(57)【要約】導電性の窒化チタン層を形成するための原子層堆積（ALD）の利用は、種々の電子デバイスにおける使用のために信頼性の高い構造を生み出す。この構造は、TDEATなどのチタン含有前駆体化学物質を用いた基板表面上への原子層堆積によって窒化チタンを堆積させ、その後アンモニアと一酸化炭素の混合物、もしくは一酸化炭素のみを使い、そしてこの工程を連続的に堆積されたTiN構造を形成するために繰り返すことによって形成される。そのようなTiN層は、アルミニウムもしくは銅などの別の導電体の下にある拡散障壁として、もしくはアルミニウム導電体の最上位にあるエレクトロマイグレーション防止層（electro-migration preventing layer）として用いられる可能性がある。ALD堆積TiN層は低い抵抗性、平坦な地勢、大きな堆積速度、および優れた段差被覆性と導電性を有する。【選択図】図４
2009503821.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
原子層堆積によって基板上に窒化チタン層を形成する方法であり、
チタンを含む一種以上の前駆体に前記基板を晒すことと、
窒素を含む一種以上の反応物質と窒素を含まない一つ以上の反応物質に前記基板を晒すことを含む方法。
【請求項２】
前記基板の温度がおよそ150℃から370℃の範囲である、請求項１の方法。
【請求項３】
前記基板の温度がおよそ230℃である、請求項２の方法。
【請求項４】
前記一つ以上の前駆体がテトラキスジエチルアミドチタンを含む、請求項１の方法。
【請求項５】
前記前駆体が85℃と115℃の間の温度を持つ液体であり、かつ50 sccmから150 sccmの流量を持つ不活性搬送ガスが前記前駆体内に送入される、請求項４の方法。
【請求項６】
前記複数の反応物質の少なくとも一種が還元剤を含む、請求項１の方法。
【請求項７】
前記窒素を含む一種以上の反応物質がアンモニア（NH3）を含む、請求項１の方法。
【請求項８】
前記窒素を含まない一種以上の反応物質が一酸化炭素（CO）を含む、請求項１の方法。
【請求項９】
前記基板が、前記窒素を含む反応物質と前記窒素を含まない反応物質とに実質的に同時に晒される、請求項１の方法。
【請求項１０】
前記一種以上の前駆体がテトラキスジエチルアミドチタンを含み、前記窒素を含む一種以上の反応物質がアンモニア（NH3）を含み、かつ前記窒素を含まない一種以上の反応物質が一酸化炭素（CO）を含む、請求項１の方法。
【請求項１１】
窒化チタン層を形成することが、
チタンを含む一種以上の前駆体化学物質に前記基板を晒すことと、
第一非反応性パージガス流に前記基板を晒すことと、
窒素を含む一種以上の反応ガスと窒素を含まない一種以上の反応ガスに前記基板を晒すことと、
第二非反応性パージガス流に前記基板を晒すことと、
前記窒化チタン層は第一の厚みを持っていて、所定の最終厚が得られるまで繰り返すこととを含む、請求項１の方法。
【請求項１２】
前記第一の厚みが0.5オングストロームから1.5オングストロームの範囲である、請求項１１の方法。
【請求項１３】
前記最終厚が前記第一の厚みの整数倍の厚さを持つ、請求項１１の方法。
【請求項１４】
前記第一の非反応性パージガスと前記第二の非反応性パージガスが同じである、請求項１１の方法。
【請求項１５】
前記パージガスがアルゴンである、請求項１４の方法。
【請求項１６】
前記窒素を含む一種以上の反応ガスがアンモニア（NH3）を含む、請求項１１の方法。
【請求項１７】
一酸化炭素（CO）が、前記アンモニア（NH3）と実質的に同時に存在する、請求項１６の方法。
【請求項１８】
前記COの体積が前記NH3の体積の七倍である、請求項１７の方法。
【請求項１９】
前記COの体積が約3500 sccmであり、前記NH3の体積が約500 sccmである、請求項１７の方法。
【請求項２０】
前記基板の温度がおよそ150℃から370℃の範囲であり、前記チタンを含む前駆体化学物質がテトラキスジエチルアミドチタンを含む、請求項１９の方法。
【請求項２１】
前記窒化チタン層がTiNxの化学式を持ち、0.5<X<2.0、かつ800μオーム‐cm未満の抵抗性を持つ、請求項１１の方法。
【請求項２２】
前記窒化チタン層が、前記基板の複数の地勢的段差の上での75%以上の段差被覆率を有する、請求項２１の方法。
【請求項２３】
前記基板が前記窒化チタン層の下に堆積された導電層を含む、請求項１１の方法。
【請求項２４】
前記方法が、容量性デバイス上に一つ以上の導電板を形成する方法、トランジスタデバイス上に導電性信号線を形成する方法、ならびにメモリデバイスを形成する方法のうちの少なくとも一つである、請求項１１の方法。
【請求項２５】
前記窒化チタン層が、複数の原子層堆積サイクルによって形成され、各原子層体積サイクルはおよそ0.1 nmの厚みの窒化チタンの連続する単分子層を形成する、請求項１１の方法。
【請求項２６】
前記導電層がパターン化された複数の金属配線内に形成された後、前記導電層がH2環境でアニーリングされる、請求項２３の方法。
【請求項２７】
電子デバイスを形成する方法であり、
原子層堆積された窒化チタン層を集積回路内に含む導電層と、
