(57)【要約】  本発明は、複数の極を有する電気機器の少なくとも１つの巻線を、特に電動発電機の少なくとも１つの巻線を製作する方法に関するものであり、巻線を並列接続された部分巻線から形成し、各極に前記部分巻線に割り当てられた少なくとも１つの溝群を割り当て、ただし該溝群は割り当てられた極に関してそれぞれ異なる円周角位置を持つ複数の溝から成るものであり、同じ円周角位置を有する溝が等値の溝を形成し、巻線の各部分巻線は等値の溝の中で同じ回数だけ巻回されることを特徴とする。本発明はまた相応する巻線もその対象とする。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の極を有する電気機器の少なくとも１つの巻線を、特に電動発電機の少なくとも１つの巻線を製作する方法において、巻線を並列接続された部分巻線から形成し、各極に前記部分巻線に割り当てられた少なくとも１つの溝群を割り当て、ただし該溝群は割り当てられた極に関してそれぞれ異なる円周角位置を持つ複数の溝から成るものであり、同じ円周角位置を有する溝が等値の溝を形成し、巻線の各部分巻線は等値の溝の中で同じ回数だけ巻回されることを特徴とする、巻線を製作する方法。
【請求項２】
各部分巻線は半径方向に長さの等しい直径上に同じ巻数を有する、請求項１記載の方法。
【請求項３】
巻線の部分巻線を同じ長さに形成する、請求項１または２記載の方法。
【請求項４】
等値の溝の中で巻層ごとに同数の巻回を行う、請求項１から３のいずれか１項記載の方法。
【請求項５】
複数の巻線を形成する、請求項１から４のいずれか１項記載の方法。
【請求項６】
各巻線が１つの相を成す、請求項１から５のいずれか１項記載の方法。
【請求項７】
巻線および／または部分巻線を平らに前加工し、次いでアーチ形または巻き取られた形に変え、その後、有利には機械によって、放射状に電気機器の溝に挿入する、請求項１から６のいずれか１項記載の方法。
【請求項８】
巻線をステータ巻線として形成する、請求項１から７のいずれか１項記載の方法。
【請求項９】
前記部分巻線に関して、ある数値の溝から別の数値の溝への変更をそれぞれ割り当てられた巻線端において行う、請求項１から８のいずれか１項記載の方法。
【請求項１０】
請求項１から９のいずれか１項記載の方法に従って製作された、複数の極を有する有利には自動車のハイブリッド駆動用の電気機器、特に電動発電機において、並列接続された部分巻線から巻線が形成されており、各極には前記部分巻線に割り当てられた少なくとも１つの溝群が割り当てられており、ただし該溝群は割り当てられた極に関してそれぞれ異なる円周角位置を持つ複数の溝から成るものであり、同じ円周角位置を有する溝が等値の溝を形成し、巻線の各部分巻線は等値の溝の中で同じ回数だけ巻回されていることを特徴とする電気機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の極を有する有利には自動車のハイブリッド駆動用の電気機器、とりわけ電動発電機の少なくとも１つの巻線を製作する方法に関する。
【０００２】
電気機器の巻線を手で巻くのは時間のかかる作業であり、また高度な能力を必要とする。機械で巻く場合、巻線ワイヤが損傷なしに、特に絶縁の損傷なしに処理されうるのは、機械で扱いやすい直径までである。にも拘わらず、自動化された巻線製作では、最良の技術的特徴を備えた電気機器を実現しなければならない。
【０００３】
本発明の基礎を成す複数の極を有する電気機器の少なくとも１つの巻線を製作する方法の利点は、手動または機械で行われる製作の際に、巻線のワイヤが扱いやすく、優れた電気的および電磁的品質が達成されることにある。巻線は並列接続された部分巻線から形成される。その際、例えば、電気機器の各相につき３つずつの並列接続された部分巻線を設けてよい。したがって、３相電気機器の場合には９つの部分巻線が存在することになる。それぞれの極には、前記部分巻線に割り当てられた少なくとも１つの溝群が割り当てられる。この溝群は割り当てられた極に関してそれぞれ異なる円周角位置を持つ複数の溝から成るものである。