複数の主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）−ＩＩ結合モチーフを含むペプチド、
（ｉｖ）少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含むペプチドであって、複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含み、少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する少なくとも１つのペプチド配列が配列番号１〜１４６のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体及び誘導体の配列を含むペプチド
からなる群から選択される融合ペプチド。
【請求項２０】
配列番号１〜１４６及び１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する単離ペプチド。
【請求項２１】
請求項１９に記載のペプチドをコードする核酸配列。
【請求項２２】
請求項２０に記載のペプチドをコードする単離核酸配列。
【請求項２３】
１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した請求項２１に記載の核酸配列を含む組換え構築体。
【請求項２４】
１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した請求項２２に記載の核酸配列を含む組換え構築体。
【請求項２５】
（ａ）少なくとも１つの薬剤として許容される担体と、（ｂ）（ｉ）ヒトＴ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原をコードする単離核酸配列を含み、
核酸配列が１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した少なくとも１つの組換え構築体とを含む、ＤＮＡワクチン組成物。
【請求項２６】
ペプチドがヒトＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含む、請求項２５に記載の組成物。
【請求項２７】
ペプチドが少なくとも１つの主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）クラスＩＩ結合モチーフを示す、請求項２５に記載の組成物。
【請求項２８】
鎖がＴＣＲα鎖、ＴＣＲβ鎖、ＴＣＲγ鎖及びＴＣＲδ鎖からなる群から選択される、請求項２５に記載の組成物。
【請求項２９】
配列番号１〜１４６及び１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸及びその類似体の配列を有する、請求項２５に記載の組成物。
【請求項３０】
前記ペプチドが少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数の免疫原性抗原決定基を含む融合ペプチドである、請求項２５に記載の組成物。
【請求項３１】
前記ペプチドが配列番号１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸配列を含む、請求項３０に記載の組成物。
【請求項３２】
前記ペプチドが少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含む融合ペプチドであり、融合ペプチドが複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む、請求項２５に記載の組成物。
【請求項３３】
少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する少なくとも１つのペプチド配列が、配列番号１〜１４６のいずれか１つで示されるアミノ酸、及びその類似体の配列を含む、請求項３２に記載の組成物。
【請求項３４】
ペプチドが増大した抗エルゴタイプのＴ細胞活性によって測定されるＴＣＲ鎖の定常ドメインに対する免疫応答を誘導する、請求項２５に記載の組成物。
【請求項３５】
前記担体が対象に核酸配列を送達する送達媒体を含む、請求項２５に記載の医薬組成物。
【請求項３６】
前記送達媒体がリポソーム、ミセル及び細胞からなる群から選択される、請求項３５に記載の組成物。
【請求項３７】
前記組換え構築体が真核生物発現ベクターである、請求項２５に記載の組成物。
【請求項３８】
ｅｘ  ｖｉｖｏで活性化して主要組織適合遺伝子複合体ＩＩの発現を誘導した抗原提示細胞及びＴ細胞からなる群から選択される弱毒化活性細胞を活性成分として含み、細胞が
（ｉ）Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原にｅｘ  ｖｉｖｏで曝されている、医薬組成物。
【請求項３９】
ｅｘ  ｖｉｖｏで細胞の第二集団の存在下においてＴ細胞の第一集団を培養することによって得られるＴ細胞の集団を含み、第二集団が第一集団の細胞と組織適合性がある弱毒化活性細胞であり、前記第二集団の細胞がｅｘ  ｖｉｖｏで活性化して主要組織適合遺伝子複合体ＩＩの発現を誘導した抗原提示細胞及びＴ細胞からなる群から選択され、前記第二集団の前記細胞が
（ｉ）Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原にｅｘ  ｖｉｖｏで曝されている、医薬組成物。
【請求項４０】
Ｔ細胞介在性炎症疾患の進行を治療又は予防する方法であって、
（ｉ）ヒトＴ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原を活性成分として含むワクチン組成物を、その必要性のある対象に治療有効量投与することを含む方法。
【請求項４１】
ペプチドが少なくとも１つの主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）クラスＩＩ結合モチーフを示す、請求項４０に記載の方法。
【請求項４２】
前記ペプチドが少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数の免疫原性抗原決定基を含む融合ペプチドである、請求項４０に記載の方法。
【請求項４３】
前記ペプチドが少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含む融合ペプチドであり、融合ペプチドが複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む、請求項４０に記載の方法。
【請求項４４】
ペプチドが配列番号１〜１４６及び１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有するペプチドからなる群から選択される、請求項４０に記載の方法。
【請求項４５】
ペプチドが増大した抗エルゴタイプのＴ細胞活性によって測定されるＴＣＲ鎖の定常ドメインに対する免疫応答を誘導する、請求項４０に記載の方法。
【請求項４６】
前記Ｔ細胞介在性炎症疾患が自己免疫疾患である、請求項４０に記載の方法。
【請求項４７】
前記Ｔ細胞介在性炎症疾患が多発性硬化症、関節リウマチ、若年性関節リウマチ、自己免疫性神経炎、全身性エリテマトーデス、乾癬、Ｉ型糖尿病、シェーグレン病、甲状腺疾患、重症筋無力症、サルコイドーシス、自己免疫性ブドウ膜炎、炎症性腸疾患（クローン病及び潰瘍性大腸炎）、自己免疫性肝炎、移植片拒絶及びアレルギーからなる群から選択される、請求項４０に記載の方法。
【請求項４８】
前記対象がヒト及び非ヒト哺乳動物からなる群から選択される、請求項４０に記載の方法。
【請求項４９】
前記組成物を疾患症状の出現前に前記対象に投与する、請求項４０に記載の方法。
【請求項５０】
前記組成物を静脈内注射、筋肉内注射、エアロゾル、経口、経皮又は局所投与によって投与する、請求項４０に記載の方法。
【請求項５１】
Ｔ細胞介在性炎症疾患の進行を治療又は予防する方法であって、
（ｉ）ヒトＴ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原をコードする単離核酸配列を含み、
核酸配列が１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した少なくとも１つの組換え構築体を、その必要性のある対象に治療有効量投与することを含む方法。
【請求項５２】
ペプチドが少なくとも１つの主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）クラスＩＩ結合モチーフを示す、請求項５１に記載の方法。
【請求項５３】
前記ペプチドが少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数の免疫原性抗原決定基を含む融合ペプチドである、請求項５１に記載の方法。
【請求項５４】
前記ペプチドが少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含む融合ペプチドであり、融合ペプチドが複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む、請求項５１に記載の方法。
【請求項５５】
ペプチドが配列番号１〜１４６及び１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有するペプチドからなる群から選択される、請求項５１に記載の方法。
【請求項５６】
ペプチドが増大した抗エルゴタイプのＴ細胞活性によって測定されるＴＣＲ鎖の定常ドメインに対する免疫応答を誘導する、請求項５１に記載の方法。
【請求項５７】
前記Ｔ細胞介在性炎症疾患が自己免疫疾患である、請求項５１に記載の方法。
【請求項５８】
前記前記Ｔ細胞介在性炎症疾患が多発性硬化症、関節リウマチ、若年性関節リウマチ、自己免疫性神経炎、全身性エリテマトーデス、乾癬、Ｉ型糖尿病、シェーグレン病、甲状腺疾患、重症筋無力症、サルコイドーシス、自己免疫性ブドウ膜炎、炎症性腸疾患（クローン病及び潰瘍性大腸炎）、自己免疫性肝炎、移植片拒絶及びアレルギーからなる群から選択される、請求項５１に記載の方法。
【請求項５９】
前記対象がヒト及び非ヒト哺乳動物からなる群から選択される、請求項５１に記載の方法。
【請求項６０】
前記構築体を疾患症状の出現前に前記対象に投与する、請求項５１に記載の方法。
【請求項６１】
前記構築体を静脈内注射、筋肉内注射、エアロゾル、経口、経皮又は局所投与によって投与する、請求項５１に記載の方法。
【請求項６２】
前記構築体を少なくとも１つの薬剤として許容される担体、賦形剤又は希釈剤をさらに含む医薬組成物の形で前記対象に投与する、請求項５１に記載の方法。
【請求項６３】
必要性のある対象において抗エルゴタイプのＴ細胞活性を増大させる方法であって、
（ｉ）ヒトＴ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原を活性成分として含む医薬組成物を、その必要性のある対象に治療有効量投与することを含む方法。
【請求項６４】
必要性のある対象において抗エルゴタイプのＴ細胞活性を増大させる方法であって、
（ｉ）ヒトＴ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原をコードする単離核酸配列を含み、
核酸配列が１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した少なくとも１つの組換え構築体を、その必要性のある対象に治療有効量投与することを含む方法。
【請求項６５】
必要性のある対象においてＴ細胞介在性炎症疾患を治療又は予防する方法であって、請求項３８に記載の医薬組成物を対象に投与することを含み、投与する細胞が前記対象と組織適合性がある方法。
【請求項６６】
必要性のある対象においてＴ細胞介在性炎症疾患を治療又は予防する方法であって、請求項３９に記載の医薬組成物を対象に投与することを含み、投与する細胞が前記対象と組織適合性がある方法。
【請求項６７】
Ｔ細胞介在性炎症疾患の進行を治療又は予防する方法であって、
ａ）対象から又は対象と組織適合性があるドナーから細胞を入手するステップ、
ｂ）（ｉ）Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチドからなる群から選択される少なくとも１つの免疫原をコードする単離核酸配列を含み、核酸配列が１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した組換え構築体を細胞にｉｎ  ｖｉｔｒｏでトランスフェクトするステップ、及び
ｃ）治療有効数のトランスフェクト細胞を前記対象に導入するステップを含む方法。
【請求項６８】
必要性のある対象中の免疫応答と関係がある状態を診断する方法であって、
ａ）対象から抗体を含む生物サンプルを入手すること、
ｂ）抗原−抗体複合体が形成され得るような条件下で、配列番号１〜１４６及び１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有するペプチドを含む抗原プローブとサンプルを接触させること、
ｃ）前記抗体を含む生物サンプルと特異的に結合する抗原プローブの能力を測定することを含み、
前記能力が前記状態を示す方法。
【請求項６９】
ステップｃ）が生物サンプル中で抗原プローブと特異的に結合する少なくとも１つのＩｇＧイソ型の抗体の能力を測定することを含む、請求項６８に記載の方法。
【請求項７０】
前記状態がＴ細胞介在性炎症疾患である、請求項６８に記載の方法。
【請求項７１】
配列番号１〜１４６及び１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する少なくとも１つのペプチド抗原、及び少なくとも１つのペプチド抗原が抗体を含む生物サンプルと特異的に結合するかどうか測定するための手段を含む、診断用キット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｔ細胞介在性炎症疾患、自己免疫疾患、及び移植片拒絶反応の治療において有効な、Ｔ細胞受容体定常ドメインの免疫調節断片、及びそれに由来するペプチド、及びこれらをコードする組換え構築体を対象とする。治療及び予防用ワクチン組成物、並びにこれらのタンパク質及びペプチド、タンパク質及びペプチドをコードするＤＮＡワクチン、及びそのＴ細胞ワクチンを含む方法をさらに提供する。
【背景技術】
【０００２】
正常な免疫系は厳密に制御されているが、免疫応答の異常は珍しいことではない。いくつかの場合、免疫系は不適切に機能し、宿主の構成成分に、それが実際外来性であるかのように反応する。このような応答は自己免疫疾患をもたらし、その最中宿主の免疫系は宿主の自己組織を攻撃する。Ｔ細胞は、免疫系の主要制御物質として、このような自己免疫病に直接又は間接的に影響を与える。
【０００３】
Ｔ細胞介在性炎症疾患は、不適切なＴ細胞応答が疾患の一部である任意の状態を指す。これはＴ細胞によって直接介在される疾患と、さらに不適切なＴ細胞応答が異常な抗体の生成に貢献する疾患の両方を含む。
【０００４】
多くの疾患は、自己免疫のメカニズムが原因であると考えられる。これらの中で顕著なのは関節リウマチ、全身性エリテマトーデス、多発性硬化症、Ｉ型糖尿病、重症筋無力症、尋常性天疱瘡である。自己免疫疾患は世界中で数百万人の個人に影響を与え、これらの疾患のコストは、実際の治療出費及び生産性の消失の点で年間数十億ドルと測定される。
【０００５】
優勢な自己抗原を認識する末梢自己免疫Ｔ細胞の存在は、完全に健康状態である免疫系の１つの性質である。ミエリン塩基性タンパク質（ＭＢＰ）、ＨＳＰ６０及びインスリンなどの自己抗原の免疫優勢は、自己反応Ｔ細胞からなる細胞ネットワーク、及び自己免疫Ｔ細胞を認識しそれらに応答する制御Ｔ細胞のネットワークと関係がある。２つの主な制御Ｔ細胞は、抗イディオタイプＴ細胞及び抗エルゴタイプＴ細胞（ギリシア語ｅｒｇｏｎは作業、活動を指す）である。
【０００６】
抗イディオタイプＴ細胞は、病原性の内因性自己免疫Ｔ細胞上に存在する自己抗原受容体を認識するようである一方で、抗エルゴタイプＴ細胞は、それらのイディオタイプ特異性と無関係に活性状態の同系Ｔ細胞に応答するＴ細胞として定義される。抗エルゴタイプＴ細胞は、活性状態、エルゴトープの活性化Ｔ細胞の状態のマーカーを抗原として認識する。このようなエルゴトープの一例は、その発現がＴ細胞活性化中に活性状態のＴ細胞において上方制御されるＩＬ−２受容体（ＣＤ２５）のα鎖である（Ｍｉｎａｍｉら、１９９３；Ｔａｎｉｇｕｃｈｉ及びＭｉｎａｍｉ、１９９３）。抗エルゴタイプＴ細胞は、休止状態ではそれらの標的Ｔ細胞に応答しないようである。
【０００７】
抗エルゴタイプの制御Ｔ細胞と抗イディオタイプの制御Ｔ細胞の間の比較は、いくつかの共通の特徴を有するが、サイトカインプロファイルの違いも明らかにする。抗イディオタイプの制御Ｔ細胞はＴｈ１サイトカインを分泌し（Ｃｏｈｅｎ、２００１；Ｋｕｍａｒら、２００１）、抗エルゴタイプの制御Ｔ細胞はＩＬ−１０、Ｔｈ２サイトカインを主に分泌する。
【０００８】
実験的自己免疫性脳脊髄炎（ＥＡＥ）は、多発性硬化症の実験モデルとして働く中枢神経系のＴ細胞介在性の自己免疫疾患である。ＥＡＥなどの自己免疫疾患は、疾患関連の自己抗原に特異的である、弱毒状態であるが、おそらく有毒である自己免疫性Ｔ細胞を投与すること、Ｔ細胞予防接種（ＴＣＶ）と呼ばれる手順によって予防又は治療され得る。Ｔ細胞予防接種を使用して自己免疫疾患、移植片拒絶、又はアレルギーを治療することができることが、数年前に発見された。ＴＣＶの影響は、抗エルゴタイプＴ細胞のｉｎ  ｖｉｖｏでの活性化によって一部分は介在されると仮定された（Ｌｏｈｓｅら、１９８９）。
【０００９】
抗エルゴタイプの制御は、様々な自己免疫疾患（Ｚｈａｎｇら、１９９３）を治療し、移植片拒絶（Ｓｈａｐｉｒａら、１９９３）及びアレルギー（Ｚｈａｎｇら、１９９３）を予防するために現在使用されている手法である、首尾良いＴ細胞予防接種（Ｚｈａｎｇら、１９９３；Ｖａｎ  ｄｅｒ  Ａａら、２００３）には必要不可欠であると考えられている。したがって、抗エルゴタイプの制御を活性化することができる物質は、免疫炎症を調節することが望ましい場合、全状態に関して広い用途を有し得る。
【００１０】
自己免疫疾患を治療するのに好ましい方法は、患者の免疫系を調節して患者の本来の防御機構を促進することを含む。患者の免疫応答を制御することを試みるために使用する伝統的な試薬及び方法は、望ましくない副作用ももたらし、限られた有効性を有する。例えば、自己免疫疾患を有する患者を治療するために使用する免疫抑制試薬（例えばシクロスポリンＡ、アザチオプリン、及びプレドニソン）は、患者の全体の免疫応答も抑制し、これによって感染の危険が増大する。さらに、癌を治療するために使用する免疫薬理試薬（例えばインターロイキン）は患者の血液循環中で持続せず、多用量以外は有効性がない。免疫制御の医学的重要性及び既存の免疫薬理試薬が不適切であることにより、免疫系の特定部分を制御するための試薬及び方法は、長年研究の主題となっている。
【００１１】
患者中の免疫応答の刺激又は抑制は、広く様々な医学的疾患の有効な治療であり得る。Ｔリンパ球（Ｔ細胞）は、免疫応答と関係がある様々な異なる細胞型の１つである。Ｔ細胞の活性は、主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）分子の状況でＴ細胞に提示される抗原によって制御される。したがってＴ細胞受容体（ＴＣＲ）は、ＭＨＣ−抗原複合体と結合する。ひとたび抗原がＭＨＣと複合体形成した後、ＭＨＣ−抗原複合体はＴ細胞上の特異的ＴＣＲによって結合し、それによってそのＴ細胞の活性が変わる。
【００１２】
