(57)【要約】  第１の電気活性ポリマー区域（２０）を含んでなる外側シャフト（３４）を含んでなるカテーテル（３０）。第１の電気活性ポリマー区域はカテーテルの可撓性またはカテーテルの操舵性に影響を及ぼす。
2009535092.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
非作動状態と作動状態とを有する第１の電気活性ポリマー区域を含んでなる外側シャフトを含んでなるカテーテルであって、第１の電気活性ポリマー区域の作動によりカテーテルの可撓性を変化させることができることを特徴とするカテーテル。
【請求項２】
電気活性ポリマーは電気性の電気活性ポリマーまたはイオン性の電気活性ポリマーである、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項３】
電気活性ポリマーは、導電性ポリマー、イオン性ポリマーゲル、アイオノマーポリマー・金属複合材、カーボンナノチューブおよびこれらの混合物からなる群から選択されるイオン性の電気活性ポリマーである、請求項２に記載のカテーテル。
【請求項４】
イオン性の電気活性ポリマーは、ポリピロール、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリエチレンジオキシチオフェン、ポリ（ｐ−フェニレンビニレン）、ポリスルホン、ポリアセチレンおよびこれらの混合物からなる群から選択される導電性ポリマーである、請求項３に記載のカテーテル。
【請求項５】
第１の電気活性ポリマー区域は環状をなすバンドを形成し、カテーテルは第２の電気活性ポリマー区域を含んでなる内側シャフトをさらに含んでなり、第２の電気活性ポリマー区域は環状をなすバンドを形成し、第１の電気活性ポリマー区域および第２の電気活性ポリマー区域のうち少なくとも一方が作動状態にある、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項６】
第１の電気活性ポリマー区域および第２の電気活性ポリマー区域のうち少なくとも一方の体積が作動状態において拡大することによりカテーテルの剛性が増大する、請求項５に記載のカテーテル。
【請求項７】
第１の電気活性ポリマー区域および第２の電気活性ポリマー区域のうち少なくとも一方の体積が作動状態において縮小することによりカテーテルの可撓性が増大する、請求項５に記載のカテーテル。
【請求項８】
少なくとも１つの電気活性ポリマー区域は長手方向に延びるストリップを形成し、少なくとも１つの電気活性ポリマー区域の体積が作動状態において拡大することによりカテーテルの剛性が増大する、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項９】
少なくとも１つの電気活性ポリマー区域は長手方向に延びるストリップを形成し、少なくとも１つの電気活性ポリマー区域の体積が作動状態において縮小することによりカテーテルの可撓性が増大する、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項１０】
カテーテルは、長手方向に延びる少なくとも１つの電気活性ポリマーストリップを有する内側シャフトをさらに含んでなり、長手方向に延びる少なくとも１つの電気活性ポリマーストリップの体積が作動状態において拡大することにより内側シャフトが外側シャフトに係合される、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項１１】
カテーテルは、外側シャフトと、外側表面を有する内側シャフトとを有し、少なくとも１つの電気活性ポリマー区域は内側シャフトの外側表面を形成している、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項１２】
外側シャフトは外表面を有し、外側シャフトの外表面には電気活性ポリマーの層が係合され、該電気活性ポリマー層には少なくとも１つの剛性ポリマーストリップが係合され、
電気活性ポリマー層の体積が作動状態において拡大することにより第１のカテーテルの剛性が増大する、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項１３】
少なくとも１つの電気活性ポリマー区域は編組物の形態の電極により作動される、請求項１に記載のカテーテル。
【請求項１４】
内側シャフト、外側シャフト、バルーンを含んでなるカテーテルであって、外側シャフトは該外側シャフトの先端領域に少なくとも１つの電気活性ポリマー区域を有し、少なくとも１つの電気活性ポリマー区域はバルーンに係合されており、少なくとも１つの電気活性ポリマー区域の作動により該少なくとも１つの電気活性ポリマー区域の長さが縮小し、その結果バルーンの基端が基端方向に引き寄せられることによりバルーンの外形が縮小することを特徴とする、カテーテル。
【請求項１５】
非作動状態と作動状態とを有する第１の電気活性ポリマー区域を含んでなるカテーテルであって、作動状態において第１の電気活性ポリマー区域は屈曲し、第１の電気活性ポリマー区域の作動によりカテーテルが屈曲することを特徴とする、カテーテル。
【請求項１６】
第１の電気活性ポリマー区域を有するガイドワイヤをさらに含んでなる、請求項１５に記載のカテーテル。
【請求項１７】
ガイドワイヤは周面を有し、ガイドワイヤは該ガイドワイヤの周面の一部に堆積された第１の電気活性ポリマー区域を有し、ガイドワイヤは第１の電気活性ポリマー区域の反対側に堆積された絶縁体を有し、絶縁体には対極が係合されている、請求項１６に記載のカテーテル。
【請求項１８】
内側シャフトをさらに含んでなり、内側シャフトが第１の電気活性ポリマー区域を有する、請求項１５に記載のカテーテル。
【請求項１９】
バルーン領域を有する内側シャフトと、外側シャフトと、外側シャフトに係合されかつ内側シャフトのバルーン領域を取り囲んでいるバルーンと、第２の電気活性ポリマー区域と、第３の電気活性ポリマー区域と、第４の電気活性ポリマー区域とをさらに含んでなり、内側シャフトのバルーン領域が第２、第３、第４の電気活性ポリマー区域を有する、請求項１８に記載のカテーテル。
【請求項２０】
カテーテルは第１の湾曲部および第２の湾曲部を有し、かつ第２の電気活性ポリマー区域をさらに含んでなり、第１の電気活性ポリマー区域は第１の湾曲部に配置され、第２の電気活性ポリマー区域は第２の湾曲部に配置され、第１の電気活性ポリマー区域および第２の電気活性ポリマー区域のうち少なくとも一方を作動することにより該電気活性ポリマー区域の長さが変化し、電気活性ポリマー区域の長さの変化により、第１の湾曲部または第２の湾曲部のうち少なくとも一方においてカテーテルが屈曲する、請求項１５に記載のカテーテル。
【請求項２１】
第１の湾曲部または第２の湾曲部のうちいずれかを作動することにより電気活性ポリマーの長さが縮小し、その結果第１の湾曲部または第２の湾曲部のうちいずれかの角度が広がる、請求項２０に記載のカテーテル。
【請求項２２】
非作動状態と作動状態とを有する第１の電気活性ポリマー区域を含んでなるカテーテルであって、作動状態において第１の電気活性ポリマー区域は、カテーテルの空間的配置構成を変化させることにより角を曲がる際のカテーテルの操舵性を改善することを特徴とする、カテーテル。
【請求項２３】
内側シャフトと外側シャフトと含んでなるカテーテルであって、少なくとも１つのカテーテルシャフトが少なくとも１つの電気活性ポリマー区域を有し、該少なくとも１つの電気活性ポリマー区域は内側シャフトの片側に配置され、非作動状態と作動状態とを有し、作動状態において先端のチップの方向を制御することを特徴とする、カテーテル。
【請求項２４】
周面と、該周面に係合された電気活性ポリマー層とを有するガイドワイヤであって、電気活性ポリマー層の作動によりガイドワイヤが回転することを特徴とする、ガイドワイヤ。
【請求項２５】
カテーテルシステムの舵取りを行う方法であって、
カテーテルシステムを提供するステップであって、該カテーテルシステムは第１の電気活性ポリマー区域を含んでなり、第１の電気活性ポリマー区域は非作動状態と作動状態とを有し、作動状態において第１の電気活性ポリマー区域は屈曲し、第１の電気活性ポリマー区域の作動によりカテーテルの方向が変化することを特徴とする、ステップと、
カテーテルシステムを体腔内に挿入するステップと、
カテーテルシステムをある方向に前進させるステップと、
第１の電気活性ポリマー区域を作動することによりカテーテルシステムの方向を変化させるステップと、
カテーテルシステムを新たな方向に前進させるステップと
を含んでなる方法。
【請求項２６】
回転可能なガイドワイヤを製造する方法であって、
周面、先端、および基端を有するガイドワイヤを提供する工程と、
ガイドワイヤに対しガイドワイヤの先端と基端との間に微小回転トルクを加えている間に、ガイドワイヤの周面の大部分に電気活性ポリマーの層を付与する工程と、
ガイドワイヤの周面の一部分であって電気活性ポリマーの層が付与されていない部分に、対極が係合されている絶縁体を付与する工程と、
ガイドワイヤに対する微小回転トルクを解放する工程と
を含んでなる方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して、医療処置を行なうための脈管内カテーテルに関する。
【背景技術】
【０００２】
脈管内カテーテルは現在、種々様々な最小侵襲性または経皮的医療処置において利用されている。一般に、脈管内カテーテルは、医師が接触し易い位置から患者の脈管系にカテーテルを挿入し、該カテーテルのチップを所望の標的部位へと航行させることにより、遠隔的に医療処置を行なうことを可能にする。この方法によって、患者の脈管系内の事実上あらゆる標的部位に、遠隔的に到達することができる。