巻線の各部分巻線を等値の溝の中で同じ回数だけ巻回することにより、並列接続される部分巻線には電圧差が全くまたはほぼ全く生じない。つまり、円電流の発生が防止される、或いは実質的に防止されるため、優れた電気的および電磁的な値が達成される。部分巻線が並列接続されているので、手動および／または機械で非常に扱いやすい適度な直径をもった巻線ワイヤの使用が可能となる。ある極の領域で例えば３つの並列接続された相巻線から形成された巻線を観察すると、例えば巻回すべきステータを有する発電機として形成された電気機器の部分巻線の中の１つの巻線ワイヤは、極の円周角基底位置に、すなわち、極形成に関して基底位置となる溝の中にある。別の部分巻線の巻線ワイヤは隣接する溝の中にあるが、この溝は電気機器の回転方向に関して極円周角基底位置にある溝よりも前に位置している、すなわち、「先行」溝である。第３の部分巻線の巻線ワイヤは極円周角基底位置よりも後ろの円周角位置に、つまり、最初に述べた溝に後続する溝の中にある。その結果、部分巻線に生じる電圧は異なる位相位置を有することになる。真ん中の巻線ワイヤに誘導される電圧の位相位置に対して、「先行溝」の巻線ワイヤには位相進角をもった電圧が生じ、「後続」溝には位相遅角をもった電圧が生じる。しかし、位相進角と位相遅角によって相殺が生じるので、−上ですでに述べたように−例として挙げたこれら３つの部分巻線の各部分巻線に関して、巻線が等値の溝の中で同じ回数だけ巻回されるように配慮がなされる限り、全体としては、３つの部分巻線において平衡した位相位置が得られる。「等値の溝」とは、同じ円周角位置を有する溝を意味している。したがって、１つの部分巻線において先行溝と中間溝と後続溝にそれぞれ４つのワイヤがあり、かつ、これらが各部分巻線に設けられていれば、全体として均衡のとれた比率が得られる。
【０００４】
本発明の１つの実施形態によれば、各部分巻線は半径方向に長さの等しい直径上に同じ巻数を有する。このことは、溝の内部で各巻線ワイヤが巻線ごとに同じ頻度で同じ半径方向位置を有するため、個々の部分巻線に違いが生じないことを意味している。というのも、各巻線に誘導される電圧は電気機器の中心線からの半径方向位置に左右されるからである。巻線の部分巻線が−有利には−同じ長さで形成される限りは、つまり、３つの部分巻線すべてが同じ巻数を有する限りは、巻線の部分巻線の内部で同じ電圧値と位相位置とが達成されるので、均等化電流、円電流等は生じない。それゆえ、電圧差等が生じないので、部分巻線は問題なく並列接続することができる。
【０００５】
等値の溝の中で巻層ごとに同じ回数の巻回が行われるようにすると有利である。その場合には、巻層ごとに、部分巻線間に適切な調整がもたらされる。
【０００６】
それ自体複数の部分巻線から成る巻線を複数個、とりわけ相ごとに１つ形成することが好ましい。
【０００７】
本発明の１つの実施形態によれば、巻線および／または部分巻線は平らに前加工され、アーチ形または巻き取られた形に変えられ、続いて、有利には機械によって、放射状に電気機器の溝に挿入される。巻線ないし部分巻線を平らに前加工しておくことで機械加工が可能になる、つまり、巻線、すなわち、並列接続される複数の部分巻線または１つの部分巻線は前加工面の上に平らに横たわる。なお、これは全体の長さを得るために後で直列接続される巻線区間であってもよい。この巻線、これらの部分巻線、またはこれらの巻線区間は、その後アーチ形または巻き取られた形に変えられ、例えば対応するマンドレルに巻き付けられる。これも自動で行われる。その後、巻線マンドレルは電気機器の内部に挿入され、続いて巻線ワイヤが相応する溝に放射状に挿入される。したがって、ステータの場合には、巻線ワイヤは放射状に外側へと動かされる。これも機械によって行われるので、安価で再現可能な加工が可能である。
【０００８】
巻線の各部分巻線において同数の巻回を等値の溝に挿入することができるためには、これら部分巻線に関して、ある数値の溝を別の数値の溝に替える必要がある。これは巻線端の適当なワイヤガイドによって行われる。これに従って、部分巻線の巻線端には、巻線ワイヤの交差または平行なコースが生じる。
