(57)【要約】    患者の主要細胞集団に対するエクチナサイジン７４３（ＥＴ−７４３）又はそのアナログの細胞毒性を亢進させる方法であり、ＥＴ−７４３を含む組成物と、主要細胞集団に対するＥＴ-７４３の細胞毒性亢進に有効量のＰＡＲＰ−１阻害剤を含む組成物とを治療に有効な組合せで連続して又は同時に患者に投与することを含む方法に関する。治療有効量のＥＴ−７４３と、ＥＴ-７４３の細胞毒性亢進に有効量のＰＡＲＰ−１阻害剤とを含む抗腫瘍組成物も提供する。
2009517403.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
患者の腫瘍細胞集団に対するエクチナサイジン７４３（ＥＴ−７４３）又はそのアナログの細胞毒性を亢進させる方法であって、ＥＴ−７４３を含む組成物と、腫瘍細胞集団に対するＥＴ-７４３の細胞毒性亢進に有効量のＰＡＲＰ−１阻害剤を含む組成物とを、治療に有効な組合せで連続して又は同時に前記患者に投与することを含む方法。
【請求項２】
ＥＴ−７４３組成物とＰＡＲＰ−１阻害剤組成物とを患者へ投与する前に単一組成物として組み合わせることをさらに含む、請求項１記載の方法。
【請求項３】
ＰＡＲＰ−１阻害剤が、ニコチンアミド；ＮＵ１０２５；３−アミノベンズアミド；４−アミノ−ｌ，８−ナフタルイミド；１，５−イソキノリンジオール；６（５Ｈ）−フェナントリジノン；ｌ，３，４，５，−テトラヒドロベンゾ（ｃ）（ｌ，６）−及び （ｃ）（ｌ，７）−ナフチリジン−６−オン；アデノシン置換２，３−ジヒドロ−ｌＨ−イソインドール−１−オン；ＡＧ１４３６１；ＡＧ０１４６９９；２−（４−クロロフェニル）−５−キノキサリンカルボキサミド；５−クロロ−２−［３−（４−フェニル−３，６−ジヒドロ−ｌ（２Ｈ）−ピリジニル）プロピル］−４（３Ｈ）−キナゾリノン；イソインドリノン誘導体ＩＮＯ−１００１；４−ヒドロキシキナゾリン；２−［３−［４−（４−クロロフェニル）−ｌ−ピペラジニル］プロピル］−４−３（４）−キナゾリノン；１，５−ジヒドロキシイソキノリン（ＤＨＩＱ）；３，４−ジヒドロ−５［４−（ｌ−ピペリジニル）（ブトキシ）−ｌ（２Ｈ）−イソキノロン；ＣＥＰ−６８００；ＧＢ−１５４２７；ＰＪ３４；ＤＰＱ；ＢＳ−２０１；ＡＺＤ２２８１；ＢＳ４０１；ＣＨＰｌ０ｌ；ＣＨＰ１０２；ＩＮＨ２ＢＰ；ＢＳＩ２０１；ＢＳＩ４０１；ＴＩＱ−Ａ；及びイミダゾベンゾジアゼピンからなる群から選択される、請求項１記載の方法。
【請求項４】
腫瘍細胞集団が、肺癌、前立腺癌、卵巣癌、乳癌、皮膚癌、及び肉腫からなる群から選択される癌細胞を含む、請求項２記載の方法。
【請求項５】
ＥＴ−７４３組成物が、薬理学的に許容される担体をさらに含む、請求項１記載の方法。
【請求項６】
ＰＡＲＰ−１阻害剤組成物が、薬理学的に許容される担体をさらに含む、請求項１記載の方法。
【請求項７】
単一組成物が、薬理学的に許容される担体をさらに含む、請求項２記載の方法。
【請求項８】
ＥＴ−７４３組成物の投与前、投与中、又は投与後から個別に２回以上を選択してＰＡＲＰ−１阻害剤組成物を投与することを特徴とする請求項１記載の方法。
【請求項９】
ＥＴ−７４３組成物の量が、ＰＡＲＰ−１阻害剤組成物の投与量とは関係なく、治療有効量である、請求項１記載の方法。
【請求項１０】
ＰＡＲＰ−１阻害剤組成物の不在下で投与されたときのＥＴ−７４３組成物の量が治療有効量でない、請求項１記載の方法。
【請求項１１】
ＥＴ−７４３と、腫瘍細胞集団に対するＥＴ-７４３の細胞毒性亢進に有効量のＰＡＲＰ−１阻害剤とを治療に有効な組合せで含む抗腫瘍組成物。