【０００３】
典型的には、経皮的処置は、都合のよい位置から患者の脈管構造内にカテーテルの先端部分を挿入するステップから始まる。カテーテルの先端部分が患者の脈管系内に入ったら、医師はカテーテルの基端部分に力を加えることにより先端のチップを前進させることができる。典型的には、脈管系内をカテーテルが通る通路は曲がりくねっており、カテーテルは頻繁に方向転換することが必要である。患者の脈管構造の曲がりくねった通路を通してカテーテルを前進させる間、医師はカテーテルの先端の舵取りをしなければならない。経皮的処置の際には、一般に医師はカテーテルの先端部分を直接操作することができない。この理由から、一般に医師はカテーテルの基端部分にねじり力を加えることによりカテーテル先端の舵取りをしなければならない。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００４】
本発明は、カテーテルに可変的な特性を与えるためにカテーテルシャフト上に電気活性ポリマー（ＥＡＰ）の区域を戦略的に配置することに関する。ＥＡＰが作動されると、該ＥＡＰは体積を拡大・縮小し、その結果として該ＥＡＰが関連している構造要素を、蝶番で動くようにすること、屈曲させること、回転させること、拡張させること、または収縮させることができる。
【０００５】
１つの態様では、本発明は、カテーテル上の様々な場所に少なくとも１つのＥＡＰ区域が戦略的に配置されるため剛性を変更可能なカテーテルに関する。少なくとも１つのＥＡＰ区域の作動により、ＥＡＰ区域を囲んでいる領域の剛性が増大し、その結果カテーテルの押し込み性（ｐｕｓｈａｂｉｌｉｔｙ）が増大する。別例として、少なくとも１つのＥＡＰ区域の作動により、ＥＡＰ区域を囲んでいる領域の剛性が減少し、その結果カテーテルの可撓性が増大する。１つの実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域は内側シャフトまたは外側シャフトのうちいずれかの一部を形成する。１つの実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域は長手方向に延びるストリップである。１つの実施形態では、カテーテルシャフトがＥＡＰで製造される。１つの実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域は内側シャフトの外側表面を形成する。１つの実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域はカテーテルチップ内にある。１つの実施形態では、剛性を変更可能なカテーテルにおける少なくとも１つのＥＡＰ区域のための電極として編組物が使用される。１つの実施形態では、ＥＡＰによりワイヤの動きおよび可撓性が向上する。少なくとも１つの実施形態では、作動時に少なくとも１つのＥＡＰ区域の体積が縮小し、カテーテルの他の部分が操作される際にバルーンが緊張状態を維持するようになっており、カテーテルの押し込み性が改善される。
【０００６】
１つの態様では、本発明は、カテーテル上の様々な場所に少なくとも１つのＥＡＰ区域を戦略的に配置することにより脈管系内を航行する能力が改善されたカテーテルに関する。１つの実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域は内側シャフト上に配置される。１
つの実施形態では、先端のチップの偏向を制御するために、少なくとも１つのＥＡＰ区域は内側シャフトの片側にのみ配置される。１つの実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域は、カテーテルの空間的配置構成を変化させて、角を曲がる際の操舵性を改善する。１つの実施形態では、ガイドワイヤが少なくとも１つのＥＡＰ区域を有する。１つの実施形態では、ガイドカテーテルが少なくとも１つのＥＡＰ区域を有する。１つの実施形態では、カテーテルチップが少なくとも１つのＥＡＰ区域を有する。１つの実施形態では、作動状態にある少なくとも１つのＥＡＰ区域により、ＰＴガイドワイヤが軸方向に収縮する。
【０００７】
図１ａ−ｃは、作動時にＥＡＰ２０が示しうる様々な挙動を表している。ＥＡＰ２０のすべての幾何学的変化、例えばＥＡＰ２０の直線的な長さの変化は、ＥＡＰとＥＡＰが接している基材との配置構成の結果である。図１ａは、ＥＡＰ２０の直線的な長さがどのように伸長または縮小しうるかを示している。ＥＡＰ２０ａが作動されると、直線的な長さが伸長するが、増加分の長さは部分２０ｂで表わされている。ＥＡＰ２０は、作動により長さが縮小するように構成されてもよい。図１ｂは、ＥＡＰ２０が作動時にどのように屈曲しうるかを、変形前のＥＡＰ２０を表す２０ａと変形後のＥＡＰ２０を表す２０ｂとを用いて示している。図１ｃは、ＥＡＰ２０が作動時にどのように嵩または大きさを拡大または縮小することができるかを示している。ＥＡＰ２０ａが作動されて作動時にＥＡＰ２０ａの嵩または大きさが拡大すると、ＥＡＰ２０ａは初期の大きさ２０ａから作動時の大きさ２０に達する。ＥＡＰ２０が作動されて作動時にＥＡＰ２０の嵩または大きさが縮小すると、ＥＡＰ２０は初期の大きさ２０から作動時の大きさ２０ａに達する。ＥＡＰ２０の作動は直線的な過程であるので、ＥＡＰ２０の活性化が２つの最終局面すなわち完全な酸化状態および完全な還元状態の間のどこかで停止されれば、ＥＡＰ２０はその特定の状態に固定されることになる。
【０００８】
ＥＡＰは本明細書中に開示される様々な独創的方法で使用される。ＥＡＰがカテーテルの設計において特に重要となりうることが見出されている。特に、ＥＡＰは、カテーテルにおいてカテーテルの断面または形状を選択的に変更するため、カテーテルの剛性を変更するために、本明細書において議論される他の方法と同様に使用することができる。
【０００９】
単なる例証を目的として、カテーテルは大多数の図面においてバルーン付きカテーテルとして描かれている。しかしながら、当然であるがカテーテルは多数の様々な種類の脈管内もしくは非脈管内カテーテルのうち任意のものでよい。当業者であれば、多様な実施形態に適した様々な種類のカテーテルに精通しているであろう。他の脈管内カテーテルのいくつかの例としては、限定するものではないが、診断用カテーテル、ガイドカテーテル、アテローム切除術用カテーテル、ステント送達用カテーテルなどが挙げられる。
【００１０】
一般に、膨張式バルーンカテーテルは、押し込み性、追従性（ｔｒａｃｋａｂｉｌｉｔｙ）、通過性（ｃｒｏｓｓａｂｉｌｉｔｙ）、およびカテーテル基端に加えられたとおりのカテーテル先端へのトルク伝達を最適化するように設計されることが好ましい。本発明によれば、押し込み性は、カテーテルの基端からカテーテルの先端へと力を伝達する能力として定義することができる。カテーテルシャフトは、押し込み性および耐座屈性または耐キンク性のための適切な強度を有することが好ましい。追従性は、本願の目的に関しては、曲がりくねった脈管構造を航行する能力として定義することができる。すなわち、カテーテルの先端部分は、処置部位に到達するために曲がりくねった小さな脈管を通ってガイドワイヤに追従することが好ましい。先端部分の可撓性が高いとそのような追従性が向上することが知られている。本発明によれば、通過性は、脈管構造内の狭い狭窄部または閉塞部を横切ってバルーン付きカテーテルを航行させる能力として定義することができる。
【００１１】
図面には、電極２２および対極２４をどこに配置しうるかについても例が示されている。これらは、電極および対極２４の可能な配置の例にすぎない。本明細書および同一出願人の米国特許出願第１０／７６３，８２５号明細書（その全容は参照により本願に組込まれる）において説明されているように、対極２４は、対極２４の表面の少なくとも一部分がＥＡＰ区域２０の作動を促進するための電解質に通常接しているように配置される。
【００１２】
図２ａは、カテーテル３０の一部を示している。図２ｂ−２ｈは、図２ａのカテーテル３０の線２−２における断面を示し、図中カテーテル３０は、ガイドワイヤ３６、内側シャフト３２、ガイドワイヤルーメン３８、外側シャフト３４および膨張ルーメン４０を有する。少なくとも１つのＥＡＰ区域２０は、内側シャフト３２のみ、外側シャフト３４のみの一部分を形成してもよいし、内側シャフト３２および外側シャフト３４の両方の一部分を形成してもよい。図２ｂでは、ＥＡＰ区域は非作動状態にある。図２ｂ−２ｄに示す実施形態では、ＥＡＰ区域２０は作動状態にあるとき体積が大きくなる。所望のように、作動状態にある少なくとも１つのＥＡＰ区域２０を囲んでいるカテーテル３０の領域は強剛になり、使用においてはカテーテル３０の押し込み性が向上する。図２ｆ−２ｈに示す実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域２０は作動状態にあるとき体積が小さくなる。所望のように、作動状態にある少なくとも１つのＥＡＰ区域２０を囲んでいるカテーテル３０の領域は可撓性を増し、使用においてはカテーテル３０の追従性および到達性（ｄｅｌｉｖｅｒａｂｉｌｉｔｙ）が向上する。
【００１３】
図２ｃでは、内側シャフト３２の一部を形成している少なくとも１つのＥＡＰ区域２０が作動状態にある。図２ｃの膨張ルーメン４０の大きさが減少し、ＥＡＰ２０が非作動状態にある図２ｂの膨張ルーメン４０の大きさと比較して小さくなっていることに留意されたい。外側シャフト３４がさらにＥＡＰ２０を有し、内側シャフト３２のＥＡＰ区域２０が外側シャフト３４のＥＡＰ区域２０とは別個に作動可能であるため外側シャフト３４のＥＡＰ２０が非作動状態であってもよい。
