(57)【要約】  本発明は、タンパク質キナーゼの阻害剤として有用な化合物に関する。本発明はまた、該化合物を含む薬学的に許容される組成物、および種々の疾患、状態または障害の処置において該組成物を使用する方法も提供する。本発明はまた、本発明の化合物の製造方法も提供する。
2009533452.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ：
【化１】
2009533452.tif 000052
［式中、
Ｒ１は、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、またはＣ３−６シクロ脂肪族であり；
Ｇは、Ｃ（Ｒ）２または−Ｏであり；
Ｌは、所望により０−３個のＪＬで置換されていてよいＣ０−３脂肪族であり；
環Ａは、１−２個の窒素原子を含む５員の芳香族性単環式環であり；環Ａは、所望により０−３個のＪＡで置換されていてよく；
環Ｂは、Ｏ、ＮおよびＳから選択される０−３個のヘテロ原子を含む５−６員の芳香族性単環式環であり；環Ｂは、所望により０−５個のＪＢで置換されていてよく、所望により環Ｂ’と縮合していてよく；
環Ｂ’は、Ｏ、ＮおよびＳから選択される０−３個のヘテロ原子を含む５−８員の芳香族性または非芳香族性単環式環であり；環Ｂ’は、所望により０−４個のＪＢ’で置換されていてよく；
ＪＡ、ＪＢおよびＪＢ’は、それぞれ独立して、Ｃ１−６ハロアルキル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、Ｑまたは−Ｚ−Ｑであり；
Ｚは、独立して、０−３個のメチレン単位が所望により−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（＝ＮＲ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ）−、−ＳＯ−、または−ＳＯ２−で置換されていてよい、Ｃ１−６脂肪族であり；各Ｚは、所望により０−２個のＪＺで置換されていてよく；
Ｑは、Ｈ；Ｃ１−６脂肪族；Ｏ、ＮおよびＳから独立して選択される０−３個のヘテロ原子を有する、３−８員の芳香族性または非芳香族性単環式環；または、Ｏ、ＮおよびＳから独立して選択される０−５個のヘテロ原子を有する、８−１２員の芳香族性または非芳香族性二環式環系であり；各Ｑは、所望により０−５個のＪＱで置換されていてよく；
ＪＬおよびＪＺは、それぞれ独立して、Ｈ、ハロ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６シクロ脂肪族、ＮＯ２、ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｎ（Ｃ１−４脂肪族）２、−ＯＨ、−Ｏ（Ｃ１−４脂肪族）、−ＣＯ２Ｈ、−ＣＯ２（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、またはハロ（Ｃ１−４脂肪族）であり；
ＪＱは、それぞれ独立して、Ｍまたは−Ｙ−Ｍであり；
Ｙは、それぞれ独立して、０−３個のメチレン単位が、所望により−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−ＳＯ−、または−ＳＯ２−で置換されていてよい、非置換Ｃ１−６脂肪族であり；
Ｍは、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６シクロ脂肪族、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ’、ＳＨ、ＳＲ’、ＮＨ２、ＮＨＲ’、Ｎ（Ｒ’）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ’、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ’、ＣＯＮＲ’２、ＮＨＣＯＲ’、ＮＲ’ＣＯＲ’、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ’、ＮＨＣＯＮ（Ｒ’）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ’、ＳＯ２Ｎ（Ｒ’）２、ＮＨＳＯ２Ｒ’またはＮＲ’ＳＯ２Ｒ’であり；
Ｒは、Ｈまたは非置換Ｃ１−６脂肪族であり；
Ｒ’は、非置換Ｃ１−６脂肪族であるか；または、２個のＲ’基は、それらが結合する原子と一体となって、Ｏ、ＮおよびＳから独立して選択される０−１個のヘテロ原子を有する、非置換の３−８員の非芳香族性単環式環である。］
で示される化合物。
【請求項２】
Ｇが−Ｃ（Ｒ）２−である、請求項１記載の化合物。
【請求項３】
ＧがＯである、請求項１記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ１がＨである、請求項１−３のいずれか一項記載の化合物。
【請求項５】
環Ａが、ピラゾリル、ピロリルまたはイミダゾリルである、請求項１−４のいずれか一項記載の化合物。
【請求項６】
環Ａがピラゾリルである、請求項５記載の化合物。
【請求項７】
環Ａがピロリルである、請求項５記載の化合物。
【請求項８】
環Ａがイミダゾリルである、請求項５記載の化合物。
【請求項９】
環Ｂが、０−２個の窒素原子を含む６員の芳香環である、請求項１−８のいずれか一項記載の化合物。
【請求項１０】
環Ｂが環Ｂ’と縮合している、請求項１−９のいずれか一項記載の化合物。
【請求項１１】
環Ｂ’が、Ｏ、ＮおよびＳから選択される０−３個のヘテロ原子を含む５−６員の芳香環である、請求項１０記載の化合物。
【請求項１２】
ＪＡが、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６シクロ脂肪族、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである、請求項１−１１のいずれか一項記載の化合物。
【請求項１３】
ＪＡがＨである、請求項１２記載の化合物。
【請求項１４】
ＪＢが、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６シクロ脂肪族、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである、請求項１−１３のいずれか一項記載の化合物。
【請求項１５】
ＪＢ’が、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６シクロ脂肪族、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである、請求項１−１４のいずれか一項記載の化合物。
【請求項１６】
下記：
【化２】
2009533452.tif 000053
で示される化合物。
【請求項１７】
請求項１−１６のいずれか一項記載の化合物、および薬学的に許容される担体、アジュバント、またはビークルを含む、組成物。
【請求項１８】
患者においてタンパク質キナーゼ活性を阻害する方法であって、該患者に
ａ）請求項１７記載の組成物；または
ｂ）請求項１−１６のいずれか一項記載の化合物
を投与することを含む、方法。
【請求項１９】
生物学的サンプルにおいてタンパク質キナーゼ活性を阻害する方法であって、該生物学的サンプルを：
ａ）請求項１７記載の組成物；または
ｂ）請求項１−１６のいずれか一項記載の化合物
と接触させることを含む、方法。
【請求項２０】
該タンパク質キナーゼがＰＬＫである、請求項１８または１９記載の方法。
【請求項２１】
該タンパク質キナーゼがＰＬＫ１である、請求項２０記載の方法。
【請求項２２】
患者において増殖性障害、神経変性障害、自己免疫性障害、炎症性障害または免疫仲介障害を処置する方法であって、患者に：
ａ）請求項１７記載の組成物；または
ｂ）請求項１−１６のいずれか一項記載の化合物
を投与する工程を含む、方法。
【請求項２３】
該患者に化学療法剤または抗増殖剤、抗炎症剤、免疫制御剤または免疫抑制剤、神経栄養因子、心血管疾患を処置するための薬剤、骨破壊障害を処置するための薬剤、肝疾患を処置するための薬剤、抗ウイルス剤、血液障害を処置するための薬剤、糖尿病を処置するための薬剤、または免疫不全障害を処置するための薬剤から選択される付加的治療剤を投与することを含み、
該付加的治療剤が処置される疾患に適当であり、かつ、
該付加的治療剤が上記組成物と共に単回投与量形態として、または上記組成物とは別に多数回投与量形態の一部として投与される、
請求項１８または１９記載の方法。