テトラキスジエチルアミドチタン、アンモニア（NH3）、および一酸化炭素（CO）によって形成され、かつ80％以上の段差被覆率を持ち、かつ600μオーム‐cm未満の抵抗性を持つ前記導電層を含み、
ここで前記窒化チタン膜はTiNxの化学式を持ち、0.7<X<1.1であり、かつ前記窒化チタン膜は複数の窒化チタンの連続する単分子層を含み、各単分子層は0.05から0.15 nmの範囲にある実質的に同じ厚みを持つ、請求項２６の方法。
【請求項２８】
前記電子デバイスが、トランジスタデバイスにおける信号金属配線の内在部分、ならびにトランジスタデバイスにおける信号金属配線の重層部分の少なくとも一つとして、前記窒化チタンを有するメモリを含む、請求項２７の方法。
【請求項２９】
前記電子デバイスが、前記集積回路内のCMOSトランジスタを含み、前記CMOSトランジスタは拡散障壁とエレクトロマイグレーション障壁のうちの少なくとも一方として前記チタン層を有する、請求項２８の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
＜優先権主張＞
本明細書は2005年7月20日出願のU.S. Patent Application Serial Number 11/185,423の優先権を主張し、この出願は本明細書に参照により組み込まれる。
【０００２】
＜技術分野＞
本出願は一般に半導体デバイスとデバイス製造に関連し、より詳しくは導電層とその製造方法に関連する。
【背景技術】
【０００３】
半導体デバイス産業において、トランジスタ、キャパシタ、および導電性相互接続などのデバイスのサイズの縮小に対する、市場主導型の需要が存在する。トランジスタが小さい程、操作速度とクロック速度が改善され、待機モードと動作モードの両方において所要電力が減少する。また、デバイスが小さい程、薄い誘電体層、薄い拡散層、および薄い導電性相互接続層が必要である。薄い導体層が引き起こす可能性がある問題としては、薄い導線が急なコンタクトステップ（contact step）もしくはコンタクトエッジ（contact edge）を越える際の、段差被覆性問題（step coverage issues）として知られる問題がある。これらのステップもしくはエッジは、次第に深く狭くなっている。このコンタクトエッジはコンタクトホールの直径よりも実質的に深い可能性があり、高アスペクト比のコンタクトホールとして知られているこの状況もまた、段差被覆性問題とコンタクト充填問題（contact filling issues）を引き起こし得る。また、信頼性の問題が生じ得る場合には、層が薄い程、その領域への異なる物質の混合もしくは拡散に対してより気を遣う必要が出てくる。ますます小さくなり信頼性を増している集積回路（IC）は、プロセッサーチップ、携帯電話、およびダイナミックランダムアクセスメモリ（DRAM）などのメモリデバイスといった製品に用いられると思われる。導電体の信頼性を改良する一つの既知の方法は、金属が周囲の絶縁層に拡散するのを防ぐために、導電性の窒化チタン（TiN）の層を、アルミニウムや銅などの他の導電体の下あるいは上に、用いることである。スパッタリングなどの化学気相成長（CVD）もしくは物理気相成長（PVD）法を用いたTiNの堆積は、CVDではしばしば導電性の乏しい層をもたらし（導電性は通常、オーム‐cmもしくはμオーム‐cmの単位の抵抗性で表現される）、あるいはPVDでは共形性（conformality）が乏しく、不完全な被覆性をもたらす。
【発明の開示】
【０００４】
上述の問題が本出願によって取り組まれ、以下の明細書を読んで検討することによって理解される。
【０００５】
TiNもしくはいくつかの他の窒化チタンTiNxの膜を形成するために、前駆体化学物質を用いた基板表面上への原子層堆積（ALD）によってチタンを堆積することによって、構造が形成され得る。ここで膜は、非常に特異的で再現性可能な（repeatable）厚みを有する。この工程は、ALDサイクルとしても知られる。一つのALDサイクルに対するTiN膜厚を知り、必要な厚みの膜を形成するために必要であれば複数回繰り返すことによって、所望の最終的な厚みが得られる。
【０００６】
ALD法によって形成される窒化チタン層は非常に導電性があり（すなわち抵抗率が小さく）、例えば600マイクロオーム‐センチメートル（μオーム‐cm）である。それにひきかえ、TDMAT（テトラキスジメチルアミドチタン）とアンモニアを用いる化学気相成長（CVD）などの、従来の方法によって形成された窒化チタン膜では6000μオーム‐cmである。
【０００７】
原子層堆積（ALD）によって基板上に第一の厚みを有する窒化チタン層を形成する方法の実施形態は、チタンを含む一種以上の前駆体に基板を晒すこと、その後窒素を含む一種以上の反応物質と、窒素を含まない一種以上の反応物質に基板を晒すことを含む。反応物質とは、堆積サイクルにおいて最初の前駆体に続くALD前駆体に用いられる用語で、ALD反応で用いられる物質を区別するのを助けるためだけに用いられる。ALDの温度はおよそ200℃から370℃の範囲にあり、好ましくはおよそ230℃である。チタン前駆体はテトラキスジエチルアミドチタン（TDEAT）である可能性があり、前駆体は55℃から115℃の間の温度、好ましくは75℃の温度を持つ液体である可能性がある。この液体は、50 sccmから150 sccmまでの流量を持つ不活性搬送ガス、好ましくはヘリウムによって、ALD反応装置に輸送され得る。