【００１４】
図２ｄでは、外側シャフト３４の一部を形成している少なくとも１つのＥＡＰ区域２０が作動状態にある。内側シャフト３２がさらにＥＡＰ区域２０を有し、内側シャフト３２のＥＡＰ区域２０が外側シャフト３４のＥＡＰ区域２０とは別個に作動可能であるため内側シャフト３２のＥＡＰ区域２０が非作動状態であってもよい。図中の実施形態では、外側シャフト３４のＥＡＰ２０の作動により膨張ルーメン４０の大きさが減少し、図２ｂのようにＥＡＰ区域２０が非作動状態にある膨張ルーメン４０の大きさと比較して小さくなる。１つの実施形態では、外側シャフト中のＥＡＰの作動によって膨張ルーメンの大きさが変化することはない、すなわちＥＡＰ部分は単に外側方向に拡張するだけである。
【００１５】
図２ｅでは、内側シャフト３２および外側シャフト３４の両方のＥＡＰ区域２０が作動状態にある。この実施形態では、膨張ルーメン４０は、内側シャフト３２のＥＡＰ２０の作動により大きさが減少する。１つの実施形態では、膨張ルーメンは、内側シャフトおよび外側シャフトの両方のＥＡＰ区域の作動により大きさが減少する。
【００１６】
図２ｆに示す実施形態では、内側シャフト３２中の少なくとも１つのＥＡＰ区域２０が作動状態にある。作動時にＥＡＰ区域２０の体積が縮小するので、膨張ルーメン４０の大きさは、ＥＡＰ区域２０が非作動状態の膨張ルーメン４０の大きさと比べて大きい。外側シャフト３４がＥＡＰ区域２０を有し、内側シャフト３２のＥＡＰ区域２０が外側シャフト３４のＥＡＰ区域２０とは別個に作動可能であるため外側シャフト３４のＥＡＰ区域２０が非作動状態であってもよい。
【００１７】
図２ｇでは、外側シャフト３４の少なくとも１つのＥＡＰ区域２０が作動状態にある。内側シャフト３２がＥＡＰ区域２０を有し、内側シャフト３２のＥＡＰ区域２０が外側シ
ャフト３４のＥＡＰ区域２０とは別個に作動可能であるため内側シャフト３２のＥＡＰ区域２０が非作動状態であってもよい。
【００１８】
図２ｈでは、内側シャフト３２および外側シャフト３４の両方のＥＡＰ区域２０が作動状態にある。内側シャフト３２のＥＡＰ区域２０の作動により、膨張ルーメン４０の大きさが、ＥＡＰ区域２０が非作動状態の膨張ルーメン４０の大きさと比べて増大する。
【００１９】
図３ａはカテーテル３０の長手方向の断面を示し、該カテーテルはカテーテルシャフトの周囲に沿って配置された複数の長手方向に延びるストリップ状のＥＡＰ２０を備えている。図３ａでは、周方向に関して同じ座標上にある複数のストリップ状ＥＡＰ２０が、カテーテルシャフトの長手方向の長さに沿って配置されている。上記複数のストリップ状ＥＡＰ２０が、カテーテルシャフトの可撓性／剛性の制御が所望される部位に沿ってシャフトの全周にわたって位置付けられる限り、カテーテルシャフトの周方向に関する正確な配置は重要ではない。所望のように、長手方向に延びるストリップ状ＥＡＰ２０の作動により、ＥＡＰ２０ストリップの領域におけるカテーテルシャフトの剛性が改変される。図３ｂに示すように、作動時には、長手方向に延びるストリップ状ＥＡＰ２０の体積が増大する。このことにより、所望のようにカテーテルの剛性が増大し可撓性が減少することになる。１つの実施形態では、長手方向に延びるストリップ状ＥＡＰの体積が作動時に減少する。このことにより、所望のようにカテーテルの剛性が減少し可撓性が増大することになる。１つの実施形態では、複数の長手方向に延びるストリップ状ＥＡＰ２０はカテーテルシャフトの周囲に沿って配置され、カテーテルシャフトの基端領域からカテーテルシャフトの先端領域まで延びる。さらに、カテーテルシャフトの周囲に沿って配置されるストリップ状ＥＡＰ２０の数は変更可能である。カテーテルシャフトの周囲に沿って配置され、かつカテーテルシャフトの大部分に沿って延びる、２、３、４、５、６、７または８本の長手方向に延びるストリップ状ＥＡＰ２０を有することは、本発明の範囲内にある。１つの実施形態では、カテーテルシャフトはＥＡＰ２０から製造される。
【００２０】
ストリップ状ＥＡＰ２０の周方向の配置を、図３ａのカテーテル３０の線３ｃ−３ｃにおける断面である図３ｃに示す。図３ｃでは電極２２および対極２４の配置がより明確に見られる。異なるＥＡＰ区域２０の電極２２どうしは互いに離れており、所望のＥＡＰ区域２０を正確に作動できるようになっている。図３ａおよび３ｃに示すように、ストリップ状ＥＡＰ２０の外表面はカテーテルシャフトの外表面とほぼ同じ高さにある。同様に、ストリップ状ＥＡＰ２０の内表面は、ＥＡＰ２０が電極２２を覆っている部分を例外として、カテーテルシャフトの内表面とほぼ同じ高さにある。しかしながら、本発明の一部の実施形態では、ストリップ状ＥＡＰ２０はカテーテルシャフト壁の一部分のみを形成する場合もある、すなわち、ストリップ状ＥＡＰ２０はカテーテルシャフト壁と同じ厚さではなく、シャフトの外表面または内表面のどちらかとは同じ高さでない。
【００２１】
図４ａ−ｃに示す１つの実施形態では、剛性要素、例えば剛性ポリマーストリップ２８がＥＡＰの層２０に係合されている。より剛性の高いカテーテル３０が望まれる場合には、ＥＡＰ層２０を作動することができる。ＥＡＰ層２０の作動により、ＥＡＰ２０の体積が増大し、図４ｂに示すように剛性ポリマーストリップ２８をカテーテル３０の中心軸からさらに遠ざける。このことから、所望のようにカテーテル３０の剛性が高まるが、これは、ビームの剛性がビームの大きさの４乗に比例して高まるからである。この実施形態ではＥＡＰ層はカテーテルの外側表面に係合されているが、ＥＡＰ層は、バルーン付きカテーテルの外側シャフトの外側表面または剛性の制御が所望されるその他のデバイスに係合されてもよい。
【００２２】
図４ｃに示すように、６本のポリマーストリップ２８がカテーテル３０の周囲に沿って配置されている。カテーテル３０の周囲に沿って１、２、３、４、５、６、７、８、９、
１０本またはそれ以上のポリマーストリップ２８がある場合も本発明の範囲内にある。ポリマーストリップ２８はカテーテル３０の全長に沿って延びてもよいし、あるいはストリップ２８は、カテーテル３０の長さに沿った特定の部位であってカテーテルシャフトの剛性の制御が望まれる所に配置されてもよい。同様に、ＥＡＰ層２０はカテーテル３０の全長に沿って延びてもよいし、あるいはＥＡＰ層２０は、カテーテル３０の長さに沿った特定の部位であってカテーテルシャフトの剛性の制御が望まれる所に配置されてもよい。１つの実施形態では、カテーテルの少なくとも１箇所に、少なくとも１つの剛性ポリマーストリップが係合されているＥＡＰ層がある。剛性ポリマーストリップに使用される適切な材料の例としては、限定するものではないが、ポリアミド、ポリエチレン（ＰＥ）、Ｍａｒｌｅｘ（登録商標）高密度ポリエチレン、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリアミド（ＰＩ）、およびポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、液晶ポリマー（ＬＣＰ）、アセタール、ならびにこれらの任意の混合物または組み合わせが挙げられる。
【００２３】
図５ａに示す実施形態では、ストリップ状ＥＡＰ２０は内側シャフト３２の一部を形成している。図５ａのバルーン付きカテーテルは、外側シャフト３４、内側シャフト３２、ガイドワイヤ３６およびバルーン４２を有する。内側シャフト３２はガイドワイヤルーメン３８を画成する。外側シャフト３４は膨張ルーメン４０を画成する。ストリップ状ＥＡＰ２０を作動することにより、ストリップ状ＥＡＰ２０が拡張する。図５ｂは、図５ａの基端側部分を示す。図５ｂに示すように、ストリップ状ＥＡＰ２０の作動により内側シャフト３２が外側シャフト３４とともに固定され、使用時においてはカテーテルの押し込み性の向上をもたらすことになる。図５ｃは、図５ａのカテーテルの線５ｃ−５ｃにおける断面図である。この実施形態では、各々が個別の電極２２を有している４本の長手方向に延びるストリップ状ＥＡＰ２０があり、また対極２４がある。２、３、５、６、７または８本の長手方向に延びるストリップ状ＥＡＰを有する場合も本発明の範囲内にある。使用されるストリップ状ＥＡＰの数に応じて、ストリップ状ＥＡＰは図５ｃに示すものより幅が広くても狭くてもよい。長手方向に延びるストリップ状ＥＡＰ２０は、カテーテルの基端領域からバルーンの基端まで延びてもよい。少なくとも１つの実施形態では、ストリップ状ＥＡＰは全周にわたるものである。
【００２４】
図５ａおよび５ｃに示すように、ストリップ状ＥＡＰ２０の外表面はカテーテルシャフトの外表面とほぼ同じ高さにある。同様に、電極２２の上に堆積させたＥＡＰ２０の部分を例外として、ストリップ状ＥＡＰ２０の内表面はカテーテルシャフトの内表面とほぼ同じ高さにある。少なくとも１つの実施形態では、ストリップ状ＥＡＰはカテーテルシャフト壁の一部のみを形成してもよい、すなわち、ストリップ状ＥＡＰはカテーテルシャフト壁と同じ厚さを持たず、シャフトの外表面または内表面のどちらかとは同じ高さではない。
【００２５】