【０００９】
本発明はさらに次に述べる電気機器にも関する。すなわち、上に述べた方法に従って製作された、複数の極を有する有利には自動車のハイブリッド駆動用の電気機器、特に電動発電機であって、並列接続された部分巻線から巻線が形成されており、各極には前記部分巻線に割り当てられた少なくとも１つの溝群が割り当てられており、ただし該溝群は割り当てられた極に関してそれぞれ異なる円周角位置を持つ複数の溝から成るものであり、同じ円周角位置を有する溝が等値の溝を形成し、巻線の各部分巻線は等値の溝の中で同じ回数だけ巻回されていることを特徴とする電気機器も、本発明の関するところである。
【００１０】
以下では、本発明を図面により例示する。図面のうち、
図１は、巻回パターンを、
図２は、曲げ機械を、
図３ａ，ｂは、曲げの流れ図を示している。
【００１１】
図１には、発電機として形成された６つの極と３つの相をもつ電気機器の巻回パターンが示されている。この巻回パターンには、３つの並列接続された部分巻線から形成された１つの相の巻線が示されている。ａで表された巻線区間には巻線区間ｂが続き、巻線区間ｂには巻線区間ｃが続き、巻線区間ｃには巻線区間ｄが続き、巻線区間ｄには巻線区間ｅが続くように巻線区間は配列されており、各巻線区間はすべて６つの極１−６を含んでいる。巻線区間ａ−ｅでは、１つの極につき５回の巻回が行われる。さらに、巻回パターンには図示されていないものの、同じ原理で巻かれた５つの巻回がこれに続く。
【００１２】
巻回パターンに示されている相１０の巻線は３つの並列接続された部分巻き線１１，１２および１３から構成されており、部分巻線１１の巻線ワイヤは実線で、部分巻線１２の巻線ワイヤは破線で、部分巻線１３の巻線ワイヤは鎖線で図示されている。部分巻線１１，１２および１３は極１−６の領域ではそれぞれ極領域１４に対応し、対応する極１−６を越えたところでは巻線端領域１５および１６に対応する。巻線区間ａ−ｅに対応する個々の周はＵ1−Ｕ5で表されている。
【００１３】
以下では、巻線区間ａに関して、つまり、第１の周（Ｕ1）に関して、部分巻線１１の巻線ワイヤ１７と部分巻線１２の巻線ワイヤ１８と部分巻線１３の巻線ワイヤ１９のそれぞれの位置について述べる。巻回パターンに形成されているスロットはそれぞれ溝の位置を表しており、そこに挿入された極１−６は相１０に対して有効である。この電気機器は３相電気機器であるので、さらに２つの相２０および２１が巻線区間ａの極１の領域にだけ概略的に示されているが、図を見やすくするため、並列接続された部分巻線の極の領域には同じようには記入されていない。しかし、相１０に関する以下の実施形態は相２０および２１についても通用する。
【００１４】
極１に関しては、巻線区間ａの部分巻線１１の巻線ワイヤ１７は極１の左側にある極領域１４に中立位置を有する。ここで、中立位置とは極円周角基底位置である。これに対して、巻線ワイヤ１８は前記極領域１４において（電気的に）先行する位置をとり、巻線ワイヤ１９は相応して（電気的に）後続する位置をとる。巻線ワイヤ１７−１９は巻線端領域１５では交差することがないので、極１の右側の極領域１４において次のような状況が生じる。すなわち、実線で示されている巻線ワイヤ１７は真ん中にあるため、さらに１つの中立位置をとる、つまり、再び極円周角基底位置をとる。これに対して、巻線ワイヤ１８は後続し、巻線ワイヤ１９は先行する。続く巻線端領域１６では、巻線ワイヤ１７と１９の間に交差が生じているため、極２の左側では巻線ワイヤ１９が位相位置に関して中立位置をとり、巻線ワイヤ１８は先行する位置をとり、巻線ワイヤ１７は後続する位置をとる。極２の巻線端領域１５では巻線ワイヤ１７−１９の交差が生じないので、極２の右側の極領域１４では、巻線ワイヤ１９が中立位置を維持し、巻線ワイヤ１７は先行する位置をとり、巻線ワイヤ１８は後続する位置をとる。極２と極３の間にある巻線端領域１６では、巻線１８と巻線１９の交差が生じる。極３の左側にある極領域１４では、それぞれ対応する溝位置に応じて、巻線ワイヤ１８は中立位置をとり、巻線ワイヤ１９は先行する位置をとり、巻線ワイヤ１７は後続する位置をとる。