【請求項２４】
患者において黒色腫、骨髄腫、白血病、リンパ腫、神経芽腫、または結腸癌、乳癌、胃癌、卵巣癌、子宮頸癌、肺癌、中枢神経系（ＣＮＳ）癌、腎臓癌、前立腺癌、膀胱癌もしくは膵臓癌から選択される癌を処置する方法であって、該患者に
ａ）請求項１７記載の組成物；または
ｂ）請求項１−１６のいずれか一項記載の化合物
を投与することを含む、方法。
【請求項２５】
患者において癌を処置する方法であって、該患者に
ａ）請求項１７記載の組成物；または
ｂ）請求項１−１６のいずれか一項記載の化合物
を投与することを含む、方法。
【請求項２６】
ａ）請求項１７記載の組成物；または
ｂ）請求項１−１６のいずれか一項記載の化合物
を用いてＰＬＫを阻害することにより癌細胞の有糸分裂を妨げる工程を含む、請求項２５記載の方法。
【請求項２７】
式Ｉ：
【化３】
2009533452.tif 000054
［式中、ＧがＯであり、Ｒ１がＨであり、そして環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
で示される化合物を製造するための方法であって、
式５
【化４】
2009533452.tif 000055
［式中、環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
で示される化合物を、適当なアミド形成条件下で反応させて、式Ｉの化合物を形成させる工程を含む、方法。
【請求項２８】
適当なクロスカップリング条件下で、式４；
【化５】
2009533452.tif 000056
［式中、Ｘがハロであり、環Ｂ、ＪＢおよびＬが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
で示される化合物を、式ｉ；
【化６】
2009533452.tif 000057
［式中、ＣＰがクロスカップリング基であり、環ＡおよびＪＡが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
で示される化合物とカップリングして、式５の化合物を形成する工程をさらに含む、請求項２７記載の方法。
【請求項２９】
適当なカップリング基形成条件下で、式４；
【化７】
2009533452.tif 000058
［式中、Ｘがハロであり、環Ｂ、ＪＢおよびＬが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
で示される化合物を、カップリング基前駆体とカップリングして、式５ａ：
【化８】
2009533452.tif 000059
［式中、ＣＰがクロスカップリング基であり、環Ｂ、ＪＢおよびＬが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
で示される化合物を形成する工程をさらに含む、請求項２７記載の方法。
【請求項３０】
適当なクロスカップリング条件下で、式５ａの化合物を、式ｉｉ
【化９】
2009533452.tif 000060
［式中、Ｘが適当な脱離基であり、環ＡおよびＪＡが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
とカップリングして、式５の化合物（ここで、Ｌ、環Ａ、環Ｂ、ＪＡおよびＪＢが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。）を形成する工程をさらに含む、請求項２９記載の方法。
【請求項３１】
適当なＯ−Ｃ結合カップリング条件下で、式３：
【化１０】
2009533452.tif 000061
［式中、Ｘがハロである。］
で示される化合物を、
【化１１】
2009533452.tif 000062
［式中、ＬＧが適当な脱離基であり、Ｌ、環ＢおよびＪＢが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
とカップリングして、式４の化合物を形成する工程をさらに含む、請求項２８または２９記載の方法。
【請求項３２】
適当なＯ−Ｃ結合カップリング条件下で、式Ｉ：
【化１２】
2009533452.tif 000063
［式中、ＧがＯであり、Ｒ１がＨであり、環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
で示される化合物を製造するための方法であって、
式７：
【化１３】
2009533452.tif 000064
で示される化合物を、
【化１４】
2009533452.tif 000065
［式中、ＬＧが適当な脱離基であり、Ｌ、環ＢおよびＪＢが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
と反応して、式Ｉの化合物を形成する工程を含む、方法。
【請求項３３】
適当なクロスカップリング条件下で、ａ）式２：
【化１５】
2009533452.tif 000066
で示される化合物を、式ｉ
【化１６】
2009533452.tif 000067
［式中、ＣＰがクロスカップリング基であり、環ＡおよびＪＡが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
で示される化合物とカップリングして、式６
【化１７】
2009533452.tif 000068
で示される化合物を形成する工程、
ｂ）適当な脱保護条件下で、式６の化合物を脱保護して、式７の化合物を形成する工程
をさらに含む、請求項３２記載の方法。
【請求項３４】
ａ）適当なカップリング基形成条件下で、式２：
【化１８】
2009533452.tif 000069
で示される化合物を、カップリング基前駆体とカップリングして、式５ｂ：
【化１９】
2009533452.tif 000070
［式中、ＣＰがクロスカップリング基である。］
で示される化合物を形成する工程、
ｂ）式５ｂの化合物を、
【化２０】
2009533452.tif 000071
［式中、Ｘが適当な脱離基であり、環ＡおよびＪＡが、本明細書中に定義の通りである。］
とカップリングして、式６：
【化２１】
2009533452.tif 000072
で示される化合物を形成する工程、
ｃ）適当な脱保護条件下で、式６の化合物を脱保護して、式７の化合物を形成する工程
をさらに含む、請求項３２記載の方法。
【請求項３５】
適当な共役付加条件下で、
【化２２】
2009533452.tif 000073
［式中、環Ａが、求核攻撃可能な窒素原子を含む芳香環であり、ＪＡが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
を、式８：
【化２３】
2009533452.tif 000074
で示される化合物に添加して、式７の化合物を形成する工程をさらに含む、請求項３２記載の方法。
【請求項３６】
（ａ）式１２
【化２４】
2009533452.tif 000075
で示される化合物をアセトニトリルアニオンに添加し、
次いで、ヒドラジンの存在下で、中間体を環化して、式５の化合物（環Ａがピラゾールであり、ＧがＯであり、そして環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。）を形成する工程をさらに含む、請求項２７記載の方法。
【請求項３７】
適当なＯ−Ｃ結合カップリング条件下で、式１１：
【化２５】
2009533452.tif 000076
で示される化合物を
【化２６】
2009533452.tif 000077
［式中、ＬＧが適当な脱離基であり、Ｌ、環ＢおよびＪＢが、請求項１−１６のいずれか一項に定義の通りである。］
とカップリングして、式１２の化合物を形成する工程をさらに含む、請求項３５記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
優先権の主張
本特許発明は２００６年４月１３日に出願された米国仮特許出願第６０／７９１，８０７号の優先権を主張し、それは全内容を引用により本明細書中に包含される。
【０００２】
発明の技術分野
本発明は、タンパク質キナーゼの阻害剤として有用な化合物に関する。本発明はまた、本発明の化合物を含む薬学的に許容される組成物、および種々の障害の処置における該組成物の使用方法も提供する。本発明はまた、本発明の化合物の製造方法も提供する。
【背景技術】
【０００３】
発明の背景
新しい治療剤の探索は、近年、疾患に関連する酵素および他の生体分子の構造のよりよい理解に大いに助けられてきた。集中的研究の対象となった酵素の１つの重要なクラスがタンパク質キナーゼである。
【０００４】