図６ａに示す実施形態では、カテーテル３０は、編組物６０の形態の電極２２および対極２４によって作動されるＥＡＰ区域２０を有している。該カテーテルは、動力源に接続される動力源コネクタ６６を備えた基端６８を有する。動力源コネクタ６６はカテーテルの長さに沿って延び、編組物６０の電極２２のリボンと係合する。この編組物６０はカテーテル先端付近でカテーテルチップ４２の基端側に位置しているが、ＥＡＰ区域２０がある場所であればカテーテルの長さに沿って任意の場所に編組物６０を配置することができる。少なくとも１つの実施形態では、カテーテルシャフトは複数のＥＡＰ区域を有し、該複数のＥＡＰ区域のうち少なくとも１つが編組状の電極／対極により作動される。この実施形態の編組物６０はカテーテル３０の外表面に係合されることによって、ＥＡＰ区域２０と接触する。少なくとも１つの実施形態では、ＥＡＰ区域２０はカテーテルシャフトの表面に係合された層である。少なくとも１つの実施形態では、カテーテルシャフトの長手方向に延びる区域がＥＡＰ２０から作られる。少なくとも１つの実施形態では、編組物６０は外側シャフトの内表面に係合される。少なくとも１つの実施形態では、編組物６０は
内側シャフトの外表面に係合される。少なくとも１つの実施形態では、編組物６０は内側シャフトの内表面に係合される。少なくとも１つの実施形態では、編組物６０はカテーテルシャフト壁の一部を形成する。少なくとも１つの実施形態では、ＥＡＰ区域２０の少なくとも一部および対極の一部に接触している固体状の電解質の内張りが存在する。
【００２６】
図６ｂおよびｃで例証されるように、編組物６０は少なくとも３本のファイバーまたはリボンで構成されている。ファイバーまたはリボンのうちのいくつかは電極２２であり、ファイバーまたはリボンのうちのいくつかは対極２４である。少なくとも１つの実施形態では、図６ｄで例証されるように、電極２２および対極２４のリボンは一方向に整列し、交互に並んでいる。電極２２および対極２４のリボンに対して角度をなして整列したリボンは、絶縁材６２から作られている。所望のように、この配置は電極２２および対極２４が互いに接触するのを防止する。少なくとも１つの実施形態では、ＥＡＰ２０は電極２２のリボンを取り囲み、かつＥＡＰ２０は対極２４のリボンを取り囲み、これらが編まれて編組物の構造となっている。望ましいことに、ＥＡＰ２０が電極２２および対極２４の両方を取り囲んでいるため電極２２および対極２４は接触していない。図６ｅのリボンの断面図で例証されるように、固体状の電解質の内張り６４が、対極２４と、対極２４を囲んでいるＥＡＰ２０との間に置かれてもよい。図６ｅのリボンの断面図は該リボンが矩形形状を有するものとして示しているが、リボンは、編んで編組物６０とすることが可能であるかぎりは任意の断面形状を有することができる。
【００２７】
電極２２および対極２４のリボンのいかなる編組物構造についても、動力源コネクタ６６は電極２２のリボンに接し、その結果電流が動力源から動力源コネクタ６６を経て電極２２のリボンへと流れ、電極２２のリボンでは該電流がＥＡＰ区域２０に送られて次にＥＡＰ区域２０から出て対極２２へと送られる。
【００２８】
図６ｂはリボンが粗性のパターンを形成している編組物６０を例証し、図６ｃはリボンが密集したパターンを形成している編組物６０を例証している。編組物６０のリボン相互のパターンまたは間隔は、ＥＡＰ区域２０が作動時に何を行うかによって変わる。所望のように、編組物６０はＥＡＰ区域２０に係合されるので、編組物６０を形成するリボンはＥＡＰ区域２０とともに動く。したがって、ＥＡＰ区域２０の作動によってＥＡＰ区域２０が体積の縮小または長手方向の長さの減少のいずれかを生じる場合、編組物６０のリボンはＥＡＰ区域２０が作動状態にあるとき互いに接近するようになる。ＥＡＰ区域２０の作動によってＥＡＰ区域２０が体積の拡大または長手方向の長さの増大のいずれかを生じる場合、編組物６０のリボンはＥＡＰ区域２０が作動状態にあるとき一層離れるようになる。少なくとも１つの実施形態では、編組物６０は非作動状態で粗性のパターンを、作動状態で密集したパターンを有する。少なくとも１つの実施形態では、編組物６０の長手方向の長さは作動状態において減少する。少なくとも１つの実施形態では、編組物６０は非作動状態で密集したパターンを、作動状態では粗性のパターンを有する。少なくとも１つの実施形態では、編組物６０の長手方向の長さは作動状態において増大する。
【００２９】
図７ａ−７ｅは、ＥＡＰ２０によりガイドワイヤ３６の動きおよび可撓性が向上する本発明の別の実施形態を示している。図７ａおよびｂで例証される実施形態において、カテーテル３０のシャフトは、複数のＥＡＰセグメント２０によって架橋された長手方向に延びるチャネル５６を有する。ＥＡＰセグメント２０は長手方向に任意の長さを有することが可能であり、また互いに近接して配置されてもよいし離れて配置されてもよい。図７ａでは、ＥＡＰセグメント２０は長手方向にごく短距離だけ延び、互いに離れた間隔で配置されている。
【００３０】
図７ａでは、ＥＡＰセグメント２０は非作動状態にあり、図７ｂでは、ＥＡＰセグメント２０は作動状態にある。ＥＡＰ２０セグメントが作動されると、ＥＡＰ２０セグメント
の長さが縮小することによりシャフトの２つの端縁部が合わさり、長手方向に延びるチャネル５６が閉鎖される。長手方向に延びるチャネル５６が閉鎖されることにより、ガイドワイヤルーメン３８の直径が短くなる。少なくとも１つの実施形態では、内側シャフト３２が長手方向に延びるチャネル５６を有し、非作動状態の直径の大きなガイドワイヤルーメン３８が、作動状態における直径の小さなガイドワイヤルーメン３８よりもガイドワイヤ３６を動き易くするようになっている。直径の小さなガイドワイヤルーメン３８は支柱強度も高く、カテーテルがより高い押し込み性を有する。少なくとも１つの実施形態では、バルーン付きカテーテルの内側シャフトが長手方向に延びるチャネルを有し、非作動状態の内側シャフトの直径が大きいことにより膨張ルーメンの体積が減少し、作動状態における内側シャフトの直径が小さいことにより膨張ルーメンの体積が増大し、このことによってより良好なバルーン収縮が可能となるようになっている。
【００３１】
図７ｃ−ｅは、直径を変更可能な別の実施形態を例証している。この実施形態では、シャフト３０は第１端縁部７０および第２端縁部７２を有している。第１および第２端縁部７０、７２には各々ＥＡＰ区域２０が係合しており、該ＥＡＰ区域２０は端縁部７０、７２の全長に沿って延びている。作動状態では、図７ｃおよび７ｄで例証されるように、第１端縁部７０に沿ったＥＡＰ区域２０および第２端縁部７０に沿ったＥＡＰ区域２０により端縁部７０、７２は互いに重なり合い、その結果第２端縁部７２がガイドワイヤ３６またはシャフト３０の長手方向軸に近接して位置し、第１端縁部７０はガイドワイヤ３６またはシャフト３０の長手方向軸から離れて位置するようになっている。ＥＡＰ区域２０が非作動状態では、図７ｅおよび７ｆで例証されるように、第１および第２端縁部７０、７２の位置が変化し、第１端縁部７０および第２端縁部７２は係合されてシャフトが環状のチューブになるようになっている。少なくとも１つの実施形態では、第１端縁部７０の周方向の長さが縮小し、第２端縁部７２が外側に向かって屈曲する結果、第２端縁部７２が第１端縁部７０と係合するようになっている。
【００３２】
図８ａおよび８ｂに示す実施形態では、ＥＡＰ区域２０は、カテーテル３０の外側シャフト３４の、バルーン４２に近い先端領域に配置されている。図８ａではＥＡＰ区域２０は作動状態にあり、図８ｂではＥＡＰ２０部分は非作動状態にある。ＥＡＰ区域２０が作動を解除された状態にあるとき、ＥＡＰ区域２０の長手方向の長さは縮小する。ＥＡＰ区域２０の長手方向の長さの縮小により、付随して外側シャフト３４の長手方向の長さが縮小する。所望のように、外側シャフト３４の長手方向の長さがこのように縮小すると、バルーン４２が基端方向に引き寄せられることにより張った状態となり、またバルーン４２の外形が所望のように改善または縮小される。使用時には、バルーン４２の外形を縮小させることにより所望のようにバルーン４２の通過性が改善される。このことにより、望ましいことに、滅菌または製造において一般に使用される温度に曝露されると長さが増大するため通常は使用することができなかったシャフト材料を使用することが可能となる。
【００３３】
図９および１０は、少なくとも１つのＥＡＰ区域２０が医療用デバイスの内側シャフト上に配置され、ＥＡＰ区域２０を選択的に作動することによって医療用デバイスの舵取りをできるようになっている実施形態を示す。
【００３４】
図９ａ−９ｄでは、バルーン付きカテーテル３０の内側シャフト３２は、内側シャフト３２のバルーン４２で取り囲まれている部分に位置付けられた４つのＥＡＰ区域２０を有している。図９ｂは、図９ａのカテーテル３０の線９−９における断面図である。この実施形態では、４つのＥＡＰ区域２０は内側シャフト３２の壁の一部を形成するのではなく、内側シャフト３２の外表面に係合されている。図９ｃは、代替実施形態のカテーテル３０の線９−９における断面図である。この実施形態では、４つのＥＡＰ区域２０は内側シャフト３２の壁の一部を形成している。図９ｂおよび９ｃのいずれの実施形態も、ＥＡＰ区域２０を個別に作動することが可能な電極２２および対極２４を有している。図９ｃは
、ＥＡＰ区域２０のうちの１つを作動した場合に該ＥＡＰ区域２０の屈曲により内側シャフト３２がどのように屈曲するかを例証している。このように、バルーン４２について、４つのＥＡＰ区域２０のうちの１つを作動することにより４方向のうち１方向に舵を取ることができる。バルーン４２は、ＥＡＰ区域２０を作動する際に膨張状態および非膨張状態のいずれであってもよい。
【００３５】
この実施形態はカテーテル３０の先端領域に配置されたＥＡＰ区域２０を示しているが、ＥＡＰ区域２０は、カテーテル３０の長さに沿って操舵制御が望まれる任意の場所に置くことができる。少なくとも１つの実施形態では、作動時に屈曲する複数のＥＡＰ区域２０がカテーテル３０の周囲に沿って存在する箇所がカテーテル３０の長さに沿って複数存在することによって、カテーテル３０は作動されたＥＡＰ区域２０の領域において屈曲する。