ＫａｒｉｎのＷＯ０１／５７０５６は、個体の関節リウマチを治療する方法を開示する。この方法は、サイトカインの少なくとも一部分をコードする外因性ポリヌクレオチド由来のサイトカインの少なくとも１つの免疫学的に認識可能な部分を個体内で発現させるステップを含み、サイトカインの少なくとも一部分の発現レベルは、各サイトカイン及び／又は交差反応性のある内因性サイトカインの活性を中和又は改善して、それによって関節リウマチを治療するために働く、抗サイトカイン免疫グロブリンの形成を誘導するのに充分である。Ｋａｒｉｎ及び同僚への米国特許第６，３１６，４２０号は、ＤＮＡサイトカインワクチン及び多発性硬化症に対する防御免疫のためのそれらの使用をさらに開示する。
【００１３】
Ｎａｐａｒｓｔｅｋ及び同僚のＷＯ００／２７８７０は、熱ショックタンパク質Ｈｓｐ６５及びＨｓｐ６０由来の一連の関連ペプチド、それらの配列、抗体、及び自己免疫疾患及び／又は関節炎などの炎症障害に対する免疫を与えるためのワクチンとしての使用を開示する。Ｎａｐａｒｓｔｅｋ及び同僚によって、これらのペプチドは、アジュバント誘導型関節炎に影響を受けやすいラット系統の保護と関係がある最短の配列又はエピトープを示すと考えられる。これらの配列はさらに、一般的な「保護型モチーフ」としてＮａｐａｒｓｔｅｋ及び同僚が同定したものを開示する。
【００１４】
ＷＯ０３／０９６９６７の発明者及びその他は、Ｔ細胞介在性の炎症自己免疫疾患を治療するためのＤＮＡワクチンを開示しており、このＤＮＡワクチンは、哺乳動物の熱ショックタンパク質をコードする核酸配列を含む組換え構築体を含む。
【００１５】
免疫関連疾患用の治療物質として特定のＴ細胞受容体由来のペプチドを使用する、いくつかの開示が存在する。例えば、米国特許第５，６１４，１９２号は、このようなＴ細胞介在性疾患に特徴的なＴ細胞受容体の第二の相補性決定領域の少なくとも一部分を含むアミノ酸配列を有する、Ｔ細胞介在性疾患の重度を低下させることができるペプチドを開示する。
【００１６】
ＷＯ９４／１９４７０は、サプレッサーＴ細胞によって生成される予防又は治療有効量の可溶性Ｔ細胞受容体α鎖を含む、自己免疫疾患を治療するための予防及び治療用組成物を開示する。特に‘４７０出願は、ＫＬＨ特異的サプレッサーＴ細胞から得られるＴＣＲα鎖の可変領域の可溶性断片を含む組成物を開示する。より詳細には、マウスＩｇＧの定常領域と融合した、Ｖαｌ４Ｊα２８１で示すマウスのＴＣＲα鎖の可変領域断片からなるキメラタンパク質の使用を開示する。
【００１７】
ＷＯ９７／４３４１１は、免疫抑制効果を有するが、投与時でさえ自己に対する抗体のいかなる産生も実質的に引き起こさない、Ｔ細胞受容体のα鎖の定常領域の一部又は全体を実質的に含むポリペプチドを開示する。この出願は、これらのポリペプチドをコードするＤＮＡ、及び活性成分としてこれらのポリペプチドを含む医薬組成物を開示する。
【００１８】
ＪＰ１１３０２２９９は、Ｔ細胞受容体のβ鎖の定常領域の一部又は全体を実質的に含むが、前述のβ鎖の他の領域は実質的に含まない、免疫抑制活性を有するポリペプチドを開示する。
【００１９】
コアペプチド（ＣＰ）で示すＴＣＲα鎖の膜貫通ドメインに由来する９アミノ酸のペプチドは、ＴＣＲ分子と同時局在することによって、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ及びｉｎ  ｖｉｖｏでＴ細胞抗原に特異的な活性化を阻害し（Ｍａｎｏｌｉｏｓら、１９９７）、これによってＴＣＲ−ＣＤ３複合体の適切な構築を阻害する。
【００２０】
本発明の発明者の数名への米国特許出願公開第２００５／０２６０７７０号は、抗原アレイシステム及びその診断用途を開示する。この出願は、抗原プローブセットの各抗原プローブと特異的に結合する対象の免疫グロブリンの能力を測定することを含む、対象における免疫疾患又はその素因を診断する方法を提供する。抗原プローブセットは、細胞／組織の構造分子の少なくとも一部分、熱ショックタンパク質の少なくとも一部分、免疫系分子の少なくとも一部分、ホモポリマーポリペプチドの少なくとも一部分、ホルモンの少なくとも一部分、代謝酵素の少なくとも一部分、微生物抗原の少なくとも一部分、軟体動物抗原の少なくとも一部分、核酸の少なくとも一部分、植物抗原の少なくとも一部分、血漿分子の少なくとも一部分、及び組織抗原の少なくとも一部分からなる群から選択される複数の抗原プローブを含み、対象の免疫グロブリンの結合能力は免疫疾患又はその素因を示す。考えられる診断マーカーとして‘７７０公開によって開示された多数の抗原プローブは特に、Ｔ細胞受容体に由来する、好ましくはラットＴ細胞受容体のβ鎖の定常ドメインに由来するペプチドである。
【００２１】
従来技術の何処においても、自己免疫炎症疾患を治療するのに適した治療性を有する特異的ペプチドは、Ｔ細胞受容体ポリペプチドの定常ドメインに由来する可能性があることは開示又は示唆されていない。
【００２２】
近年、発明者及び同僚（Ｍｉｍｒａｎら、２００４）は、活性化Ｔ細胞上の標的エルゴトープの１つはＣＤ２５分子であることを発見した。この公開の中で、エルゴトープＣＤ２５を用いたＤＮＡ予防接種はラットをアジュバント関節炎から保護し、アジュバント関節炎が誘導されたラットにおいて抗エルゴタイプの応答を増大させることが実証された。この増大した抗エルゴタイプのＴ細胞応答は、ＣＤ２５−ＤＮＡワクチンを予防接種しなかったラットにおいて観察した応答と比較した、活性化Ａ６Ｔ細胞クローンに対する高い増殖応答によって定義された。増大した抗エルゴタイプのＴ細胞応答は、ＩＦＮγの分泌の低下及びＩＬ−１０の分泌の増大、又は言い換えるとＴｈ１様表現型からＴｈ２様表現型へのサイトカインの変化によって特徴付けられた。
【００２３】
Ｔ細胞介在性炎症又は自己免疫性疾患を治療又は改善し、Ｔ細胞介在性の病状を改善する有効な手段に関する、長年感じられている必要性が存在する。通常、症状のみを治療することができ、一方で疾患は進行し続け、重度の衰弱又は死をもたらすことが多い。このような治療は、症状を単に低下させるのではなく、不適切なＴ細胞応答を理想的には制御しなければならない。
【発明の開示】
【課題を解決するための手段】
【００２４】
本発明は、例えば自己免疫性疾患及び移植片拒絶を含めたＴ細胞介在性の病状を予防及び治療するのに適したワクチン組成物を提供する。特に本発明は、Ｔ細胞介在性炎症疾患を予防又は治療する際に有効な、Ｔ細胞受容体の定常ドメイン及びそれに由来するペプチドを含む免疫原性組成物を提供する。本発明は、炎症疾患の治療において有用である、これらのタンパク質及びペプチド及びＤＮＡワクチン及びＴ細胞ワクチンをコードする組換え構築体も提供する。いくつかの実施形態では、予防接種及び診断において有用である新規なペプチド抗原を提供する。
【００２５】
本発明は、Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の定常ドメインを用いた免疫処置は、Ｔ細胞介在性の炎症自己免疫性疾患に対する防御をもたらすという予想外の発見に部分的に基づく。驚くことに、本発明によれば、Ｔ細胞受容体のβ鎖の定常ドメインのＣ１とＣ２両方の変異体分子、並びにこれらのタンパク質をコードする組換え構築体は、Ｔ細胞介在性炎症疾患に対する防御免疫を誘導することが発見されている。関節リウマチの実験モデルとして働く、アジュバント関節炎（ＡＡ）、Ｔ細胞介在性の炎症自己免疫性疾患の動物疾患モデルに関して、本発明の原理を例示する。さらに、主要組織適合遺伝子複合体クラスＩＩ（ＭＨＣ−ＩＩ）結合モチーフを示すＴ細胞受容体の定常ドメインの領域に由来する合成ペプチドを使用して、同様の治療及び予防性も観察されている。
【００２６】
第一の態様によれば本発明は、Ｔ細胞介在性の病状の進行を治療及び予防するのに有用な、ＴＣＲの鎖の定常ドメインに由来するペプチド抗原を含むワクチン組成物を対象とする。
【００２７】
特に、（ａ）少なくとも１つの薬剤として許容される担体、アジュバント、賦形剤又は希釈剤と、（ｂ）（ｉ）ヒトＴＣＲの鎖の単離定常ドメイン、及び（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチドからなる群から選択される少なくとも１つの免疫原とを含む、ワクチン組成物を提供する。
【００２８】
本明細書で使用する用語「単離ＴＣＲ定常ドメイン」及び「定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド」は、ＴＣＲ鎖及びその断片の可変領域を欠くＴＣＲ鎖の断片を指すことは理解されるはずである。したがって、本発明の組成物は、ＴＣＲ  Ｖ  Ｄ及びＪ遺伝子セグメント又はそれらの特定部分によってコードされる配列を実質的に含まない。「定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド」は、完全長の定常ドメインを除く定常ドメインの一部分に対応するアミノ酸配列を指す。
【００２９】
免疫原は、ヒトＴ細胞受容体の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチドであることが好ましい。
【００３０】
いくつかの実施形態によれば、ペプチドは少なくとも１つのＭＨＣクラスＩＩ結合モチーフを含む。
【００３１】
有利なことに、本発明のポリペプチド又はペプチドは、多数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフ、又は重複するＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む。
【００３２】
いくつかの実施形態によれば、本発明のポリペプチド又はペプチドは、少なくとも１つのＴＣＲ定常ドメインに由来する少なくとも１つのペプチド配列を含む。いくつかの好ましい実施形態によれば、本発明のポリペプチド又はペプチドは、少なくとも１つのＴＣＲ定常ドメインに由来する少なくとも１つのペプチド配列を含み、ポリペプチド又はペプチドは複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む。他の好ましい実施形態によれば、本発明のポリペプチド又はペプチドは、少なくとも１つのＴＣＲ定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含み、ポリペプチド又はペプチドは複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む。さらに他の好ましい実施形態によれば、本発明のポリペプチド又はペプチドは、複数のＴＣＲ定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含み、ポリペプチド又はペプチドは複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む。
【００３３】
一実施形態によれば、本発明のペプチドはＴ細胞受容体の鎖の定常ドメインに由来してよく、鎖はα鎖、β鎖、γ鎖及びδ鎖からなる群から選択される。
【００３４】
好ましい実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のα鎖、Ｔ細胞受容体のβ１鎖、Ｔ細胞受容体のβ２鎖、Ｔ細胞受容体のγ１鎖、Ｔ細胞受容体のγ２鎖、及びＴ細胞受容体のδ鎖からなる群から選択される。
【００３５】
様々な実施形態で、本発明によって提供されるＴＣＲ定常ドメイン鎖に由来する特定のペプチド、少なくとも１つのＭＨＣクラスＩＩの結合モチーフを含むペプチドは、本明細書の以下の表２〜９中に表す。
【００３６】
一実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のα鎖からなる群から選択される。特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のα鎖であり、ペプチドは配列番号１〜２７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有するペプチドからなる群から選択される。いくつかの他の特定の実施形態によれば、ペプチドは配列番号１〜１２及び１５〜２７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有するペプチドからなる群から選択される。
【００３７】
他の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のβ鎖からなる群から選択される。
【００３８】
特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のβ１鎖であり、ペプチドは配列番号２８〜６０のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有するペプチドからなる群から選択される。
【００３９】
特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のβ２鎖であり、ペプチドは配列番号３１〜４９、配列番号５１〜５９、及び配列番号６１〜６４のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有するペプチドからなる群から選択される。
【００４０】
他の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のδ鎖からなる群から選択される。
【００４１】
特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のδ鎖であり、ペプチドは配列番号６５〜９２のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有するペプチドからなる群から選択される。
【００４２】
他の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のγ鎖からなる群から選択される。
【００４３】
特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のγ鎖であり、ペプチドは配列番号９３〜１３０のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する。
【００４４】
他の特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のγ鎖であり、ペプチドは配列番号９３〜１３１のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する。
【００４５】
他の特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のγ鎖であり、ペプチドは配列番号９３〜１００、配列番号１０４〜１０５、配列番号１０７〜１０９、配列番号１１２〜１２５、配列番号１２７〜１２９、配列番号１３１〜１４０のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する。
【００４６】
他の特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のγ鎖であり、ペプチドは配列番号９４〜１００、配列番号１０４〜１０５、配列番号１０７〜１０９、配列番号１１２〜１３０、配列番号１３３〜１４６のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する。
【００４７】
必要なＭＨＣクラスＩＩの結合モチーフを含むと確認したペプチドは、本明細書では９アミノ酸長として任意で表すことを記す。本発明に従い使用するペプチドは、それらが自己免疫炎症疾患を抑制する目的の機能を保つ限りは、一端又は両端に延長、及び欠失又は切断を含み得ることは明らかに理解される。
【００４８】
他の特定の実施形態では、ＴＣＲγ鎖定常ドメインに由来し、配列番号１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有する、新規な免疫原性ペプチドを提供する。
【００４９】
いくつかの他の特定の実施形態では、ＴＣＲ定常領域の配列に由来する新規な融合ペプチドを提供する。本明細書で使用する用語「融合ペプチド」は、２つ以上のポリペプチド又はペプチド配列が直接的又は間接的、好ましくは直接的に、化学結合によって、好ましくはペプチド結合によって、本来存在しない組合せで互いに結合している、ポリペプチド又はペプチドを示す。
【００５０】
好ましい実施形態では、少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数の免疫原性抗原決定基を含む融合ペプチドを提供する。様々な特定の実施形態では、それぞれの免疫原性抗原決定基が、ＴＣＲの定常ドメインのペプチド断片、又はその類似体若しくは誘導体を含む。
【００５１】
他の特定の実施形態では、融合ペプチドは配列番号１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、及び誘導体の配列を含む。
【００５２】
他の好ましい実施形態では、少なくとも１つのＴ細胞受容体の定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含み、複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む融合ペプチドを提供する。様々な特定の実施形態では、少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来するそれぞれのペプチド配列は、前記ＴＣＲの定常ドメインのペプチド断片、又はその類似体若しくは誘導体を含む。いくつかの他の特定の実施形態では、少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する少なくとも１つのペプチド配列は、配列番号１〜１４６のいずれか１つで示されるアミノ酸配列を含む。
【００５３】
好ましい実施形態によればペプチドは、Ｔ細胞介在性炎症疾患を予防又は治療するのに有用である。特定の実施形態によればペプチドは、抗エルゴタイプのＴ細胞応答を誘導し、且つＴ細胞介在性炎症疾患の進行を阻害することができるエルゴトープである。一実施形態では、抗エルゴタイプのＴ細胞応答は、増殖応答アッセイ中で観察される活性状態の組織適合性Ｔ細胞の認識によって定義される。さらに他の実施形態では、それによってＴｈ１様表現型からＴｈ２様表現型への活性化Ｔ細胞の分化を誘導する、ＩＦＮγ及びＴＮＦαからＩＬ−１０へのサイトカイン表現型の変化によって、抗エルゴタイプの応答を定義することができる。
【００５４】
好ましい実施形態では、組成物はＴ細胞介在性炎症疾患を予防又は治療するのに有用である。特定の実施形態によれば組成物は、抗エルゴタイプのＴ細胞応答を誘導することによって、Ｔ細胞介在性炎症疾患を阻害又は治療する。
【００５５】
本発明の組成物及び方法は、多発性硬化症、関節リウマチ、若年性関節リウマチ、自己免疫性神経炎、全身性エリテマトーデス、乾癬、Ｉ型糖尿病、シェーグレン病、甲状腺疾患、重症筋無力症、サルコイドーシス、自己免疫性ブドウ膜炎、炎症性腸疾患（クローン病及び潰瘍性大腸炎）、自己免疫性肝炎、アレルギー及び移植片拒絶だけには限られないが、これらを含めたＴ細胞介在性炎症疾患において有効である。
【００５６】
様々な実施形態において、ワクチン組成物は、投与するペプチドの免疫原性を高めることができる少なくとも１つのアジュバントをさらに含む。特定の実施形態では、アジュバントは新陳代謝性脂質エマルジョンである。
【００５７】
本発明はさらに、前述のペプチドをコードする核酸を提供する。他の態様では、これらのペプチドをコードする核酸配列を含み、核酸配列が１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した組換え構築体を提供する。
【００５８】
他の態様では本発明は、本明細書で詳述するように、ＴＣＲ定常ドメイン及びそれに由来するペプチドをコードするＤＮＡワクチン組成物を提供する。
【００５９】
ＤＮＡ予防接種は、体液性免疫応答と細胞性免疫応答の両方を生み出すためにｉｎ  ｖｉｖｏで抗原を発現させる新規な手段となる。本発明は、Ｔ細胞受容体又はその活性断片の鎖の定常ドメインをコードする単離核酸配列を含み、核酸配列が１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結しており、且つ適切な発現系中で、ヒト宿主中でコードされたペプチド又はその活性断片のｉｎ  ｖｉｖｏ発現を可能にする、組換え構築体を含むＤＮＡワクチンを提供する。