極３の巻線端領域１５では、巻線ワイヤ１７−１９は交差しない。極３の右側では、巻線ワイヤ１８が中立位置をとり、巻線ワイヤ１７は先行する位置をとり、巻線ワイヤ１９は後続する位置をとる。極３と極４の間にある巻線端領域１６では巻線ワイヤ１７と巻線ワイヤ１８の交差が生じる。極４の左側では、巻線ワイヤ１７が中立位置をとり、巻線ワイヤ１９は先行する位置をとり、巻線ワイヤ１８は後続する位置をとる。続く極４の巻線端領域１５では巻線ワイヤ１７−１９の交差は生じない。極４の右側では、巻線ワイヤ１７が中立位置をとり、巻線ワイヤ１８は先行する位置をとり、巻線ワイヤ１９は後続する位置をとる。極４と極５の間にある巻線端領域１６では巻線ワイヤ１７と巻線ワイヤ１９の交差が生じる。極５の左側では、極領域１４における巻線ワイヤは次のような位置を有する。すなわち、巻線ワイヤ１９は中立位置にあり、その一方で巻線ワイヤ１７は先行する位置をとり、巻線ワイヤ１８は後続する位置をとる。極５に属する巻線端領域１５では巻線ワイヤ１７−１９の交差は生じない。極５の右側では、巻線ワイヤ１９が中立位置をとり、巻線ワイヤ１８は先行する位置をとり、巻線ワイヤ１９７は後続する位置をとる。極５と極６の間にある巻線端領域１６では、巻線１８と巻線１９の交差が生じる。極６の左側では、極領域１４における巻線ワイヤ１７−１９は次のような位置を有する。すなわち、巻線ワイヤ１８は中立位置に、つまり、極円周角基底位置にある。それに対して、巻線ワイヤ１７は溝位置に応じて先行する位置をとり、巻線ワイヤ１９は後続する位置をとる。極６に属する巻線端領域１５では巻線ワイヤ１７−１９の交差は生じない。極６の右側では、巻線ワイヤ１８が中立位置をとり、巻線ワイヤ１９は先行する位置をとり、巻線ワイヤ１７は後続する位置をとる。極６に続く巻線端領域１６では巻線ワイヤ１７と巻線ワイヤ１８の交差が生じる。この説明は巻線区間ｂ，ｃ，ｄおよびｅに関してさらに続けられるが、それぞれの位置および交差状況については図からも読み取ることができる。このことについてははっきりと指摘しておく。
【００１５】
巻線ワイヤ１７，１８および１９を有する部分巻線１１，１２および１３に関して、巻線区間ａにおける全体的状況を考察してみると、部分巻線１１，１２および１３の各々の、つまり、巻線ワイヤ１７，１８および１９の各々の第１の周Ｕ1の領域に、先行する位置が４回、中立位置が４回、後続する位置が４回存在していることが見て取れる。部分巻線１１−１３の各々においてこれが成立し、巻線ワイヤ１７−１９のポジショニングにより半径方向に長さの等しい直径上にはつねに同じ回数の巻回が存在し、部分巻線１１−１３は考察対象である巻線区間ａに関して長さが等しいので、均衡のとれた比率が得られる、つまり、部分巻線１１−１３の各区間において、発電機の動作時に同じ位相位置を有する同じ高さの電圧が生じるため、部分巻線１１−１３の並列回路には均等化電流が流れない。
【００１６】
巻線区間ｂ，ｃ，ｄおよびｅを考察してみると、そこにも相応する比率を見て取ることができる。すでに述べたように、相２０および２１も相応するやり方で巻回される。さらに、最初の５回の巻回には、巻線区間ａ−ｅに合わせて、さらに５回の巻回（図示せず）が続いているが、この５回の巻回も上の説明に応じて形成されていることもすでに述べた。したがって、全体として、各相１０，２０および２１に割り当てられた巻線が得られ、これらの巻線はそれぞれ３つの並列接続された部分巻線から成っている。なお、巻線の内部には円電流も均等化電流も流れない。それゆえ、上で説明した図示の巻回パターンは最適な電磁的構造をもたらす。この最適な構造では、巻線端領域において巻線ワイヤの交差の生じる回数は可能な限り少ない。
【００１７】