【０００８】
反応物質は還元剤を含むことがあり、好ましくは、アンモニアと一酸化炭素の典型的な比が約1:7の、アンモニア（NH3）と一酸化炭素（CO）の混合物である。反応物質は同時にではなく連続的に用いられることもあり、あるいは交互にALDサイクルで用いられることもある。
【０００９】
ALD反応は通常、サイクルあたり通常約１オングストロームの厚みで、ALD反応サイクルあたり一つのTiN層をもたらす。サイクルは、最終的な厚みを有する窒化チタン膜を形成するために繰り返される。
【００１０】
ALD反応には、各前駆体もしくは反応物質の流れの間に、非反応性のパージガスを使ってもよい。一般的に、前駆体と反応物質に根本的な相違は無く、本明細書でこの用語は一つの堆積サイクルにおける使用順序を示すためだけに用いられる。原子層堆積（ALD）による基板上への窒化チタン層の形成方法には、基板をチタンを含む一種以上の前駆体化学物質に晒すこと、基板を非反応性パージガス流に晒すこと、基板を窒素を含む一種以上の反応ガスを含む混合物に晒すこと、基板を第三の非反応性パージガス流に晒すこと、および所望の最終的な厚みが得られるまでサイクルを繰り返すことを含めてもよい。非反応性のパージガス流は、サイクルの開始前、もしくはサイクル間の任意の時点において存在し得る。
【００１１】
ALD工程によって形成される窒化チタン層は、TiNxの化学式を持つ可能性があり、0.5<X<2.0、しかし好ましくはX=1である。TiN層はCVDとスパッタリング法と比較して低い抵抗率を持ち、800μオーム‐cm未満である可能性がある。TiN層は高アスペクト比のコンタクトステップの上でもなお、優れた段差被覆性を持ち、75%以上の段差被覆性を持つ可能性がある。
【００１２】
この方法によってもたらされるTiN層は、窒化チタン層の下、もしくは窒化チタン層の上の導電層（例えばアルミニウム）と共に用いてもよい。TiN層は、エレクトロマイグレーションの制御のための拡散障壁、もしくは信頼できる並列電流路を得るための拡散障壁として有用である可能性がある。そのようなTiN層は、容量性デバイス上の導電板の形成に有用である可能性があり、または、Flash、EEPROM類などのメモリデバイスといったトランジスタデバイス、もしくは、CMOSとバイポーラトランジスタ、デジタル回路とアナログ回路、薄膜トランジスタ、および電子発光ディスプレイを含む他の電子デバイスなどの上の、導電性信号線の形成にも有用である可能性がある。
【００１３】
これらの、およびその他の態様、実施形態、効果、および特徴は、以下の記述と参考図面から明らかになるだろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１４】
以下の詳細な記述は付随する図面を参照し、この図面は、例として本開示が実施され得る特定の態様と実施形態をあらわす。これらの実施形態は、当業者が本出願を実施することができるように十分詳細に記述される。他の実施形態も利用される可能性があり、本実施形態の範囲から逸脱することなく、構造的、論理的、および電気的な変更がなされる可能性がある。様々な実施形態は必ずしも相互排他的であるわけではなく、いくつかの実施形態は、新たな実施形態を作るために一つ以上の他の実施形態と組み合わせることができる。
【００１５】
以下の記述で用いられるウェハと基板という用語は、それと共に集積回路（IC）構造を形成するための露出面を有する任意の構造を含む。基板という用語は、半導体ウェハを含むものと理解される。基板という用語は、プロセシングの間の半導体構造をあらわすためにも用いられ、その結果加工された他の層を含んでもよい。ウェハと基板は共に、ドープ半導体と非ドープ半導体、ベース半導体もしくは絶縁体に支持されたエピタキシャル半導体層、さらに当業者に周知の他の半導体構造を含む。導電体という用語は、一般的にn型半導体とp型半導体を含むものと理解され、絶縁体もしくは誘電体という用語は、導電体もしくは半導体と呼ばれる物質よりも導電性の低い任意の物質を含むものと定義される。段差被覆性という用語は、平面上の同じ物質の厚みに対する、水平から垂直への変わり目を越える物質の最小厚の比率をあらわすために用いられる。
【００１６】
本出願で用いられる“水平”という用語は、ウェハもしくは基板の方向にかかわらず、従来のウェハもしくは基板の平面もしくは表面に対して平行な平面として定義される。“垂直”という用語は、上記で定義した水平に対して垂直な方向をあらわす。“上（on）”、“横（side）”（“側壁（sidewall）”のように）、“高い（higher）”、“低い（lower）”、“上（over）”および“下（under）”などの前置詞は、ウェハもしくは基板の方向にかかわらず、ウェハもしくは基板の上面の上にある従来の平面もしくは表面について定義される。従って以下の詳細な記述は、限定的な意味でとられるものではなく、本実施形態の範囲は、添付の請求項と、その請求項が権利を与えられる均等物の全容とを併せたもののみによって定義される。