【００６０】
より詳細には本発明は、（ａ）少なくとも１つの薬剤として許容される担体と、（ｂ）（ｉ）Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原をコードする単離核酸配列を含み、
核酸配列が１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した少なくとも１つの組換え構築体とを含む、ＤＮＡワクチン組成物を提供する。
【００６１】
いずれかの理論又は作用機構によって縛られることは望まずに、いくつかの実施形態において本発明は、Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメイン又は活性断片をコードする核酸分子を使用して、エルゴトープとしてコードされたタンパク質又はペプチドで抗エルゴタイプのＴ細胞応答を誘導する。
【００６２】
いくつかの実施形態では、前記担体は、対象に核酸配列を送達する送達媒体を含む。特定の実施形態では、前記送達媒体はリポソーム、ミセル及び細胞からなる群から選択される。
【００６３】
いくつかの他の特定の実施形態では、前記組換え構築体は真核生物発現ベクターである。
【００６４】
他の態様では、本明細書で詳述するように、Ｔ細胞介在性炎症疾患の進行を治療又は予防する方法であって、本発明のワクチン組成物を、その必要性のある対象に治療有効量投与することを含む方法を提供する。
【００６５】
特定の一実施形態では、前記Ｔ細胞介在性炎症疾患は自己免疫疾患である。他の特定の実施形態では、前記Ｔ細胞介在性炎症疾患は多発性硬化症、関節リウマチ、若年性関節リウマチ、自己免疫性神経炎、全身性エリテマトーデス、乾癬、Ｉ型糖尿病、シェーグレン病、甲状腺疾患、重症筋無力症、サルコイドーシス、自己免疫性ブドウ膜炎、炎症性腸疾患（クローン病及び潰瘍性大腸炎）、自己免疫性肝炎、移植片拒絶及びアレルギーからなる群から選択される。
【００６６】
本発明の様々な実施形態において、前記対象はヒト及び非ヒト哺乳動物からなる群から選択される。
【００６７】
本発明の組成物は、疾患症状の出現後に前記対象に投与することができ、又は他の実施形態では、疾患症状の出現前に投与することができる。
【００６８】
いくつかの他の特定の実施形態では、前記組成物を静脈内注射、筋肉内注射、エアロゾル、経口、経皮又は局所投与によって投与する。
【００６９】
他の態様では、本明細書で詳述するように、必要性のある対象において抗エルゴタイプのＴ細胞活性を増大させる方法であって、本発明のワクチン組成物を、その必要性のある対象に治療有効量投与することを含む方法を提供する。一実施形態では、抗エルゴタイプのＴ細胞応答は、増殖応答アッセイ中で観察される活性状態のＴ細胞の認識によって定義される。
【００７０】
他の態様では本発明は、Ｔ細胞介在性炎症疾患の進行を治療又は予防する方法であって、本明細書で詳述する本発明の少なくとも１つの免疫原をコードする単離核酸配列を含み、１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した少なくとも１つの組換え構築体を、その必要性のある対象に治療有効量投与することを含む方法を提供する。
【００７１】
いくつかの実施形態では、前記構築体を、少なくとも１つの薬剤として許容される担体、賦形剤又は希釈剤をさらに含む医薬組成物の形で前記対象に投与する。
【００７２】
特定の一実施形態では、前記Ｔ細胞介在性炎症疾患は自己免疫疾患である。他の特定の実施形態では、前記Ｔ細胞介在性炎症疾患は多発性硬化症、関節リウマチ、若年性関節リウマチ、自己免疫性神経炎、全身性エリテマトーデス、乾癬、Ｉ型糖尿病、シェーグレン病、甲状腺疾患、重症筋無力症、サルコイドーシス、自己免疫性ブドウ膜炎、炎症性腸疾患（クローン病及び潰瘍性大腸炎）、自己免疫性肝炎、移植片拒絶及びアレルギーからなる群から選択される。
【００７３】
本発明の様々な実施形態において、前記対象はヒト及び非ヒト哺乳動物からなる群から選択される。
【００７４】
本発明の組成物は、疾患症状の出現後に前記対象に投与することができ、又は他の実施形態では、疾患症状の出現前に投与することができる。
【００７５】
いくつかの他の特定の実施形態では、前記組成物を静脈内注射、筋肉内注射、エアロゾル、経口、経皮又は局所投与によって投与する。
【００７６】
理論によって縛られることは望まずに、様々な実施形態において、組成物の投与は前記個体中の抗エルゴタイプのＴ細胞応答を増大させ、前記個体中のＴ細胞介在性炎症疾患の進行を阻害する。一実施形態では、抗エルゴタイプのＴ細胞応答は、増殖応答アッセイ中で観察される活性状態のＴ細胞の認識によって定義される。
【００７７】
本発明の他の態様は、必要性のある対象において抗エルゴタイプのＴ細胞活性を増大させる方法であって、本明細書で詳述する本発明の少なくとも１つの免疫原をコードする単離核酸配列を含み、核酸配列が１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した少なくとも１つの組換え構築体を、その必要性のある対象に治療有効量投与することを含む方法である。一実施形態では、抗エルゴタイプのＴ細胞応答は、増殖応答アッセイ中で観察される活性状態のＴ細胞の認識によって定義される。
【００７８】
さらに他の態様では、本発明は、Ｔ細胞介在性炎症疾患の進行を治療又は予防する方法であって、
（ａ）対象から又は対象と組織適合性があるドナーから細胞を入手するステップ、
（ｂ）本明細書で詳述する本発明の少なくとも１つの免疫原をコードする単離核酸配列を含み、核酸配列が１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した１つの組換え構築体を細胞にｉｎ  ｖｉｔｒｏでトランスフェクトするステップ、及び
（ｃ）治療有効数のトランスフェクト細胞を前記対象に導入するステップを含む方法を提供する。
【００７９】
他の態様では本発明は、本明細書で詳述する本発明の免疫原に曝したＴ細胞及び／又は他の抗原提示細胞を使用する、細胞ワクチン及びそれらの使用法を対象とする。
【００８０】
他の態様では、ｅｘ  ｖｉｖｏで活性化して主要組織適合遺伝子複合体ＩＩの発現を誘導した抗原提示細胞及びＴ細胞からなる群から選択される弱毒化活性細胞を活性成分として含み、細胞が
（ｉ）Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される有効量の少なくとも１つの免疫原にｅｘ  ｖｉｖｏで曝されている、医薬組成物を提供する。
【００８１】
他の態様では、ｅｘ  ｖｉｖｏで細胞の第二集団の存在下においてＴ細胞の第一集団を培養することによって得られるＴ細胞の集団を含み、第二集団が第一集団の細胞と組織適合性がある弱毒化活性細胞であり、前記第二集団の細胞がｅｘ  ｖｉｖｏで活性化して主要組織適合遺伝子複合体ＩＩの発現を誘導した抗原提示細胞及びＴ細胞からなる群から選択され、前記第二集団の前記細胞が
（ｉ）Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原にｅｘ  ｖｉｖｏで曝されている、医薬組成物を提供する。
【００８２】
これらの細胞ワクチン組成物は、Ｔ細胞介在性炎症疾患の進行を治療又は予防する必要性のある対象に投与することができ、投与する細胞はその対象と組織適合性がある。
【００８３】
一実施形態では、Ｔ細胞介在性炎症疾患を治療又は予防する方法であって、
（ａ）第一の対象から又は前記対象と組織適合性があるドナーからＴ細胞を単離するステップ、
（ｂ）ｅｘ  ｖｉｖｏでＴ細胞を活性化して主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）ＩＩの発現を誘導し、前記活性化細胞を免疫原に曝すステップ、及び
（ｃ）前記Ｔ細胞を弱毒化し、治療有効量の前記細胞を前記対象に導入し、それによって前記疾患の進行を治療又は予防するステップを含む方法を提供する。
【００８４】
他の実施形態では、細胞を活性化した後、及び前記免疫原に前記細胞を曝す前に、弱毒化ステップを実施する。
【００８５】
他の実施形態では方法は、
（ａ）対象から又は前記対象と組織適合性があるドナーからＴ細胞の第一集団を単離すること、
（ｂ）組織適合性がある弱毒化活性Ｔ細胞又は抗原提示細胞及び免疫原の第二集団の存在下においてＴ細胞の第一集団を培養すること、及び
（ｃ）治療有効量の前記Ｔ細胞の第一集団を対象に導入し、それによって前記疾患の進行を治療又は予防することを含む。
【００８６】
他の実施形態では、ステップ（ｂ）は、前記免疫原に事前に曝した組織適合性がある弱毒化活性Ｔ細胞又は抗原提示細胞の第二集団の存在下において、Ｔ細胞の第一集団を培養することを含む。
【００８７】
他の態様では、本明細書で詳述するように、本発明の新規なペプチドは、対象中のこれらのペプチドに対する免疫応答と関係がある状態の診断に使用することができる。
【００８８】
一実施形態では、必要性のある対象中の免疫応答と関係がある状態を診断する方法であって、
ａ）対象から抗体を含む生物サンプルを入手すること、
ｂ）抗原−抗体複合体が形成され得るような条件下で、配列番号１〜１４６及び１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有するペプチドを含む抗原プローブとサンプルを接触させること、
ｃ）前記抗体を含む生物サンプルと特異的に結合する抗原プローブの能力を測定することを含み、
前記能力が前記状態を示す方法を提供する。
【００８９】
好ましい実施形態では、ステップｃ）は、生物サンプル中で抗原プローブと特異的に結合する少なくとも１つのＩｇＧイソ型の抗体の能力を測定することを含む。
【００９０】
いくつかの実施形態では、前記状態は増大したＴ細胞介在性の免疫応答と関係がある。他の実施形態では、前記状態はＴ細胞介在性炎症疾患である。他の特定の実施形態では、前記状態は増大した抗エルゴタイプのＴ細胞活性と関係がある。
【００９１】
他の態様では、本発明は、配列番号１〜１４６及び１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有するペプチド抗原、及びペプチド抗原が抗体を含む生物サンプルと特異的に結合するかどうか測定するための手段を含む、診断用キットを提供する。
【００９２】
本発明のこれらの実施形態及び他の実施形態は、以下の図面、記載事項及び特許請求の範囲と共に明らかとなるはずである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００９３】
本発明は、制御Ｔ細胞活性を調節するための新規な組成物及び方法に関する。Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、それに由来する活性ペプチド、又はこれらのタンパク質又はペプチドをコードする核酸分子を含むワクチン組成物は、Ｔ細胞介在性炎症疾患を治療するのに有効な治療試薬であることが、ここで初めて示される。ＴＣＲ由来ポリペプチド又はペプチドを使用するＴ細胞ワクチンの有効性も、初めて実証される。
【００９４】
本発明は、β１Ｔ細胞受容体変異体鎖とβ２Ｔ細胞受容体変異体鎖の両方（それぞれＣ１とＣ２）の定常ドメインは、Ｔ細胞介在性の病状の治療において使用することができるという驚くべき発見に部分的に基づく。予想外に、Ｃ１及びＣ２ドメイン、及びそれに由来する特異的ペプチド、及びこれらをコードする組換え構築体を用いた予防接種は、アジュバント関節炎（ＡＡ）、自己免疫疾患の動物モデルにおいてＴ細胞介在性炎症を阻害することができることを発見した。これらのエピトープを対象とするＴ細胞系は、ラットに養子免疫療法により転移させるとＡＡを改善することを、予想外にさらに発見した。
【００９５】
本発明によれば、Ｔ細胞受容体の定常ドメインの主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）クラス−ＩＩ結合領域（Ｒｅｉｚｉｓら、１９９６；Ｓｉｎｇｈ及びＲａｇｈａｖａ、２００１）に由来するペプチドは、Ｔ細胞介在性疾患の進行を治療又は予防するのに、有効な治療物質であることも発見されている。
【００９６】
ＴＣＲ定常ドメインペプチドの同定
一態様では本発明は、ＴＣＲ鎖の定常ドメインに由来する免疫原性ペプチドを対象とする。
【００９７】
用語「免疫原性の」又は「免疫原性」は、適切な形の投与及び哺乳動物への適切な経路によって、抗原特異的な細胞介在性及び／又は抗体の免疫応答を誘導するペプチドの能力を指す。言い換えると、本発明のペプチドの投与は、Ｔ細胞及び／又は前記ペプチド内に含まれる１つ又は複数の抗原決定基（エピトープ）を対象とする抗体の活性化を誘導する。したがって、本発明の免疫原性ペプチドは、ＴＣＲ鎖の定常ドメインの１つ又は複数のエピトープに対する免疫応答を誘導することができることは理解されよう。この用語はさらに、一般に抗体による結合による認識を意味するペプチドの認識能力を指す、用語「抗原性の」又は「抗原性」を含む。
【００９８】
特定の一実施形態では、本発明のＴＣＲ定常ドメイン由来のペプチドは、対象に投与すると、それらが前記ペプチド内に含まれる１つ又は複数の抗原決定基に対するＡｂを誘導することを特徴とする。他の実施形態では、前記Ａｂは少なくとも１つのＴＣＲ定常ドメインのエピトープと特異的に結合する。好ましい実施形態では、ＡｂはＩｇＧイソ型である。
【００９９】
他の特定の実施形態では、本発明のＴＣＲ定常ドメイン由来のペプチドは、対象から単離した少なくとも１つのＡｂによって特異的に結合される１つ又は複数の抗原決定基を、それらが含むことを特徴とする。好ましい実施形態では、ＡｂはＩｇＧイソ型である。他の実施形態では、前記対象にＴＣＲ定常ドメイン由来のペプチドを投与する前に、前記Ａｂを対象から単離する。他の特定の実施形態では、対象は増大したＴ細胞介在性免疫応答と関係がある状態に苦しむ。他の特定の実施形態では、前記状態はＴ細胞介在性炎症疾患である。
【０１００】
他の特定の実施形態では、本発明のＴＣＲ定常ドメイン由来のペプチドは、増大したペプチド特異的Ｔ細胞活性により測定して、それらがＴＣＲ鎖の定常ドメインの１つ又は複数のエピトープに対する免疫応答を誘導することを特徴とする。他の特定の実施形態によれば、ペプチド特異的なＴ細胞活性は抗エルゴタイプのＴ細胞活性である。
【０１０１】
用語「抗エルゴタイプのＴ細胞応答」及び「抗エルゴタイプのＴ細胞活性」は、制御型抗エルゴタイプのＴ細胞の活性化を指す。様々な実施形態において、抗エルゴタイプのＴ細胞応答は、組織適合性（自己由来又は同系）活性化Ｔ細胞に対する高い増殖応答によって定義することができる。例えば、Ｍｔ１７６〜１９０を認識するＡ２ｂ、又はＨＳＰ６０の残基４３６〜４６０を認識するｐ２７７などの、様々な活性化Ｔ細胞クローンに対する増殖応答は、動物モデルを使用したとき測定することができる。又は、それによってＴｈ１様表現型からＴｈ２様表現型への組織適合性のある活性化Ｔ細胞の分化を誘導する、ＩＦＮγ及びＴＮＦαからＩＬ−１０へのサイトカイン表現型の変化によって、抗エルゴタイプの応答を定義することができる。
【０１０２】
したがって、本発明のいくつかの実施形態では、ヒト予防接種に適したＴＣＲ定常ドメイン由来のペプチドの同定を、以下の少なくとも１つによって場合によっては実施することができる：
ａ）ペプチドの抗原性の測定。非制限的な実施例によって、例えば抗原−アレイ技術を使用して、例えばＴ細胞介在性炎症疾患に苦しむ対象のＩｇＧ  Ａｂと結合するそれらの能力に関して、候補となるＴＣＲ定常ドメイン由来のペプチドをスクリーニングすることによって、これを場合によっては実施することができる。抗原−アレイに基づく方法を使用するペプチドスクリーニングの非制限的な実施例は、本明細書では実施例１２中に表す；
ｂ）ペプチドの免疫原性の測定。非制限的な実施例によって、対象からリンパ球を得ること、候補となるＴＣＲ定常ドメイン由来のペプチドを対象とするＴ細胞系を産生すること、及び組織適合性のある活性化Ｔ細胞を増殖させる生成Ｔ細胞系の能力を測定することによって、これを場合によっては実施することができる。抗エルゴタイプのＴ細胞系を使用するペプチドスクリーニングの非制限的な実施例は、本明細書では実施例８〜１０及び１３中に表す。
【０１０３】
他の態様によれば、本発明は、Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメインに由来する単離ペプチドを提供し、このペプチドは少なくとも１つのＭＨＣクラスＩＩ（ＭＨＣ−ＩＩ）の結合モチーフを示す。
【０１０４】
したがって、いくつかの他の実施形態によれば、ヒト予防接種に適したＴＣＲ定常ドメイン由来のペプチドの単離は、ＭＨＣ−ＩＩ予測アルゴリズムを使用して実施することができる。Ｔ細胞受容体の定常ドメイン中のＨＬＡ−ＤＲ結合領域を予測するためにＰｒｏＰｒｅｄアルゴリズムを使用するペプチドスクリーニングの非制限的な実施例は、本明細書では実施例１１中に表す。
【０１０５】
様々な特定の実施形態では、本発明のペプチドは、ＴＣＲ鎖の定常ドメインの様々な部分に由来してよい。いくつかの特定の実施形態では、ペプチドはＴＣＲ鎖の定常ドメインの細胞質領域に由来する。他の特定の実施形態では、本発明のペプチドはＴＣＲ鎖の定常ドメインの細胞外領域に由来する。他の特定の実施形態では、本発明のペプチドはＴＣＲ鎖の定常ドメインの膜貫通領域に由来する。
【０１０６】
コアペプチド（ＣＰ）で示すＴＣＲα鎖の膜貫通ドメインに由来する９アミノ酸のペプチドは、ＴＣＲ分子と同時局在することによってｉｎ  ｖｉｔｒｏ及びｉｎ  ｖｉｖｏでＴ細胞抗原に特異的な活性化を阻害し、これによってＴＣＲ−ＣＤ３複合体の適切な構築を阻害することが報告された。本発明のペプチドは、アミノ酸配列ＧＬＲＩＬＬＬＫＶ（配列番号１５６）を有するＣＰで示すペプチドを明らかに含まないことは理解されよう。いくつかの実施形態では、本発明のペプチドは、ＴＣＲα鎖の定常ドメインの膜貫通領域以外の配列に由来する。
【０１０７】
いくつかの他の特定の実施形態では、本発明はＴＣＲ定常ドメインに由来する融合ペプチドを提供し、前記融合ペプチドは少なくとも１つのＴ細胞受容体の定常ドメインに由来する複数の免疫原性抗原決定基を含む。
【０１０８】
本明細書で使用する用語「融合ペプチド」は、２つ以上のポリペプチド又はペプチド配列が直接的又は間接的、好ましくは直接的に、化学結合によって、好ましくはペプチド結合によって、本来存在しない組合せで互いに結合している、ポリペプチド又はペプチドを示す。
【０１０９】
いくつかの特定の実施形態では、前記融合ペプチドは配列番号１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸配列を有する。本発明による融合ペプチドの非制限的な実施例は、配列番号１６５によって示されるペプチドであり、これはＴＣＲγ定常ドメインに由来する２つの免疫原性抗原決定基を含み、免疫原性抗原決定基は配列番号１６０及び１６２によって示される。
【０１１０】
いくつかの実施形態によれば、本発明は、少なくとも１つのＴ細胞受容体の定常ドメインに由来する少なくとも１つのペプチド配列を含む、組換え又は合成ポリペプチド又はペプチドを提供する。いくつかの好ましい実施形態によれば、本発明は、少なくとも１つのＴ細胞受容体の定常ドメインに由来する少なくとも１つのペプチド配列を含み、複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む、組換えポリペプチド又はペプチドを提供する。他の好ましい実施形態によれば、本発明は、少なくとも１つのＴ細胞受容体の定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含み、複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む、組換えポリペプチド又はペプチドを提供する。さらに他の好ましい実施形態によれば、本発明は、複数のＴ細胞受容体の定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含み、複数のＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含む、組換えポリペプチド又はペプチドを提供する。