【００３６】
図１０ａは、内側シャフト３２に係合され、ステントバンパー４６および外部シース３５によって定位置に維持されている自己拡張型ステント４４を備えたカテーテルを示している。図１０ｂの断面図で例証されるように、内側シャフト３２の自己拡張型ステント４４が係合されている部分には、少なくとも１つのＥＡＰ区域２０がある。図９ａ−ｄで例証された実施形態のＥＡＰ区域２０と同じように、ＥＡＰ区域２０は作動時に屈曲する。したがって、少なくとも１つのＥＡＰ区域２０の作動により、ＥＡＰ区域２０がカテーテルチップ４２にごく接近することでカテーテルチップ４２の偏向がもたらされ、これによってカテーテルの操舵が行われる。この実施形態では、内側シャフト３２は内側シャフト３２の周囲に沿って１つのＥＡＰ区域２０を有している。１つの実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域２０が内側シャフト３２の周囲に沿って存在する。
【００３７】
図１１ａに示す実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域２０は、内側シャフト３２の外表面の周囲にらせんを形成する。１つの実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域２０は、外側シャフト３４の外表面の周囲にらせんを形成する。少なくとも１つの実施形態では、らせん状のＥＡＰ区域２０は１つの連続的なＥＡＰ区域２０である。少なくとも１つの実施形態では、全体としてらせんパターンを形成するいくつかのＥＡＰ区域２０がある。少なくとも１つの実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域２０は、カテーテルのほぼ全長にわたってらせんパターンをなして延びる。少なくとも１つの実施形態では、らせんパターンをなしている少なくとも１つのＥＡＰ区域２０は、カテーテルの先端区域（バルーンが係合される領域）に配置される。
【００３８】
この実施形態では、少なくとも１つのらせん状のＥＡＰ区域２０を選択的に作動することにより、カテーテルシャフトを強制的に湾曲させるかまたは真っすぐにすることができる。使用時においては、バルーン付きカテーテルはバルーンが収縮された後で湾曲を維持することが多い。これは、カテーテル抜去の際に該カテーテルが設置済みステントを妨げる原因となる可能性がある。少なくとも１つの実施形態では、選択的な作動により、内側シャフトがカテーテル抜去の際に脈管の湾曲または形状を保持し、該湾曲または形状の状態をとり、あるいは湾曲または形状を維持することに対して抵抗または抑制がなされることになる。
【００３９】
図１２ａおよび１２ｂは、ＥＡＰ区域２０の作動によりカテーテルの空間的配置構成が変化する実施形態を示している。図１２ａは、２つの長手方向に延びるＥＡＰ区域２０を有するカテーテルシャフト３６の横断面を示す。ＥＡＰ区域２０はそれぞれ電極２２を有している。対極２４はカテーテルシャフト３６の外側に配置されている。図１２ｂは、ＥＡＰが作動されたときカテーテルシャフト３６の配置構成が円形の横断面からより楕円形の横断面へとどのように変化するかを示している。望ましいことに、ＥＡＰ２０の作動により、カテーテルが脈管構造を通過するときに角部や曲がり角を曲がるカテーテルの操舵
性が改善される。
【００４０】
図１２ａおよび１２ｂに示すカテーテルシャフト３６は、カテーテルシャフト３６の壁内に除去可能なナイロンワイヤを共押し出しすることにより製造することができる。ナイロンワイヤを引き抜いた後、得られたシャフト３６を導電性インクで被覆して電極２２を形成し、電解重合によりＥＡＰ２０を充填することができる。対極２４は、カテーテルシャフト３６の外側の導電性インクであってよい。
【００４１】
図１３ａ−ｃに示す実施形態では、ガイドワイヤ３６は２つの軸方向に延びるＥＡＰ区域２０を有している。多数の軸方向のＥＡＰ区域２０を有する場合も本発明の範囲内にある。ガイドワイヤ３６が１、３、４、５、６、７、８、９または１０以上のＥＡＰ区域２０を有する場合も本発明の範囲内にある。少なくとも１つの実施形態では、ガイドワイヤ３６は、ガイドワイヤ３６の長さに沿って、複数のＥＡＰ区域２０が存在するいくつかのセグメントを有する。
【００４２】
図１３ｂに示すように、軸方向に延びるＥＡＰ区域２０はそれぞれ、金属製ガイドワイヤ３６の周囲の３分の１にわたって堆積される。対極２４は、ＥＡＰ区域２０とは反対側のガイドワイヤ３６の上に配置された絶縁体２６の上に堆積または印刷される。図１３ｃは、基端側下方のＥＡＰ区域２０ａが作動状態にあり、先端側上方のＥＡＰ区域２０ｂが非作動状態にあるとき、ガイドワイヤ３６がどのように屈曲することができるかを示している。ＥＡＰ区域２０ａの作動により、ガイドワイヤ３６は、ＥＡＰ区域２０ａがガイドワイヤ３６を覆っている場所とは反対の方向に屈曲する。所望のように、使用時には、これら軸方向に延びるＥＡＰ区域２０により、医師がガイドワイヤ３６の方向を制御し、体腔内で上手に操縦することが可能となるであろう。
【００４３】
少なくとも１つの実施形態では、ガイドワイヤ３６はポリエステル（ＰＥＴ）から作られたポリマー製熱収縮チューブである。導電性インク、例えば、限定するものではないがＥｒｃｏｎｉｎｃの銀インクまたは金インクを、ＰＥＴフィルム上に堆積させることができる。導電性インクの線は非常に細くすることができるので、多数の導体の線をガイドワイヤ３６に沿って印刷することができる。ＥＡＰ作動部の位置では、比較的大きな面を印刷してＥＡＰ２０を堆積させることができる。
【００４４】
１つの実施形態では、長手方向に延びるＥＡＰ区域２０はガイドカテーテル５０に配置される。図１４に示すように、ガイドカテーテル５０は第１の湾曲部５２に配置された第１のＥＡＰ区域２０ａと、ガイドカテーテル５０の第２の湾曲部５４に配置された第２のＥＡＰ区域２０ｂとを有する。所望のように、使用時には、医師がガイドカテーテル５０を小孔にはめ込むのに苦労している時にＥＡＰ区域２０ａ、ｂを作動することができる。作動により、ＥＡＰ区域２０ａ、ｂの長さの増大または縮小いずれかを引き起こすことによって、ガイドカテーテル５０の湾曲部５２、５４の形状を変化させることができる。ＥＡＰ区域２０ａ、ｂの長さが作動時に増大する場合、ガイドカテーテル５０の湾曲部５２、５４は屈曲してより鋭角をなす。ＥＡＰ区域２０ａ、ｂの長さが作動時に縮小する場合、ガイドカテーテル５０の湾曲部５２、５４は屈曲して角度が広がる。第１のＥＡＰ区域２０ａおよび第２のＥＡＰ区域２０ｂは互いに別々に作動可能であることに留意されたい。
【００４５】
図１５ａおよびｂは、選択的方向性を有するカテーテルチップ４２を備えたカテーテル３０の先端側部分を示している。カテーテルチップ４２は、カテーテルチップ４２の周囲に沿って配置された少なくとも２つのＥＡＰ区域２０を有する。少なくとも１つの実施形態では、２つのＥＡＰ区域２０はカテーテルチップ４２の両側に配置される。図１５ａのＥＡＰ区域２０は非作動状態にあり、図１５ｂの２つのＥＡＰ区域２０のうち１つは作動
状態にある。ＥＡＰ区域２０を作動すると、その長さが縮小する。図１５ｂに示すように、作動されたＥＡＰ区域２０の長さが縮小することにより、非作動状態のＥＡＰ区域２０を備えたカテーテルチップ４２の反対側が屈曲またはカールする。
【００４６】
図１５ｃおよびｄは、方向性を有し、選択的可撓性を有するバンパーチップ４２を備えたカテーテル３０の先端部分を示している。カテーテルチップ４２は、環状をなすＥＡＰ層２０ｃによって互いに係合された２つの環状をなすＥＡＰバンド２０ａ、ｂを有する。環状をなすＥＡＰ層２０ｃは、カテーテルチップ４２の内側表面を形成する。２つの環状バンドＥＡＰ２０ａ、ｂの間にあり、かつ環状ＥＡＰ層２０ｃを囲んでいるのは、環状をなす非常に可撓性の高いゴムのバンド５８（例えば限定するものではないがウレタン）である。環状ＥＡＰ層２０ｃは作動されると長さが縮小し、一方、２つの環状ＥＡＰバンド２０ａ、ｂは作動されると長さが増大する。基端側の環状ＥＡＰバンド２０ａの長さは、カテーテルチップ４２の先端方向に伸び、先端側の環状ＥＡＰバンド２０ｂの長さは、カテーテルチップ４２の基端方向に伸びる。２つのＥＡＰバンド２０ａ、ｂの作動により、環状ゴムバンド５８が圧迫され、環状ゴムバンド５８は隆起してゴムのバンパーを形成する。環状ＥＡＰ層２０ｃは、圧迫された環状ゴムバンド５８の隆起を外側へ向かわせる。所望のように、ゴムのバンパー５８は、カテーテルチップ４２の先端を偏向させ、生体組織または体腔内の他のもの（例えばステント）に引っ掛かるのを防ぐことができる。
【００４７】
図１５ｅおよびｆは、環状をなすＥＡＰ区域２０を備えたカテーテルチップの別の実施形態を例証している。ＥＡＰ区域２０は、図１５ｅでは非作動状態にあり、図１５ｆでは作動状態にある。ＥＡＰ区域２０が作動されると、ＥＡＰ区域２０の体積が拡大する。
【００４８】
図１６ａに示す実施形態では、少なくとも１つのＥＡＰ区域２０は非作動状態にあり、ガイドワイヤ３６の先端に配置されている。図１６ａおよびｂに示す実施形態では、ＥＡＰ区域２０はガイドワイヤ３６の先端では環状をなしている。ＥＡＰ区域２０が作動されると、図１６ｂに示すようにＥＡＰ２０の軸方向が屈曲する。望ましいことに、このことによりガイドワイヤ３６の取扱および操縦性が改善され、より簡単に側枝に到達させること、より簡単にステントのストラットを通して送達すること、および所望の脈管構造を通ってより簡単に取扱うことが可能となる。少なくとも１つの実施形態では、ガイドワイヤ３６は、ガイドワイヤ３６を操縦するために作動することができる２つの別個のＥＡＰ区域を有する。この実施形態では、例えば、一方のＥＡＰ区域２０は作動時に右に曲がり、他方のＥＡＰ区域２０は作動時に左に曲がるということも考えられる。