【００１７】
一つの実施形態では、実質的に滑らかな表面を持つ窒化チタン（TiNx）膜が、原子層堆積（ALD）を用いて形成される。原子層堆積を用いてそのような膜を形成することで、物質層間の遷移を制御するのに備えることができる。そのような制御の結果として、ALD TiN膜はコンタクトホール内に基板表面との工学的な遷移部（engineered transition）を持ち、ある表面への改良された接着を可能にし、TiNx物質のバルクにおける増加した電気伝導度に近づけることを可能にするために、連続的に変化する物質組成から成る多くの薄層で形成され得る。
【００１８】
原子層エピタキシー（ALE）としても知られていることがあるALDは、化学気相成長（CVD）の改良されたもので、“選択的パルス（alternatively pulsed）-CVD”とも呼ばれることがある。ALDでは、気体の前駆体が一つずつ、反応チャンバー（もしくは反応装置）内に取り付けられた基板表面に導入される。この気体前駆体の導入は、各気体前駆体の連続パルスの形をとる。前駆体ガスのパルスでは、前駆体ガスは短期間に特定の領域もしくは範囲に流れ込むように作られる。パルスの間に、反応チャンバーがガスでパージされ、このガスは多くの場合不活性ガス、および／または真空である。導入される第一前駆体物質が前駆体と呼ばれ、導入される次の物質が反応物質と呼ばれる可能性があるが、どちらの物質もALD反応によって形成される最終物質に関する前駆体である。もし、相互に反応しない二つの前駆体もしくは二つの反応物質が気相内にある場合は、前駆体もしくは反応物質の両方が同時に反応チャンバーに流れ込むことができるように、ALD工程を修正してもよい。
【００１９】
ALD工程の第一反応ステップでは、第一パルス相の間に、第一前駆体が飽和し、基板表面で化学吸着される。パージガスを用いたその後のパルスで、反応チャンバーから過剰前駆体を除去し、特に化学吸着されなかった前駆体を除去する。
【００２０】
第二パルス相では、第二前駆体（本明細書では反応物質と呼ばれる）を基板に導入し、ここで所望の膜の成長反応が起こり、反応厚は化学吸着された第一前駆体の量に一部依存する。膜成長反応に引き続いて、反応副産物と過剰前駆体が反応チャンバーからパージされる。前駆体が基板上で積極的に吸収し相互反応する前駆体化学反応のために、適切に設計された流式の反応チャンバーでは、一秒未満で一つのALDサイクルが実施され得る。通常、前駆体パルス時間は約0.5秒から約10秒の範囲である。
【００２１】
ALD工程では、全ての反応相とパージ相の飽和により、膜成長が自己制限的になる。この自己制限的な成長は、広範囲の均一性と共形性をもたらし、これは平面基板、深いトレンチ、もしくは高アスペクト比のコンタクトホールなどの場合にとって、また多孔質シリコンと高表面積シリカとアルミナ粉末のプロセシングにおいて、重要な用途を持つ。重要なことに、ALDでは、成長サイクルの数を制御することで、直接的な膜厚の制御が可能になる。
【００２２】
ALDは、もともとは電子発光ディスプレイで必要とされる発光誘電体膜を製造するために開発された。ALDは、異なるエピタキシャルII-VおよびII-VI膜、非エピタキシャル結晶もしくはアモルファス酸化物および窒化物膜、ならびにこれらの多層構造の成長のために研究されてきた。シリコンとゲルマニウム膜のALD成長にも多大な関心が寄せられているが、困難な前駆体化学反応のため、現在のところうまくいっていない。
【００２３】
ALD工程で用いられる前駆体は、気体、液体、もしくは固体であってもよい。しかし、液体もしくは固体の前駆体は高い蒸気圧や低い昇華温度を持ち揮発性である場合がある。蒸気圧は効果的な物質輸送のためには十分高くなければならない。加えて、固体やいくつかの液体前駆体は、反応チャンバーの内部で加熱される必要があり、加熱された管を通って基板に導入される必要がある可能性がある。基板上の前駆体の凝縮を防ぐために、基板温度よりも低い温度で、必要な蒸気圧に達するべきである。ALDの自己制限的な成長メカニズムにより、比較的低い蒸気圧の固体前駆体を使用できる（表面領域での変化のために、蒸発速度は工程の間にいくらか変化し得る）。
【００２４】
分解は、基板表面での前駆体の反応に依存する表面調整（従ってALD法の利点の一つ）を損なう可能性があるので、ALD前駆体にとって好ましいその他の特徴は、基板温度での熱安定性を含む。もしALD成長に比べてゆっくりであれば、わずかな分解は許容され得る。前駆体は表面上で化学吸着されるか、あるいは表面と反応するべきであるが、化学吸着（吸収に類似）のメカニズムだけでなく、前駆体と表面の間の相互作用は、前駆体によって異なる。基板表面の分子は第二前駆体と積極的に反応するべきであり、この第二前駆体は所望の膜を形成するための反応物質と呼ばれることがある。加えて、前駆体は膜と反応してエッチングを起こすべきではなく、また前駆体は膜内に溶解するべきではない。反応性の高い前駆体をALD工程に使えるというこの特徴は、従来の有機金属CVD（MOCVD）型反応のための前駆体と対照的であるといえる。さらに反応の副産物は、パージ段階の間に反応チャンバーから容易に除去できるように、気体であるべきである。最後に、副産物は基板表面上で反応したり吸収したりしないものであるべきである。