【０１１１】
本発明のペプチドは、ヒトＴ細胞受容体の定常ドメインに由来することが最も好ましい。
【０１１２】
好ましい実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のα鎖、Ｔ細胞受容体のβ１鎖、Ｔ細胞受容体のβ２鎖、Ｔ細胞受容体のγ１鎖、Ｔ細胞受容体のγ２鎖及びＴ細胞受容体のδ鎖からなる群から選択される。ヒトＴＣＲ鎖の定常ドメインのアミノ酸配列は以下の表１０中に表し、配列番号１６８〜１７５によって示す。本発明がこれらの配列の本来の対立遺伝子変異体に由来するペプチドをさらに含むことは、理解されるはずである。
【０１１３】
一実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のα鎖からなる群から選択される。特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のα鎖であり、ペプチドは配列番号１〜２７のいずれか１つで示される配列を有するペプチド、並びにその類似体、誘導体及び塩からなる群から選択される。いくつかの他の特定の実施形態によれば、ペプチドは配列番号１〜１２及び１５〜２７のいずれか１つで示される配列を有するペプチド、並びにその類似体、誘導体及び塩からなる群から選択される。
【０１１４】
一実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のβ鎖からなる群から選択される。
【０１１５】
特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のβ１鎖であり、ペプチドは配列番号２８〜６０のいずれか１つで示される配列を有するペプチド、並びにその類似体、誘導体及び塩からなる群から選択される。
【０１１６】
特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のβ２鎖であり、ペプチドは配列番号３１〜４９、配列番号５１〜５９、及び配列番号６１〜６４のいずれか１つで示される配列を有するペプチド、並びにその類似体、誘導体及び塩からなる群から選択される。
【０１１７】
一実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のγ鎖及びＴ細胞受容体のδ鎖からなる群から選択される。
【０１１８】
特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のδ鎖であり、ペプチドは配列番号６５〜９２のいずれか１つで示される配列を有するペプチド、並びにその類似体、誘導体及び塩からなる群から選択される。
【０１１９】
特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のγ鎖であり（アクセッション番号Ａ２６６５９）、ペプチドは配列番号９３〜１３０によって示されるペプチド、並びにその類似体、誘導体及び塩からなる群から選択される。
【０１２０】
特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のγ鎖であり（アクセッション番号ＡＡＢ６３３１４）、ペプチドは配列番号９３〜１３１によって示されるペプチド、並びにその類似体、誘導体及び塩からなる群から選択される。
【０１２１】
特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のγ鎖であり（アクセッション番号ＡＡＢ６３３１２）、ペプチドは配列番号９３〜１００、配列番号１０４〜１０５、配列番号１０７〜１０９、配列番号１１２〜１２５、配列番号１２７〜１２９、配列番号１３１〜１４０によって示されるペプチドによって示されるペプチド、並びにその類似体、誘導体及び塩からなる群から選択される。
【０１２２】
特定の実施形態によれば、鎖はＴ細胞受容体のγ鎖であり（アクセッション番号ＡＡＢ６３３１３）、ペプチドは配列番号９４〜１００、配列番号１０４〜１０５、配列番号１０７〜１０９、配列番号１１２〜１３０、配列番号１３３〜１４６のいずれか１つで示される配列を有するペプチド、並びにその類似体、誘導体及び塩からなる群から選択される。
【０１２３】
Ｔ細胞介在性の病状
一態様では本発明は、Ｔ細胞介在性炎症疾患を治療又は予防するための組成物及び方法を提供する。「Ｔ細胞介在性炎症疾患」は、不適切又は有害なＴ細胞応答が疾患又は障害の病因又は病状の構成要素である、任意の状態を指す。これはＴ細胞によって直接介在される疾患と状態の両方、さらに不適切なＴ細胞応答が異常な抗体の生成に貢献する疾患と状態（例えば、病原性ＩｇＧ、ＩｇＡ又はＩｇＥ抗体の生成と関係がある自己免疫性又はアレルギー性疾患）、並びに移植片拒絶を含む。
【０１２４】
様々な実施形態によれば、Ｔ細胞介在性炎症疾患には自己免疫性疾患、アレルギー性疾患、Ｔｈ１介在性疾患及び他の炎症疾患があるが、これらだけには限られない。本発明の一実施形態では、本発明の組成物及び方法は、多発性硬化症、関節リウマチ、若年性関節リウマチ、自己免疫性神経炎、全身性エリテマトーデス、乾癬、Ｉ型糖尿病、シェーグレン病、甲状腺疾患、重症筋無力症、サルコイドーシス、自己免疫性ブドウ膜炎、炎症性腸疾患（クローン病及び潰瘍性大腸炎）及び自己免疫性肝炎だけには限られないが、これらを含めたＴ細胞介在性の自己免疫性疾患を治療するのに有用である。特定の一実施形態では、自己免疫性疾患は関節リウマチである。他の特定の実施形態では、本発明の組成物及び方法は、Ｔｈ１関連炎症疾患、例えば、接触性皮膚炎などの皮膚の過敏症及び炎症をもたらすＴｈ１介在性アレルギー応答を治療するのに有用である。他の特定の実施形態では、本発明の組成物及び方法は、Ｔｈ２関連炎症疾患、ろうそう及びアレルギーを治療するのに有用である。他の実施形態では、本発明の組成物及び方法は、喘息（特にアレルギー性喘息）などの炎症又はアレルギー性疾患、過敏性肺疾患、過敏性肺炎、遅延型過敏症、腸管肺疾患（ＩＬＤ）（例えば突発性肺線維症、又は関節リウマチ又は他の炎症疾患と関係があるＩＬＤ）だけには限られないが、これらを含めた広範囲の炎症疾患及び状態を治療するのに有用である。他の実施形態では、Ｔ細胞介在性の病状は、同種異系移植片拒絶及び移植片対宿主疾患（ＧＶＨＤ）を含めた移植片拒絶である。同種異系移植片拒絶、例えば器官拒絶は、免疫応答を介した移植組織の宿主免疫細胞の破壊によって生じる。同様に、免疫応答はＧＶＨＤとも関係があるが、しかしながらこの場合、外来性の移植免疫細胞が宿主組織を破壊する。
【０１２５】
タンパク質及びペプチドに基づく組成物及び方法
本発明のポリペプチド及びペプチドは、固相（例えばＢｏｃ又はｆ−Ｍｏｃ化学法）及び溶液相合成法だけには限られないが、これらを含めた、当技術分野で知られている任意の組換え又は合成法を使用して単離又は合成することができる。例えば、Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ（１９６３）の固相ペプチド合成法によって、ペプチドを合成することができる。又は、当技術分野でよく知られている標準的な溶液法（例えばＢｏｄａｎｓｚｋｙ、１９８４を参照）を使用して、又はペプチド合成に関する当技術分野で知られている任意の他の方法によって、本発明のペプチドを合成することができる。
【０１２６】
カルボキシアミドとして、還元型末端アルコールとして又は任意の薬剤として許容される塩として、例えばナトリウム、カリウム、リチウム又はカルシウム塩を含めた金属塩として、有機塩基との塩として、硫酸、塩酸又はリン酸を含めた鉱酸との塩として、又は有機酸、例えば酢酸又はマレイン酸との塩として、末端カルボキシ酸を有する本発明のペプチドを使用することができる。一般に、Ｔ細胞介在性疾患に関するペプチドの生物活性が保たれる限り、本発明のペプチドの任意の薬剤として許容される塩を使用することができる。
【０１２７】
機能誘導体は、前記ペプチドのアミノ酸側鎖及び／又はカルボキシル及び／又はアミノ部分に対する化学修飾からなる。このような誘導体分子は、例えば遊離アミノ基が誘導体化されてアミン塩酸塩、ｐ−トルエンスルホニル基、カルボベンズオキシ基、ｔ−ブチルオキシカルボニル基、クロロアセチル基又はホルミル基が形成されている分子を含む。遊離カルボキシル基を誘導体化して、塩、メチル及びエチルエステル又は他の型のエステル又はヒドラジドを形成することができる。遊離ヒドロキシル基を誘導体化して、Ｏ−アシル又はＯ−アルキル誘導体を形成することができる。ヒスチジンのイミダゾール窒素を誘導体化して、Ｎ−ｉｍ−ベンジルヒスチジンを形成することができる。２０の標準アミノ酸残基の１つ又は複数の天然に存在するアミノ酸誘導体を含むペプチドも、化学誘導体として含まれる。例えば、プロリンを４−ヒドロキシプロリンで置換することができ、リシンを５−ヒドロキシリシンで置換することができ、ヒスチジンを３−メチルヒスチジンで置換することができ、セリンをホモセリンで置換することができ、リシンをオルニチンで置換することができる。
【０１２８】
本明細書に記載するアミノ酸残基は、他に示さない限り「Ｌ」異性体形である。しかしながら、ペプチドが望ましい機能性を実質的に保持する限り、任意のＬ−アミノ酸残基を「Ｄ」異性体形の残基で置換することができる。
【０１２９】
これらの新しいペプチドの適切な類似体は、現在標準的であるペプチド合成法及び装置によって容易に合成することができることは、全当業者によって理解されよう。これらの類似体に関する制限は、それらがＴ細胞介在性疾患に関して本質的に同じ生物活性を有することである。全てのこのような類似体は、それらのアミノ酸配列に関しては新しいペプチドに本質的に基づくはずであるが、１つ又は複数のアミノ酸残基が欠失、置換又は付加されているはずである。アミノ酸残基が置換されているとき、想定されるこのような保存的置換は、ペプチドの構造又は生物活性を著しく変えない置換である。例えば、塩基性アミノ酸は他の塩基性アミノ酸で置換されるはずであり、酸性アミノ酸は酸性アミノ酸で、中性アミノ酸は中性アミノ酸で置換されるはずである。前に詳述した保存的置換を含む類似体以外に、非保存的アミノ酸置換を含むペプチド類似体。本発明のペプチド類似体は、増大した抗エルゴタイプのＴ細胞活性により測定して、それらがＭＨＣ−ＩＩ分子と結合する能力を保持すること且つ／又はＴＣＲ鎖の定常ドメインに対する免疫応答を誘導する能力を保持することを特徴とする。
【０１３０】
本発明のペプチドの全長は、約６アミノ酸と３５アミノ酸の間であることが好ましい。クラスＩＩのＭＨＣ分子は、おそらく７〜９アミノ酸残基ほど短い最小長でペプチド１２〜１５アミノ酸残基長と結合することは、当技術分野で充分定着している。したがって、本発明のＴＣＲ定常ドメイン断片は少なくとも約７〜９アミノ酸長であり、ＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを含むことが好ましい。いくつかの実施形態では、例えばペプチドが複数のＴＣＲ定常ドメイン由来配列を含むとき、例えば５０アミノ酸長までのより長いペプチド、並びに単離及び組換えによって生じたポリペプチドは、本発明の範囲内にある。しかしながら、いくつかの実施形態では、製造を容易にするためにより短いペプチドが好ましい。
【０１３１】
他の態様では本発明は、必要性のある対象にＴ細胞介在性の病状に対する予防接種をするのに有用な医薬組成物を提供する。
【０１３２】
一実施形態では、（ａ）少なくとも１つの薬剤として許容される担体、アジュバント、賦形剤又は希釈剤と、
（ｂ）（ｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメイン、
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド、及び
（ｉｉｉ）その類似体、誘導体及び塩
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原とを含む、ワクチン組成物を提供する。
【０１３３】
他の実施形態によれば組成物は、（ａ）薬剤として許容される担体、アジュバント、賦形剤又は希釈剤と、（ｂ）Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメイン、又はその類似体、誘導体、塩若しくはＭＨＣクラスＩＩの結合モチーフを示す定常ドメインに由来するペプチドを含む医薬組成物である。
【０１３４】
本明細書で使用する用語「ワクチン」は、脊椎動物中で特異的な免疫応答を刺激するのに有用な組成物を示す。この用語は免疫療法ワクチン、即ち疾患を有すると既に診断されている宿主中のその疾患のさらなる進行を治療及び／又は予防するために投与するワクチンと、予防ワクチンの両方を明らかに含む。
【０１３５】
本発明の医薬組成物は、前記治療の必要性のある対象に治療有効量投与する。本発明によれば「治療有効量」は、患者に投与したときＴ細胞介在性の病状を阻害する、好ましくは根絶する、又は、他の実施形態では、その進行を予防する又は遅延させるのに充分な量である。本明細書に記載するように、「治療有効量」は、対象に投与したとき、投与する免疫原に対する対象の免疫応答の実質的な増大をもたらす量をさらに指す。
【０１３６】
いくつかの実施形態によれば、対象はヒト、イヌ、ネコ、ヒツジ、ウシ、ウマ及びブタからなる群から選択される。好ましい実施形態では、対象はヒトである。
【０１３７】
これらの実施形態に従い使用するための医薬組成物は、１つ又は複数の生理的に許容される担体又は賦形剤（賦形薬）を使用する従来の方法で配合することができる。担体は組成物の他の成分と適合性があり、そのレシピエントに有害でないという意味で「許容される」。ワクチン組成物は、生理食塩水又はグリセロール又はプロピレングリコールなどのエタノールポリオールなどの、薬剤として又は生理的に許容される賦形薬で、場合によっては投与することができる。
【０１３８】
Ｔ細胞受容体の任意の鎖の定常ドメインの全ての変異体分子が、医薬組成物に適している。
【０１３９】
医薬組成物は、固体、液体又は半固体の形で与える。固体調製物は、前述の要素を配合して粉末状組成物を与えることによって調製することができる。又は医薬組成物は、凍結乾燥調製物として与える。液体調製物は、水溶液、水性懸濁液、油性懸濁液又はマイクロカプセル組成物として与えることが好ましい。半固体組成物は、含水又は油性ゲル又は軟膏として与えることが好ましい。
【０１４０】
固体組成物は、例えば本発明のタンパク質又はペプチドの溶液と賦形剤を混合し、少量の水を徐々に加え、及びその混合物を混合することによって調製することができる。乾燥後、好ましくは真空中で、混合物を粉末状にする。液体組成物は、例えば水、バッファー溶液などの中に本発明のタンパク質又はペプチドを溶解、懸濁又は乳化させることによって調製することができる。油性懸濁液は、例えば油状成分、ゴマ油、オリーブ油、コーン油、ダイズ油、綿実油、ピーナッツ油、ラノリン、ペトロラクタム、パラフィン、Ｉｓｏｐａｒ、シリコーン油、６〜３０炭素原子の脂肪酸、又は対応するグリセロール又はアルコールエステル中などに、本発明のタンパク質又はペプチド又はタンパク質を懸濁又は乳化させることによって調製することができる。バッファーには例えばＳｏｒｅｎｓｅｎバッファー、Ｃｌａｒｋ−Ｌｕｂｓバッファー、ＭａｃＩｌｖａｉｎｅバッファー、Ｍｉｃｈａｅｌｉｓバッファー、及びＫｏｌｔｈｏｆｆバッファーがある。
【０１４１】
組成物は、例えば経鼻投与用の含水ゲルとして調製することができる。含水ゲル成分は、バッファー、及び本発明のタンパク質又はペプチドを含む水溶液、及び安定状態のゲルを得るために加熱又は冷却した溶液中に溶かすか又は分散させる。
【０１４２】
本発明のタンパク質又はペプチドは、静脈内、筋肉内又は皮下投与によって投与することが好ましい。タンパク質又はペプチドは摂取される前に消化される可能性があるので、経口投与は有効であり得ない。当然ながら、この考察は、例えば環状ペプチドにすることによって、Ｄ−アミノ酸などの非天然アミノ酸を含めることによって、又は生物分解に対するタンパク質又はペプチドの耐性を高めるための他の修飾によって修飾されている、本発明のタンパク質又はペプチドにはあまり当てはまらない可能性がある。消化管中での分解は、例えばリポソームなどのマイクロカプセル中に本発明のタンパク質又はペプチドを閉じこめることによって、いくつかの組成物を使用することによって減らすことができる。本発明の医薬組成物は、他の粘膜に投与することもできる。したがって医薬組成物は、座薬、鼻腔スプレー又は舌下錠剤の形で与える。
【０１４３】
本発明のタンパク質又はペプチドの用量は、治療する状態、患者の年齢、体重、及び投与の経路に依存する可能性があり、主治医によって決定されるはずである。
【０１４４】
他の実施形態では、本発明のタンパク質又はペプチドは、そのパモン酸塩、タンニン酸塩、ステアリン酸塩又はパルミチン酸塩として本発明のタンパク質又はペプチドを取り込ませることによって、フロムポリ−１、４−コハク酸ブチレン、ポリ−２，３−コハク酸ブチレン、ポリ−１，４−フマル酸ブチレン、及びポリ−２，３−コハク酸ブチレンだけには限られないが、これらを含めた生分解性ポリマーを含む医薬組成物中に与えることができる。このような組成物は、例えば米国特許第５，４３９，６８８号中に記載されている。
【０１４５】
他の実施形態では、本発明の組成物は脂質エマルジョンである。
【０１４６】
脂質エマルジョンは、例えばリン脂質などの乳化剤、乳化助剤、安定剤の約０．１〜２．４ｗ／ｗの脂肪又は油を加え、機械的に混合し、加熱及び／又は溶媒除去によって促進し、水及び等張剤を加え、及び場合によってはｐＨ剤、等張剤を加えて調節することによって調製することができる。混合物は次いで均質化する。このような脂質エマルジョンは、酸性リン脂質、脂肪酸、胆汁酸、及びそれらの塩などの電荷調節物質を含むことが好ましい。酸性リン脂質には、ホスファチジルセリン、ホスファチジルグリセロール、ホスファチジルイノシトール、及びホスファチジル酸がある。胆汁酸には、デオキシコール酸、及びタウロコール酸がある。このような医薬組成物の調製は、米国特許第５，７３３，８７７号中に記載されている。
【０１４７】
本発明による医薬組成物は、植物油又はそのエマルジョン、表面活性物質、例えばヘキサデシルアミン、オクタデシルアミノ酸エステル、オクタデシルアミン、リゾレシチン、ジメチルオクタデシル臭化アンモニウム、Ｎ，Ｎ−ジコクタデシル−Ｎ’−Ｎ’ビス（２−ヒドロキシエチル−プロパンジアミン）、メトキシヘキサデシルグリセロール、及びプルロニックポリオール；ポリアミン、例えばピラン、デキストラン硫酸、ポリＩＣ、カルボポル；ペプチド、例えばムラミルジペプチド、ジメチルグリシン、ツフシン；免疫刺激複合体；油性エマルジョン（米国特許第５，９６１，９７０号、米国特許第４，０７３，９４３号及び米国特許第４，１６８，３０８号によって開示されたエマルジョンなどの、サブミクロン範囲の油滴を有する水中油型エマルジョンだけには限られないが、これらを含む）；ＭＰＬ（登録商標）などのリポ多糖及びミネラルゲルなどの他のアジュバントを場合によっては含み得る。本発明の抗原は、リポソーム、コキレート、ポリ−ラクチド、ポリ−グリコリド及びポリ−ラクチド−コ−グリコリドなどの生分解性ポリマー、又はＩＳＣＯＭＳ（免疫刺激複合体）中に取り込ませることもでき、補助活性成分を使用することもできる。Ｉｎｔｒａｌｉｐｉｄ又はＬｉｐｏｆｕｎｄｉｎなどの新陳代謝性脂質エマルジョンを、その全内容が参照として本明細書に組み込まれるＷＯ９７／０２０１６中に開示された方法で、予防接種用の賦形薬として使用することもできる。これらの物質はＴｈｌからＴｈ２へのサイトカインの変化を引き起こすことが知られているので、このような脂質エマルジョンは本発明の目的に有利である。米国特許第５，９６１，９７０号中に開示されたように、これらの脂質エマルジョンは水中油型サブミクロンエマルジョンとして配合することができる。
【０１４８】