とりわけ、発電機のステータの巻線が自動で製作される場合には、巻線は平らに前加工される。その際、巻線の長さは周の長さの倍数としてよい。有利には、各溝の幅は巻線ワイヤの厚さで完全に埋まるように、すなわち、ワイヤ幅またはワイヤ直径が溝の幅に等しくなるように配置がなされる。組立装置によって前加工された平らな巻線はマンドレルに巻回され、この工具とともに軸方向に電気機器のステータパケット内に入る。続いて、個々の巻線ワイヤを放射状に拡げることにより、巻線ワイヤは放射状に外へ向かって溝に挿入される。それゆえ、全体として、大量生産において簡単な手段で機械的にステータ巻線を製造することができる。個々の部分巻線の並列接続は巻線が平坦な状態のときに行ってしまってもよいし、その後で巻線を電気機器の溝に入れてもよい。
【００１８】
９つの巻線ワイヤを用いた巻線が特に好ましい。この場合、３つの相に対してそれぞれ３つずつの巻線ワイヤが並列接続される。これは１０８の溝と１２の極と６０の巻回を有するステータである。
【００１９】
すでに述べたように、並列接続される個々の部分巻線に電圧差が生じてはならない。各部分巻線は、ワイヤの長さが同じならば、等値の溝の中で同じ巻数を有していなければならず、溝の内部では、半径方向に長さの等しい直径上に存在していなければならない。特に、層巻線の場合であれば、各層でそれぞれの巻線ワイヤが溝を替えるようにする。１２の極を有する例では、同じ位相位置の１２の溝が、すなわち、溝１，１０，１９，２８，３７，４６，５５，６４，７３，８２，９１，１００が存在するので、例えば３つの並列接続されるべき巻線ワイヤは各巻層の内部において同じ頻度でそれぞれ等値の溝の中に存在する。
【００２０】
本発明の原理には多数の変種が存在する。これらの変種では、巻線端領域における交差の回数が異なるために様々なパターンが生じるが、このことは加工容易性にとって特に重要な意味をもつ。
【００２１】
特に重要なことは、各巻線経路が同じ頻度で各溝の中に存在することである。ここで、溝の数値、すなわち、溝のその時その時の円周角位置については、前述の実施形態に従って注意しなければならない。さらには、巻線端の寸法を小さく保つために、あまりに頻繁な交差が巻線端領域に生じないように配置がなされる。特に重要なことは、図１に従って、１つの巻層の１つの相の各部分巻線の内部では、６回の巻線ワイヤ交差しか生じないことである。このことは加工の観点からして高い対称性をもたらす。交差をより多くまたはより少なくした変種も可能である。有利には、巻線ワイヤは個別に製作され、巻線キャリア上に次々と載せられるものとしてよい。（少数回の）交差のためにワイヤを特別に成形してもよい。
巻回プロセスは有利には下記のように進む。個々の巻線ワイヤはそれぞれ異なる幅を有する決められた順序のコイル／ウェーブから成る。幅が同じでないのは相応する溝の交替（図１参照）に因るものである。製作のためには、ワイヤガイドと巻線載置台がどちらも回転しないように、ワイヤに少なくとも２つの逆向きのカーブを同時に付けると有利である。これにより、断面積の大きなフラットワイヤとしての適性が得られる。
【００２２】
図２には、巻線ワイヤを曲げるための曲げ機械３３が示されている。ここで、曲げマンドレルは円で表されており、対応支承体は長方形で表されている。曲げ機械３３は固定部３０と滑台３１を有しており、滑台３１はｘ方向とｙ方向に変位制御されて動かされる。可動部３１は回転運動は行わない。曲げマンドレルＡとこれに付随する対抗支承体ＧＨは固定部３０にある。さらに、曲げマンドレルＢが、そこに記入された様々な位置に移動する或いは移されるようにしてもよい。これは曲げマンドレルＦについても同じである。曲げマンドレルＥにも対応支承体ＧＨが割り当てられている。さらに、すでに曲げられた適切な幅のウェーブを下ろすことができるように、突起３２により案内・位置決め装置が形成される。図２による装置は平巻線の製作に使用される平坦化装置であり、平巻線は後になって巻き取られ、電気機器の溝に放射状に引き込まれる。曲げ機械３３の可動部３３は、図２によれば、曲げマンドレルＣ，Ｄ，ＧおよびＨを有しており、曲げマンドレルＣおよびＧはそこに記入された様々な位置に移動する、或いは差し替えによりこれらの位置を占めることができる。曲げマンドレルＤおよびＨには対応支承体ＧＨが割り当てられている。さらにワイヤガイドＤＲも設けられている。巻線ワイヤは図２では点線で表されている。
【００２３】