【００２５】
連続反応ALD（RS-ALD）工程では、自己制限的な工程順序は連続表面化学反応を含む。ALDは反応表面と反応分子前駆体との間の化学反応に依存する。ALD工程では、二つの相互に反応しない物質が用いられる場合を除いて、分子前駆体がALD反応チャンバーに分かれてパルスされる。通常は基板での金属前駆体反応の後、製造手順の次の前駆体の入力パル
スの前に、過剰前駆体と副産物を反応チャンバーから除去するために、不活性ガスパルス（もしくはパージ）を行う。
【００２６】
ALD工程の使用により、反応速度論、サイクルあたり堆積厚、組成、および厚みの全てに関して等しくなるような複数回のシーケンスで膜を成膜することができる。ALD手順は一般的に、サイクルあたり完全な層に満たない層を堆積する。典型的には、ALDサイクルあたり約0.25から約2.00Åの堆積速度もしくは成長速度が得られる。
【００２７】
ALDの利点は、接合部分もしくは地勢的な段差（topological step）における連続性、ならびに、薄い化学気相成長（<20Å）と薄い物理気相成長（<50Å）のサイクルで典型的な、核形成が不明瞭な領域の防止、その多層堆積技術（layer-by-layer deposition technique）に由来する様々な基板地勢にわたる均一性、低温の利用、反応チャンバーの形状に依存しないこと、実行されるサイクルの数のみに依存する成長厚、ならびに、１〜２の単分子層の分解能を有する多層ラミネート膜を設計する能力を含む。ALD工程は、堆積をひとつの単分子層単位での制御を可能にし、アモルファス膜の単分子層を堆積する能力を可能にする。
【００２８】
ALD堆積手順のサイクルは、TDEAT（もしくは他の熱的に安定な前駆体）などの前駆体物質を2秒間パルスすること、前駆体に対してアルゴンなどのパージガスを2秒間パルスしてから（一例として）5秒間システムを底面圧までポンプで戻すこと、反応前駆体をパルスすること（例えば一酸化炭素とアンモニアの混合物を3秒間）、ならびに反応物質のパージガスをパルスすること（例えばアルゴンを2秒間）、ならびにシステムを10秒間ポンプすることを含み得る。ALD工程は、前駆体と反応物質の表面上での化学吸収（化学吸着）に依存し、これは自己制限的であって、従って、表面上で吸収し、表面を飽和させる第一前駆体の量に依存する、非常に均一な堆積厚がもたらされる。このサイクルは、単一の物質層で所望の厚みが得られるまで繰り返されるか、あるいは第三前駆体物質のパルス、第三前駆体物質に対するパージガスのパルス、第四反応前駆体のパルス、ならびに第一物質の上に第二物質層を形成するための反応物質のパージガスのパルスを交互に行うようにしてもよい。誘電体層上に堆積されたドーパント金属層の場合のように、もし前駆体が基板と直接相互作用することができる場合は、反応ガスは必要ない。サイクルの第一のシリーズで得られる誘電体層の厚みが、たった数分子層の厚みとなり、かつサイクルの第二のシリーズで得られる別の誘電体層もたった数分子層の厚みであるような場合は、これをナノ層物質（nanolayer material）もしくはナノラミネートとも称する。ナノラミネートは、層状スタックにおける二種以上の異なる物質の超薄層の複合膜を意味し、こうした層は約ナノメートルの厚みを持つ異なる物質の互層であり、各ナノ層は物質の単一の分子層の厚みのみである連続膜であってもよい。ナノ層は各物質の層がひとつずつの互層に限定されず、二種以上の物質の所望の比率を得るために、他の物質の単一層と交互になって一つの物質がいくつもの層を持つものも含む。異なる物質の層は、堆積後離れたままであってもよく、あるいは相互に反応して合金層を形成してもよい。合金層はドーピング層として捉えることもでき、誘電体層の性質はそのようなドーピングによって変わることがある。
【００２９】
前述の通り、表面特性と、シリコン基板、誘電体層、もしくは他の導電層に対する接合部位を改良するために、窒化チタン層全体は単分子層毎に異なる可能性がある。簡略化のため、本明細書で記載する実施形態では、TiNx層は層全体にわたって均一な組成を持ち、Xは1に等しい、すなわち窒化チタンはTiNの組成を持つことになる。
【００３０】
一つの実施形態では、原子層堆積を用いて反応チャンバー内に取り付けられた基板上に窒化チタン層が形成される。実施形態は、Ti[(C2H5)2N]4の化学式を持つTDEAT（テトラキスジエチルアミドチタン）などの前駆体ガスを用いて窒化チタン層を形成することを含む。反応前駆体はアンモニア（NH3）と一酸化炭素（CO）の混合物である。TDEATは、ヘリウ
ムを搬送ガスとして用いて、約100℃の温度でバブラーで用いられ得る液体前駆体である。
【００３１】
ALD反応チャンバーでのこうした前駆体の使用は、200℃から450℃の範囲、好ましくは230℃付近の低い基板堆積温度をもたらす。前駆体と反応物質の注入相との間で用いられるパージガスは、窒素、ヘリウム、アルゴン、もしくはネオンを含む可能性がある。形成されるTiN膜は、良好な熱特性と電気特性を持つ可能性があり、約600μオーム‐cmの高い導電率を持つ可能性がある。TiN膜は80%以上という優れた段差被覆率の値と、低いピンホール値による高い連続性を持つ。