【請求項１２】
ＥＴ−７４３の量が、ＰＡＲＰ−１阻害剤組成物の投与量とは関係なく、治療有効量である、請求項１１記載の組成物。
【請求項１３】
ＰＡＲＰ−１阻害剤組成物の不在下で投与されたときのＥＴ−７４３の量が治療有効量でない、請求項１１記載の組成物。
【請求項１４】
ＰＡＲＰ−１阻害剤の量がＥＴ−７４３の腫瘍細胞毒性亢進に有効であることを特徴とする、ＥＴ−７４３が治療有効量である抗腫瘍剤の製造におけるＰＡＲＰ−１阻害剤の使用。
【請求項１５】
ＥＴ−７４３の量が、ＰＡＲＰ−１阻害剤組成物の投与量とは関係なく、治療有効量である、請求項１４記載の使用。
【請求項１６】
ＰＡＲＰ−１阻害剤組成物の不在下で投与されたときのＥＴ−７４３の量が治療有効量でない、請求項１４記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２００５年１１月２５日出願の米国仮出願第６０／７３９５３６号を優先権主張の基礎としている。この出願の開示の全体を参照として本出願に組み込む。
【背景技術】
【０００２】
エクチナサイジン７４３（Ecteinascidin-743）（ＥＴ−７４３、トラベクテジン（Trabectedin）、Yondelis(R)）は、カリブ海産の群生ホヤ（Ecteinascidia turbinate；the sea squirt）に由来する天然海洋化合物である。この生物の抽出物が強力な細胞毒性活性を有することが１９６０年代後期に示され、その後１９９０年代初頭に個々の化合物が精製・単離された。これら化合物の一種であるＥＴ−７４３は、肺癌、前立腺癌、卵巣癌、乳癌、及び皮膚癌に由来する種々の腫瘍細胞株に対し、インビトロで強力な抗腫瘍活性を示す。ＥＴ−７４３は、臨床開発のために１９９３年にＮＣＩ（国立癌研究所（米国））によって選択され、現在、固形腫瘍に対する第III相及び第Ｉ相を併合した臨床試験が米国及び欧州で行われている。ＥＴ−７４３を患者に用いると低用量で極めて顕著な活性を示すことは注目に値する。しかし、ＥＴ−７４３の活性に関して多くのデータが蓄積されているにも関わらず、この薬剤に特有であり、かつ新規であると考えられる作用機序についてはまだ完全に解明されていない。
【０００３】
構造モデリング研究から、ＥＴ−７４３がＤＮＡの副溝と共有結合性相互作用を行うことができ、かかる結合の結果、主溝方向へのＤＮＡの湾曲が誘発されるという特徴的な効果がみられる。ＥＴ−７４３の作用機序の研究については、K. Scotto及びR. Johnsonが“Transcription of the Multidrug Resistance Gene MDRl: A Therapeutic Target,” Molecular Interventions, vol. 1, issue 2, pages 117-25 (June 2001)において、D. Friedman, et al.が “Ecteinascidin-743 Inhibits Activated but not Constitutive Transcription,” Cancer Research, vol. 62, pages 3377-81 (June 15, 2002)において、S. Jin et al.