【００４９】
図１７は、ガイドワイヤ３６上のＥＡＰ層２０が、ガイドワイヤ３６がねじり力を受けている間にガイドワイヤ３６に対して付与される実施形態を示している。この実施形態では、ガイドワイヤ３６に対し、ガイドワイヤ３６の先端と基端との間に微小回転トルクを与える。ガイドワイヤ３６がこの回転トルクを受けている間に、ＥＡＰ層２０が、絶縁体２６の上に堆積された対極２４を有するいくつかの小さな区域を除いてガイドワイヤ３６の周面全体に付与される。ＥＡＰ層２０がガイドワイヤ３６の上に堆積された後、ガイドワイヤ３６に対するトルクを解放することができる。この時点で、ガイドワイヤ３６のシャフトは回転して元のねじれていない状態に戻り、ＥＡＰ層２０にねじり力が生じることになる。実際には、ガイドワイヤ３６のシャフトとＥＡＰ層２０との間にトルクの均衡が存在している。ＥＡＰ層２０を作動すると、トルクの均衡がＥＡＰ２０とガイドワイヤ３６との間で変化し、その結果ガイドワイヤ３６のシャフトが実質的に回転する。チップを曲げる場合には、ガイドワイヤ３６のシャフト上のＥＡＰ層２０の作動により、医師がチップをチップ軸の周りで操舵することを可能にする。
【００５０】
本発明のカテーテルのシャフトは、所望の特性を与えるための任意の適切な材料およびＥＡＰから製造される。適切な材料の例には、限定するものではないが、ポリマー、例え
ばポリオキシメチレン（ＰＯＭ）、ポリブチレンテレフタラート（ＰＢＴ）、ポリエーテルブロックエステル、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ）、フッ素化エチレンプロピレン（ＦＥＰ）、ポリエチレン（ＰＥ）、ポリプロピレン（ＰＰ）、ポリ塩化ビニル（ＰＶＣ）、ポリウレタン、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリイミド、ポリアミド、ポリフェニレンスルフィド（ＰＰＳ）、ポリフェニレンオキシド（ＰＰＯ）、ポリスホン（ｐｏｌｙｓｕｆｏｎｅ）、ナイロン、ペルフルオロ（プロピルビニルエーテル）（ＰＦＡ）、ポリエーテルエステル、ポリマー／金属複合材など、またはこれらの混合物もしくは組み合わせが挙げられる。適切なポリエーテルブロックエステルの一例は商品名ＡＲＮＩＴＥＬとして入手可能であり、ポリエーテルブロックアミド（ＰＥＢＡ）の１つの適切な例は米国ペンシルバニア州バーズボロ所在のアトムケムポリマーズ（ＡＴＯＭＣＨＥＭ  ＰＯＬＹＭＥＲＳ）より商品名ＰＥＢＡＸ（登録商標）として入手可能である。
【００５１】
本発明のカテーテルは、少なくとも部分的には、ＥＡＰ作動部を使用して作動される。ＥＡＰは、電気刺激に応じて形状が変化する能力を特徴とする。ＥＡＰには電気性ＥＡＰおよびイオン性ＥＡＰがある。圧電材料も使用することができるが、電圧を加えた際にわずかな変形を生じる傾向があるかもしれない。
【００５２】
電気性ＥＡＰには、強誘電性ポリマー、誘電性ＥＡＰ、エレクトロレストリクティブな（ｅｌｅｃｔｒｏｒｅｓｔｒｉｃｔｉｖｅ）グラフトエラストマーおよび電気粘弾性エラストマーのようなエレクトロレストリクティブなポリマー、ならびに液晶エラストマー材料が挙げられる。
【００５３】
イオン性ＥＡＰには、イオン性ポリマーゲル、アイオノマーポリマー・金属複合材、導電性ポリマーおよびカーボンナノチューブが挙げられる。わずかな電圧が加わると、イオン性ＥＡＰは大きく屈曲することができる。イオン性ＥＡＰはさらに、本発明のデバイスにおける使用に好ましいいくつかのさらなる特性、例えば下記すなわち（ａ）軽量で、可撓性を有し、小型で、製造が容易であること；（ｂ）制御が簡単なエネルギー源を利用可能であり、エネルギーをＥＡＰに容易に送達することができること；（ｃ）わずかな電位変化（例えば約１Ｖの電位変化）を用いて、ＥＡＰにおける体積の変化をもたらすことができること；（ｄ）作動が比較的速い（例えば数秒で十分に拡張／収縮する）こと；（ｅ）ＥＡＰの領域を、様々な技術（例えば電着）を使用して作ることができること；ならびに（ｆ）所望であれば、ＥＡＰ領域を、例えばフォトリソグラフィを使用してパターン化することができること、を有している。
【００５４】
導電性プラスチックも使用することができる。導電性プラスチックには、ほぼ例外なく熱可塑性プラスチックである一般的なポリマー材料が含まれ、熱可塑性プラスチックは粉末金属または炭素（通常はカーボンブラックもしくはカーボンファイバー）のような導電性フィラーの添加を必要とする。
【００５５】
イオン性ポリマーゲルは化学反応によって活性化され、酸性からアルカリ性への環境変化で膨化することができる。
アイオノマーポリマー・金属複合材は、ポリマーネットワーク内におけるカチオンの移動性の結果として屈曲することができる。適切な基材ポリマーにはペルフルオロスルホナートおよびペルフルオロカルボキシラートが挙げられる。
【００５６】
本質的に、収縮特性または拡張特性を示す任意のＥＡＰを、上記に列挙したもののうち任意のものなど本発明の様々な活性領域に関して使用することができる。
本明細書中のいくつかの実施形態では、使用されるＥＡＰはイオン性ＥＡＰであり、より具体的には、該イオン性ＥＡＰは、共役バックボーンを特徴とし（炭素と炭素との単結
合および二重結合が交互に連続し、時には炭素と窒素との結合（すなわちπ結合）を有するバックボーンを含んでいる）、酸化または還元を受けて導電率が増大する能力を有している、導電性ポリマーである。電子が自由に移動できるポリマーであり、したがって該ポリマーは導電性となることができる。パイ共役ポリマーは、酸化（ｐドーピング）または還元（ｎドーピング）により変換されて導電材となる。
【００５７】
これらのポリマーの体積は、電解質とのイオンの交換を通じた対応する電極におけるレドックス反応によって劇的に変化する。ＥＡＰを含んでいる活性領域は、同領域におけるイオンの流出入に応じて収縮または拡張する。上記の交換はわずかな印加電圧で生じ、電圧を変動させて作動速度を制御することができる。
【００５８】
様々なパイ共役ポリマーのうちの任意のものをここで使用することができる。適切な導電性ポリマーの例には、限定するものではないが、ポリピロール、ポリアニリン、ポリチオフェン、ポリエチレンジオキシチオフェン、ポリ（ｐ−フェニレン）、ポリ（ｐ−フェニレンビニレン）、ポリスルホン、ポリピリジン、ポリキノキサリン、ポリアントラキノン、ポリ（Ｎ−ビニルカルバゾール）およびポリアセチレンがあり、最も一般的なものはポリチオフェン、ポリアニリンおよびポリピロールである。
【００５９】
該化学構造のうちのいくつかを以下に示す。
【００６０】
【化１】
2009535092.tif 000003
【００６１】
下記により詳細に示すポリピロールは、これらのポリマーのうち生理学的条件下で最も安定なものの１つである。
【００６２】
【化２】
2009535092.tif 000004
【００６３】
上記のリストは単に例示を意図したものであり、本発明の範囲を限定するものではない
。
共役ポリマーの挙動は、電荷移動剤（ドーパント）の添加により劇的に変化する。これらの材料は、アニオンドーパントでドープすることにより酸化されてｐ型にドープされた材料となることもできるし、あるいはカチオンドーパントでドープすることにより還元されてｎ型にドープされた材料となることもできる。一般に、ポリピロール（ＰＰｙ）のようなポリマーは部分的に酸化されてｐ型にドープされた材料を生じる。
【００６４】
【化３】
2009535092.tif 000005
【００６５】
ドーパントはこの酸化還元の事象に影響し、半導電性ポリマーを変換して多くの場合は金属の導電性に近い導電性ポリマーとする。そのような酸化および還元は、電荷の不均衡をもたらし、ひいては上記材料におけるイオンの流出入をもたらすと考えられる。これらのイオンは典型的には、ＥＡＰに関連したイオン伝導性の電解質媒体から該材料へと流入するか、該材料を出て前記媒体へと流出する。
【００６６】
ある種のポリマーでは、該ポリマーを出入りするイオンの物質移動によって寸法すなわち体積の変化が生じうる。このイオンの移動を用いて、導電性ポリマー作動部（体積変化）が構築される。例えば、いくつかの導電性ポリマーでは、拡張は鎖の間にイオンが挿入されることによると考えられるが、他の場合には、鎖間の反発作用が主要な作用であると考えられる。そのようなメカニズムにかかわらず、該材料を流出入するイオンの物質移動がポリマーの拡張または収縮をもたらし、顕著な歪力（例えば約１ＭＰａ）および歪度（例えば約１０％）を生じる。これらの特性は本発明のデバイスの構築にとって理想的である。本明細書中で使用されるように、デバイスの活性領域の拡張または収縮を一般に「作動」と称する。
【００６７】
ＥＡＰの作動を引き起こすために以下の要素が一般に利用される：（ａ）電位の供給源、（ｂ）ＥＡＰを含んでなる活性領域、（ｃ）対極、および（ｄ）活性領域および対極の両方に接する電解質。
【００６８】