いずれもワクチン分野の当業者によく知られているように、本発明はタンパク質及びペプチド抗原は、アルブミン又は他の担体分子と結合させて免疫応答を調節又は増大することができる。
【０１４９】
他の態様では、本明細書で詳述するように、本発明はＴ細胞介在性炎症疾患を治療する方法を提供し、前記方法は本発明の免疫原を含む治療用組成物を必要性のある個体に投与することを含む。
【０１５０】
他の態様では、本明細書で詳述するように、本発明はＴ細胞介在性炎症疾患の進行を予防する方法を提供し、前記方法は本発明の免疫原を含む治療用組成物を必要性のある個体に投与することを含む。
【０１５１】
他の態様では、本明細書で詳述するように、本発明はＴ細胞介在性炎症疾患の進行を予防又は治療する方法を提供し、前記方法はＴ細胞受容体の鎖の定常ドメイン又はその活性断片を含む治療用組成物を必要性のある個体に投与することを含む。
【０１５２】
疾患を予防又は治療する方法は、前記疾患の予防接種法として記載することもできることは理解されよう。
【０１５３】
他の態様では、本明細書で詳述するように、必要性のある対象中で抗エルゴタイプのＴ細胞活性を増大させる方法を提供し、この方法は治療有効量の本発明のワクチン組成物を必要性のある対象に投与することを含む。
【０１５４】
他の態様では本発明は、ワクチンを調製するための、
（ｉ）Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド、及び
（ｉｉｉ）その類似体、誘導体及び塩
からなる群から選択される免疫原の使用を対象とする。様々な実施形態において、必要性のある対象においてＴ細胞介在性炎症疾患を治療するため、Ｔ細胞介在性炎症疾患の進行を予防するため、且つ／又は抗エルゴタイプのＴ細胞活性を増大させるために、ワクチンは有用である。
【０１５５】
一実施形態では、ペプチド又はタンパク質は医学的有効量、少なくとも１回、好ましくは診断直後に投与しなければならない。タンパク質又はペプチドは、最初の投与後さらに２回、好ましくは１ヶ月と６ヶ月で投与して、患者に追加抗原刺激を与えることもできる。
【０１５６】
いくつかの実施形態では、前記免疫原を疾患症状の出現前に対象に投与する。他の実施形態では、前記免疫原を疾患症状の出現後に対象に投与する。
【０１５７】
当技術分野でよく知られているプロトコルに従って、非経口、皮内、経皮（徐放性ポリマーの使用などによる）、筋肉内、腹腔内、静脈内、皮下、経口及び鼻腔内投与経路だけには限らないが、これらを含めた様々な経路によって、ヒト又は動物にワクチンを投与することができる。本発明のワクチン組成物は、前記対象において免疫応答を誘導するのに適した用量で投与する。ＴＣＲ定常ドメイン抗原の個々の用量は、治療する対象の年齢、体重及び医学的状態、並びに抗原の同一性及び投与法に依存するはずである。適切な用量は当業者により容易に決定されるはずである。ヒトの筋肉内、皮下及び経口予防接種に好ましい用量は約５０μｇと約１００ｍｇの間、好ましくは約２００μｇと約４０ｍｇの間、及びより好ましくは約５００μｇと約１０ｍｇの間である。本発明のワクチンに適合させるための伝統的な担体抗原を使用する確定用量範囲の調節又は操作は、充分当業者の能力の範囲内である。
【０１５８】
ＤＮＡ予防接種及び関連法
本発明により、Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメイン、又はその活性断片又は相同体をコードするＤＮＡワクチンを使用することによって、Ｔ細胞介在性炎症疾患を治療又は予防することができることをここで開示する。
【０１５９】
本発明は、Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメインをコードするヌクレオチドを含むＤＮＡワクチンを用いた予防接種は、Ｔ細胞介在性炎症を阻害し、抗エルゴタイプのＴ細胞応答をもたらすことを初めて開示する。いずれかの理論又は作用機構によって縛られることは望まずに、これは、Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメインをコードする核酸による、Ｔ細胞介在性の自己免疫性疾患の予防又は改善は、自己免疫Ｔ細胞の増殖の抑制ではなく、応答性Ｔ細胞によって分泌されるサイトカインの変化と関係がある可能性があることを示唆する。
【０１６０】
細胞の免疫応答を生成するためのＤＮＡ予防接種の使用は、特に有利である。それは、おそらく毒性であるタンパク質を用いた動物の安全な治療を可能にする、有効な治療用組成物をもたらす。いずれかの理論又は作用機構によって縛られることは望まずに、Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメイン、又はその活性断片をコードする核酸分子の発現は、そのＴ細胞受容体の鎖の定常ドメイン又は活性断片の局所的生成をもたらし、これによってエルゴトープとしてコードされるタンパク質又は活性断片により抗エルゴタイプのＴ細胞応答を誘導する。本発明の治療用組成物は、Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメイン又はその活性断片の長期の発現をもたらすことができる。このような長期の発現は、疾患を治療するためのコードされるタンパク質又は活性断片の有効、ただし非毒性の投与の維持を可能にし、動物を治療するために必要とされる治療用組成物の投与の頻度を制限する。さらに、毒性が無いため、本発明の治療用組成物は反復治療において使用することができる。
【０１６１】
本発明はさらに、組換え構築体の使用に関するものであり、前記組換え構築体はＴ細胞受容体の鎖の定常ドメイン又はその活性断片をコードする単離核酸配列を含み、抗エルゴタイプのＴ細胞応答を誘導する。このような応答は、例えば抗エルゴタイプのＴ細胞と自己免疫Ｔ細胞の間のバランスが乱れている、Ｔ細胞介在性の自己免疫性疾患において必要とされる。
【０１６２】
Ｔ細胞受容体の様々な鎖の定常ドメイン及びその活性断片をコードする単離核酸配列は、ＤＮＡ、ＲＮＡ、又はＤＮＡ又はＲＮＡいずれかの誘導体を含み得る。Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメインをコードする単離核酸配列は、全体（即ち、完全）遺伝子又はその一部分のいずれかとして、その天然源から入手することができる。核酸分子は、組換えＤＮＡ技術（例えば、ポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）による増幅、クローニング）又は化学合成を使用して生成することもできる。核酸配列は、天然対立遺伝子変異体、及びその修飾が本発明のＴ細胞受容体の機能性定常ドメイン又はその活性断片をコードする核酸分子の能力に実質的に干渉しないような形式でヌクレオチドが挿入、欠失、置換、及び／又は転位している修飾核酸配列だけには限られないが、これらを含めた天然核酸配列及びその相同体を含む。
【０１６３】
核酸配列相同体は、当業者に知られているいくつかの方法を使用して生成することができる（例えば、Ｓａｍｂｒｏｏｋら、「分子クローニング：研究室用マニュアル（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ：Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ）」、Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｓ  Ｐｒｅｓｓ、１９８９を参照）。例えば核酸配列は、部位特異的突然変異誘発などの古典的な突然変異誘発技法及び組換えＤＮＡ技法、突然変異を誘発するための核酸分子の化学処理、核酸断片の制限酵素による切断、核酸断片の連結、ポリメラーゼ連鎖反応（ＰＣＲ）による増幅及び／又は核酸配列の選択した領域の突然変異誘発、オリゴヌクレオチド混合物の合成、及び核酸分子の混合物を「構築する」ための混合群の連結、及びこれらの組合せだけには限られないが、これらを含めた様々な技法を使用して修飾することができる。核酸分子相同体は、核酸によってコードされるタンパク質の機能をスクリーニングすることによって、修飾核酸の混合物から選択することができる。
【０１６４】
本発明の一実施形態は、Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメインの少なくとも一部分、又はＴ細胞受容体の鎖の定常ドメインの相同体をコードする単離核酸配列である。本明細書で使用する「Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメインの少なくとも一部分」は、抗エルゴタイプのＴ細胞応答を増大させることができるＴ細胞受容体のα又はβ又はγ又はδ鎖の定常ドメインの部分を指す。好ましい一実施形態では、本発明の核酸配列は、Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメインの全コード領域をコードする。又は核酸配列は、ＭＨＣ−ＩＩ結合モチーフを示すＴ細胞受容体の鎖の定常ドメインに由来するペプチドをコードする。本明細書で使用する、Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメインの相同体は、天然アミノ酸配列と充分類似したアミノ酸配列を有するタンパク質又はペプチドであり、相同体をコードする核酸配列は、抗エルゴタイプのＴ細胞応答を増大させることができるタンパク質又はペプチドをコードする。
【０１６５】
特定の実施形態において本発明は、配列番号１〜１４６及び１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸配列を有する少なくとも１つのペプチドをコードする単離及び組換え核酸配列、核酸配列を含む組換え構築体、及びそれらのＤＮＡワクチンを提供する。
【０１６６】
他の実施形態において本発明は、Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメインに由来する融合ペプチドをコードする核酸配列を提供し、この融合ペプチドは少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数の免疫原性抗原決定基を含む。特定の実施形態では、ペプチドは配列番号１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸配列を含む。
【０１６７】
他の実施形態において本発明は、ＴＣＲの鎖の定常ドメインに由来する融合ペプチドをコードする核酸配列を提供し、この融合ペプチドは少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する複数のペプチド配列を含み、ペプチドは複数の主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）−ＩＩ結合モチーフを含む。特定の実施形態では、少なくとも１つのＴＣＲの定常ドメインに由来する少なくとも１つのペプチド配列は、配列番号１〜１４６のいずれか１つで示されるアミノ酸、及びその類似体及び誘導体の配列を含む。
【０１６８】
ポリヌクレオチド又はオリゴヌクレオチド配列は、タンパク質又はペプチドの遺伝コードから容易に推測することができるが、しかしながら、コードの縮重を考慮に入れなければならない。例えば、非制限的に、配列番号１８３〜１９３によって示されるオリゴヌクレオチド配列は、配列番号１５７〜１６７の免疫原性ペプチドをコードする（表１４参照）。しかしながら、本発明の核酸配列は遺伝コードの結果として縮重状態である配列も含み、これらの配列は当業者によって容易に決定することができる。ヒトＴＣＲ鎖の定常ドメインをコードする核酸配列は以下の実施例中に表し、配列番号１７６〜１８２によって示す。これらの配列の本来の対立遺伝子の変異体に由来する核酸配列を、本発明がさらに含むことは理解されるはずである。
【０１６９】
本発明は、１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結して組換え分子を形成する、本発明の核酸配列を含む。語句「作動可能に連結した」は、宿主細胞へのトランスフェクト（即ち、形質転換、形質導入又はトランスフェクト）時に分子を発現させることができるような形式での、核酸配列と転写制御配列の連結を指す。転写制御配列は、転写の開始、延長、及び終了を制御する配列である。特に重要な転写制御配列は、プロモーター、エンハンサー、オペレーター及びリプレッサー配列などの転写の開始を制御する配列である。適切な転写制御配列は、本発明の少なくとも１つの組換え細胞において機能し得る任意の転写制御配列を含む。様々なこのような転写制御配列は当業者に知られている。好ましい転写制御配列には、動物、細菌、ぜん虫、昆虫細胞において、及び好ましくは動物細胞において機能する配列がある。より好ましい転写制御配列には、ＲＳＶ制御配列、ＣＭＶ制御配列、レトロウイルスＬＴＲ配列、ＳＶ−４０制御配列及びβ−アクチン制御配列、並びに真核生物細胞中の遺伝子発現を制御することができる他の配列があるが、これらだけには限られない。他の適切な転写制御配列には、組織特異的プロモーター及びエンハンサー（例えば、Ｔ細胞特異的エンハンサー及びプロモーター）がある。本発明の転写制御配列は、本発明のＴ細胞受容体の鎖又はそれに由来する活性ペプチドをコードする遺伝子と本来結合している、本来存在する転写制御配列も含み得る。
【０１７０】
記載した好ましい実施形態中のさらに他の特徴によれば、組換え構築体は真核生物発現ベクターである。
【０１７１】
記載した特定の実施形態中のさらに他の特徴によれば、発現ベクターはｐｃＤＮＡ３、ｐｃＤＮＡ３．１（＋／−）、ｐＺｅｏＳＶ２（＋／−）、ｐＳｅｃＴａｇ２、ｐＤｉｓｐｌａｙ、ｐＥＦ／ｍｙｃ／ｃｙｔｏ、ｐＣＭＶ／ｍｙｃ／ｃｙｔｏ、ｐＣＲ３．１、ｐＣＩ、ｐＢＫ−ＲＳＶ、ｐＢＫ−ＣＭＶ、ｐＴＲＥＳ及びそれらの誘導体からなる群から選択される。
【０１７２】
本発明によれば、宿主細胞はｉｎ  ｖｉｖｏ（即ち、動物中）又はｅｘ  ｖｉｖｏ（即ち、動物の外側）でトランスフェクトすることができる。宿主細胞への核酸分子のトランスフェクションは、それによって核酸分子を細胞内に挿入することができる、任意の方法によって実施することができる。トランスフェクション技法にはトランスフェクション、エレクトロポレーション、マイクロインジェクション、リポフェクション、吸着、及びプロトプラスト融合があるが、これらだけには限られない。宿主細胞にｉｎ  ｖｉｖｏでトランスフェクトするための好ましい方法には、リポフェクション及び吸着がある。
【０１７３】
組換えＤＮＡ技術を使用することにより、例えば宿主細胞内の核酸分子のコピー数、これらの核酸分子が転写される有効度、生成した転写産物が翻訳される有効度、及び翻訳後修飾される有効度を操作することによって、トランスフェクト核酸分子の発現を改善することができることは、当業者によって理解され得る。本発明の核酸分子の発現を増大させるのに有用な組換え技法には、高コピー数のプラスミドへの核酸分子の作動可能な連結、１つ又は複数の宿主細胞染色体への核酸分子の組込み、プラスミドへのベクター安定化配列の付加、転写制御シグナル（例えば、プロモーター、オペレーター、エンハンサー）の置換又は修飾、翻訳制御シグナル（例えば、リボソーム結合部位、シャイン−ダルガルノ配列）の置換又は修飾、宿主細胞のコドン使用に対応させるための本発明の核酸分子の修飾、転写産物を不安定状態にする配列の欠失があるが、これらだけには限られない。本発明の発現される組換えタンパク質の活性は、このようなタンパク質をコードする核酸分子を断片化、修飾、又は誘導体化することによって改善することができる。
【０１７４】
本発明のさらに他の態様によれば、本発明のＤＮＡ予防接種法を実施するのに適した医薬組成物を提供する。この組成物は、Ｔ細胞受容体の鎖、それに由来する活性ペプチド又はその類似体をコードする単離核酸配列であって、１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した核酸配列を含む組換え構築体、及び薬剤として許容される担体を含む。
【０１７５】
一実施形態では、
（ａ）少なくとも１つの薬剤として許容される担体と、（ｂ）（ｉ）Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、及び
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原をコードする単離核酸配列を含み、
核酸配列が１つ又は複数の転写制御配列と作動可能に連結した少なくとも１つの組換え構築体とを含む、ＤＮＡワクチン組成物を提供する。
【０１７６】
本発明の他の実施形態では、組成物は本明細書で前に記載したＴ細胞介在性炎症疾患を治療するのに有用である。
【０１７７】
本発明のＤＮＡワクチン組成物は、前記治療を必要とする個体に投与する。記載した好ましい実施形態中のさらに他の特徴によれば、個体はヒト、イヌ、ネコ、ヒツジ、ウシ、ウマ及びブタからなる群から選択される。
【０１７８】
本発明の他の実施形態では、ＤＮＡワクチン組成物は、薬剤として許容される担体をさらに含む。ＤＮＡワクチンに関して「担体」は、適切なｉｎ  ｖｉｖｏ部位に本発明の核酸配列を送達するための賦形薬として適した任意の物質を指す。このように担体は、本発明の核酸分子を含む治療用組成物の、薬剤として許容される賦形薬として作用することができる。好ましい担体は、核酸分子が細胞に到着したときに、核酸分子が細胞に進入しその細胞によって発現され得る形で本発明の核酸分子を保つことができる。本発明のＤＮＡワクチンの担体には、（１）細胞に核酸分子を運ぶが、特異的に標的化しない賦形薬又は配合物（本明細書では非標的化担体と呼ぶ）；及び（２）動物又は特定細胞中の特定部位に核酸分子を送達する賦形薬又は配合物（即ち、標的化担体）がある。非標的化担体の例には、水、リン酸緩衝生理食塩水、リンガー溶液、デキストロース溶液、血清含有溶液、ハンク溶液、他の水性の生理的に平衡状態の溶液、油、エステル及びグリコールがあるが、これらだけには限られない。水性担体は、例えば化学的安定性及び等張性を増大させることによってレシピエントの生理状態を見積もるのに必要とされる、適切な補助物質を含むことができる。
【０１７９】
適切な補助物質には、例えば酢酸ナトリウム、塩化ナトリウム、乳酸ナトリウム、塩化カリウム、塩化カルシウム、及びリン酸バッファー、トリスバッファー、及び重炭酸バッファーを生成するために使用する他の物質がある。補助物質は防腐剤、例えば、チメロサール、ｍ−及びｏ−クレゾール、ホルマリン及びベンゾールアルコールも含むことができる。エアロゾル送達に好ましい補助物質には、動物に対して非毒性の界面活性物質、例えば約６〜約２２の炭素原子を含む脂肪酸のエステル又はエステルの一部分がある。エステルの例にはカプロン酸、オクタン酸、ラウリン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、リノール酸、リノレン酸、オレステアリン酸、及びオレイン酸がある。他の担体は、例えば、皮膚を介してバイオリスティックガンと共に使用するための金属粒子（例えば、金粒子）を含むことができる。本発明の治療用組成物は、従来の方法によって滅菌することができる。
【０１８０】
標的化担体は、本明細書では「送達媒体」と呼ぶ。本発明の送達媒体は、本発明の治療用組成物を動物中の標的部位に送達することができる。「標的部位」は、そこに治療用組成物を送達することを望む動物中の部位を指す。例えば標的部位は、リポソーム又は他の送達媒体を使用する直接的注射又は送達によって標的化される炎症領域であってよい。送達媒体の例には、人造及び天然脂質含有送達媒体があるが、これらだけには限られない。天然脂質含有送達媒体には、細胞及び細胞膜がある。人造脂質含有送達媒体には、リポソーム及びミセルがある。本発明の送達媒体を修飾して動物中の特定部位を標的化することができ、これによってその部位で本発明の核酸分子を標的化及び利用することができる。適切な修飾には、送達媒体の脂質部分の化学式の処理及び／又は好ましい部位、例えば好ましくは細胞型に送達媒体を特異的に標的化することができる化合物を媒体に導入することがある。特に標的化は、媒体中の化合物と細胞の表面上の分子の相互作用によって、送達媒体を特定の細胞と結合させることを指す。適切な標的化合物には、特定部位で他の分子と選択的に（即ち特異的に）結合することができるリガンドがある。このようなリガンドの例には抗体、抗原、受容体及び受容体リガンドがある。例えば、癌細胞の表面上でみられる抗原に特異的な抗体を、リポソーム送達媒体の外側表面に導入して、癌細胞に送達媒体を標的化することができる。送達媒体の脂質部分の化学式を処理することによって、送達媒体の細胞外又は細胞内標的化を調節することができる。例えば、リポソームの脂質二重層の電荷を変える化学物質をリポソームの脂質式部分に加えて、特定の電荷特性を有する特定の細胞とリポソームを融合させることができる。