が、“Ecteinascidin 743, a transcription-targeted chemotherapeutic that inhibits MDRl activation,” Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America, vol. 97, no. 12, pages 6775-79 (June 6, 2000)において、並びにK. Scottoが、“ET-743: more than an innovative mechanism of action,” Anticancer Drugs, 13 Suppl. 1, pages S3 -6 (May 2002)において開示している。これらの内容は全て参照として本明細書に組み込まれる。
【０００４】
ＰＡＲＰ−１は、傷害部位への修復酵素の動員を助けるＤＮＡ損傷初期センサーとしてうまく特徴付けられる豊富に存在する核酵素である。ＰＡＲＰ−１は、ＤＮＡ損傷の第１センサーの一つであると考えられ、ＰＡＲＰ−１が損傷したＤＮＡに結合すると、その触媒活性が完全に活性化する。
【非特許文献１】K. Scotto, R. Johnson, Molecular Interventions, vol. 1, issue 2, pages 117-25 (June 2001)
【非特許文献２】D. Friedman, et al., Cancer Research, vol. 62, pages 3377-81 (June 15, 2002)
【非特許文献３】S. Jin et al,  Proceedings of the National Academy of Sciences of the United States of America, vol. 97, no. 12, pages 6775-79 (June 6, 2000)
【非特許文献４】K. Scotto, Anticancer Drugs, 13 Suppl. 1, pages S3 -6 (May 2002)
【発明の開示】
【０００５】
本発明は、ポリ（ＡＤＰリボース）ポリメラーゼ（ＰＡＲＰ−１）が腫瘍細胞集団で消失すると、エクチナサイジン７４３（ＥＴ−７４３）に対する細胞感受性が増進することを見い出した発見に由来している。
【０００６】
したがって、一実施態様では、患者の腫瘍細胞集団に対するエクチナサイジン７４３（ＥＴ−７４３）又はそのアナログの細胞毒性を亢進させる方法であって、ＥＴ−７４３を含む組成物と、腫瘍細胞集団に対するＥＴ-７４３の細胞毒性亢進に有効量のＰＡＲＰ−１阻害剤を含む組成物とを、治療に有効な組合せで連続して又は同時に前記患者に投与することを含む方法が含まれる。
【０００７】
別の実施態様では、ＥＴ−７４３と、腫瘍細胞集団に対するＥＴ-７４３の細胞毒性亢進に有効量のＰＡＲＰ−１阻害剤とを治療に有効な組合せで含む抗腫瘍組成物が含まれる。
【０００８】
さらなる実施態様では、ＰＡＲＰ−１阻害剤の量がＥＴ−７４３の腫瘍細胞毒性亢進に有効であることを特徴とするＥＴ−７４３が治療有効量である抗腫瘍剤の製造におけるＰＡＲＰ−１阻害剤の使用が含まれる。
【０００９】
別の実施態様では、ＥＴ−７４３組成物とＰＡＲＰ−１阻害剤組成物とを患者へ投与する前に単一組成物として組み合わせることをさらに含む。
【００１０】