本発明に関して使用するための電位の供給源はごく簡単なものでよい。少なくとも１つの実施形態では、例えば、電流の供給源はｄｃバッテリーと電源スイッチとから構成することができる。別例として、より複雑な系を利用することもできる。少なくとも１つの実施形態では、例えば、マイクロプロセッサを用いて電気的接続を構築し、ＥＡＰを含んでいる活性領域へ複雑な制御信号一式を送ることを可能することができる。しかしながら、本発明の他の実施形態は、任意の様々な電気供給源およびＥＡＰへの電流を調節する構成を利用することができる。
【００６９】
活性領域の表面の少なくとも一部に接している電解質により、イオンが流れることが可能となり、このように電解質はイオンのための供給源／受入槽として働く。任意の適切な電解質を本発明において使用することができる。電解質は、イオンの移動が可能である限り、例えば液体でも、ゲルまたは固体でもよい。適切な液体電解質の例には、限定するものではないが、塩を含んでいる水溶液、例えばＮａＣｌ溶液、ＫＣｌ溶液、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム溶液、リン酸緩衝液、生理液などが挙げられる。適切なゲル電解質の例には、限定するものではないが、塩を含んでいる寒天ゲルまたはポリメチルメタ
クリラート（ＰＭＭＡ）ゲルが挙げられる。固体電解質には、ＥＡＰとは別のイオン性ポリマーおよび塩皮膜がある。
【００７０】
対極は、任意の適切な電気導体、例えば導電性ポリマー、導電性ゲル、またはステンレス鋼、金もしく白金のような金属から形成することができる。対極の表面の少なくとも一部は、電荷の帰還路を提供するために一般に電解質と接している。
【００７１】
特定の一実施形態では、使用されるＥＡＰはポリピロールである。ポリピロールを含んでいる活性領域は、多くの既知技術、例えば押出成形、キャスティング、含浸塗工、スピンコーティング、または電解重合／電着の技術を使用して製作することができる。そのような活性領域を、所望の場合には、例えばリソグラフィ技術を用いてパターン化することもできる。
【００７２】
製作技術の具体的な例として、ポリピロールを、ディー．チョウ（Ｄ．  Ｚｈｏｕ）ら「Ａｃｔｕａｔｏｒｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｃｏｃｈｌｅａｒ  Ｉｍｐｌａｎｔ」、Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  Ｍｅｔａｌｓ  １３５−１３６  （２００３）  ３９−４０に記載の手順を使用して、ピロールモノマー溶液から白金めっきされた基材上に定電流電着することができる。ポリピロールを金の上に堆積させることもできる。いくつかの実施形態では、電着されるポリピロール層の接着力は、化学結合により該ポリマー層内に共重合させることが可能な分子の化学吸着層を用いて金のような金属を被覆することにより増強される。チオールは、金属に強固に化学吸着させるための頭部基の一例である。尾部基は、使用される特定のＥＡＰにおいて形成される構造化基に化学的に類似しているとよい。チオール基に（例えば短いアルキル鎖を介して）結合されたピロール環の使用は、ポリピロールＥＡＰの一例である。そのような分子の具体例は、１−（２−チオエチル）ピロールおよび３−（２−チオエチル）ピロールである。例えば、イー．スメラ（Ｅ．  Ｓｍｅｌａ）ら、「Ｔｈｉｏｌ  Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｐｙｒｒｏｌｅ  Ｍｏｎｏｍｅｒｓ：  １．  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ，  ａｎｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ  ｏｆ  １−（２−Ｔｈｉｏｅｔｈｙｌ）−Ｐｙｒｒｏｌｅ  ａｎｄ  ３−（２−Ｔｈｉｏｅｔｈｙｌ）−Ｐｙｒｒｏｌｅ」、Ｌａｎｇｍｕｉｒ，  １４  （１１），  ２９７０−２９７５，  １９９８を参照されたい。
【００７３】
大型で移動性のないアニオンおよび大型で移動性のないカチオンを含む様々なドーパントを、ポリピロールを含んでいる活性領域の中で使用することができる。１つの特定の実施形態によれば、活性領域は、ドデシルベンゼンスルホン酸（ＤＢＳ）アニオンでドープされたポリピロール（ＰＰｙ）を含んでなる。小型で移動性を有するカチオン（例えばＮａ＋カチオン）を含んでいる電解質に接して置かれた時、および電流がポリピロールを含んでいる活性領域と対極との間を流れる時、該カチオンはポリマーの還元／酸化により挿入／除去されて該ポリマーの拡張／収縮をもたらす。この過程は次の方程式：
【００７４】
【数１】
2009535092.tif 000006
【００７５】
によって表すことが可能であり、上記方程式において、Ｎａ＋はナトリウムイオンを表し、ｅ−は電子を表し、ＰＰｙ＋は酸化状態のポリピロールを表し、ＰＰｙ０は還元状態の同ポリマーを表し、括弧で囲まれた化学種は該化学種がポリマーに組み込まれていること
を示している。この場合、ナトリウムイオンは、ＥＡＰ部材に接している電解質によって供給される。具体的には、ＥＡＰが酸化されると、バックボーン上の陽電荷は該ポリマー内に存在するＤＢＳ−アニオンによって少なくとも部分的に相殺される。しかしながら、該ポリマーが還元されると、移動性のないＤＢＳ−イオンはポリマーを出て電荷的中性を維持することはできず、したがって、より小型でより移動性の高いＮａ＋イオンがポリマーに入り、ポリマーの体積を拡大させる。再び酸化されると、Ｎａ＋イオンは再びポリマーを出て電解質中に移り、ポリマーの体積は縮小する。
【００７６】
例えば、ＥＡＰ、ドーパントおよび電解質の選択によっては、適切な値の印加電圧が中断されると拡張または収縮するＥＡＰを含んでいる活性領域を提供することもできる。
本発明において使用可能なＥＡＰ作動部、該作動部の設計上の配慮、ならびに材料および構成要素に関するさらなる情報は、例えば、Ｅ．Ｗ．Ｈ．イェーガー（Ｅ．  Ｗ．  Ｈ．  Ｊａｇｅｒ）、Ｅ．スメラ（Ｅ．  Ｓｍｅｌａ）、Ｏ．インガネス（Ｏ．  Ｉｎｇａｎａｅｓ）、「Ｍｉｃｒｏｆａｂｒｉｃａｔｉｎｇ  Ｃｏｎｊｕｇａｔｅｄ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ａｃｔｕａｔｏｒｓ」、Ｓｃｉｅｎｃｅ，  ２９０，  １５４０−１５４５，  ２０００；Ｅ．スメラ（Ｅ．  Ｓｍｅｌａ）、Ｍ．カレンバハ（Ｍ．  Ｋａｌｌｅｎｂａｃｈ）およびＪ．ホルデンリート（Ｊ．  Ｈｏｌｄｅｎｒｉｅｄ）、「Ｅｌｅｃｔｒｏｃｈｅｍｉｃａｌｌｙ  Ｄｒｉｖｅｎ  Ｐｏｌｙｐｙｒｒｏｌｅ  Ｂｉｌａｙｅｒｓ  ｆｏｒ
Ｍｏｖｉｎｇ  ａｎｄ  Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｂｕｌｋ  Ｍｉｃｒｏｍａｃｈｉｎｅｄ  Ｓｉｌｉｃｏｎ  Ｐｌａｔｅｓ」、Ｊ．  Ｍｉｃｒｏｅｌｅｃｔｒｏｍｅｃｈａｎｉｃａｌ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，  ８（４），  ３７３−３８３，  １９９９；マサチューセッツ工科大学の米国特許第６，２４９，０７６号明細書、ならびにＳＰＩＥ会報（Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  ＳＰＩＥ）第４３２９巻（２００１）、表題「Ｓｍａｒｔ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ  ａｎｄ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  ２００１  ：  Ｅｌｅｃｔｒｏａｃｔｉｖｅ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  ａｎｄ  Ａｃｔｕａｔｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」（例えば第７２−８３ページのマッデン（Ｍａｄｄｅｎ）ら、「Ｐｏｌｙｐｙｒｒｏｌｅ  ａｃｔｕａｔｏｒｓ：  ｍｏｄｅｌｉｎｇ  ａｎｄ  ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ」を参照）に見出すことが可能であり、これらの文献は参照により本願に組み込まれる。
【００７７】
さらに、導電性ポリマーのネットワークを使用してもよい。例えば、米国デラウェア州ウィルミントン所在のイー．アイ．デュポン社（Ｅ．Ｉ．  ＤｕＰｏｎｔ  Ｃｏ．，  Ｉｎｃ．）から入手可能な、ポリ（塩化ビニル）、ポリ（ビニルアルコール）、ＮＡＦＩＯＮ（登録商標）、スルホン酸イオンもしくはカルボン酸イオンの官能基を低比率で含んでいるペルフルオロ化ポリマー、のようなＥＡＰネットワーク中でピロールを重合させることは周知である。
【００７８】
ＥＡＰについては、米国特許出願公開第２００４／０１４３１６０号および同第２００４／００６８１６１号、ならびに同一出願人による同時係属の米国特許出願第１０／７６３，８２５号（いずれも全容が参照により本願に組み込まれる）においても詳細に議論されている。
【００７９】
いくつかの実施形態では、カテーテルは、Ｘ線、ＭＲＩ、超音波などのような撮像手段によって検出可能な１つ以上の部位、バンド、コーティング、部材などを含むことができる。いくつかの実施形態では、カテーテルの少なくとも一部は少なくとも部分的に放射線不透過性である。
【図面の簡単な説明】
【００８０】
【図１ａ】ＥＡＰが作動時にどのように初期の長さから伸長または縮小することができるかを示す図。
【図１ｂ】ＥＡＰが作動時にどのように屈曲することができるかを示す図。