【００３２】
図１はTiN膜を形成するための原子層堆積システム100の実施形態を示す。描かれた要素は、ALD堆積の原理の一般的考察を可能にし、本主題を実施する上で有用である。図１では、発熱体／ウェハホルダー106の上にある基板108が、ALDシステム100の反応チャンバー102の内部に配置されている。発熱体106は、基板温度を制御するために基板108に熱的に結合されている。ガス散布器（gas-distribution fixture）110が、前駆体、反応物質、およびパージガスを同じやり方で基板108に導入する。シャワーヘッドと呼ばれることもあるガス散布器によって導入された気体は、基板108と反応し、過剰な気体と反応産物は全て、制御弁105を通って真空ポンプ104によってチャンバー102から除去される。個別のガス源114、118、122、126、130、134から出る各気体の流速とフロー時間は、マス‐フローコントローラー（mass-flow controllers）116、120、124、128、132、136によってそれぞれ制御される。図示されたマス‐フローコントローラーを、制御弁（簡略化のため図示せず）に接続して、確実に遮断できるようにしている。ガス源122もしくは130は、前駆体を気体として蓄えるか、あるいは、選択された前駆体物質を形成するために、固体源をゆっくりと蒸発させるヒーター、もしくは液体物質を取り込むバブラーを備えるかのいずれかによって、前駆体ガスを供給する。バブラーは液体前駆体を通す搬送ガスを含むか、あるいは前駆体液体から蒸着蒸気を運ぶために液体の表面を掃引することがある。図は、二つ以上の前駆体ソースを示すが、本発明の主題はそれには限定されず、開示された実施形態では、ただ一つの前駆体ソースが用いられている。
【００３３】
マス‐フローコントローラー116と120にそれぞれ結合した、パージガス源114と118も、システムに含まれる。開示された実施形態は、開示された例示的なパージステップの全てに対して、パージガスのうちの一つのみを用いるか、あるいは両方のパージガスが同時に使用されるか、あるいは特定の所望の結果の必要に応じて交互に使用される可能性がある。複数の前駆体ガスに同じパージガスを用いる工程にとっては、ALDシステム100に必要なパージガス源はより少ない。前駆体、反応物質、およびパージガス源は、それに付随するマス‐フローコントローラーによって共通ガス線もしくは導管112に結合し、この共通ガス流路もしくは導管112は、反応チャンバー102の内部のガス散布器110に結合している。過剰な前駆体ガス、パージガス、および副産物ガスを、パージ手順の最後にガス導管112から除去するために、ガス導管112は別の真空ポンプ、もしくは排気ポンプ（図示せず）に結合していることもある。
【００３４】
過剰な前駆体ガス、パージガス、および副産物ガスをパージ手順の最後に反応チャンバー102から除去するために、真空ポンプ、もしくは排気ポンプ104は、マス‐フロー弁であってもよい制御弁105によってチャンバー102に結合している。便宜上、当業者に周知の制御ディスプレイ、取り付け装置（mounting apparatus）、温度感知デバイス、基板操作装置（substrate maneuvering apparatus）、および必要な電気的接続は、図１に示していない。ALDシステム100は本実施形態を実施するために適切であるが、他の市販のALDシステムもまた利用され得る。
【００３５】
膜の堆積のための反応チャンバーの使用と操作は、半導体製造の当業者によって理解さ
れる。本実施形態は、必要以上の実験を伴わずに、そのような様々な反応チャンバーで実施され得る。さらに、開示を読むことで、当業者は半導体製造の技術における必要な検出、測定、および制御技術を理解するだろう。
【００３６】
ALDシステム100の要素は、ALDシステム100内の圧力、温度、およびガスフローなどの個々の要素を制御するためのコンピューター実行可能命令を含む、コンピューター可読媒体を用いたコンピューターによって制御され得る。提示された様々な実施形態でのALDシステム100の使用に焦点を当てるために、コンピューターは図示しないが、当業者はシステム100がコンピューターで制御可能であることが理解できる。
【００３７】
図２はTiN層を形成するための方法の実施形態の操作ステップのフロー図をあらわす。202では、第一前駆体ガスと直ちに反応し、第一前駆体ガスを化学吸着するために基板が用意される。この用意は、有機薄膜、汚れ、および自然酸化物などの不純物を基板の表面から除去し、フッ化水素酸の洗浄処理、もしくは反応チャンバー102内のスパッタエッチングを含むことがある。206では、第一前駆体物質が反応チャンバーに所定の時間、例えば0.5‐2.0秒入る。第一前駆体物質は、前駆体物質の十分な流量の存在下で、基板表面上に化学吸収され、その量は基板の温度（一つの実施形態では230℃）に依存する。加えて、前駆体のパルスは基板表面上に吸収された単分子層の均一な被覆性をもたらすパルス期間を用いるか、あるいは基板表面上に単分子層の部分的な形成をもたらすパルス期間を用いることがある。一つの実施形態はTDEATを含む前駆体ガスを含む。