別の実施態様では、ＰＡＲＰ−１阻害剤が、ニコチンアミド；ＮＵ１０２５；３−アミノベンズアミド；４−アミノ−ｌ，８−ナフタルイミド；１，５−イソキノリンジオール；６（５Ｈ）−フェナントリジノン(phenanthriddinone)；ｌ，３，４，５，−テトラヒドロベンゾ（ｃ）（ｌ，６）−及び（ｃ）（ｌ，７）−ナフチリジン−６−オン；アデノシン置換２，３−ジヒドロ−ｌＨ−イソインドール−１−オン；ＡＧ１４３６１；ＡＧ０１４６９９；２−（４−クロロフェニル）−５−キノキサリンカルボキサミド；５−クロロ−２−［３−（４−フェニル−３，６−ジヒドロ−ｌ（２Ｈ）−ピリジニル）プロピル］−４（３Ｈ）−キナゾリノン；イソインドリノン誘導体ＩＮＯ−１００１；４−ヒドロキシキナゾリン；２−［３−［４−（４−クロロフェニル）−ｌ−ピペラジニル］プロピル］−４−３（４）−キナゾリノン；１，５−ジヒドロキシイソキノリン（ＤＨＩＱ）；３，４−ジヒドロ−５［４−（ｌ−ピペリジニル）（ブトキシ）−ｌ（２Ｈ）−イソキノロン；ＣＥＰ−６８００；ＧＢ−１５４２７；ＰＪ３４；ＤＰＱ；ＢＳ−２０１；ＡＺＤ２２８１；ＢＳ４０１；ＣＨＰｌ０ｌ；ＣＨＰ１０２；ＩＮＨ２ＢＰ；ＢＳＩ２０１；ＢＳＩ４０１；ＴＩＱ−Ａ；及びイミダゾベンゾジアゼピンからなる群から選択される。
【００１１】
別の実施態様では、肺癌、前立腺癌、卵巣癌、乳癌、皮膚癌、及び肉腫からなる群から選択される癌細胞が腫瘍細胞集団に含まれる。
【００１２】
別の実施態様では、ＥＴ−７４３組成物が薬理学的に許容される担体をさらに含む。さらなる実施態様では、ＰＡＲＰ−１阻害剤組成物が薬理学的に許容される担体をさらに含む。別の実施態様では、単一組成物が薬理学的に許容される担体をさらに含む。
【００１３】
さらに別の実施態様では、ＥＴ−７４３組成物の投与前、投与中、又は投与後から個別に２回以上を選択してＰＡＲＰ−１阻害剤組成物が投与される。
【００１４】
一実施態様では、ＥＴ−７４３組成物の量が、ＰＡＲＰ−１阻害剤組成物の用量とは関係なく治療有効量である。別の実施態様では、ＰＡＲＰ−１阻害剤組成物の不在下で投与されたときのＥＴ−７４３組成物の量が治療有効量ではない。
【００１５】
本発明の別の目的は、ＰＡＲＰ活性の消失をもたらすＰＡＲＰの多型及び／又は変異を利用して患者における細胞集団のＥＴ−７４３に対する感受性を予測し、患者における腫瘍細胞集団又は正常細胞集団のＥＴ−７４３に対する感受性を測定する方法を提供することである。
［発明の詳細な説明］
【００１６】
インビトロでの特徴付けにより、ＥＴ−７４３が副溝のグアニン残基をアルキル化することが示唆される。このように、ＤＮＡ結合薬剤としてかなり一般的な特性があるにも関わらず、ＥＴ−７４３を６０種以上のＮＣＩ細胞株に対してCOMPAREアルゴリズムにより分析したところ、ＥＴ−７４３には、他のＤＮＡアルキル化剤とは殆ど関連のない独特の細胞毒性プロフィールが備わっていることが示された。すなわち、ＤＮＡに関するＥＴ−７４３の新規な作用機序が上記のデータに強く裏付けられている。
【００１７】
ＥＴ−７４３は、種々のプロモーターの構成的発現を阻害することなく、それらプロモーターの転写活性を阻害することができる。例えば、ヒストンデアセチラーゼ阻害剤であるトリコスタチンＡ（ＴＳＡ）などの種々の誘導因子によるＭＤＲ１プロモーター及びｐ２１プロモーターの活性化は、ＥＴ−７４３処理によって阻止されるが、これらプロモーターによる転写の基礎レベルは影響を受けない。
【００１８】
ＰＡＲＰ−１は、細胞ＮＡＤを基質として用いるＡＤＰリボース（ＰＡＲ）ポリマーの産生を触媒し、高度に負に荷電したこれらポリマーを受容体タンパク質にグルタミン酸残基位置において付加する。ＰＡＲポリマーを核タンパク質受容体に付加すると、かかる受容体は静電反発力によりＤＮＡから解離する。この解離により、強い立体障害が軽減し、修復複合体が損傷ＤＮＡに近づくことができるようになる。
【００１９】