【０１８１】
本発明の好ましい送達媒体はリポソームである。リポソームは、動物中の好ましい部位に本発明の核酸配列を送達するのに充分な量の時間、動物中で安定状態に留まることができる。本発明のリポソームは、少なくとも約３０分間、より好ましくは少なくとも約１時間及びさらにより好ましくは少なくとも約２４時間、それが投与された動物中において安定状態であることが好ましい。
【０１８２】
本発明のリポソームは、本発明の核酸分子を動物中の特定又は選択部位に標的化することができる脂質組成物を含む。好ましくは、リポソームの脂質組成物は、動物の任意の器官、より好ましくは動物の肺、肝臓、脾臓、心臓脳、リンパ節及び皮膚、及びさらにより好ましくは動物の肺に標的化することができる。
【０１８３】
本発明のリポソームは、標的細胞の原形質膜と融合して核酸分子を細胞に送達することができる脂質組成物を含む。好ましくは、本発明のリポソームのトランスフェクション効率は、約１０６個の細胞に送達するリポソーム１６ナノモル（ｎｍｏｌ）当たりＤＮＡ約０．５マイクログラム（μｇ）、より好ましくは約１０６個の細胞に送達するリポソーム１６ｎｍｏｌ当たりＤＮＡ約１．０μｇ、及びさらにより好ましくは約１０６個の細胞に送達するリポソーム１６ｎｍｏｌ当たりＤＮＡ約２．０μｇである。
【０１８４】
本発明の好ましいリポソームは、約１００ナノメートルと５００ナノメートル（ｎｍ）の間、より好ましくは約１５０ｎｍと４５０ｎｍの間、及びさらにより好ましくは約２００ｎｍと４００ｎｍの間の直径である。
【０１８５】
本発明と共に使用するのに適したリポソームは、任意のリポソームを含む。本発明の好ましいリポソームは、例えば当業者に知られている遺伝子送達法において通常使用されるリポソームを含む。より好ましいリポソームは、ポリカチオン性脂質組成物を有するリポソーム、及び／又はポリエチレングリコールと結合したコレステロール骨格を有するリポソームを含む。
【０１８６】
リポソームと本発明の核酸配列の複合体形成は、当技術分野で標準的な方法を使用して実施することができる。リポソームに加えるのに適切な本発明の核酸分子の濃度は、細胞が充分な量のＴ細胞受容体の鎖の定常ドメイン又はそれに由来する活性ペプチドを生成して望ましい形式でエフェクター細胞の免疫を制御することができるように、充分な量の核酸分子を細胞に送達するのに有効な濃度を含む。好ましくは、約０．１μｇ〜約１０μｇの本発明の核酸配列を約８ｎｍｏｌのリポソームと組合せ、より好ましくは約０．５μｇ〜約５μｇの核酸分子を約８ｎｍｏｌのリポソームと組合せ、及びさらにより好ましくは約１．０μｇの核酸分子を約８ｎｍｏｌのリポソームと組合せる。
【０１８７】
他の好ましい送達媒体は、組換えウイルス粒子ワクチンを含む。本発明の組換えウイルス粒子ワクチンは本発明の治療用組成物を含み、その中で組成物中に含まれる組換え分子はウイルスコート中にパッケージされており、ＤＮＡが細胞中に進入してＤＮＡが細胞内で発現するのを可能にする。αウイルス、ポックスウイルス、アデノウイルス、ヘルペスウイルス、アリーナウイルス及びレトロウイルスに基づく粒子だけには限られないが、これらを含めたいくつかの組換えウイルス粒子を使用することができる。
【０１８８】
他の好ましい送達媒体は、組換え細胞ワクチンを含む。本発明の好ましい組換え細胞ワクチンは、同種異系（即ち、患者以外の供給源に由来するが、患者と組織適合性がある細胞）又は自己由来（即ち、患者から単離した細胞）細胞に、治療用組成物中に含まれる組換え分子をトランスフェクトし、照射し、例えば皮内、静脈内又は皮下注射によって患者に投与する、細胞ワクチンを含む。細胞ワクチンによって投与される治療用組成物は、担体を含まない本発明の組換え分子を含む。
【０１８９】
疾患を有する動物を治療するために、本発明のＤＮＡワクチン組成物を、組成物が疾患から動物を治療することができるような有効な形式で動物に投与する。例えば組換え分子は、有効な形式で動物に投与したとき、動物を苦しめる疾患を軽減するのに充分な形式でエフェクター細胞の免疫を刺激することができる。本発明によれば、疾患の治療は、疾患の軽減及び／又は一次疾患の発生から生じる二次疾患の進行の予防を指す。有効な投与プロトコル（即ち、有効な形式でのＤＮＡワクチン組成物の投与）は、疾患の治療をもたらす適切な用量パラメータ及び投与形式を含む。有効な用量パラメータ及び投与形式は、個々の疾患に関して当技術分野で標準的である方法を使用して決定することができる。このような方法は、例えば生存率、副作用（即ち毒性）の測定、及び疾患の進行又は退行を含む。特に、本発明の治療用組成物の用量パラメータ及び投与形式の有効性は、炎症疾患を治療するとき、応答率を評価することによって決定することができる。このような応答率は、部分的又は完全な軽減のいずれかに応答する患者の集団中の、治療される患者の割合を指す。
【０１９０】
本発明によれば、適切な一回用量サイズは、適切な期間で一回又は複数回投与したときに疾患を有する動物を治療することができる用量である。用量は治療する疾患に応じて変わる可能性がある。直接的注射技法によって使用するのに適した用量の本発明の治療用組成物を当業者によって使用して、動物のサイズに基づいて全身投与に適した一回用量サイズを決定することができる。炎症疾患を治療するのに適した治療用組成物の一回用量は、細胞への組換え分子のトランスフェクション後に、Ｔ細胞介在性の炎症疾患を減らす、及び好ましくは除去するのに充分な量の本発明の免疫原をコードする配列である。本発明の免疫原をコードする組換え分子の好ましい一回用量は、標的細胞集団にトランスフェクトしたとき、トランスフェクト細胞当たり約２５０フェムトグラム（ｆｇ）〜約１μｇ、好ましくは約５００ｆｇ〜約５００ピコグラム（ｐｇ）、及びより好ましくは約１ｐｇ〜約１００ｐｇの「Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメイン又はそれに由来する活性ペプチド」の生成をもたらす量である。
【０１９１】
リポソームと複合体形成した本発明の免疫原をコードする組換え分子の好ましい一回用量は、リポソーム８００ｎｍｏｌ当たり約１００μｇの合計ＤＮＡ〜リポソーム１６マイクロモル（μｍｏｌ）当たり約２ｍｇの合計組換え分子、より好ましくはリポソーム１．２μｍｏｌ当たり約１５０μｇ〜リポソーム８μｍｏｌ当たり約１ｍｇの合計組換え分子、及びさらにより好ましくはリポソーム２μｍｏｌ当たり約２００μｇ〜リポソーム３．２μｍｏｌ当たり約４００μｇの合計組換え分子である。
【０１９２】
動物に投与するための非標的化担体中で本発明の免疫原をコードする組換え分子の好ましい一回用量は、体重１ｋｇ当たり約１２．５μｇ〜約２０ｍｇの合計組換え分子、より好ましくは体重１ｋｇ当たり約２５ｇ〜約１０ｍｇの合計組換え分子、及びさらにより好ましくは体重１ｋｇ当たり約１２５μｇ〜約２ｍｇの合計組換え分子である。
【０１９３】
動物に投与する用量数は、疾患の程度及び治療に対する個々の患者の応答性に依存することは、当業者に明らかであるはずである。したがって、適切な用量数が疾患の退行を引き起こすのに必要とされる任意の数を含むことは、本発明の範囲内にある。好ましいプロトコルは、約１年までの間の（前に記載したのと同様の）一回用量の月一回の投与である。非標的化担体中に本発明の免疫原をコードし又はリポソームと複合体形成した組換え分子を含む治療用組成物の好ましい用量数は、患者当たり約１〜約１０投与、好ましくは患者当たり約２〜約８投与、及びさらにより好ましくは人間当たり約３〜約５投与である。このような投与は、退行の兆候が現れるまで２週間毎に１度、次いで疾患が消失するまで月に１度与えることが好ましい。
【０１９４】
ＤＮＡワクチン組成物は、疾患を治療する動物中での治療用タンパク質に投与した本発明の組換え分子の発現を可能にする形式で動物に投与する。ＤＮＡワクチン組成物は、動物中の部位への組成物の局所投与、及び全身投与だけには限られないが、これらを含めた様々な方法で動物に投与することができる。
【０１９５】
局所投与によって送達するＤＮＡワクチン組成物は、（ａ）非標的化担体中の本発明の組換え分子（例えば、例えばＷｏｌｆｆら、１９９０、Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２４７、１４６５〜１４６８中で教示されたのと同様の「裸の」ＤＮＡ分子として）及び（ｂ）本発明の送達媒体と複合体形成した本発明の組換え分子を含む。局所投与に適した送達媒体はリポソームを含む。局所投与用の送達媒体は、媒体を特定部位に標的化するためのリガンドをさらに含むことができる。
【０１９６】
全身投与において有用なＤＮＡワクチン組成物は、本発明の標的送達媒体と複合体形成した本発明の組換え分子を含む。全身投与によって使用するのに適した送達媒体は、媒体を特定部位に標的化するためのリガンドを含むリポソームを含む。器官、特に到達するのが困難な器官（例えば、心臓、脾臓、肺又は肝臓）が治療の標的部位であるとき、全身投与は特に有利である。
【０１９７】
全身投与の好ましい方法は、静脈内注射、エアロゾル、経口及び経皮（局所）送達を含む。静脈内注射は、当技術分野で標準的である方法を使用して実施することができる。エアロゾル送達も、当技術分野で標準的である方法を使用して実施することができる（例えば、その全容が参照として本明細書に組み込まれる、Ｓｔｒｉｂｌｉｎｇら、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ１８９：１１２７７〜１１２８１、１９９２を参照）。経口送達は、本発明のＤＮＡワクチン組成物と、動物の消化管内での消化酵素による分解に耐えることができる担体を複合体形成させることによって、実施することができる。このような担体の例には、当技術分野で知られているようなプラスチックカプセル又は錠剤がある。本発明の治療用組成物と皮膚を通過することができる親油性試薬（例えばＤＭＳＯ）を混合することによって、局所送達を実施することができる。
【０１９８】
本発明のさらに他の実施形態は、動物中のＴ細胞活性を抑制するための方法であって、（ａ）Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメイン又はそれに由来する活性ペプチド又はその類似体をコードする裸の核酸分子と、（ｂ）薬剤として許容される担体とを含む治療用組成物を有効量動物に投与することを含み、核酸分子が転写制御配列と作動可能に連結しており、治療用組成物が過剰なＴ細胞活性を含む動物中の部位を標的化する方法である。
【０１９９】
適切な実施形態、本発明の治療法において有用な、本発明の治療用組成物の一回用量サイズ、用量数及び投与形式は、本明細書に詳細に開示する。
【０２００】
本発明のＤＮＡワクチン組成物は、組成物が自己抗原（即ち、外来性抗原ではなく「自己」）によるＴ細胞の有害な刺激を抑制する点で、自己免疫疾患の治療にも有利である。ＤＮＡワクチン組成物中の本発明の免疫原をコードする組換え分子は、細胞へのトランスフェクション時に、自己免疫疾患と関係があるＴ細胞の有害な活性を低下させるＴ細胞受容体の鎖の定常ドメイン又はそれに由来する活性ペプチドを生成する。自己免疫疾患の治療において使用するのに好ましい治療用組成物は、本発明の免疫原をコードする組換え分子を含む。自己免疫疾患の治療において使用するのにより好ましい治療用組成物は、本発明の非標的化担体、好ましくは生理食塩水又はリン酸緩衝生理食塩水と組合せた、本発明の免疫原をコードする組換え分子を含む。
【０２０１】
本発明のこのような治療用組成物は、多発性硬化症、全身性エリテマトーデス、重症筋無力症、関節リウマチ、インスリン依存性糖尿病、乾癬、多発性関節炎、免疫介在性血管炎、免疫介在性糸球体腎炎、炎症性ニューロパシー及びサルコイドーシスだけには限られないが、これらを含めた自己免疫疾患を治療するのに特に有用である。
【０２０２】
自己免疫疾患を治療するために動物に投与するための、非標的化担体中で本発明の免疫原をコードする組換え分子の一回用量は、体重１キログラム（ｋｇ）当たり約１２．５μｇ〜約２０ｍｇの合計組換え分子、より好ましくは体重１ｋｇ当たり約２５μｇ〜約１０ｍｇの合計組換え分子、及びさらにより好ましくは体重１ｋｇ当たり約１２５μｇ〜約２ｍｇの合計組換え分子である。
【０２０３】
自己免疫疾患を治療するために動物に投与するための、非標的化担体中で本発明の免疫原をコードする組換え分子の用量数は、６ヶ月毎に約１度、より好ましくは３ヶ月毎に約１度、及びさらにより好ましくは１ヶ月に約１度の一回注射である。
【０２０４】
本発明のＤＮＡワクチン組成物を投与して自己免疫疾患を治療するための好ましい方法は、局所投与による方法、好ましくは直接注射である。直接注射技法は、自己免疫疾患の治療において特に重要である。ＤＮＡワクチン組成物は患者中の筋肉細胞に直接注射して、それによって本発明の組換え分子の長期発現（例えば、数週間〜数ヶ月）をもたらすことが好ましい。「裸のＤＮＡ」の形の本発明の組換え分子は、患者中の筋肉細胞に直接注射によって投与することが好ましい。
【０２０５】
他の態様では本発明は、ＤＮＡワクチンを調製するための、
（ｉ）Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド、及び
（ｉｖ）その類似体、誘導体及び塩
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原をコードする、単離核酸配列を含む組換え構築体の使用を対象とする。様々な実施形態において、必要性のある対象においてＴ細胞介在性炎症疾患を治療するため、Ｔ細胞介在性炎症疾患の進行を予防するため、且つ／又は抗エルゴタイプのＴ細胞活性を増大させるために、ＤＮＡワクチンは有用である。
【０２０６】
Ｔ細胞ワクチン及び関連法
又は、Ｔ細胞予防接種を本発明に従い使用することができる。その目的のために本発明は、Ｔ細胞介在性炎症疾患を予防又は治療するための方法であって、（ａ）個体から細胞を入手するステップ、（ｂ）Ｔ細胞受容体の鎖の定常ドメイン又はその活性断片に細胞をｉｎ  ｖｉｔｒｏで曝すステップ、及び（ｃ）曝露細胞を個体に再導入するステップを含む方法を提供する。理論によって縛られることは望まずに、多くの実施形態で、この方法は前記個体において抗エルゴタイプのＴ細胞応答を増大させ、それによって疾患を治療又は予防する。
【０２０７】
他の態様において本発明は、
（ｉ）Ｔ細胞受容体（ＴＣＲ）の鎖の定常ドメイン、
（ｉｉ）ＴＣＲの鎖の定常ドメインの免疫原性断片を含むペプチド、及び
（ｉｉｉ）その類似体、誘導体及び塩
からなる群から選択される少なくとも１つの免疫原にｅｘ  ｖｉｖｏで曝した弱毒化活性Ｔ細胞を含む、医薬組成物を提供する。
【０２０８】
この態様によれば、このようなＴ細胞ワクチン（ＴＣＶ）は、同種異系（即ち、患者以外の供給源に由来するが、患者と組織適合性がある細胞）又は自己由来（即ち、患者から単離した細胞）細胞をｉｎ  ｖｉｔｒｏで活性化してＭＨＣ−ＩＩの発現を誘導し、治療用組成物中に含まれるＴＣＲ定常ドメイン又はそれに由来する免疫原に曝し、弱毒化し、例えば皮内、静脈内又は皮下注射によって患者に投与する、細胞ワクチンを含むことが好ましい。一実施形態では、患者はヒトである。
【０２０９】
Ｔ細胞を活性化することができる適切な抗原非特異的物質は当技術分野で知られており、マイトジェン、例えば、コンカナバリンＡ、フィトヘマグルチニン、及びヤマゴボウマイトジェンがあるが、これらだけには限られない。他の活性化物質は、ＣＤ３細胞表面分子に対する抗体、ＣＤ２細胞表面分子に対する抗体、ＣＤ２８細胞表面分子に対する抗体、及びＣＤ２又はＣＤ２８の天然リガンドだけには限られないが、これらを含めたＴ細胞表面構造に対する抗体である。他の活性化物質には、ホルボールミリスチン酸アセテートなどのホルボールエステル、又はホルボールエステルとイオノマイシンなどのカルシウムイオノフォアの組合せがある。Ｔ細胞受容体の鎖に対する抗体も、Ｔ細胞活性化物質として考えられる。このような物質による活性化によって、Ｔ細胞はＭＨＣ−ＩＩだけには限られないが、これを含めた様々な表面マーカーを上方制御し、本明細書で開示するＭＨＣ−ＩＩの文脈でＴＣＲ定常ドメインのエピトープを発現することができる。
【０２１０】
本発明のＴリンパ球活性化ステップは、Ｔ細胞増殖因子又は刺激因子、例えばＩＬ−１、ＩＬ−２又はＩＬ−４などを活性化中の一時期又は全体で培養培地に加えることを含む可能性があるか、又は含まない可能性がある。
【０２１１】
Ｔリンパ球を弱毒化するための治療は、当技術分野でよく知られている方法による、γ線又はＸ線照射、マイトマイシンＣを用いた治療だけには限られないが、これらを含むことができ、本発明によって使用することもできる（Ｂｅｎ−Ｎｕｎら、１９８７、Ｈｏｌｏｓｈｉｔｚら、１９８３）。特定の一実施形態では、γ線照射（２０００〜１００００ｒａｄｓ）に曝すことによって細胞を弱毒化する。
【０２１２】
他の態様では本発明は、その必要性のある対象においてＴ細胞介在性の病状を治療又は予防する方法であって、（ａ）対象から又は前記対象と組織適合性があるドナーからＴ細胞を単離すること、（ｂ）ｅｘ  ｖｉｖｏでＴ細胞を活性化して主要組織適合遺伝子複合体（ＭＨＣ）ＩＩの発現を誘導すること、（ｃ）前記活性化細胞を本発明の免疫原に曝すこと、（ｄ）前記Ｔ細胞を弱毒化すること、及び（ｅ）前記対象中で抗エルゴタイプの応答を誘導するのに充分な量、対象中に前記細胞を導入することを含む方法を提供する。
【０２１３】
対象中に導入する細胞の有効量は、動物モデル試験バイオアッセイ又はシステムから推定することができる。弱毒化ＴＣＲ定常ドメイン由来ペプチド充填Ｔ細胞の適切な量は、投与当たりｌ０６〜１０８個の細胞であることが好ましい。
【０２１４】
他の実施形態では、他の適切な弱毒化抗原提示細胞（ＡＰＣ）を本発明のペプチドに曝し、対象に投与することができる。このようなＡＰＣは、免疫系の特異的エフェクター細胞によって認識され得る形式で、抗原−ＭＨＣクラスＩＩ複合体の形で本発明のペプチドを提示することができ、これによって提示される抗原に対する有効な細胞の免疫応答を誘導することができる。適切な細胞集団は例えば末梢血単核細胞、及びそこから精製するＡＰＣ、例えば、マクロファージ、Ｂ細胞及び樹状細胞であってよい。
【０２１５】
他の態様では本発明は、Ｔ細胞ワクチン組成物、及びＴＣＲ定常ドメイン由来ペプチドに特異的な抗エルゴタイプ細胞の養子免疫伝達を使用するその方法を提供する。
【０２１６】
抗原特異的細胞系の生成は当業者の能力の範囲内にあり、治療用ＴＣＶの開発に現在適用されている（例えば、Ａｃｈｉｒｏｎら、２００４を参照）。ＴＣＶの養子免疫伝達に適した本発明の免疫原に特異的な抗エルゴタイプ細胞を生成するために、前に記載したように、ＴＣＲ定常ドメイン由来ペプチド充填弱毒化活性化Ｔ細胞、又は他の専門ＡＰＣの第二集団の存在下でのインキュベーションによって、Ｔ細胞の第一集団を活性化する。このような弱毒化Ｔ細胞又はＡＰＣは、第一Ｔ細胞集団とのインキュベーション前にＴＣＲ定常ドメイン由来ペプチドと共にインキュベートすることができ、又は代替的に、ＴＣＲ定常ドメイン由来ペプチドの存在下で第一Ｔ細胞集団と共にインキュベートすることができる。第一集団中に存在するＴＣＲ定常ドメイン由来ペプチドに特異的な抗エルゴタイプＴ細胞は、第二集団のＭＨＣ−ＩＩ分子上に存在するＴＣＲ定常ドメインのエピトープを認識する。したがって、使用する２つの細胞集団は互いに組織型が適合しており（組織適合性があり）、且つ前記治療を必要とする対象と組織適合性があることは理解されよう。この活性化ステップは少なくとも１回繰り返して（及び典型的には２〜３回実施する）、生成する望ましいペプチド特異的抗エルゴタイプＴ細胞のＴ細胞集団を増大させることが有利である。方法は、例えばＩＬ−２の存在下で培養することによって、生成するペプチド特異的な抗エルゴタイプ増大Ｔ細胞集団を広げる１つ又は複数のステップを、場合によってはさらに含むことができる。生成したＴ細胞集団は、前記対象中で抗エルゴタイプの応答を誘導するのに充分な量、次いで前記対象に投与する。ＴＣＲ定常ドメイン由来ペプチドに特異的な抗エルゴタイプ増大Ｔ細胞の適切な量は、投与当たりｌ０７〜３×１０７個の細胞であることが好ましい。