タンパク質キナーゼは細胞内の種々のシグナル伝達プロセスの制御を担う構造的に関連のある酵素の一大ファミリーを構成している（Hardie, G and Hanks, S.  The Protein Kinase Facts Book, I and II, Academic Press, San Diego, CA: 1995参照）。タンパク質キナーゼは、それらの構造および触媒機能が保存されているために、共通の先祖遺伝子から進化したと考えられる。ほとんど全てのキナーゼが類似の２５０〜３００アミノ酸の触媒ドメインを含んでいる。キナーゼはそれらがリン酸化する基質によりいくつかのファミリーに分類することができる（例えば、タンパク質−チロシン、タンパク質−セリン／スレオニン、脂質など）。一般にこれらのキナーゼファミリーの各々に相当する配列モチーフが確認されている（例えば、Hanks, S.K., Hunter, T., FASEB J. 1995, 9, 576−596; Knighton et al., Science 1991, 253, 407−414; Hiles et al, Cell 1992, 70, 419−429; Kunz et al, Cell 1993, 73, 585−596; Garcia−Bustos et al, EMBO J 1994, 13, 2352−2361参照）。
【０００５】
一般に、タンパク質キナーゼは、ヌクレオシド三リン酸からシグナル伝達経路に関与するタンパク質アクセプターへのリン酸基の転位を行うことによって細胞内のシグナル伝達を媒介する。これらのリン酸化事象は、標的タンパク質の生物学的機能を調節または制御することができる分子オン／オフスイッチとして働く。これらのリン酸化事象は、最終的に、種々の細胞外刺激およびその他の刺激に応答して誘発される。このような刺激の例としては、環境および化学ストレスシグナル（例えば、ショック、熱ショック、紫外線、細菌内毒素およびＨ２Ｏ２）、サイトカイン（例えば、インターロイキン−１（ＩＬ−１）および腫瘍壊死因子α（ＴＮＦ−ａ）ならびに増殖因子（例えば、顆粒球マクロファージ−コロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ）および繊維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ））が挙げられる。細胞外刺激は、細胞増殖、移動、分化、ホルモンの分泌、転写因子の活性化、筋肉収縮、グルコース代謝、タンパク質合成の制御、生存および細胞周期の制御に関連する１以上の細胞応答に影響を与え得る。
【０００６】
多くの疾患が上記のようなタンパク質キナーゼ仲介事象により誘発される異常な細胞応答と関連している。これらの疾患として、癌、自己免疫疾患、炎症性疾患、骨疾患、代謝疾患、神経性および神経変性疾患、心血管疾患、アレルギーおよび喘息、アルツハイマー病およびホルモン関連疾患が含まれるが、これらに限定されない。従って、治療剤として有効なタンパク質キナーゼ阻害剤を見出すため、医化学分野で相当な努力がなされてきた。
【０００７】
Ｐｏｌｏ様キナーゼ（Ｐｌｋ）は、酵母からヒトまでの種でよく保存されているセリン／スレオニンキナーゼファミリーに属する（Lowery DM et al., Oncogene 2005, 24;248−259に総説）。これらのＰｌｋキナーゼは、有糸分裂への導入および進行の制御を含め、細胞周期において複数の役割を有する。
【０００８】
Ｐｌｋ１はＰｌｋファミリーメンバーの最も特徴づけられたものである。Ｐｌｋ１は広範囲で発現し、高い有糸分裂指数を有する組織に最も多い。Ｐｌｋ１のタンパク質レベルは有糸分裂中に上昇し、極大となる(Hamanaka, R et al., J Biol Chem 1995, 270, 21086−21091)。報告されているＰｌｋ１の基質は全て、有糸分裂への導入および進行を制御することが知られている分子であり、ＣＤＣ２５Ｃ、サイクリンＢ、ｐ５３、ＡＰＣ、ＢＲＣＡ２およびプロテアソームを含む。Ｐｌｋ１は多くの癌種で上昇制御され、それらの発現レベルは疾患の重篤度と相関がある(Macmillan, JC et al., Ann Surg Oncol 2001, 8, 729−740)。Ｐｌｋ１は癌遺伝子であり、ＮＩＨ−３Ｔ３細胞を形質転換することができる(Smith, MR et al., Biochem Biophys Res Commun 1997, 234, 397−405)。ｓｉＲＮＡ、アンチセンス、抗体のマイクロインジェクションまたはＰｌｋ１のドミナントネガティブ構築物の細胞へのトランスフェクションによるＰｌｋ１の枯渇または阻害は、in vitroにおいて腫瘍細胞の増殖および生存力を低下させる(Guan, R et al., Cancer Res 2005, 65, 2698−2704; Liu, X et al., Proc Natl Acad Sci U S A 2003, 100, 5789−5794, Fan, Y et al., World J Gastroenterol 2005, 11, 4596−4599; Lane, HA et al., J Cell Biol 1996, 135, 1701−1713)。Ｐｌｋ１が枯渇された腫瘍細胞は紡錘体のチェックポイントが活性化されており、紡錘体形成、染色体アライメントおよび分離、ならびに細胞質分裂に欠陥がある。生存力の低下はアポトーシスの誘導の結果であることが報告されている。これに対して、正常な細胞はＰｌｋ１が枯渇しても生存力を維持することが報告されている。ｓｉＲＮＡまたはドミナントネガティブ構築物の使用によるＰｌｋ１のin vivoノックダウンは異種移植モデルにおいて腫瘍の増殖阻害または退縮をもたらす。
【０００９】
Ｐｌｋ２は主として細胞周期のＧ１期に発現し、間期細胞の中心体に局在する。Ｐｌｋ２ノックアウトマウスは正常に発達し、繁殖可能であり、正常な生存率を示すが、野生型マウスよりも２０％前後小さい。ノックアウト動物由来の細胞は、正常マウスよりも細胞周期の進行が遅い(Ma, S et al., Mol Cell Biol 2003, 23, 6936−6943)。ｓｉＲＮＡまたはキナーゼ不活性変異体の細胞へのトランスフェクションによるＰｌｋ２の枯渇は、中心小体の複製を遮断する。Ｐｌｋ２の下方制御はまた、１つにはｐ５３応答の抑制により、腫瘍細胞をタキソール感受性とし、有糸分裂の破綻を促す(Burns TF et al., Mol Cell Biol 2003, 23, 5556−5571)。
【００１０】
Ｐｌｋ３は細胞周期を通じて発現し、Ｇ１期から有糸分裂まで増加する。発現は高増殖性卵巣腫瘍および乳癌で上方制御され、予後の悪さと関連している(Weichert, W et al., Br J Cancer 2004, 90, 815−821; Weichert, W et al., Virchows Arch 2005, 446, 442−450)。有糸分裂の制御に加えて、Ｐｌｋ３は細胞周期中のゴルジ断片化およびＤＮＡ損傷応答に関与すると考えられている。ドミナントネガティブ発現によるＰｌｋ３の阻害は、ＤＮＡ損傷後にｐ５３依存性のアポトーシスを誘発し、腫瘍細胞によるコロニー形成を抑制すると報告されている(Li, Z et al., J Biol Chem 2005, 280, 16843−16850)。
【００１１】
Ｐｌｋ４は他のＰｌｋファミリーメンバーとは構造的に異なっている。このキナーゼの枯渇は、癌細胞においてアポトーシスを引き起こす(Li, J et al., Neoplasia 2005, 7, 312−323)。Ｐｌｋ４ノックアウトマウスはＥ７．５で停止しており、有糸分裂期の細胞画分が多く、染色体が部分的に分離している(Hudson, JW et al., Current Biology 2001, 11, 441−446)。
【００１２】
タンパク質キナーゼファミリーの分子は腫瘍細胞の成長、増殖および生存に関連づけられている。よって、タンパク質キナーゼの阻害剤として有用な化合物を開発する大きな必要性がある。Ｐｌｋキナーゼを細胞分裂に不可欠なものとする強い証拠がある。細胞周期の遮断は腫瘍細胞の増殖および生存力を阻害するための臨床上有効なアプローチである。従って、特に、癌の新規な処置法を開発するための強い医学的必要があることから、腫瘍細胞の増殖を阻害し、生存力を低下させるタンパク質キナーゼのＰｌｋファミリー（例えば、Ｐｌｋ１、Ｐｌｋ２、Ｐｌｋ３およびＰｌｋ４）の阻害剤として有用な化合物を開発することが望まれる。
【発明の開示】
【００１３】
発明の概要