ＰＡＲＰ−１は、ＤＮＡ損傷応答における機能に関してよく知られているが、ＰＡＲＰ−１研究の結果、非病態生理学条件下で遺伝子調節及び他の遺伝子プロセスに役割を有することが、ごく最近解明された。湾曲ＤＮＡ又は十字型ＤＮＡと同様にヌクレオゾームの存在下でＰＡＲＰ−１の触媒活性が、ＤＮＡ損傷による活性化よりむしろ強く、強力に活性化されることが近年示された。さらにＰＡＲＰ−１が、ＤＮＡ損傷不在下で種々のプロモーターの転写活性化に関与し、場合によっては阻害することを示唆する証拠が数多く蓄積されており、実際、ＰＡＲＰ−１の結合がＲＮＡポリメラーゼII前初期複合体の形成における必須のステップであることが示された。
【００２０】
腫瘍細胞集団においてＰＡＲＰ−１が阻害されることにより、これら細胞でのＥＴ−７４３の細胞毒性が向上することが今ではわかっている。したがって、本発明の実施態様の一つには、ＥＴ−７４３又はそのアナログと、腫瘍細胞集団に対するＥＴ−７４３の細胞毒性の亢進に有効量のＰＡＲＰ−１阻害剤を含む組成物との、治療に有効な量での組合せを患者に投与することにより、患者の腫瘍細胞集団に対するＥＴ−７４３又はそのアナログの細胞毒性を亢進させる方法が含まれる。ＰＡＲＰ−１阻害剤を含む組成物は、ＥＴ−７４３又はそのアナログを含む組成物の投与に前後して、或いは同時に投与してもよい。ＰＡＲＰ−１阻害剤は２回以上投与してもよく、ＥＴ−７４３又はそのアナログを含む組成物の投与の前に及び／又は同時に及び／又は後から患者に投与することができる。
【００２１】
ＥＴ−７４３又はそのアナログの量は、ＰＡＲＰ−１阻害剤の用量とは無関係に治療に有効な量としてよい。或いは、例えば副作用を減少させたり、患者の耐容性を向上させるために、ＥＴ−７４３又はそのアナログを亜臨床的用量で投与してもよく、ＰＡＲＰ−１阻害剤の用量は、腫瘍細胞集団に対する細胞毒性の点で治療上有効な組合せをもたらすのに有効な量とする。
【００２２】
本発明で用いる適切なＰＡＲＰ−１阻害剤としては、ニコチンアミド；ＮＵ１０２５；３−アミノベンズアミド；４−アミノ−ｌ，８−ナフタルイミド；１，５−イソキノリンジオール；６（５Ｈ）−フェナントリジノン；ｌ，３，４，５，−テトラヒドロベンゾ（ｃ）（ｌ，６）−及び（ｃ）（ｌ，７）−ナフチリジン−６−オン；アデノシン置換２，３−ジヒドロ−ｌＨ−イソインドール−１−オン；ＡＧ１４３６１；ＡＧ０１４６９９；２−（４−クロロフェニル）−５−キノキサリンカルボキサミド；５−クロロ−２−［３−（４−フェニル−３，６−ジヒドロ−ｌ（２Ｈ）−ピリジニル）プロピル］−４（３Ｈ）−キナゾリノン；イソインドリノン誘導体ＩＮＯ−１００１；４−ヒドロキシキナゾリン；２−［３−［４−（４−クロロフェニル）−ｌ−ピペラジニル］プロピル］−４−３（４）−キナゾリノン；１，５−ジヒドロキシイソキノリン（ＤＨＩＱ）；３，４−ジヒドロ−５［４−（ｌ−ピペリジニル）（ブトキシ）−ｌ（２Ｈ）−イソキノロン；ＣＥＰ−６８００；ＧＢ−１５４２７；ＰＪ３４；ＤＰＱ；ＢＳ−２０１；ＡＺＤ２２８１；ＢＳ４０１；ＣＨＰｌ０ｌ；ＣＨＰ１０２；ＩＮＨ２ＢＰ；ＢＳＩ２０１；ＢＳＩ４０１；ＴＩＱ−Ａ；及びイミダゾベンゾジアゼピンが例示される。
【００２３】
一実施態様では、腫瘍細胞集団には、肺癌、前立腺癌、卵巣癌、乳癌、皮膚癌、及び肉腫から選択される癌細胞が含まれる。
【００２４】
別の実施態様では、ＥＴ−７４３組成物とＰＡＲＰ−１阻害剤組成物とを患者に投与する前に単一組成物として組み合わせることを含む。別の実施態様では、かかる単一組成物に薬理学的に許容される担体が含まれる。
【００２５】
別の実施態様では、ＥＴ−７４３組成物に薬理学的に許容される担体が含まれる。