巻線ワイヤのウェーブを形成するためには、図３ａ，ｂの種々のステップＳ1からＳ6が参照される。図３ａ，ｂに示されている曲げマンドレルと対応支承体は、同じ文字で表された図２の曲げマンドレルと対応支承体とに一致する。図３ａ，ｂのステップ１では、実線で表された巻線ワイヤＷＤが矢印３４に従って延び、曲げマンドレルＡとこれに割り当てられた対応支承体ＧＨとの間に保持される（挟まれる）ことが見て取れる。さらに、曲げマンドレルＤとこれに割り当てられた対応支承体ＧＨとの間でも保持が行われる。続いて、−ステップＳ2に従って−曲げマンドレルＤは対応支承体ＧＨとともに矢印３５に沿って行われる曲げマンドレルＡを中心とした螺旋状の運動により動かされ、曲げマンドレルＣと相応する対応支承体ＧＨも同じ運動により動かされ、くの字形の巻線ワイヤＷＤができる、すなわち、巻線ワイヤＷＤは曲げマンドレルＡの領域と曲げマンドレルＤの領域の間で角度をなす。ステップＳ3によれば、さらに曲げマンドレルＢおよびＣを中心としてくの字状の曲げが行われる。その際、この曲げに合わせて、曲げマンドレルＣは（曲げマンドレルＤも）矢印３６に従って螺旋状の軌道に沿って移動させられる。矢印３５および３６による移動も破線で表されているが、この移動は曲げ機械３３の部分３０に対する部分３１の相応する移動によって生じる。曲げマンドレルＡおよびＤならびに曲げマンドレルＢおよびＣを中心とした曲げはそれぞれ同時にかつ逆向きに行われる。ステップ４では、曲げマンドレルＨおよびＧと相応する対応支承体ＧＨの移動が矢印３７で表された螺旋状軌道に沿って行われる。続いて、ステップ５では、ウェーブ全体を形成するために、曲げマンドレルＧおよびＨと相応する対応支承体ＧＨの移動が行われる。この最後の移動は矢印３８で表されており、同様に螺旋軌道上で行われる。曲げマンドレルＥおよびＨならびにＦおよびＧを中心とした曲げはそれぞれ同時にかつ逆向きに行われる。この時点で、巻線ワイヤＷＤの第１のウェーブの形成は済んでいる。ステップ６では、後続のウェーブを形成するために、ステップＳ1から始まるステップの変形および反復が行われる。曲げマンドレルＢ，Ｃ，ＧおよびＦを適切に移動させることができれば、メッシュサイズを適切に調整することができ、相応してワイヤの中立位置、先行位置、および後続位置を極領域に得ることが可能である。
【００２４】
すでに述べたように、巻線ワイヤＷＤのウェーブは５つの処理ステップ（Ｓ1−Ｓ5）で形成することができる。それぞれの相の巻線端が上下に嵌り込み、第１の層が第２の層の中へ嵌り込むように、巻線ワイヤを別の処理ステップで成形してもよい。ある１つの相の内部の交差点を特別に成形して、これら交差点の寸法が過大にならないようにしてもよい。巻線ワイヤとして丸ワイヤまたはフラットワイヤを使用すると有利である。また、複数の巻線ワイヤを並行して同時に曲げるようにしてもよい。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】巻回パターンを示す。
【図２】曲げ機械を示す。
【図３ａ】曲げの流れ図を示す。
【図３ｂ】曲げの流れ図を示す。
【図１】
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【図２】
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【図３ａ】
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【図３ｂ】
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【国際調査報告】
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2009501507.tif 000008
2009501507.tif 000009
2009501507.tif 000010
2009501507.tif 000011
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