本発明の化合物、およびその薬学的に許容される組成物は、タンパク質キナーゼの阻害剤として有効である。ある態様において、これらの化合物は、ＰＬＫタンパク質キナーゼの阻害剤として；ある態様において、ＰＬＫ１タンパク質キナーゼの阻害剤として有効である。これらの化合物は、式Ｉ（本明細書中に定義の通りである。）、またはその薬学的に許容される塩である。
【００１４】
これらの化合物およびその薬学的に許容される組成物は、自己免疫性、炎症性、増殖性、または過増殖性疾患、神経変性疾患、または免疫仲介疾患を含むが、これらに限定されない種々の疾患を処置または予防するのに有用である。本発明の化合物はまた、生物学的および病理学的現象におけるキナーゼの研究；かかるキナーゼにより仲介される細胞内シグナル伝達経路の研究；および、新規キナーゼ阻害剤の比較評価に有用である。
【００１５】
発明の詳細な説明
本発明は、式Ｉ：
【化１】
2009533452.tif 000003
［式中、
Ｒ１は、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、またはＣ３−６シクロ脂肪族であり；
Ｇは、Ｃ（Ｒ）２または−Ｏであり；
Ｌは、所望により０−３個のＪＬで置換されていてよいＣ０−３脂肪族であり；
環Ａは、１−２個の窒素を含む５員の芳香族性単環式環であり；環Ａは、所望により０−３個のＪＡで置換されていてよく；
環Ｂは、Ｏ、ＮおよびＳから選択される０−３個のヘテロ原子を含む５−６員の芳香族性単環式環であり；環Ｂは、所望により０−５個のＪＢで置換されていてよく、所望により環Ｂ’と縮合していてよく；
環Ｂ’は、Ｏ、ＮおよびＳから選択される０−３個のヘテロ原子を含む５−８員の芳香族性または非芳香族性単環式環であり；環Ｂ’は、所望により０−４個のＪＢ’で置換されていてよく；
ＪＡ、ＪＢおよびＪＢ’は、それぞれ独立して、Ｃ１−６ハロアルキル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、Ｑまたは−Ｚ−Ｑであり；
【００１６】
Ｚは、独立して、０−３個のメチレン単位が所望により−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（＝ＮＲ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ）−、−ＳＯ−、または−ＳＯ２−で置換されていてよい、Ｃ１−６脂肪族であり；各Ｚは、所望により０−２個のＪＺで置換されていてよく；
Ｑは、Ｈ；Ｃ１−６脂肪族；Ｏ、ＮおよびＳから独立して選択される０−３個のヘテロ原子を有する、３−８員の芳香族性または非芳香族性単環式環；または、Ｏ、ＮおよびＳから独立して選択される０−５個のヘテロ原子を有する、８−１２員の芳香族性または非芳香族性二環式環系であり；各Ｑは、所望により０−５個のＪＱで置換されていてよく；
ＪＬおよびＪＺは、それぞれ独立して、Ｈ、ハロ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６シクロ脂肪族、ＮＯ２、ＣＮ、−ＮＨ２、−ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｎ（Ｃ１−４脂肪族）２、−ＯＨ、−Ｏ（Ｃ１−４脂肪族）、−ＣＯ２Ｈ、−ＣＯ２（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、またはハロ（Ｃ１−４脂肪族）であり；
ＪＱは、それぞれ独立して、Ｍまたは−Ｙ−Ｍであり；
Ｙは、それぞれ独立して、０−３個のメチレン単位が、所望により−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−ＳＯ−、または−ＳＯ２−で置換されていてよい、非置換Ｃ１−６脂肪族であり；
Ｍは、それぞれ独立して、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６シクロ脂肪族、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ’、ＳＨ、ＳＲ’、ＮＨ２、ＮＨＲ’、Ｎ（Ｒ’）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ’、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ’、ＣＯＮＲ’２、ＮＨＣＯＲ’、ＮＲ’ＣＯＲ’、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ’、ＮＨＣＯＮ（Ｒ’）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ’、ＳＯ２Ｎ（Ｒ’）２、ＮＨＳＯ２Ｒ’またはＮＲ’ＳＯ２Ｒ’であり；
Ｒは、Ｈまたは非置換Ｃ１−６脂肪族であり；
Ｒ’は、非置換Ｃ１−６脂肪族であるか；または、２個のＲ’基は、それらが結合する原子と一体となって、Ｏ、ＮおよびＳから独立して選択される０−１個のヘテロ原子を有する、非置換の３−８員の非芳香族性単環式環である。］
で示される化合物を記載する。
【００１７】
本発明の化合物は、一般的に上記のものを含み、さらに本明細書に開示のクラス、サブクラスおよび種により示される。本明細書において、他に特記しない限り、下記の定義を用いるべきである。本発明では、化学元素は元素周期表、CAS version, Handbook of Chemistry and Physics, 75th Edに従って示される。さらに、有機化学の一般原理は、“Organic Chemistry”, Thomas Sorrell, University Science Books, Sausalito:  1999, and “March's Advanced Organic Chemistry”, 5th Ed., Ed.:  Smith, M.B. and March, J., John Wiley ＆ Sons, New York:  2001に記載されており、これらの全開示内容は引用により本明細書の一部とされる。
【００１８】
本明細書に記載の通り、原子の具体的な数の範囲はその間のいずれの整数も含む。例えば、１〜４個の原子を有する基は１個、２個、３個または４個の原子を有し得る。
【００１９】
本明細書に記載の通り、本発明の化合物は、一般に上記に示されているもの、または本発明の特定のクラス、サブクラスおよび種により例示されるものなどの、１以上の置換基で所望により置換されていてよい。語句“所望により置換されていてよい”とは、語句“置換または非置換”と互換的に用いられるものと考えられる。一般に、用語“置換されている”とは、用語“所望により”が前にあるかないかに関わらず、所定の構造の水素基が特定の置換基の基で置換されていることを現す。他に特記しない限り、所望により置換されていてよい基は、その基の置換可能な各位置に置換基を有してよく、所定の構造の２以上の位置が特定の基から選択される２以上の置換基で置換され得る場合、その基は全ての位置で同じであっても異なっていてもよい。本発明により意図される置換基の組合せは好ましくは、安定な、または化学的に実現可能な化合物の形成をもたらすものである。
【００２０】
本明細書で用いる用語“安定な”とは、それらの製造、検出、回収、精製および本明細書に開示されている１以上の目的のための使用、を可能とする条件下に置いた場合に実質的に変化しない化合物を意味する。いくつかの態様では、安定な化合物または化学的に実現可能な化合物は、４０℃以下の温度、水分の不存在下、または他の化学反応性条件で少なくとも１週間維持した際に実質的に変化しないものである。
【００２１】
本明細書で用いる用語“脂肪族”または“脂肪族基”とは、完全に飽和しているか、または分子の残りの部分とただ１つの結合点を有する１以上の不飽和単位を含む、直鎖（すなわち、非分枝型）または分枝鎖の置換または非置換炭化水素鎖を意味する。他に特記されない限り、脂肪族基は、１〜２０個の脂肪族炭素原子を含む。いくつかの態様では、脂肪族基は１〜１０個の脂肪族炭素原子を含む。他の態様では、脂肪族基は１〜８個の脂肪族炭素原子を含む。さらに他の態様では、脂肪族基は１−６個の脂肪族炭素原子を含み、なおさらに他の態様では、脂肪族基は１〜４個の脂肪族炭素原子を含む。適当な脂肪族基としては、直鎖または分枝型の置換または非置換アルキル、アルケニルまたはアルキニル基が挙げられるが、これらに限定されない。具体例としては、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｓｅｃ−ブチル、ビニル、ｎ−ブテニル、エチニルおよびｔｅｒｔ−ブチルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２２】