【００２６】
さらなる実施態様では、ＰＡＲＰ−１阻害剤組成物に薬理学的に許容される担体が含まれる。
【００２７】
さらなる実施態様では、腫瘍細胞集団に対するＥＴ−７４３の細胞毒性効果を向上させる薬剤の製造におけるＰＡＲＰ−１阻害剤を含む組成物の使用が含まれる。
【００２８】
「有効量（effective amount）」又は「治療有効量（therapeutically effective amount）」なる用語は、医師又は他の臨床医が対象に対して求める生物学的又は医学的反応を引き起こす化合物又は薬剤の量を意味する。ＥＴ−７４３又はそのアナログの「有効量」又は「治療有効量」には、ＰＡＲＰ−１阻害剤の不在下では不十分であろう量が含まれる。
【００２９】
実際には、ＥＴ−７４３組成物及び／又はＰＡＲＰ−１阻害剤組成物は、適切な多種多様な形態で投与することができ、例えば、局所的、非経口、経直腸、又は経口でそれぞれ投与することができる。より具体的な投与経路には、静脈内、筋肉内、皮下、眼球内（intraocular）、滑液嚢内、経結腸、腹腔内、並びに経皮・点眼（opthalmic）・舌下・口腔・皮膚・眼内（ocular）・送気鼻孔吸入・エアロゾル等の経上皮による経路が含まれる。
【００３０】
組成物は、最適経路による投与を可能とする形態で供される。かかる組成物は、一若しくは複数の薬理学的に許容されるアジュバント又は賦形剤を用いて一般的な方法により調製することができる。アジュバントとしては特に、希釈剤、無菌水性媒介物（media）、及び種々の非毒性有機溶媒などがある。組成物は、経口投薬用、注射溶液用、又は懸濁剤用の形態で供される。
【００３１】
媒体（vehicle）の選択並びに媒体中のＥＴ−７４３及び／又はＰＡＲＰ−１阻害剤は一般的に、製品の可溶性及び化学特性、具体的な投与形態、並びに遵守すべき薬務条項にしたがって決定される。水性懸濁剤を使用する場合、乳化剤又は懸濁促進剤を含有させてもよい。スクロース、エタノール、及びポリエチレングリコール・プロピレングリコール・グリセロール等のポリオール、並びにクロロホルム、又はこれらの混合物を用いてもよい。さらに、組成物を除放性の調製物及び製剤に含有させてもよい。
【００３２】
非経口投与の場合、ゴマ油・ラッカセイ油・オリーブ油等の植物油、水とプロピレングリコール等の水性−有機溶液、オレイン酸エチル等の注射用有機エステル、又は薬理学的に許容される塩の無菌水溶液に本発明の組成物の乳剤、懸濁剤又は溶液を含有させて用いる。注射用形態は、シリンジに容易に注入できる程度に液状でなければならず、例えば、レシチン等によるコーティングにより、分散剤の場合は所望の粒径を保つことにより、及び界面活性剤を用いることにより、適切な液状性が保たれる。吸収を遅らせる薬剤、例えばモノステアリン酸アルミニウム及びゼラチンを使用することにより、注射用組成物の吸収を持続させることができる。本発明の製品の塩の溶液は、筋肉内又は皮下注入による投与に特に有用である。遊離塩基又は薬理学的に許容される塩としての含組成物溶液は、ヒドロキシプロピル−セルロース等の界面活性剤と適切に混合した水で調製することができる。分散液も、グリセロール、液体ポリエチレングリコール、及びそれらの混合物を用いて、または油を用いて調製することができる。蒸留水に塩を含有する溶液などの水溶液を静脈内投与に用いてもよいが、但し、かかる水溶液は、ｐＨが適切に調整され、慎重に緩衝化され、十分量のグルコース又は塩化ナトリウムで等張化され、並びに加熱・照射・精密濾過及び／又はパラベン、クロロブタノール、フェノール、ソルビン酸、チメロサール等の種々の抗菌剤及び抗真菌剤で殺菌されていなければならない。