【図１ｃ】ＥＡＰが作動時にどのように初期の大きさから拡大または縮小することができるかを示す図。
【図２ａ】カテーテルの一部の側面図。
【図２ｂ】図２ａのカテーテルの線２−２における断面図。
【図２ｃ】図２ｂの断面図において、カテーテルの押し込み性を改善するために作動状態にある内側シャフトの電気活性ポリマーを示す図。
【図２ｄ】図２ｂの断面図において、カテーテルの押し込み性を改善するために作動状態にある外側シャフトの電気活性ポリマーを示す図。
【図２ｅ】図２ｂの断面図において、カテーテルの押し込み性を改善するために作動状態にある、内側シャフトおよび外側シャフト両方の電気活性ポリマーを示す図。
【図２ｆ】図２ｂの断面図において、カテーテルの可撓性を改善するために作動状態にある内側シャフトの電気活性ポリマーを示す図。
【図２ｇ】図２ｂの断面図において、カテーテルの可撓性を改善するために作動状態にある外側シャフトの電気活性ポリマーを示す図。
【図２ｈ】図２ｂの断面図において、カテーテルの可撓性を改善するために作動状態にある、内側シャフトおよび外側シャフト両方の電気活性ポリマーを示す図。
【図３ａ】外側シャフトの一部を形成する電気活性ポリマーストリップを備えたカテーテルの長手方向の断面図。
【図３ｂ】作動状態にあるストリップ状電気活性ポリマーを備えた図３ａのカテーテルを示す図。
【図３ｃ】図３ａの実施形態の線３ｃ−３ｃにおける断面図。
【図４ａ】外側シャフトに堆積された電気活性ポリマー層と、該電気活性ポリマー層上に堆積された剛性ポリマーとを備えたカテーテルの長手方向の断面図。
【図４ｂ】作動状態の電気活性ポリマー層を備えた図４ａの長手方向の断面図。
【図４ｃ】図４ａの実施形態の横断面図。
【図５ａ】内側シャフトの一部を形成する電気活性ポリマーストリップを備えたカテーテルの長手方向の断面図。
【図５ｂ】作動状態にあるストリップ状電気活性ポリマーを備えた、図５ａのカテーテルの一部を示す図。
【図５ｃ】図５ａのカテーテルの線５ｃ−５ｃにおける断面図。
【図６ａ】粗性パターンを備えた編組物の平面図。
【図６ｂ】密集パターンを備えた編組物の平面図。
【図６ｃ】カテーテルの一部を形成している図６ａの編組物付きシャフトの側面図。
【図６ｄ】交互に並んでいる電極リボンおよび対極リボンを備えた図６ａの平面図。
【図６ｅ】周囲に電気活性ポリマーの層を備えたリボンの断面図。
【図７ａ】電気活性ポリマーが非作動状態にある、チャネルまたはスリットにより直径を変更可能なカテーテルの一部を示す図。
【図７ｂ】電気活性ポリマーが作動状態にある図７ａのカテーテルを示す図。
【図７ｃ】電気活性ポリマー区域が作動状態にある、直径を変更可能なカテーテルの別の実施形態を示す図。
【図７ｄ】図７ｃのカテーテルの端面図。
【図７ｅ】電気活性ポリマー区域が非作動状態にある、図７ｃのカテーテルを示す図。
【図７ｆ】図７ｅのカテーテルの端面図。
【図８ａ】非作動状態のカテーテルの長手方向の断面図。
【図８ｂ】作動状態にあり外側シャフトの長さが（基端方向に）縮小しているカテーテルの長手方向の断面図。
【図９ａ】非作動状態のストリップ状電気活性ポリマーを備えたカテーテルの長手方向の断面図。
【図９ｂ】図９ａのカテーテルの線９−９における断面図。
【図９ｃ】ストリップ状電気活性ポリマーが内側シャフトの壁の一部を形成している実施形態を示す、図９ａのカテーテルの線９−９における断面図。
【図９ｄ】一方のストリップ状電気活性ポリマーが作動状態にあるためカテーテルが屈曲している、図９ａの長手方向の断面図。
【図１０ａ】内側シャフトが、該内側シャフトの自己拡張型ステントが係合される場所に少なくとも１つの電気活性ポリマー区域を有している、カテーテルの長手方向の断面図。
【図１０ｂ】図１０ａのカテーテルの線１０ｂ−１０ｂにおける断面図。
【図１１】カテーテルシャフトの周囲にらせん状に配置された少なくとも１つの電気活性ポリマー区域を備えた本発明のカテーテルの断面図。
【図１２ａ】非作動状態にある２つの長手方向に延びる電気活性ポリマー区域を備えた、本発明のカテーテルシャフトの断面図。
【図１２ｂ】２つの長手方向に延びる電気活性ポリマー区域が作動状態にあり、その結果カテーテルの断面の形状が卵形に近くなっている、図１２ａの断面図。
【図１３ａ】２つの別個の軸方向に延びる電気活性ポリマー区域を備えたガイドワイヤを示す図。
【図１３ｂ】図１３ａのガイドワイヤの線１３−１３における断面図。
【図１３ｃ】１つの電気活性ポリマー区域が作動状態にあり、その結果ガイドワイヤが屈曲している、図１３ａのガイドワイヤを示す図。
【図１４】２つの長手方向に延びる電気活性ポリマー区域を備えたガイドカテーテルを示す図。
【図１５ａ】先端領域に少なくとも１つの電気活性ポリマー区域を備えたカテーテルの先端部分の長手方向の断面図。
【図１５ｂ】少なくとも１つの電気活性ポリマー区域が作動状態にある、図１５ａの断面図。
【図１５ｃ】非作動状態にある、２つの環状をなす電気活性ポリマーのバンドを備えたカテーテルの先端部分の長手方向の断面図。
【図１５ｄ】電気活性ポリマーが作動状態にある図１５ｃの断面図。
【図１５ｅ】非作動状態にある電気活性ポリマー区域を備えたカテーテルの先端部分の長手方向の断面図。
【図１５ｆ】電気活性ポリマーが作動状態にある図１５ｅの断面図。
【図１６ａ】非作動の電気活性ポリマー区域をチップに備えたガイドワイヤの長手方向の断面図。
【図１６ｂ】電気活性ポリマー区域が作動状態にある図１６ａのガイドワイヤの断面図。
【図１７ａ】ガイドワイヤがねじり力を受けている間にガイドワイヤ上に堆積された電気活性ポリマー層を備えているガイドワイヤを示す図。
【図１７ｂ】電気活性ポリマー層の作動によるガイドワイヤの回転を示す図。
【図１ａ】
2009535092.tif 000007
【図１ｂ】
2009535092.tif 000008
【図１ｃ】
2009535092.tif 000009
【図２ａ】
2009535092.tif 000010
【図２ｂ】
2009535092.tif 000011
【図２ｃ】
2009535092.tif 000012
【図２ｄ】
2009535092.tif 000013
【図２ｅ】
2009535092.tif 000014
【図２ｆ】
2009535092.tif 000015
【図２ｇ】
2009535092.tif 000016
【図２ｈ】
2009535092.tif 000017
【図３ａ】
2009535092.tif 000018
【図３ｂ】
2009535092.tif 000019
【図３ｃ】
2009535092.tif 000020
【図４ａ】
2009535092.tif 000021
【図４ｂ】
2009535092.tif 000022
【図４ｃ】
2009535092.tif 000023
【図５ａ】
2009535092.tif 000024
【図５ｂ】
2009535092.tif 000025
【図５ｃ】
2009535092.tif 000026
【図６ａ】
2009535092.tif 000027
【図６ｂ】
2009535092.tif 000028
【図６ｃ】
2009535092.tif 000029
【図６ｄ】
2009535092.tif 000030
【図６ｅ】
2009535092.tif 000031
【図７ａ】
2009535092.tif 000032
【図７ｂ】
2009535092.tif 000033
【図７ｃ】
2009535092.tif 000034
【図７ｄ】
2009535092.tif 000035
【図７ｅ】
2009535092.tif 000036
【図７ｆ】
2009535092.tif 000037
【図８ａ】
2009535092.tif 000038
【図８ｂ】
2009535092.tif 000039
【図９ａ】
2009535092.tif 000040
【図９ｂ】
2009535092.tif 000041
【図９ｃ】
2009535092.tif 000042
【図９ｄ】
2009535092.tif 000043
【図１０ａ】
2009535092.tif 000044
【図１０ｂ】
2009535092.tif 000045
【図１１】
2009535092.tif 000046
【図１２ａ】
2009535092.tif 000047
【図１２ｂ】
2009535092.tif 000048
【図１３ａ】
2009535092.tif 000049
【図１３ｂ】
2009535092.tif 000050
【図１３ｃ】
2009535092.tif 000051
【図１４】
2009535092.tif 000052
【図１５ａ】
2009535092.tif 000053
【図１５ｂ】
2009535092.tif 000054
【図１５ｃ】
2009535092.tif 000055
【図１５ｄ】
2009535092.tif 000056
【図１５ｅ】
2009535092.tif 000057
【図１５ｆ】
2009535092.tif 000058
【図１６ａ】
2009535092.tif 000059
【図１６ｂ】
2009535092.tif 000060
【図１７ａ】
2009535092.tif 000061
【図１７ｂ】
2009535092.tif 000062
【国際調査報告】
2009535092.tif 000063
2009535092.tif 000064
2009535092.tif 000065
2009535092.tif 000066
2009535092.tif 000067
2009535092.tif 000068