用語“シクロ脂肪族”（または“炭素環”または“カルボシクリル”または“シクロアルキル”）とは、完全に飽和している、または１以上の不飽和単位を含むが、芳香族でなく、分子の残りの部分とただ１つの結合点を有する単環式Ｃ３−Ｃ８炭化水素または二環式Ｃ８−Ｃ１２炭化水素（この二環式環系の個々の環は３〜７員を有する。）を意味する。適当なシクロ脂肪族基としては、シクロアルキルおよびシクロアルケニル基が挙げられるが、これらに限定されない。具体例としては、シクロヘキシル、シクロペンテニルおよびシクロブチルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２３】
本明細書で用いる用語“ヘテロ環”、“ヘテロシクリル”または“ヘテロ環式”は非芳香族、単環式、二環式または三環式環系を意味する（ここで、１以上の環員は独立して選択されるヘテロ原子である。）。いくつかの態様では、“ヘテロ環”、“ヘテロシクリル”または“ヘテロ環式”基は３〜１４環員を有し、ここで、１以上の環員は酸素、硫黄、窒素またはリンから独立して選択されるヘテロ原子であり、この系の各環は３〜７環員を有する。
【００２４】
適当なヘテロ環としては、３−１Ｈ−ベンズイミダゾール−２−オン、３−（１−アルキル）−ベンズイミダゾール−２−オン、２−テトラヒドロフラニル、３−テトラヒドロフラニル、２−テトラヒドロチオフェニル、３−テトラヒドロチオフェニル、２−モルホリノ、３−モルホリノ、４−モルホリノ、２−チオモルホリノ、３−チオモルホリノ、４−チオモルホリノ、１−ピロリジニル、２−ピロリジニル、３−ピロリジニル、１−テトラヒドロピペラジニル、２−テトラヒドロピペラジニル、３−テトラヒドロピペラジニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、１−ピラゾリニル、３−ピラゾリニル、４−ピラゾリニル、５−ピラゾリニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、４−ピペリジニル、２−チアゾリジニル、３−チアゾリジニル、４−チアゾリジニル、１−イミダゾリジニル、２−イミダゾリジニル、４−イミダゾリジニル、５−イミダゾリジニル、インドリニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、ベンゾチオラン、ベンゾジチアンおよび１，３−ジヒドロ−イミダゾール−２−オンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２５】
環式基（例えば、シクロ脂肪族およびヘテロ環）は、直線的に縮合していてもよく、架橋していてもよく、またはスピロ環式であってもよい。
【００２６】
用語“ヘテロ原子”とは、酸素、硫黄、窒素またはリン（窒素、硫黄またはリンの任意の酸化形態、塩基性窒素の第四級形態、またはヘテロ環式環の置換可能な窒素、例えば、Ｎ（３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピロリルの場合）、ＮＨ（ピロリジニルの場合）またはＮＲ＋（Ｎ−置換ピロリジニルの場合））の１種以上を意味する。
【００２７】
本明細書で用いる用語“不飽和”とは、ある部分が１以上の不飽和単位を有することを意味する。
【００２８】
本明細書で用いる用語“非芳香族”とは、飽和または部分不飽和のいずれかの環を現す。
【００２９】
本明細書で用いる用語“芳香族”とは、完全に不飽和である環を現す。
【００３０】
本明細書で用いる用語“アルコキシ”または“チオアルキル”とは、酸素原子（“アルコキシ”）または硫黄原子（“チオアルキル”）を介して結合した、上記に定義のようなアルキル基を意味する。
【００３１】
用語“ハロアルキル”、“ハロアルケニル”、“ハロ脂肪族”および“ハロアルコキシ”とは、場合によって１以上のハロゲン原子で置換されていてもよいアルキル、アルケニルまたはアルコキシを意味する。“ハロゲン”、“ハロ”および“ハル”とは、Ｃｌ、ＢｒまたはＩを意味する。
【００３２】
単独で用いられる、または“アラルキル”、“アラルコキシ”もしくは“アリールオキシアルキル”の場合など、より大きな部分の一部として用いられる用語“アリール”とは、全部で５〜１４環員を有する単環式、二環式および三環式環系を意味する（この系の少なくとも１つの環は芳香族であり、この系の各環は３〜７環員を含む。“アリール”は、“アリール環”と互換的に使用できる。用語“アリール”はまた、下記に定義の通りヘテロアリール環系を意味する。
【００３３】
単独で用いられる、または“へテロアラルキル”もしくは“ヘテロアリールアルコキシ”の場合など、より大きな部分の一部として用いられる用語“ヘテロアリール”とは、全部で５〜１４環員を有する単環式、二環式および三環式環系を意味する（この系の少なくとも１つの環は芳香族であり、この系の少なくとも１つ環は１個以上のヘテロ原子を含み、この系の各環は３〜７環員を含む。用語“ヘテロアリール”は、“ヘテロアリール環”または“ヘテロ芳香族”と互換的に使用できる。適当なヘテロアリール環としては、２−フラニル、３−フラニル、Ｎ−イミダゾリル、２−イミダゾリル、４−イミダゾリル、５−イミダゾリル、ベンズイミダゾリル、３−イソキサゾリル、４−イソキサゾリル、５−イソキサゾリル、２−オキサゾリル、４−オキサゾリル、５−オキサゾリル、Ｎ−ピロリル、２−ピロリル、３−ピロリル、２−ピリジル、３−ピリジル、４−ピリジル、２−ピリミジニル、４−ピリミジニル、５−ピリミジニル、ピリダジニル（例えば、３−ピリダジニル）、２−チアゾリル、４−チアゾリル、５−チアゾリル、テトラゾリル（例えば、５−テトラゾリル）、トリアゾリル（例えば、２−トリアゾリルおよび５−トリアゾリル）、２−チエニル、３−チエニル、ベンゾフリル、ベンゾチオフェニル、インドリル（例えば、２−インドリル）、ピラゾリル（例えば、２−ピラゾリル）、イソチアゾリル、１，２，３−オキサジアゾリル、１，２，５−オキサジアゾリル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，２，３−トリアゾリル、１，２，３−チアジアゾリル、１，３，４−チアジアゾリル、１，２，５−チアジアゾリル、プリニル、ピラジニル、１，３，５−トリアジニル、キノリニル（例えば、２−キノリニル、３−キノリニル、４−キノリニル）、およびイソキノリニル（例えば、１−イソキノリニル、３−イソキノリニル、または４−イソキノリニル）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３４】
本明細書で用いる用語“保護基(protecting group)”および“保護基(protective group)”は互換的であり、多官能性化合物の１以上の所望の官能性部位を一時的に遮断するために用いる薬剤を意味する。ある特定の態様では、保護基は以下の特徴の１以上、または好ましくは全てを有する：ａ）保護された基質を得るために良好な収率で官能基に選択的に付加されること、ｂ）他の１以上の反応性部位において起こる反応に対して安定であること、およびｃ）再形成され、脱保護された官能基に作用しない試薬により良好な収率で選択的に除去されること。保護基の例は、Greene, T.W., Wuts, P. G in “Protective Groups in Organic Synthesis”, Third Edition, John Wiley ＆ Sons, New York:  1999 (およびこの書籍の他の版）に詳しく述べられており、この全開示内容は引用により本明細書中に包含される。本明細書で用いる用語“窒素保護基”とは、多官能性化合物の１以上の所望の窒素反応性部位を一時的に遮断するために用いる薬剤を意味する。好ましい窒素保護基はまた、上記で例示された特徴を有し、窒素保護基の特定の例は、Greene, T.W., Wuts, P. G in “Protective Groups in Organic Synthesis”, Third Edition, John Wiley ＆ Sons, New York:  1999の第７章に詳しく述べられており、その全開示内容は引用により本明細書中に包含される。
【００３５】