【００３８】
208では、第一パージガスが、全ての非化学吸着第一前駆体物質を実質的に除去するために十分な所定の時間の間、反応チャンバーに入る。典型的な時間は1.0−2.0秒で、パージガスは窒素、アルゴン、ネオン、それらの組み合わせ、もしくは水素などの他の気体を含む。210では、第一反応ガスが、基板表面上に化学吸着された第一前駆体物質の量と化学的に結合する十分な反応物質を供給するために十分な所定の時間の間、チャンバーに入る。一つの実施形態では、反応物質はアンモニアと一酸化炭素を含み、いずれも同時に、連続的に、あるいは交互サイクルでパルスされる。212では、第一パージガスと同じであっても異なってもよい、第二パージガスが、全ての非反応物質と全ての反応副産物をチャンバーから実質的に除去するために十分な所定の時間の間、チャンバーに入る。記載された実施形態は二つの異なるパージ操作を含むが、それ程限定されない実施形態も存在する。単一の持続的、もしくは可変パージがあってもよく、あるいは反応物質がポンプメカニズムのみによって除去され、パージガスが全く無くてもよい。もう一つの方法として、反応物質と反応産物の除去をパージガス流のみによって行ってもよい。
【００３９】
214では、誘電体内の第一誘電体物質の厚みが所望の厚みに達したかどうか、もしくは別の堆積サイクルが必要かどうかについての決定がなされる。もし別の堆積サイクルが必要な場合は、所望の第一誘電体層が完成されるまで、操作は206に戻り、所望の第一誘電体層が完成されると、工程は堆積工程の終わり216に進む。
【００４０】
図３は複数のALD堆積窒化チタン層でできた導電性のTiN層を形成する方法の実施形態における、単一のトランジスタをあらわす。この実施形態は、原子層堆積システムとして用いられる図１のシステム100に組み入れられてもよい。典型的にはシリコンもしくはシリコン含有物質である、基板302が用意される。他の実施形態では、ゲルマニウム、ヒ化ガリウム、シリコン‐オン‐サファイア（silicon-on-sapphire）基板、もしくは他の適切な基板が使用され得る。準備工程は、基板302の洗浄と、様々な層と基板の領域の形成（例示的な金属酸化物半導体（MOS）トランジスタ300のソース-ドレイン拡散304およびソース-ドレイン拡散306など）を含んでもよい。加工されるトランジスタ300の領域の形成の順序は、当業者に周知のように一般に知られているMOSトランジスタの製造に従ってもよい。
【００４１】
ソース拡散領域とドレイン拡散領域304と306の間で基板302上の領域を覆っている誘電体310は、ゲート酸化物層として知られていることがある。ゲート酸化物310をゲート電極312が覆っており、これは、所望のトランジスタ300の閾値電圧に応じて、導電性多結晶シリコン（ポリシリコン）もしくは様々な金属で形成されることがある。ゲート電極312をALD堆積導電性TiN層314が覆っており、これは、典型的にはアルミニウム合金もしくは銅である金属層318によって覆われている。TiN層314は、ポリゲート312とゲート酸化物310を通って拡散すること、ならびに基板302を金属で汚染することによって、層318からの金属がトランジスタデバイス300の電気特性に影響を及ぼすのを防ぐために、拡散障壁層として使用され得る。
【００４２】
ALD堆積によって形成された導電性のTiN層を形成する方法の実施形態は、様々な集積回路と、メモリデバイス、および電子システムにおいて導電性トレースを形成する際に、キャパシタ内に金属板を形成することにも応用され得る。
【００４３】
図４は、拡散構造に電気信号伝達の少なくとも一部を供給する導電性TiN層を有するコンタクトホールをあらわす。導電性充填コンタクト（conductive filled contact）400は、典型的にはシリコンなどの半導体である基板402を、基板に形成されたダイオードもしくはソース／ドレイン領域などの拡散構造404と共に有する。酸化シリコン層406などの誘電体層は、拡散領域404と接触するために、誘電体406を通って形成されたホール、もしくはコンタクト408を有する。導電性TiNのALD堆積層410は、誘電体層406の平らな上面部分を横切り、第一の厚みt1を持つ。TiN層410も箇所412でコンタクト408のエッジを横切り、コンタクト408の側壁と底部414を覆っている。ALD堆積TiN層の例示的な実施形態は、412の上隅、408の側壁、もしくはコンタクトの底部414の内角のいずれかにおいて、最小の厚みを持つ。TiN層410は、平らな上面部分410の厚みに対する最も薄い部分の比が80％以上になると思われる。これは80％の段差被覆性を持つこととして知られている。TiN層410は単層として示されているが、主題はそれほど限定されず、かつ典型的にはTiN層410は50から200オングストロームの厚みを持ち、100個から400個の独立したTiN層で形成され、各層は一つのALDサイクルで形成される。各独立層は段階的な組成を持っていてもよいし、もしくは同一の組成を持っていてもよい。TiN層410はアルミニウムなどの別の金属層によって覆われていてもよい。
【００４４】