【０２１７】
診断用組成物及び方法
他の実施形態では、本発明の新規なペプチドは、これらのペプチドに対する免疫応答と関係がある状態を診断するのに有用である。したがって本発明は、本発明のペプチドを含む抗原プローブと特異的に結合する対象の免疫グロブリンの能力を測定することによって実施される診断法であって、そのような能力がその状態を示す診断法、並びにこれらの方法中で有用な組成物及びキットを提供する。
【０２１８】
一実施形態では、必要性のある対象中の免疫応答と関係がある状態を診断する方法であって、
ｄ）対象から抗体を含む生物サンプルを入手すること、
ｅ）抗原−抗体複合体が形成され得るような条件下で、配列番号１〜１４６及び１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸、並びにその類似体、誘導体及び塩の配列を有するペプチドを含む抗原プローブとサンプルを接触させること、
ｆ）対象から入手した少なくとも１つの抗体の、抗原プローブと特異的に結合する能力を測定することを含み、
その能力が状態を示す方法を提供する。
【０２１９】
他の実施形態では、抗原プローブと特異的に結合する抗体の能力の検出は、特異的な抗原−抗体の複合体形成を定量化することによって実施することができる。本明細書で使用する用語「特異的に結合する」は、抗体と抗原プローブの結合が無関係な分子の存在によって拮抗的に阻害されないことを意味する。
【０２２０】
いくつかの実施形態では、前記状態は増大したＴ細胞介在性の応答と関係がある。いくつかの特定の実施形態では、前記状態は増大したＴ細胞活性と関係がある。様々な実施形態において、増大したＴ細胞介在性の免疫応答は有害な免疫応答である可能性があり、又は他の実施形態では、防御免疫応答である可能性がある。他の実施形態では、前記状態はＴ細胞介在性炎症疾患である。他の特定の実施形態では、前記状態は増大した抗エルゴタイプのＴ細胞活性と関係がある。
【０２２１】
本発明の方法は、対象から単離したＩｇＧイソ型の抗体と特異的に結合する、本発明のペプチドの能力を測定することによって実施することが好ましい。
【０２２２】
対象から適切な抗体を含む生物サンプルを入手するための方法は、充分当業者の能力の範囲内にある。典型的には適切なサンプルは、全血及びそれに由来する生成物、例えば、血漿及び血清を含む。他の実施形態では、他の抗体を含むサンプル、例えば尿及び唾液サンプルを使用することができる。ヒト血清サンプルの入手に関する非制限的な実施例は、以下の実施例１２中に表す。
【０２２３】
いくつかの実施形態では、本発明によって調製したペプチド及びペプチド組成物は、それらを酵素結合免疫吸着アッセイ（ＥＬＩＳＡ）、酵素イムノドットアッセイ、間接血球凝集反応アッセイ（例えばＰＨＡ試験）、抗体−ペプチド−抗体サンドウィッチアッセイ、ペプチド−抗体−ペプチドサンドウィッチアッセイ、又は他のよく知られているイムノアッセイにおいて試験試薬として使用することによって、Ｔ細胞介在性の病状を診断するために使用することができる。本発明によれば、対象ペプチドと共に任意の適切なイムノアッセイを使用することができる。このような技法は当業者によく知られており、多くの標準的な免疫学のマニュアル及びテキスト中に記載されてきている。特定の一実施形態では、イムノアッセイは、本発明のペプチド組成物でコーティングした固相を使用するＥＬＩＳＡである。例えばこのようなキットは、固相に固定した本発明のペプチド、及び検出する抗体の非可変領域を認識することができるタグ抗体、タグ抗ヒトＦａｂなどを含むことができる。キットは、キットを使用するための教示書、及びキットの材料を保持するための容器も含むことができる。任意の従来のタグ又は標識、例えば、放射性同位体、酵素、発色団又は蛍光物質を使用することができる。典型的な放射性同位体は、ヨウ素−１２５又はイオウ−３５である。この目的の典型的な酵素には、ホースラディッシュペルオキシダーゼ、ホースラディッシュガラクトシダーゼ及びアルカリホスファターゼがある。
【０２２４】
いくつかの実施形態では、抗原プローブは、少なくとも１つの本発明のペプチドを含む複数の抗原プローブを含む。
【０２２５】
いくつかの好ましい実施形態では、抗原プローブと特異的に結合する抗体の能力の測定は、抗原プローブアレイに基づく方法を使用して実施する。好ましくは、アレイを適切に希釈した対象の血清と共にインキュベートして、血清中に含まれる抗体と固定状態の抗原プローブの間の特異的な結合を可能にし、アレイから非結合血清を洗浄除去し、洗浄したアレイは望ましいイソ型の抗体の検出可能な標識結合リガンドと共にインキュベートして、アレイから非結合標識を洗浄除去し、及びそれぞれの抗原プローブと結合した標識のレベルを測定する。本発明の抗原プローブなどの抗原と特異的に結合する対象の抗体の能力を測定する、アレイに基づく方法を実施するための充分なガイダンスは、以下の実施例項及び当技術分野の文献中に与えられる。肺癌の診断において抗原アレイに基づく方法を使用する非制限的な実施例は、本明細書の以下の実施例１２中に与える。
【０２２６】
本発明の方法に適したアレイを調製するための、様々な方法が開発されてきている。現況技術の方法は、平面状の支持体、典型的には顕微鏡スライドなどのガラス支持体の表面上の密接に位置する特定のアドレス可能な場所に、抗原プローブを含む別個の溶液を施用又は「スポットする」ためのロボット装置の使用を含み、適切な熱及び／又は化学処理によって後に処理して、抗原プローブと支持体の表面を結合させる。適切な支持体は、シリコン、ニトロセルロース、紙、セルロース支持体なども含み得る。
【０２２７】
好ましくは、アレイの特定のアドレス可能な場所と結合した、それぞれの抗原プローブ、又は本発明の抗原プローブの別個の部分集合は、少なくとも２箇所、より好ましくは少なくとも３箇所のアレイの別個の特定のアドレス可能な場所と独立して結合して、統計上確かなデータの生成を可能にする。
【０２２８】
本発明の抗原プローブ以外に、アレイは対照抗原プローブを有利に含むことができる。このような対照抗原プローブは、標準化対照プローブを含むことができる。標準化対照プローブから得られるシグナルは、結合条件、標識強度、「読み取り」有効度、及び所与の結合抗体−プローブリガンド相互作用のシグナルの変化を引き起こす可能性がある他の要因の変化の対照をもたらす。例えば、抗原プローブアレイの全ての他の抗原プローブから読み取られる蛍光強度などのシグナルを、標準化対照プローブからのシグナル（例えば、蛍光強度）で割って、それによって測定値を標準化する。標準化対照プローブは様々なアドレス可能な場所、抗原プローブアレイと結合させて、抗体−リガンドプローブの有効度の位置による変化を制御することができる。標準化対照プローブは、アレイの隅又は端に位置して周辺効果を制御し、及びアレイの中央に位置することが好ましい。
【０２２９】
標識抗体リガンドは、任意の様々な適切な型の抗体リガンドであってよい。抗体リガンドは、使用する対象の抗体のＦｃ部分と特異的に結合することができる抗体であることが好ましい。例えば、対象の抗体がＩｇＧイソ型である場合、抗体リガンドは、対象のＩｇＧ抗体のＦｃ領域と特異的に結合することができる抗体であることが好ましい。
【０２３０】
対象の抗体のリガンドは、任意の様々な型の検出可能な標識と結合させることができる。標識は蛍光物質であることが好ましく、Ｃｙ３であることが最も好ましい。又は、蛍光物質はＣｙ５、フルオレセインイソチオシアネート（ＦＩＴＣ）、フィコエリスリン（ＰＥ）、ローダミン、テキサスレッドなどを含めた任意の様々な蛍光物質であってよい。特定のイソ型の抗体に特異的な適切な蛍光物質結合抗体は、市販の供給業者から広範囲で入手可能であり、抗体産生の方法は充分確立されている。
【０２３１】
対象の抗体は、用途及び目的に応じて、任意の様々な方法におけるその抗原プローブの結合能力の分析のために単離することができる。対象の抗体は適切且つ好都合に血清又はその希釈物の形であってよいが、抗原プローブと特異的に結合するそれらの能力を試験する前に、抗体に任意の望ましい程度の精製を施すことができる。本発明の方法は、対象の完全抗体、又は抗体の可変領域を含む対象の抗体断片を使用して実施することができる。
【０２３２】
本発明をここで一般的に記載しているが、本発明は以下の実施例を参照することによってさらに容易に理解されるはずであり、実施例は例示によって与え、本発明を制限するとは考えない。
【実施例】
【０２３３】
本明細書で使用する用語「ｐβＣ１」及び「ｐβＣ２」は、Ｔ細胞受容体の定常ドメイン（ＴＣＲ−Ｃ）のβ鎖のＣ１及びＣ２変異体分子のコード配列を指す。本明細書で使用する用語「組換えβＣ１」又は「ｒβＣ１」及び「組換えβＣ２」又は「ｒβＣ２」は、Ｔ細胞受容体の定常ドメイン（ＴＣＲ−Ｃ）のβ鎖の組換えＣ１及びＣ２変異体分子を指す。βＣ１／２ペプチドは、Ｔ細胞受容体の定常ドメイン（ＴＣＲ−Ｃ）のβ鎖のＣ１又はＣ２変異体分子に由来するペプチドである。
【０２３４】
動物
メスのルイスラットを飼育し、Ｗｅｉｚｍａｎｎ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｓｃｉｅｎｃｅの動物飼育センター内で無病原体条件下に保った。１〜２ヶ月齢のラットを、予防接種実験に使用した。実験は動物福祉協会の監督及びガイドラインの下で実施した。
【０２３５】
抗原及びアジュバント
ペプチドは以前に記載されたのと同様に合成した（Ｑｕｉｎｔａｎａら、２００２）。使用したＨＳＰ６５Ｍｔ１７６〜１９０ペプチドは、ＥＥＳＮＴＦＧＬＱＬＥＬＴＥＧ（配列番号１５５）であった。
Ｃｌ及びＣ２ペプチド：表１参照。
【０２３６】
精製組換えＨＳＰ６５は、Ｐｒｏｆ．Ｒｕｕｒｄ  ｖａｎ  ｄｅｒ  Ｚｅｅ（Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｉｎｆｅｃｔｉｏｕｓ  Ｄｉｓｅａｓｅｓ  ａｎｄ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ、Ｆａｃｕｌｔｙ  ｏｆ  Ｖｅｔｅｒｉｎａｒｙ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ、ユトレヒト、オランダ）によって気前よく与えられた。
【０２３７】
Ｃ１及びＣ２ラット分子のβ鎖を、標準的な分子生物学の技法を使用する細菌発現用に、ｐｃＤＮＡ３からｐＱＥ−８０Ｌプラスミド（Ｑｉａｇｅｎ）のＢａｍＨＩ／ＨｉｎｄＩＩＩ部位にサブクローニングした。Ｃ１及びＣ２組換えタンパク質（ｒβＣ１及びｒｐＣ２）が発現され、製造者の教示書に従い精製した。
【０２３８】
Ｍ．ｔｕｂｅｒｃｕｌｏｓｉｓ系統Ｈ３７Ｒａ及び不完全フロインドアジュバンド（ＩＦＡ）はＤｉｆｃｏ（デトロイト、ＭＩ、ＵＳＡ）から購入した。ツベルクリン精製タンパク質誘導体（ＰＰＤ）は、Ｓｔａｔｅｎｓ  Ｓｅｒｕｍｉｎｓｔｉｔｕｔ（コペンハーゲン、デンマーク）によって与えられた。オバアルブミン（ＯＶＡ）及びコンカナバリンＡ（ＣｏｎＡ）は、Ｓｉｇｍａ（レホボット、イスラエル）から購入した。
【０２３９】
ＤＮＡプラスミド及び予防接種
ｐβＣ１及びｐβＣ２ベクターを、以下の方法で作製した。ｔｃｒ遺伝子のβ鎖のＣ１又はＣ２領域を、酵素ＢａｍＨＩ（オリゴヌクレオチド５’）又はＨｉｎｄＩＩＩ（オリゴヌクレオチド３’）の制限部位を含む特異的オリゴヌクレオチドを使用して、ルイスラットのリンパ節細胞から調製したｃＤＮＡからＰＣＲによって増幅させた。次いでアンプリコンを、標準的な分子生物学の技法を使用して、ｐｃＤＮＡ３又はｐＱＥベクター（Ｉｎｖｉｔｒｏｇｅｎ、ＮＶ、Ｌｅｅｋ、オランダ）にクローニングした。プラスミドをシークエンスして、ｃＤＮＡが正しく挿入されｉｎ  ｖｉｔｒｏで転写されたこと確認し、プラスミドが機能的であったか調べた。
【０２４０】
以前に記載されたのと同様に（Ｑｕｉｎｔａｎａら、２００２）、プラスミドＤＮＡは大規模に調製し、カルジオトキシン（Ｓｉｇｍａ、レホボット、イスラエル）を用いた予備処理後に注射した。簡単に言うと、１５０μｇのｐｃＤＮＡ３、ｐβＣ１又はｐβＣ２を三回（ＡＡ誘導に対して第−４０日、−２６日、−１２日）大腿四頭筋に、ラットに予防接種した。エンドトキシンのレベルをＬｉｍｕｌｕｓ  Ａｍｏｅｂｏｃｙｔｅ溶解物によって調べ、常にｉｎ  ｖｉｖｏでの使用に関する許容レベル未満（０．０２ＥＵ未満／ＤＮＡ１μｇ）であったことが分かった。ＤＮＡの最後の注射後１２日でＡＡが誘導された。空ベクターｐｃＤＮＡ３は、ＤＮＡ予防接種対照として使用した。
【０２４１】
ＡＡ誘導及び評価
ラット当たり１ｍｇの熱殺菌したＭｔ系統Ｈ３７Ｒａ（Ｄｉｆｃｏ）を使用して、記載されたのと同様に（Ｑｕｉｎｔａｎａら、２００２）ＡＡを誘導した。各実験群及び対照群は少なくとも８匹のラットを含んでいた。ＡＡ誘導の日は第０日として示し、疾患の重度は各動物中の全４本の肢を直接観察することによって評価した。０と４の間の相対値を関節の炎症、発赤及び変形の程度に基づいて各肢に割り当て、したがって、個々の動物に関して考えられる最大値は１６であった（Ｑｕｉｎｔａｎａら、２００２）。平均ＡＡ値（±ＳＥＭ）を各実験群に関して示す。キャリパーを用いて後肢の直径を測定することによって関節炎も定量化した。測定値はＡＡ誘導の日及び２６日後（ＡＡのピーク）に得た。結果は各群中の全動物に関する２つの値の間の差の平均±ＳＥＭとして表す。疾患を記録した人間は、群の同一性は知らなかった。実験は少なくとも３回繰り返し、同様の結果を得た。
【０２４２】
Ｔ細胞増殖
他に言及しない限り、以前に記載されたのと同様に（Ｑｕｉｎｔａｎａら、２００２）、Ｔ細胞増殖アッセイは、疾患がそのピークであるＡＡの誘導後第２６日で実施した。簡単に言うと、膝窩及び鼠径リンパ節細胞（ＬＮＣ）を、抗原を含むか又は含まないウエル当たり２×１０５個の細胞で、２００μｌの丸底マイクロタイターウエル（Ｃｏｓｔａｒ  Ｃｏｒｐ．、ケンブリッジ、ＵＳＡ）中において四つ一組で培養した。Ｔ細胞マイトジェンコンカナバリンＡ（ＣｏｎＡ）は、Ｔ細胞増殖の陽性対照として使用した。培養物は５％ＣＯ２の加湿雰囲気中で３７℃において９６時間インキュベートした。Ｔ細胞の応答は、最後の１８時間ウエルに加えた［メチル−３Ｈ］−チミジン（Ａｍｅｒｓｈａｍ、Ｂｕｃｋｉｎｇｈａｍｓｈｉｒｅ、ＵＫ；１μＣｉ／ウエル）の取り込みによって検出した。刺激指数（ＳＩ）は、抗原又はマイトジェン含有ウエルと培地のみで培養した対照ウエルの平均ｃ．ｐ．ｍの比として計算した。Ｔ細胞増殖実験の結果はＳＩ±ＳＥＭとして示し、ＳＩ＜２であったＴ細胞の応答は有意でないと考えた。
【０２４３】
エルゴタイプの刺激用に、ルイスラットの２クローン、ペプチドＭｔ１７６〜１９０に特異的なルイスラットのＡ２Ｔ細胞クローン、及びペプチドＨＳＰ６０の残基４３６〜４６０に特異的なｐ２７７クローンを使用した。
【０２４４】
ペプチド又は組換えタンパク質を用いた予防接種
メスのルイスラットに、一回用量の１００μｇのＩＦＡに乳化させたペプチド又は組換えタンパク質を腹腔内に免疫処置した。
【０２４５】
細胞の養子免疫伝達
ペプチド予防接種後第７日、又はペプチド予防接種後にＡＡが誘導された２６日後のいずれかに、ペプチドを予防接種したラットから脾細胞を調製した。脾細胞（１ｍｌ当たり１０７個の細胞）を、５％ＣＯ２の加湿雰囲気中で３７℃において４８時間２．５μｇ／ｍｌのＣｏｎＡを用いて活性化させた。細胞は滅菌ＰＢＳで洗浄し、非投薬ラットに静脈内注射した（ラット当たり５×１０７個の細胞）。脾細胞の移動後３日で、ＡＡを誘導した。
【０２４６】
（実施例１：Ｃ１又はＣ２を用いたＤＮＡ予防接種は、アジュバント関節炎から保護する）
本発明者及び同僚は、ＩＬ−２受容体（ＣＤ２５）のα鎖を用いたＤＮＡ予防接種は、ＡＡの進行を阻害したことを以前に実証している（Ｍｉｍｒａｎら、２００４）。我々はここで、ラットＴ細胞受容体（ＴＣＲ）の定常ドメインのβ鎖のＣ１及びＣ２変異体分子を、ＤＮＡ予防接種試験に適したｐＣＤＮＡ３ベクターにクローニングしている。このようにして、我々はｐβＣ１及びｐβＣ２の予防接種用構築体を作製した。ルイスラットにｐβＣ１、ｐβＣ２又は対照としてｐｃＤＮＡ３を予防接種し、ＡＡを誘導した。図１Ａは、ｐβＣ１又はｐβＣ２を用いた予防接種は、ｐｃＤＮＡ３対照を予防接種したラットと比較して関節炎を有意に（ｐ＜０．００１）阻害したことを示す。ｐβＣ１又はｐβＣ２を用いた予防接種の防御効果は、足首の隆起の有意な低下においても反映された（図１Ｂ）。
【０２４７】
（実施例２：ｐβＣ１又はｐβＣ２予防接種によってＡＡから保護したラットの免疫応答）
ｐβＣ１又はｐβＣ２を用いたＤＮＡ予防接種によるＡＡの阻害と関係がある免疫応答を試験するために、我々はＡＡの誘導後第２６日で免疫処置したラットのＴ細胞応答を分析した。我々はＡＡと関係があることが知られているマイコバクテリア抗原の集合体、ＨＳＰ６５、ＰＰＤ及びＭｔ１７６〜１９０を用いて、ｉｎ  ｖｉｔｒｏで脱水リンパ節細胞（ＬＮＣ）を刺激した。Ｍｔ１７６〜１９０ペプチドは、ＡＡを転移させることができる（ｖａｎ  Ｅｄｅｎら、１９８５）ＨＳＰ６５特異的Ｔ細胞クローンによって認識される、ｖａｎ  Ｅｄｅｎらによって記載されたＨＳＰ６５の１８０〜１８８エピトープを含む。我々は、ルイスラットのＭＨＣクラスＩＩ分子と結合すると予想される、組換えβＣ１及び組換えβＣ２、又はβＣ１／２ペプチドを対象とする免疫応答も試験した（表１参照）。グルタチオン−Ｓ−トランスフェラーゼ（ＧＳＴ）は、対照抗原として含めた。いずれの実験群もＧＳＴに対して有意な応答を示さず、いずれの実験群もコンカナバリンＡ（ＣｏｎＡ）に対するそれらの応答は異ならなかった（図２Ｂ）。それにもかかわらず、ｐβＣ１又はｐβＣ２構築体を用いたＤＮＡ予防接種によるＡＡの阻害は、マイコバクテリア抗原の集合体（ＰＰＤ、ＨＳＰ６５及びＭｔ１７６〜１９０、図２Ａ〜Ｂ）に対するＴ細胞増殖応答の上方制御と関係があった。Ｔ細胞増殖のこの増大は、関節炎を阻害した他の免疫治療と関係があることも分かった（Ｍｉｍｒａｎら、２００４；Ｑｕｉｎｔａｎａら、２００２；Ｑｕｉｎｔａｎａら、２００３  Ｈｏｇｅｒｖｏｒｓｔら、１９９１）。さらに図２Ｃは、ｐβＣ１予防接種が、配列番号１４９のペプチド（ＭＥＤ１２）を対象とする有意な応答を誘導したことを示す。
【表１】
2009508517.tif 000002
【０２４８】
（実施例３：ｐβＣ１又はｐβＣ２を用いたＤＮＡ予防接種は、抗エルゴタイプの応答を活性化させる）
ｐβＣ１又はｐβＣ２を用いた予防接種が抗エルゴタイプのＴ細胞を誘導したことを実証するために、我々は予防接種後に休止状態又は活性状態Ｔ細胞を対象とする増殖応答を試験した。図３は、ｐβＣ１又はｐβＣ２予防接種ラットから単離したＬＮＣは、強い抗エルゴタイプの応答を有することを示す。図３Ａ中、Ａ−Ａ２ｂは活性状態Ａ２ｂＴ細胞クローンを示し、一方Ｒ−Ａ２ｂは休止状態Ａ２ｂＴ細胞クローンを示す。図３Ｂ中、Ａ−ｐ２７７は活性状態ｐ２７７Ｔ細胞クローンを示し、一方Ｒ−ｐ２７７は休止状態ｐ２７７Ｔ細胞クローンを示す。したがって、Ｃ１又はＣ２エルゴトープ抗原決定基は、休止状態Ｔ細胞ではなく活性状態Ｔ細胞における内因性ＴＣＲのプロセシングによって作製する。
【０２４９】
（実施例４：組換えＣ１、Ｃ２、又はＣ１／２ペプチドを用いた予防接種はＡＡを阻害する）