いくつかの態様では、アルキルまたは脂肪族鎖のメチレン単位は、別の原子または基で所望により置換されていてよい。かかる原子または基の例としては、−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（＝Ｎ−ＣＮ）−、−Ｃ（＝ＮＲ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ）−、−Ｓ−、−ＳＯ−または−ＳＯ２−が挙げられるが、これらに限定されない。これらの原子または基は一体となってより大きな基を形成することができる。このような基の例としては、−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＣＯ２−、−ＯＣ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）ＣＯ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ−、−Ｃ（＝Ｎ−ＣＮ）、−ＮＲＣＯ−、−ＮＲＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＯ２ＮＲ−、−ＮＲＳＯ２−、−ＮＲＣ（Ｏ）ＮＲ−、−ＯＣ（Ｏ）ＮＲ−、−ＮＲＳＯ２ＮＲ−、−ＳＯ−、または−ＳＯ２−（ここで、Ｒは本明細書で定義されている。）が挙げられるが、これらに限定されない。他に特記されない限り、任意の置換は、化学的に安定な化合物を形成する。任意の置換は、鎖内または鎖のいずれかの末端の双方、すなわち、結合点および／または末端の双方で起こり得る。２つの任意の置換は、それが化学的に安定な化合物をもたらす限り、鎖内で互いに隣接していてもよい。任意の置換はまた、鎖の炭素原子の全てと完全に置き換わることもできる。例えば、Ｃ３脂肪族は−ＮＲ−、−Ｃ（Ｏ）−および−ＮＲ−で所望により置換されて、−ＮＲＣ（Ｏ）ＮＲ−（尿素）を形成することができる。
【００３６】
他に特記されない限り、置換が末端で起こる場合、その置換原子は末端においてＨと結合している。例えば、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３のメチレン単位が−Ｏ−で所望により置換された場合、得られる化合物は−ＯＣＨ２ＣＨ３、−ＣＨ２ＯＣＨ３または−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨであり得る。
【００３７】
他に特記しない限り、本明細書で示される構造は、全ての異性体（例えば、その構造のエナンチオマー、ジアステレオマーおよび幾何異性体（または、配座異性体）形態）を含むことを意味する。例えば、各不斉中心に関するＲおよびＳ配置、（Ｚ）および（Ｅ）二重結合異性体、ならびに（Ｚ）および（Ｅ）配座異性体が含まれる。よって、本発明の化合物の単一の立体化学異性体ならびにエナンチオマー、ジアステレオマーおよび幾何異性体（または、配座異性体）形態）混合物は、本発明の範囲内にある。
【００３８】
他に特記しない限り、本発明の化合物の全ての互変異性形も本発明の範囲内にある。
【００３９】
他に特記しない限り、置換基は、何らかの回転可能な結合の周囲を自由に回転可能である。例えば、下記
【化２】
2009533452.tif 000004
で示される置換基は、
【化３】
2009533452.tif 000005
も意味する。
【００４０】
さらに、他に特記しない限り、本明細書で示される構造はまた、１以上の同位元素に富む原子の存在のみが異なる化合物を含むことを意味する。例えば、水素の重水素またはトリチウムによる置換または炭素の１３Ｃ−もしくは１４Ｃ富化炭素による置換以外は、本構造を有する化合物が本発明の範囲内にある。このような化合物は例えば分析ツールまたは生物アッセイにおけるプローブとして有用である。
【００４１】
次の略語を用いる。
【表１】
2009533452.tif 000006
【００４２】
本発明のいくつかの態様において、Ｇは、−Ｃ（Ｒ）２−である。他の態様において、ＧはＯである。
【００４３】
いくつかの態様において、Ｒ１はＨである。
【００４４】
他の態様において、環Ａは、１個の窒素原子を含む５員の芳香環である。他の態様において、環Ａは、２個の窒素原子を含む。いくつかの態様において、環Ａは、ピラゾリル、ピロリル、またはイミダゾリルである。いくつかの態様において、環Ａは、ピラゾリルである。他の態様において、ピロリルである。さらに他の態様において、イミダゾリルである。
【００４５】
いくつかの態様において、環Ｂは、Ｏ、ＮおよびＳから選択される０−３個のヘテロ原子を含む５−６員の芳香族性単環式環である。いくつかの態様において、環Ｂは、５員環である。他の態様において、環Ｂは、６員環である。いくつかの態様において、環Ｂは、環Ｂ’と縮合している。いくつかの態様において、環Ｂ’は、Ｏ、ＮおよびＳから選択される０−３個のヘテロ原子を含む５−６員の芳香族性単環式環である。
【００４６】
いくつかの態様にいて、ＪＡは、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６シクロ脂肪族、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである。いくつかの態様において、ＪＡはＨである。
【００４７】
いくつかの態様において、ＪＢは、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６シクロ脂肪族、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである。
【００４８】
他の態様において、ＪＢ’は、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６シクロ脂肪族、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである。
【００４９】
いくつかの態様において、本発明の化合物は表１に記載の通りである。：
【表２】
2009533452.tif 000007
【００５０】
一般的合成法
本発明の化合物は、一般に、下記の一般的スキームおよびその後の製造例に示される方法によって製造することができる。他に特記しない限り、下記のスキームの全ての変数は本明細書で定義される通りである。
【００５１】
【化４】
2009533452.tif 000008
【００５２】
上記のスキーム１は、本発明の化合物を製造するための一般的合成方法を示す。出発物質 ３−メトキシチオフェン１は、当業者に公知の適当なハロゲン化条件下で二重ハロゲン化される。２位のハロゲンを、適当なアシル化条件下で選択的にエステル基に変換させて２（式中、Ｘはハロである。）を得る。次いで、２のメトキシ基の脱保護で得られた３の３−ヒドロキシ基を、ミツノブ反応条件下で適当な官能基で誘導体化して４（式中、Ｘはハロである。）を得る。
【００５３】
次いで、４中のチオフェン核（Ｘ）の５位の残りのハロゲンを、適当なクロスカップリング条件下で、ｉ（式中、ＣＰは適当なカップリング基である。）とクロスカップリング反応させて５を得る。
【００５４】
あるいは、４中のチオフェン核の５位の残りのハロゲンを、クロスカップリング基（ＣＰ）に変換させ、次いでｉｉ（式中、Ｘは適当な脱離基である。）とクロスカップリング反応させて５を得る。最後に、５中のエステル基を、適当なアミド形成条件下で、アミドに変換させて本発明の化合物を得る。
【００５５】
【化５】
2009533452.tif 000009
【００５６】
上記スキーム２は、本発明の化合物を製造するための別の合成経路を示す。スキーム１に記載の中間体２を、ｉ（式中、ＣＰは適当なクロスカップリング基である。）とクロスカップリング反応させて６を得る。あるいは、２中のチオフェン核の５位のハロゲンを適当なクロスカップリング基（ＣＰ）に変換させ、次いで、ｉｉ（式中、Ｘは、適当な脱離基である。）とクロスカップリング反応させて６を得る。次いで、６のメトキシ基の脱保護で得られた７の３−ヒドロキシ基を、ミツノブ反応条件下で適当な官能基で誘導体化して５を得て、それを適当なアミド形成条件下でアミドに変換して、本発明の化合物を得る。
【００５７】
【化６】
2009533452.tif 000010
【００５８】
上記スキーム３は、本発明の化合物（ここで、環Ａは窒素原子を介してチオフェン核と結合している。）を製造するための一般的合成経路を示す。ミハエルアクセプター（Michael acceptor）８（Synthesis, (10), 847−850, 1984中の一報告と同様の方法を用いて製造した）を、
【化７】
2009533452.tif 000011