【００３３】
無菌注射溶液は、必要量の組成物を、必要に応じて上記に列挙した種々の他の成分とともに適切な溶媒に組み込み、その後フィルター殺菌を行うことによって調製される。通常、分散剤は、塩基性分散媒体及び上記に列挙した成分を必要に応じて含有する種々の無菌処理された活性成分を無菌媒体に組み込むことにより、調製する。無菌注射液の調製のための無菌パウダーに関しては、好適な調製方法は真空乾燥法及び凍結乾燥法であり、それにより、活性成分に加え、既に無菌フィルター処理した溶液中の所望成分もさらに含むパウダーが得られる。
【００３４】
組成物を含有する局所投与剤、ゲル（水性又はアルコール性）、クリーム、又は軟膏を用いてもよい。かかる組成物は、パッチ塗布用にゲル又はマトリックスベースに組み込んでもよく、それにより、化合物が経皮バリアを介して制御放出される。
【００３５】
本発明で用いる組成物の割合は種々に変更できるが、適切な用量（dose）が得られる比率とすることが必要である。単位用量形態のいくつかをほぼ同時に投与しても勿論よい。採用する用量は、医師又は有資格医療専門家によって決定され、所望の治療効果、投与経路、治療期間、及び患者の状態によって異なる。一般に成人の用量は、吸入の場合、１日あたり約０．００１〜約５０ｍｇ／ｋｇ体重、好ましくは約０．００１〜約５ｍｇ／ｋｇ体重であり、経口投与の場合、１日あたり約０．０１〜約１００ｍｇ／ｋｇ体重、好ましくは０．１〜７０ｍｇ／ｋｇ体重、特に０．５〜１０ｍｇ／ｋｇ体重であり、並びに静脈内投与の場合、１日あたり約０．００１〜約１０、好ましくは０．０１〜１０ｍｇ／ｋｇ体重である。それぞれの場合において、本発明の化合物の効果に影響するような、年齢、体重、総合的な健康状態並びにその他の特徴などの治療対象患者に特有の事情によって用量を決定する。
【００３６】
本発明で用いる組成物は、所望の治療結果を得るために必要な頻度で投与してよい。より高用量又は低用量で急速に反応する患者もいるだろうし、もっと低い維持量で十分な患者もいるだろう。患者の中には、患者個々の生理的要求によって１日あたり１〜４用量の割合での長期間の治療が必要かもしれない。一般的には、組成物を１日あたり１〜４回投与することができる。当然のことながら、１日あたり１〜２用量以下で処方しなければならない必要がある患者もいる。
【００３７】
限定されることのない以下の実施例により、本発明の特徴をいくつか説明する。
［実施例］
【実施例１】
【００３８】
エクチナサイジン７４３（ＥＴ−７４３、トラベクテジン）又はZalypsis(R)（Yondelis(R)のアナログ）を用いる細胞毒性アッセイ
ＰＡＲＰ−１+／+マウス及びＰＡＲＰ−１−／−マウスの胎児線維芽細胞（ＭＦＥ）を密度が５０００細胞／ウエルとなるように９６ウエルプレートに蒔種した。２４時間後、連続希釈濃度のＥＴ−７４３で細胞を処理した。最初の処理から７２時間後にＭＴＳ（３−（４，５−ジメチルチアゾール−２−イル）−５（３−カルボキシメトニフェノール）−２−（４−スルホフェニル）−２Ｈ−テトラゾリウム）細胞毒性アッセイを行った。その結果をＥＴ−７４３又はZalypsis(R)の濃度に対する細胞生存率として表した（それぞれ図１ａ及び１ｂ）。
【００３９】