我々は組換えＣ１（ｒβＣ１）又はＣ２（ｒβＣ２）、又はＣ１／２由来ペプチドを用いた予防接種の免疫効果を試験した（表１）。メスのルイスラットを、一回腹腔内用量のＩＦＡに溶かした１００μｇのタンパク質又はペプチドで免疫処置し、７日後にＡＡを誘導した。図４は、ｒβＣ１、ｒβＣ２（図４Ａ）、又はβＣ１／２ペプチドＮ１２（配列番号１４７）、ＭＥＤ１２（配列番号１４９）又はＣ２Ｃ（配列番号１５２）のいずれか（図４Ｂ）を予防接種したラットにおいて疾患の重度が有意に低下したことを示す。したがって、ｒβＣ１、ｒβＣ２又はβＣ１／２ペプチドを用いた予防接種によって、ＡＡを特異的に阻害することができる。
【０２５０】
（実施例５：予防接種したラットにおける免疫応答）
Ｃ１／２ペプチド及びＡＡの標的抗原に対する免疫応答に対するＣ１／２予防接種の影響を試験するために、我々はｒβＣ１又はｒβＣ２をラットに予防接種し、次いでＡＡを誘導した。第２６日に、我々は脱水リンパ節を除去し、ペプチドＮ１２（配列番号１４７）、ＭＥＤ１２（配列番号１４９）又はＣ２Ｃ（配列番号１５２）、又はマイコバクテリア抗原に対するＴ細胞増殖応答を測定した。図５Ａは、完全ｒβＣ１又はｒβＣ２を用いた予防接種はＴＣＲ−Ｃペプチドに対する増殖応答を誘導し、対照ペプチドＭｔ３に対する応答はなかったことを示す。したがって、Ｃ１／２ペプチドは免疫優勢である。さらに、ｐβＣ１又はｐβＣ２を用いたＤＮＡ予防接種（図２参照）のような、ｒβＣ１又はｒβＣ２を使用する予防接種は、マイコバクテリア抗原に対する増殖応答をさらに上方制御し（図５Ｂ）、これは関節炎の阻害と関係がある（Ｍｉｍｒａｎら、２００４；Ｑｕｉｎｔａｎａら、２００２；Ｑｕｉｎｔａｎａら、２００３；Ｈｏｇｅｒｖｏｒｓｔら、１９９１）。
【０２５１】
（実施例６：Ｃ１／２ペプチドは免疫原性である）
Ｃ１／２ペプチド、Ｎ１２、ＭＥＤ１２又はＣ２Ｃを予防接種したラットにおけるＴ細胞応答の試験は、３つのペプチドが免疫原性であったことを明らかにし、免疫処置ラットにおいて各ペプチドに対する有意なＴ細胞応答を検出することができた（図６Ｂ）。さらに、ペプチド免疫処置ラットから得たＬＮＣは、ＰＰＤに対する増大した増殖応答を示した。Ｃ２Ｃ予防接種ラット由来のＬＮＣも、ｍｔ１８０及びＨＳＰ６５に対する増大した増殖応答を示した（図６Ａ）。いずれの実験群もＯＶＡに対して有意な応答を示さず、いずれの実験群もＣｏｎＡに対するそれらの応答は異ならなかった。
【０２５２】
（実施例７：予防接種誘導型制御の養子免疫伝達）
ＤＮＡワクチン又は組換えタンパク質のいずれかとして、Ｃ１又はＣ２を用いた予防接種によって誘導されるＡＡの阻害が、活性状態Ｔ細胞によって養子免疫伝達され得るかどうか調べるために、我々はｐβＣ１、ｐβＣ２（図７）、ｒβＣ１又はｒβＣ２（図８）をラットに予防接種し、ＡＡを誘導し、ＡＡの誘導後第２６日で養子免疫伝達用の脾細胞を得た。脾細胞はＣｏｎＡを用いてｉｎ  ｖｉｔｒｏで活性化させ、非投薬ラットに移し、ラットはＭｔで３日後に攻撃し、ＡＡの進行が続いた。Ｃ１又はＣ２を用いた予防接種によるＡＡの阻害は、疾患の重度（図７Ａ及び８Ａ）及び足首の隆起（図７Ｂ及び８Ｂ）によって反映されたように、活性状態Ｔ細胞によって養子免疫伝達することができた。
【０２５３】
（実施例８：Ｃ１／２抗原決定基に対するＴ細胞系）
Ｃ１又はＣ２を用いた予防接種によって誘導される防御と関係があるＣ１／２抗原決定基の特異性をさらに試験するために、我々はＲｅｉｚｉｓらによって記載された結合モチーフに基づいてＭＨＣクラスＩＩ結合物質として同定されたＮ１２、ＭＥＤ１２及びＣ２Ｃペプチドに対してＴ細胞系を産生した。
【０２５４】
メスのルイスラットを、一回腹腔内用量のＩＦＡに溶かした１００μｇのペプチドで免疫処置し、７日後にＡＡを誘導した。第２６日に、Ｍｏｒらによって記載されたのと同様に、ＬＮＣを調製し、特異的Ｔ細胞系をペプチドＮ１２、ＭＥＤ１２又はＣ２Ｃによる反復刺激によって作製した。図９は、３サイクルの刺激後、我々がペプチド特異的な系：Ｎ１２−特異的（図９Ａ）、ＭＥＤ１２−特異的（図９Ｂ）及びＣ２Ｃ−特異的（図９Ｃ）を得たことを示す。それぞれの系がそれに対して産生したペプチドと反応し、他のＣ１／２由来ペプチドと交差反応性を示さなかった。さらに、ＭＥＤ１２に対して産生した系のみがｒβＣ１又はｒβＣ２を与えたＡＰＣによって活性化することができ、ＭＥＤ１２中に含まれるエピトープは完全長分子のプロセシング後に作製され得ることが示唆された。
【０２５５】
（実施例９：Ｃ１／２抗原決定基に対するＴ細胞系はＡＡを阻害する）
Ｃ１／２抗原決定基と反応性があるＴ細胞系はＡＡの阻害を伝達することができたかどうか調べるために、我々はＡＡの誘導に対して第−３日、４日及び１１日に活性状態細胞（１５  １０５個の細胞／ラット）を腹腔内伝達した。対照として、我々はモルモットのミエリン塩基性タンパク質（ＢＰ１０）に対して産生したＴ細胞系を使用した。図１０は、疾患の重度（図１０Ａ）及び足首の隆起（図１０Ｂ）によって反映されたように、Ｃ１／２抗原決定基（Ｎ１２、ＭＥＤ１２又はＣ２Ｃ）に特異的なＴ細胞系のレシピエントは、対照系ＢＰ１０のレシピエントより有意に軽度の疾患を示したことを示す。
【０２５６】
（実施例１０：Ｃ１／２抗原決定基に対するＴ細胞系は活性状態Ｔ細胞に増殖する）
我々は、活性状態又は休止状態Ｔ細胞系との同時インキュベーションによって誘導される、Ｃ１／２抗原決定基に対するＴ細胞系の増殖応答を試験した。図１１Ａは、Ｎ１２、ＭＥＤ１２及びＣ２Ｃ系は活性状態Ａ２ｂＴ細胞とのインキュベーションによって増殖することを示す。阻害抗体の存在下で行った実験は、活性状態Ｔ細胞に対する増殖応答は、ＭＨＣクラスＩＩ、ＣＤ２８及びＣＤ８６の相互作用によって介在されたことを示した（図１１Ｂ）。したがって、Ｃ１／２抗原決定基に対するＴ細胞系は抗エルゴタイプである。
【０２５７】
さらに我々は、関節炎又は非投薬ラットから単離した活性状態ＬＮＣを対象とする増殖応答を追跡した。Ｃ１／２抗原決定基に対するＴ細胞系は、ＣｏｎＡ（２．５μｇ／ｍｌ）を用いて事前に活性状態にしたＬＮＣによる活性化によって増殖した（図１２）。この増殖はＣＤ２８及びＯＸ６を対象とする特異的抗体によって阻害され得る。
【０２５８】
（実施例１１：ＨＬＡ−ＤＲ結合部位を同定するためのＰｒｏＰｒｅｄアルゴリズムを使用した、Ｔ細胞受容体の定常ドメイン中のＨＬＡ−ＤＲ結合領域の場所）
Ｓｉｎｇｈ、Ｈ．及びＲａｇｈａｖａ（２００１）のＰｒｏＰｒｅｄアルゴリズムを使用して、Ｔ細胞受容体の定常ドメイン中のＨＬＡ−ＤＲ結合領域に関する検索を実施した。より詳細には、以下の特異的な鎖を検索した：α（アクセッション番号ｇｉ：１３３５３３５）、β−１（アクセッション番号ｇｉ：３３８８３１）、β−２（アクセッション番号ｇｉ：８８７６０）、δ（アクセッション番号ｇｉ：１０７８３５）、γ（アクセッション番号Ａ２６６５９、ＡＡＢ６３３１４、ＡＡＢ６３３１２、及びＡＡＢ６３３１３）。以下のＭＨＣ−ＩＩ対立遺伝子を分析において考慮した：
【化１】
2009508517.tif 000003
これらの結果は、予想ＭＨＣ−ＩＩ結合ペプチドを表す表２〜９中に表す。表２〜９中に表す全てのペプチドは、いずれも正確に９アミノ酸長であることを記す。本発明に従い使用するペプチドは、それらが自己免疫性炎症疾患を抑制する目的の機能を保つ限り、延長又は切断のいずれかを含む可能性があることは明らかに理解されよう。
【表２】
2009508517.tif 000004
【表３】
2009508517.tif 000005
【表４】
2009508517.tif 000006
【表５】
2009508517.tif 000007
【表６】
2009508517.tif 000008
【表７】
2009508517.tif 000009
【表８】
2009508517.tif 000010
【表９】
2009508517.tif 000011
【表１０】
2009508517.tif 000012
【０２５９】
（実施例１２：抗原アレイ技術を使用した、免疫原性ＴＣＲ定常ドメインペプチドのスクリーニング）
ヒトＴ細胞受容体のγ鎖定常領域に由来するペプチド（アクセッション番号：ＡＡＢ６３３１４；配列番号１７３）の抗原性を、以下に詳述する抗原アレイ技術を使用してアッセイした。
【０２６０】
血清サンプル：血液サンプルは１２の健康な成体から、及び治療前に肺癌であると新たに診断された９の成体からランダムな入手によって得た。全てのサンプルは、インフォームドコンセント及びＨｅｌｓｉｎｋｉ  ｃｏｍｍｉｔｔｅｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｓｈｅｂａ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｃｅｎｔｅｒ、Ｔｅｌ  Ｈａｓｈｏｍｅｒ、イスラエルの承認によって回収した。血液サンプルは室温で凝固させた。遠心分離後、血清を回収し−２０℃で保存した。
【０２６１】
抗原マイクロアレイ：ＰＢＳに希釈した抗原を、１μｇ／μｌの濃度で３８４ウエルプレート中に置いた。我々は０．２ｍｍ径（ＢｉｏＲｏｂｏｔｉｃｓ、ケンブリッジ、Ｕ．Ｋ．）の中実スポッティングピンを有するロボットＭｉｃｒｏＧｒｉｄアレイヤーを使用して、ＡｒｒａｙIｔ  ＳｕｐｅｒＥｐｏｘｉマイクロアレイ支持体スライド（ＴｅｌｅＣｈｅｍ、Ｓｕｎｎｙｖａｌｅ、ＣＡ）上に抗原をスポットした。抗原は４連でスポットし、マイクロアレイは１％ウシ血清アルブミンを用いて３７℃において１時間ブロッキングし、試験血清をブロッキングバッファーに希釈した１：５希釈液と共に４℃において一晩カバースライド下でインキュベートした。各抗原スポットとの結合のシグナル強度の定量範囲は０．０１〜６５，０００であり、この検出範囲によって試験サンプルをあまり希釈せずに信頼できるデータを記録することができた。次いでアレイを洗浄し、１：５００に希釈した検出抗体と共に３７℃において１時間インキュベートした。２つの検出抗体：Ｊａｃｋｓｏｎ  ＩｍｍｕｎｏＲｅｓｅａｒｃｈ、Ｗｅｓｔ  Ｇｒｏｖｅ、ＰＡから購入したヤギ抗ヒトＩｇＧ  Ｃｙ３結合抗体及びヤギ抗ヒトＩｇＭ  Ｃｙ５結合抗体を使用した。アレイを再度洗浄し、回転乾燥させ、ＳｃａｎＡｒｒａｙ４０００Ｘスキャナー（ＧＳＩ  Ｌｕｍｉｎｏｍｉｃｓ、Ｂｉｌｌｅｒｉｃａ、ＭＡ）でスキャンした。結果はＴＩＦＦファイルとして記録した。レーザーによるイメージ入手及び定量化は、記載されたのと同様に実施した（Ｑｕｉｎｔａｎａら、２００４）。
【０２６２】
データプレプロセシング及びバックグラウンドフィルタリング：抗原の反応性を、マイクロアレイ上でのその抗原との結合の４連の平均強度によって定義した。我々は以下の方法で陽性抗体を同定した：有意な抗体結合の最小レベルを確定するために、我々は、各マイクロアレイスライド上で抗原の代わりにリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）と共にインキュベートした、３２スポットの平均反応性レベルを計算した。ＰＢＳスポットの平均強度及び２回の標準偏差として定義したＰＢＳ対照の上限を超える強度をそれが示したとき、陽性としてシグナルを記録した。ＰＢＳバックグラウンドを超えるシグナル強度は、陽性抗体結合と考えた。
【０２６３】
表１１中に表す配列番号１５７〜１６３で示されるアミノ酸配列を有するペプチド抗原を、タンパク質の７つの異なる部分から（開始位置及び終了ａａ位置参照）、免疫原性配列を予想するためのアルゴリズム（ｈｔｔｐ：／／ｂｉｏ．ｄｆｃｉ．ｈａｒｖａｒｄ．ｅｄｕ／Ｔｏｏｌｓ／ａｎｔｉｇｅｎｉｃ．ｈｔｍｌ）を使用して同定した。配列番号１５８、１６１及び１６４〜１６７で示されるアミノ酸配列を有するペプチドを合成し、分析用に使用した。試験したペプチド（表１２）は以下の通りであった：
ａ）配列番号１６４−配列番号１５７と１５９のタンデムの組合せ；
ｂ）配列番号１５８；
ｃ）配列番号１６５−配列番号１６０と１６２のタンデムの組合せ；
ｄ）配列番号１６１；
ｅ）配列番号１６６と１６７は、配列番号１６３の２つの部分的に重複する２０量体である。
【表１１】
2009508517.tif 000013
【表１２】
2009508517.tif 000014
【０２６４】
肺癌を有する患者及び健康な対照から得た血清中のＩｇＧ及びＩｇＭの存在を、前に詳述したのと同様に抗原マイクロアレイを使用して測定した。表１３中に表す結果は、１２の対照対象及び９の肺癌対象の平均反応性を表す。
【０２６５】
結果：肺癌対象由来の免疫グロブリンは、配列番号１６４で示されるアミノ酸配列を有するペプチド以外の全てと反応した。配列番号１６４によって示されるペプチド以外の全てと反応性があったＩｇＧ抗体は肺癌対象の血清中で見られ、ヒト中でＩｇＧ抗体を誘導するこれらのペプチドの能力が示された。対照対象由来の抗体は、配列番号１５８によって示されるペプチドのみに応答した。したがって、いくつかの特定の実施形態によれば、本発明の免疫原性ペプチド及びプローブは、配列番号１５７〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸配列を有するペプチド、好ましくは配列番号１６１及び１６５〜１６７のいずれか１つで示されるアミノ酸配列を有するペプチドを非制限的に含む。
【表１３】
2009508517.tif 000015
【０２６６】
表１４は、ペプチドのヌクレオチド配列を示す:
【表１４】
2009508517.tif 000016
【０２６７】
（実施例１３：ＴＣＲ定常ドメインのペプチドを対象とするヒトＴ細胞系の作製、及び抗エルゴタイプの応答の測定）
ＴＣＲ定常ドメインのエピトープを対象とするヒトＴ細胞系を以下のように調製する：末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）をｆｉｃｏｌｌ  ｈｙｐａｑｕｅで５０ｍｌのヘパリン化静脈血から分離し、１０〜５０μｇ／ｍｌのＴＣＲ定常ドメインのペプチドの存在下においてウエル当たり２×１０５個の細胞で、丸底９６ウエルマイクロプレートに平板培養する。３７℃、５％ＣＯ２のインキュベーターにおいて、１０％のヒト血清、１００Ｕ／ｍｌのペニシリン、１００μｇ／ｍｌのストレプトマイシン、及び０．１％のグルタミンを補充した培地ＲＰＭＩ−１６４０（Ｇｉｂｃｏ）中で細胞を培養する。７〜１４日間の培養後、培養物を分けて、継代培養物を１０５個の照射した（４００Ｇｙ）自己由来のＰＢＭＣフィーダーで調製し、ペプチドで再度刺激する。ペプチドに応答する細胞の刺激の指数（ＳＩ）を、３Ｈ−チミジン取り込みアッセイ（Ａｍｅｒｓｈａｍ、Ａｒｌｉｎｇｔｏｎ  Ｈｅｉｇｈｔｓ、ＩＬ）を使用して、培養中さらに７２時間後に調べる。最小ＳＩ＞３（ペプチドで刺激しなかった参照対照ウエル中での平均の取り込みに対して３Ｈ−チミジン取り込みの３倍の増大）を示すウエルを系の増殖用に選択し、ＩＬ−２（５０ＩＵ／ｍｌ、Ｒｏｃｈｅ）を用いて増殖させる。
【０２６８】
参考文献
2009508517.tif 000017
【０２６９】
生成するＴ細胞系が抗エルゴタイプであることを確認するために、自己由来の活性状態Ｔ細胞への増殖を測定する。この目的のために、自己由来のＴ細胞をＦｉｃｏｌｌ勾配で単離し、洗浄し、ペトリ皿上でインキュベートする（２時間、３７℃、７．５％ＣＯ２、加湿雰囲気）。非接着細胞を次いで回収し、ナイロンウールカラム（Ｎｏｖａｍｅｄ、エルサレム、イスラエル）上でインキュベートする（１時間、３７℃、７．５％ＣＯ２、加湿雰囲気）。非結合細胞は、広範囲の洗浄によってカラムから溶出させる。生成するＴ細胞は抗ＣＤ３ｍＡｂプレコーティング２４ウエルプレート（０．５μｇ／ｍｌ；非組織培養等級プレート）上で活性化させ、照射する（５０００ｒａｄｓ）。他の実験では、自己由来の活性状態Ｔ細胞は、Ｍａｃｓカラム（Ｍｉｌｔｅｎｙｉ）を使用する精製、抗ＣＤ３及び抗ＣＤ２８Ａｂを用いた活性化、及び照射によって得る。照射した活性状態の自己由来Ｔ細胞の存在下での、ＴＣＲ定常ドメインのペプチドに特異的なＴ細胞系の増殖を、前に記載したのと同様に次いで測定する。
【０２７０】
特定の実施形態の前述の記載事項は、本発明の一般的性質を完全に明らかにするはずなので、他者は本発明の知識を適用することによって、過度の実験なしで一般概念から逸脱せずに、このような特定の実施形態を様々な用途に容易に改変及び／又は適合することができ、及び、したがって、このような適合及び改変は、開示した実施形態の均等物の意味及び範囲の範疇に含まれるはずであり、そのように考える。本明細書で使用する語句又は用語は、制限ではなく記載の目的であることは理解されよう。様々な開示した機能を実施するための手段、物質及びステップは、本発明から逸脱せずに様々な代替形をとることができる。
【０２７１】
本発明を詳細に記載してきたが、当業者は多くの変形及び改変を作製することができることを理解しているはずである。したがって本発明は、詳細に記載した実施形態を制限するものとして解釈すべきでなく、本発明の範囲、精神及び概念は、特許請求の範囲を参照することによって、さらに容易に理解されるはずである。
【図面の簡単な説明】
【０２７２】
【図１】ｐβＣ１及びｐβＣ２を用いた予防接種によるＡＡの阻害を示す図である。図１中では、ｐＣ１はｐβＣ１を示し、且つｐＣ２はｐβＣ２を示すことを記す。
【図２】ＤＮＡ予防接種後のＴ細胞応答を示す図である。図２中では、ｐＣ１はｐβＣ１を示し、且つｐＣ２はｐβＣ２を示すことを記す。
【図３】ＤＮＡ予防接種後の抗エルゴタイプの応答を示す図である。図３中では、ｐＣ１はｐβＣ１を示し、且つｐＣ２はｐβＣ２を示すことを記す。
【図４】組換えＣ１、Ｃ２又はＣ１／２由来ペプチドを用いた予防接種によるＡＡの阻害を示す図である。図４中では、ｒＣ１はｒβＣ１を示し、且つｒＣ２はｒβＣ２を示すことを記す。
【図５】ｒβＣ１又はｒβＣ２を用いた予防接種後のＣ１／２ペプチドに対するＴ細胞応答を示す図である。図５中では、ｒＣ１はｒβＣ１を示し、ｒＣ２はｒβＣ２を示し、且つＭｔ１８０はＭｔ１７６〜１９０を示すことを記す。
【図６】ｒβＣ１又はｒβＣ２を用いた予防接種後のＴ細胞応答を示す図である。図６中では、Ｍｔ１８０はＭｔ１７６〜１９０を示すことを記す。
【図７】ｐＣ１又はｐＣ２予防接種率からのＣｏｎＡ活性化脾細胞の転移によるＡＡの阻害を示す図である。図７中では、ｐＣ１はｐβＣ１を示し、且つｐＣ２はｐβＣ２を示すことを記す。
【図８】ｒＣ１又はｒＣ２予防接種率からのＣｏｎＡ活性化脾細胞の転移によるＡＡの阻害を示す図である。図８中では、ｒＣ１はｒβＣ１を示し、且つｒＣ２はｒβＣ２を示すことを記す。
【図９】Ｃ１／２抗原決定基に対するＴ細胞系の増殖応答を示す図である。図９の図１中では、ＭＥＤ１２及びＣ２Ｃは１０μｇ／ｍｌの濃度であることを記す。図９中では、ｒＣ１はｒβＣ１を示し、且つｒＣ２はｒβＣ２を示すことを記す。
【図１０】Ｃ１／２抗原決定基に対するＴ細胞系の転移によるＡＡの阻害を示す図である。
【図１１】Ｃ１／２抗原決定基に対するＴ細胞系の抗エルゴタイプの応答を示す図である。
【図１２】Ｃ１／２抗原決定基に対するＴ細胞系の増殖応答を示す図である。
【図１】
2009508517.tif 000018
【図２Ａ】
2009508517.tif 000019
【図２Ｂ】
2009508517.tif 000020
【図２Ｃ】
2009508517.tif 000021
【図３】
2009508517.tif 000022
【図４】
2009508517.tif 000023
【図５Ａ】
2009508517.tif 000024
【図５Ｂ】
2009508517.tif 000025
【図６Ａ】
2009508517.tif 000026
【図６Ｂ】
2009508517.tif 000027
【図７】
2009508517.tif 000028
【図８】
2009508517.tif 000029
【図９Ａ】
2009508517.tif 000030
【図９Ｂ】
2009508517.tif 000031
【図９Ｃ】
2009508517.tif 000032
【図１０】
2009508517.tif 000033
【図１１】
2009508517.tif 000034
【図１２】
2009508517.tif 000035
【配列表】
2009508517000001.app
【国際調査報告】
2009508517.tif 000036