［式中、環Ａは窒素含有環である。］
と共役付加反応させ、９を作製する。次いで、９の３−ヒドロキシ基を、ミツノブ条件下で適当な官能基で誘導体化して５を得る。最後に、５中のエステル基を、適当なアミド形成条件下でアミドに変換して、本発明の化合物を得る。
【００５９】
【化８】
2009533452.tif 000012
【００６０】
上記スキーム４は、本発明の化合物（式中、環Ａは、炭素原子を介してチオフェン核に結合している。）を製造するための一般的合成経路を示す。出発物質３−ヒドロキシ−チオフェン−２，５−ジカルボン酸ジメチルエステル１１（Fiesselmann, Schipprak Chem. Ber. 1956, 89, 1897−1900）を、ミツノブ反応条件下で、適当な官能基で誘導体化して１２を得る。
【００６１】
次いで、エステル官能基を環Ａの構築のための骨格部分として用いた。
【００６２】
最後に、５中の別のエステル官能基を、適当なアミド形成条件下でアミドに変換して、本発明の化合物を得る。
【００６３】
従って、本発明はまた、本発明の化合物を製造する方法も提供する。
【００６４】
本発明の一態様は、式Ｉ：
【化９】
2009533452.tif 000013
［式中、ＧはＯであり、Ｒ１はＨであり、そして環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬは、本明細書中に定義の通りである。］
で示される化合物の製造方法であって、式５
【化１０】
2009533452.tif 000014
［式中、ＧはＯであり、Ｒ１はＣ１−６脂肪族であり、そして環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬは、本明細書中に定義の通りである。］
で示される化合物を、適当なアミド形成条件下で反応させて、式Ｉの化合物を形成する。適当なアミド形成条件は、当業者に公知であり、“March’s Advanced Organic Chemistry”中に見出し得る。適当なアミド形成条件の例は、ＮＨ３／ＭｅＯＨの存在下でメチルカルボキシレートを加熱することが含まれるが、これに限定されない。
【００６５】
一態様はさらに、式４；
【化１１】
2009533452.tif 000015
［式中、Ｘはハロであり、環Ｂ、ＪＢおよびＬは、本明細書中に定義の通りである。］
で示される化合物を、適当なクロスカップリング条件下で、式ｉ、
【化１２】
2009533452.tif 000016
［式中、ＣＰはクロスカップリング基であり、環ＡおよびＪＡは、本明細書中に定義の通りである。］
で示される化合物とカップリングさせて、式５の化合物を形成する工程を含む。
【００６６】
本明細書で用いる用語“クロスカップリング反応”は、金属触媒の助けで炭素−炭素結合が形成される反応を意味する。通常、一方の炭素原子が官能基（“クロスカップリング基”）に結合され、他方の炭素原子がハロゲンに結合される。クロスカップリング反応の例としては、鈴木カップリング、ＳｔｉｌｌｅカップリングおよびＮｅｇｉｓｈｉカップリングが挙げられるが、これらに限定されない。
【００６７】
本明細書で用いる用語“クロスカップリング基”とは、炭素−炭素（“Ｃ−Ｃ”）結合を形成するためのクロスカップリング反応において別の官能基（例えば、ハロ）と反応し得る官能基を意味する。いくつかの態様では、Ｃ−Ｃ結合は２つの芳香族基の間で形成される。
【００６８】
本明細書で用いる用語“クロスカップリング条件”とは、クロスカップリング反応を生じさせるために必要な化学的条件（例えば、温度、反応時間の長さ、必要溶媒量）を意味する。
【００６９】
クロスカップリング基およびそれらの個々のクロスカップリング条件の例としては、限定されるものではないが、鈴木カップリング条件を用いる場合のボロン酸およびホウ素エステル、Ｓｔｉｌｌｅカップリング条件を用いる場合のＳｎＢｕ３、および根岸カップリング条件を用いる場合のＺｎＸが挙げられる。
【００７０】
これら３つのカップリング条件は全て、典型的に、触媒、適当な溶媒および任意の塩基の使用を含む。鈴木カップリング条件は、パラジウム触媒、適当な塩基および適当な溶媒の使用を含む。適当なパラジウム触媒の例としては、限定されるものではないが、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２、Ｐｄ（Ｐｈ３）４およびＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）が挙げられる。適当な塩基としては、限定されるものではないが、Ｋ２ＣＯ３およびＮａ２ＣＯ３が挙げられる。適当な溶媒としては、限定されるものではないが、テトラヒドロフラン、トルエンおよびエタノールが挙げられる。
【００７１】
Ｓｔｉｌｌｅカップリング条件は、触媒（通常はパラジウムであるが、ニッケルの場合もある。）、適当な溶媒および他の任意の試薬の使用を含む。適当な触媒の例としては、限定されるものではないが、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２、Ｐｄ（Ｐｈ３）４およびＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）が挙げられる。適当な溶媒としては、限定されるものではないが、テトラヒドロフラン、トルエンおよびジメチルホルムアミドが挙げられる。
【００７２】
根岸カップリング条件は、触媒（パラジウムまたはニッケル）および適当な溶媒の使用を含む。適当な触媒の例としては、限定されるものではないが、Ｐｄ２（ｄｂａ）３、Ｎｉ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２およびＰｄ（Ｐｈ３）４が挙げられる。適当な溶媒としては、限定されるものではないが、テトラヒドロフラン、トルエンおよびジメチルホルムアミドが挙げられる。
【００７３】
鈴木、Ｓｔｉｌｌｅおよび根岸の条件は当業者に公知であり、“March's Advanced Organic Chemistry”をはじめとする種々の参考文献により詳しく記載されている。
【００７４】
別の態様は、適当なカップリング条件下で、式４；
【化１３】
2009533452.tif 000017
［式中、Ｘはハロであり、環Ｂ、ＪＢおよびＬは、本明細書に定義の通りである。］
で示される化合物を、カップリング基前駆体とカップリングさせて、式５ａ：
【化１４】
2009533452.tif 000018
［式中、ＣＰはクロスカップリング基であり、環Ｂ、ＪＢおよびＬは、本明細書に定義の通りである。］
で示される化合物を形成する工程をさらに含む。カップリング基前駆体は、クロスカップリング基を形成するために用いられる試薬または試薬群である。例としては、根岸カップリング反応において、ボロン酸エステルの形成のためのビス（ピナコラト）ジボラン、ボロン酸の形成のためのトリメチルボレート、スタンナンの形成のためのＢｕ３ＳｎＣｌおよび亜鉛酸塩の形成のためのＺｎＣｌ２が挙げられるが、これらに限定されない。適当なカップリング基形成条件の例としては、限定されるものではないが、パラジウムにより仲介される触媒作用によるボロン酸エステルの形成；ボロン酸エステルの加水分解によるボロン酸の形成；１）ハロゲン金属交換と、その後の２）Ｂｕ３ＳｎＣｌを用いたトランスメタル化の二段階法によるスタンナンの形成；ならびに、１）ハロゲン金属交換と、その後の２）ＺｎＣｌ２の添加の二段階法による亜鉛酸塩の形成が挙げられる。
【００７５】
別の態様は、適当なクロスカップリング条件下で、式５ａの化合物を、
【化１５】
2009533452.tif 000019
［式中、Ｘは適当な脱離基であり、環ＡおよびＪＡは、本明細書に定義の通りである。］とカップリングさせて式５の化合物（式中、Ｌ、環Ａ、環Ｂ、ＪＡおよびＪＢは、本明細書に定義の通りである。）を形成する工程をさらに含む。適当な脱離基は、当業者に公知であり、ハロおよびトリフラートが含まれるが、これらに限定されない。
【００７６】
別の態様は、適当なＯ−Ｃ結合カップリング条件下で、式３：
【化１６】
2009533452.tif 000020
［式中、Ｘはハロである。］
で示される化合物を、
【化１７】
2009533452.tif 000021
［式中、ＬＧは、適当な脱離基であり、Ｌ、環ＢおよびＪＢは、本明細書に定義の通りである。］