図１ａに示すように、ＰＡＲＰ−１の欠損により、ＥＴ−７４３に対する細胞感受性が３０倍まで上昇した。このことから、腫瘍細胞内におけるＰＡＲＰ−１活性の変化がＥＴ−７４３の薬効に影響することが示唆される。ＰＡＲＰ−１+／+細胞及びＰＡＲＰ−１−／−細胞はいずれもGuava-Nexin分析にみられるように、主にアポトーシス死経路を介して死んだ（データは示さず）。Zalypsis(R)で処理したＰＡＲＰ−１−／−細胞では、感受性が１１０倍に上昇していた（図１ｂ）。
【実施例２】
【００４０】
ＥＴ−７４３と組み合わせてニコチンアミド又はＮＵ１０２５を用いた細胞毒性アッセイ
ニコチンアミド（１０ｍＭ）又はＮＵ１０２５（１００μＭ）で２時間、ＳＷ６２０結腸癌細胞を前処理した。２時間の前処理後、培地を洗い落とし、ＰＡＲＰ阻害剤の第２固定用量及び連続希釈濃度のＥＴ−７４３を含有する新鮮培地と交換した。４時間後、ＥＴ−７４３及びＰＡＲＰ阻害剤を含有する培地を洗い落とし、別の固定用量のＰＡＲＰ阻害剤と交換した。最後に４時間後、ＰＡＲＰ阻害剤の最終固定用量を加えた。最初の処理から７２時間後、ＭＴＳ細胞毒性アッセイを行った。結果をＥＴ−７４３濃度に対する細胞生存率として表した（図２ａ及び２ｂ）。ＩＣ５０濃度は以下のとおり。ＥＴ−７４３単独で２ｎＭ、及びニコチンアミドとの併用で０．４１ｎＭ（図２ａ）、並びにＥＴ−７４３単独で１．８ｎＭ、及びＮＵ１０２５との併用で０．３７ｎＭ（図２ｂ）。
【００４１】
図２ａからわかるように、一般的なＰＡＲＰ阻害剤であるニコチンアミドで処理した場合、ＥＴ−７４３に対する細胞の感受性が４．９倍に上昇した。新規であり、より強力で特異的なＰＡＲＰ阻害剤であるＮＵ１０２５（最大でニコチンアミドの１０００倍強力）で処理した場合にも同様の効果がみられ（図２ｂ）、ＥＴ−７４３に対する細胞感受性が４．８倍に上昇した。ニコチンアミド単独で処理した場合、最大２０％の細胞が死んだ。しかし、より一層強力なＰＡＲＰ阻害剤であるＮＵ１０２５単独処理の場合は無処理細胞に比べて細胞毒性の亢進はみられず、殺細胞に関し、ＮＵ１０２５がＥＴ−７４３と相乗的に作用していることが示唆される。
【００４２】
以上の実施例及び好適な実施態様の説明は、クレーム記載の本発明を限定するというよりむしろ説明するものと解釈されるべきである。容易に理解されるように、特許請求の範囲に記載する本発明から逸脱することなく、上記の特徴の多様な変更及び組合せを利用することができる。そのような変更は、本発明の趣旨又は記載から逸脱するとはみなされず、全ての変更は以下の特許請求の範囲に含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１ａ】図１ａは、ＥＴ−７４３濃度に対する細胞生存率を示す図である。
【図１ｂ】図１ｂは、Zalypsis(R)濃度に対する細胞生存率を示す図である。
【図２ａ】図２ａは、ＥＴ−７４３及びニコチンアミドの存在下における細胞生存率を調べた結果を示す図である。
【図２ｂ】図２ｂは、ＥＴ−７４３及びＮＵ１０２５の存在下における細胞生存率を調べた結果を示す図である。
【図１ａ】
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【図１ｂ】
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【図２ａ】
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【図２ｂ】
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【国際調査報告】
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