図３と４に示したような構造は、フラッシュメモリデバイス、さらに他のメモリ、論理もしくは情報処理デバイスおよびシステムなどの、任意の集積回路またはトランジスタデバイスで使用され得る。これらの情報処理デバイスの実施形態は、無線システム、電気通信システム、コンピューターおよび集積回路を含む。
【００４５】
図５は、様々な実施形態に従って形成された原子層堆積TiN層を持つ一つ以上のデバイスを有する電子システム500のための図をあらわす。電子システム500は、コントローラー502、バス504、および電子デバイス506を含み、ここでバス504はコントローラー502と電子デバイス506との間の電気伝導度を供給している。様々な実施形態では、コントローラー502および／または電子デバイス506は、本明細書で前述したようにALD導電性TiN層のための実施形態を含む。電子システム500は、情報操作デバイス、無線システム、電気通信システム、光ファイバーシステム、電気工学システム、およびコンピューターを含み得るが、限定はされない。
【００４６】
図６はコントローラー602とメモリ606を持つシステム600の実施形態の図を描写している。コントローラー602および／またはメモリ606はALD TiN導電層を含む。システム600は電子装置608とバス604も含み、バス604は、コントローラー602と電子装置608との間、およびコントローラー602とメモリ606との間の導電性とデータ送信を供給する可能性がある
。バス604はアドレス、データバス、コントロールバスを含んでもよく、それぞれ独立して構成される。バス604は、アドレス、データ、および／またはコントロールを供給するために、共通の導電線も使用し、この使用はコントローラー602によって制御され得る。一つの実施形態では、電子装置608はメモリ606と同様に構成された追加のメモリデバイスを含む。実施形態はバス604に結合した追加周辺デバイスもしくはデバイス群610を含む。一つの実施形態ではコントローラー602はプロセッサーである。コントローラー602、メモリ606、バス604、電子装置608、および周辺デバイスもしくはデバイス群610のうちのいずれも、開示された実施形態に従ってALD堆積TiN層を持つ信号導体層を含み得る。
【００４７】
システム600は情報操作デバイス、電気通信システム、コンピューターを含み得るが、限定はされない。周辺デバイス610は、ディスプレイ、追加記憶装置、もしくは、コントローラー602および／またはメモリ606と連動して作動し得る他のコントロールデバイスを含み得る。当然のことながら、実施形態はいかなる大きさと種類のメモリ回路にも等しく応用可能であり、特定の種類のメモリデバイスに制限されるものではない。メモリの種類はDRAM、SRAM（スタティックランダムアクセスメモリ）もしくはフラッシュメモリを含む。
【００４８】
TDEAT前駆体と、アンモニアと一酸化炭素の1:7混合物を用いてALDによって形成されたTiN導電層は、従来の堆積方法の6,000μオーム‐cmと比較して、600から800μオーム‐cmの範囲の抵抗性を持ち、従来の堆積方法の60％未満と比較して、80％以上の段差被覆性を持つ。堆積速度は従来の堆積方法と同じ範囲にあり、厚み制御と膜厚変動の標準偏差も同じであり、その結果製造ロバスト性（robustness）を保ちつつ改良された工程が提供される。
【００４９】
特定の実施形態が本明細書に図示され記載されてきたが、同じ目的を遂げるために計算された任意の処置が、示された特定の実施形態に置き換えられる可能性があることが、当業者によって理解されるだろう。本出願は、段階的な組成を持つTiN層を含む、開示された実施形態の任意の適応もしくは変形に及ぶものである。当然のことながら、上記の記述は例示的なものであり、限定的なものではなく、本明細書で用いる表現もしくは用語は、記述のためであって限定のためではない。上記の記述を検討することで、上記の実施形態と他の実施形態の組み合わせが当業者に明らかとなるだろう。開示された本実施形態の範囲は、上記の構造と製造方法の実施形態が用いられる任意の他の用途を含む。実施形態の範囲は、添付の請求項を参照して定義され、そのような請求項が権利を与えられる均等物の全範囲と共に、定義されるべきである。
【図面の簡単な説明】
【００５０】
【図１】連続する窒化チタン層として形成される窒化チタン層を製造するための原子層堆積システムの実施形態をあらわす。
【図２】窒化チタン層を形成するための方法の実施形態の要素のフロー図をあらわす。
【図３】ポリシリコンゲート上に、かつ異なる導電体の下に、原子層堆積によって堆積された窒化チタン層を有するトランジスタの構造の実施形態をあらわす。
【図４】原子層堆積された窒化チタン層を有する誘電体層におけるコンタクトの実施形態をあらわす。
【図５】電子デバイスに結合したコントローラーの実施形態の略図である。
【図６】デバイスを有する電子システムの実施形態の図をあらわす。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【国際調査報告】
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