とカップリングさせて式４の化合物を形成する工程をさらに含む。適当な脱離基には、ハロ、トリフラート、メシレートおよびトシラートが含まれるが、これらに限定されない。あるいは、ＬＧを、ｉｎ ｓｉｔｕで、ミツノブ反応においてＯＨのような基から作製することができる。適当なＯ−Ｃ結合カップリング反応は、ミツノブ反応（ＤＥＡＤ／ＰＰｈ３／ＴＨＦ）およびＫＯｔＢｕ、ＮａＨまたはＬｉＡｌＨ４のような強塩基を用いる単純アルキル化が挙げられるが、これらに限定されない。
【００７７】
本発明の一態様は、式５：
【化１８】
2009533452.tif 000022
［式中、ＧはＯであり、環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬは、本明細書に定義の通りである。］
で示される化合物を製造するための方法であって、適当なＯ−Ｃ結合カップリング条件下で、式：
【化１９】
2009533452.tif 000023
で示される化合物を、
【化２０】
2009533452.tif 000024
［式中、ＬＧは、適当な脱離基であり、Ｌ、環ＢおよびＪＢは、本明細書に定義の通りである。］
と反応させて式５の化合物を形成する工程を含む、方法を提供する。
【００７８】
一態様は、
ａ）適当なクロスカップリング条件下で、式２：
【化２１】
2009533452.tif 000025
で示される化合物を、式ｉ
【化２２】
2009533452.tif 000026
［式中、ＣＰはクロスカップリング基であり、環ＡおよびＪＡは、本明細書に定義の通りである。］
で示される化合物とカップリングさせて、式６：
【化２３】
2009533452.tif 000027
で示される化合物を形成する工程、
ｂ）適当な脱保護条件下で、式６の化合物を脱保護して、式７の化合物を形成する工程
をさらに含む。適当な脱保護条件の例は、ＢＢｒ３、ＴＭＳＩ、ＴＭＳＣｌ＋ＮａＩ、および塩酸ピリジニウムが挙げられるが、これらに限定されない。
【００７９】
別の態様は、
ａ）適当なカップリング基形成条件下で、式２：
【化２４】
2009533452.tif 000028
で示される化合物をカップリング基前駆体とカップリングさせて、式５ｂ：
【化２５】
2009533452.tif 000029
［式中、ＣＰがクロスカップリング基である。］
で示される化合物を形成磨る工程；
ｂ）式５ｂの化合物を、
【化２６】
2009533452.tif 000030
［式中、Ｘは、適当な脱離基であり、環ＡおよびＪＡは、本明細書に定義の通りである。］
とカップリングさせて、式６：
【化２７】
2009533452.tif 000031
で示される化合物を形成する工程、をさらに含む。
【００８０】
適当な脱離基の例は、当業者に公知であり、ハロおよびトリフラートが含まれるが、これらに限定されない。
【００８１】
別の態様は、式７：
【化２８】
2009533452.tif 000032
で示される化合物を製造するための方法であって、適当な共役付加条件下で、
【化２９】
2009533452.tif 000033
［式中、環Ａは、求核攻撃可能な窒素原子を含む芳香環であり、ＪＡは、本明細書に定義の通りである。］
を、式８：
【化３０】
2009533452.tif 000034
で示される化合物に添加して、式７の化合物を形成する工程を含む方法を提供する。求核攻撃可能な窒素原子を含む芳香環の例には、
【化３１】
2009533452.tif 000035
が含まれるが、これらに限定されない。適当な共役付加条件には、室温にてＤＣＭ中、２当量の
【化３２】
2009533452.tif 000036
と式８の化合物を合わせること；１１０℃にて一晩、アセトニトリル／ＤＭＦ中で、１．１５当量の
【化３３】
2009533452.tif 000037
と式８の化合物を合わせること、が含まれるが、これらに限定されない。
【００８２】
本発明のいくつかの態様において、クロスカップリング基は、ボロン酸またはボロン酸エステルである。いくつかの態様において、ボロン酸エステルである。
【００８３】
別の態様は、式５：
【化３４】
2009533452.tif 000038
［式中、環Ａはピラゾールであり、ＧはＯであり、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬは、本明細書に定義の通りである。］
を製造するための方法であって、式１２
【化３５】
2009533452.tif 000039
で示される化合物を、アセトニトリルアニオン（該アニオンは、当業者に公知の方法で作製する。）に添加し、次いで、ヒドラジンの存在下で中間体を環化して式５の化合物を形成する工程を含む方法、を提供する。
【００８４】
該アニオンは、適当な塩基を用いて作製する。アニオンを作製するために用いた塩基の例には、ＮａＨ、ＬＤＡ、Ｂｕｌｉおよびｔ−ＢｕＬｉが含まれるが、これらに限定されない。
【００８５】
別の態様は、適当なＯ−Ｃ結合カップリング条件下で、式１１：
【化３６】
2009533452.tif 000040
で示される化合物を、
【化３７】
2009533452.tif 000041
［式中、ＬＧは、適当な脱離基であり、Ｌ、環ＢおよびＪＢは、本明細書に定義の通りである。］
とカップリングさせて、式１２の化合物を形成する工程をさらに含む。適当な脱離基には、ハロ、メシレートおよびトシラートが含まれるが、これらに限定されない。あるいは、ＬＧを、ｉｎ ｓｉｔｕで、ミツノブ反応においてＯＨのような基から作製できる。適当なＯ−Ｃ結合カップリング反応には、ミツノブ反応（ＤＥＡＤ／ＰＰｈ３／ＴＨＦ）およびＫＯｔＢｕ、ＮａＨまたはＬｉＡｌＨ４のような強塩基を用いる単純アルキル化が含まれるが、これらに限定されない。
【００８６】
上記の通り、本発明は、自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性および過増殖性疾患、免疫仲介疾患、骨疾患、代謝疾患、神経性および神経変性疾患、心血管疾患、ホルモン関連疾患、アレルギー、喘息およびアルツハイマー病を含むが、これらに限定されない疾患、障害および状態の処置に有用である化合物を提供する。本発明の別の局面は、タンパク質キナーゼの阻害剤である化合物を提供し、故に、本明細書に記載の他の使用と共に、疾患、障害および状態の処置に有用である。本発明の別の局面において、本明細書に記載の化合物の何れかを含み、所望により薬学的に許容される担体、アジュバントまたはビークルを含んでいてよい、薬学的に許容される組成物を提供する。任意の態様において、これらの組成物は、所望により１個以上の付加的治療剤をさらに含んでいてよい。
【００８７】
また、本発明の化合物は、処置のために遊離形で存在していてよいか、または適当なとき、その薬学的に許容される塩もしくは薬学的に許容される誘導体で存在していてよいことも、認めされ得る。
【００８８】
本明細書で用いる“薬学的に許容される誘導体”とは、必要とする患者に投与した際に、他に本明細書に記載がなければ、化合物またはその代謝産物もしくは残基を直接的または間接的にもたらし得る、付加物または誘導体である。薬学的に許容される誘導体の例としては、エステルおよびそのようなエステルの塩が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８９】
本明細書で用いる用語“薬学的に許容される塩”は、所望の使用に適する化合物の塩類を意味する。ある態様において、該塩類は、過度な毒性、刺激性、アレルギー反応などなく、ヒトおよび下等動物の組織と接触して用いるのに好適であり、合理的な利益／リスク比で釣り合っている。他の態様において、これらの塩類はインビトロアッセイ、動態研究、結晶学研究などに用いるのに好適であり得る。
【００９０】
薬学的に許容される塩は当技術分野で公知である。例えば、S. M. Berge et al.は、引用により本明細書の一部とされるJ. Pharmaceutical Sciences, 1977, 66, 1−19で薬学的に許容される塩を詳しく記載している。本発明の化合物の薬学的に許容される塩は、適当な無機および有機の酸および塩基から得られるものを含む。これらの塩類は化合物の最終的な単離および精製の際にin situで製造し得る。酸付加塩は、１）精製化合物をその遊離塩基形態で適当な有機酸または無機酸と反応させ、２）このようにして形成された塩を単離することにより製造できる。
【００９１】
薬学的に許容される非毒性の酸付加塩の例としては、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸および過塩素酸などの無機酸、または酢酸、シュウ酸、マレイン酸、酒石酸、クエン酸、コハク酸もしくはマロン酸などの有機酸と形成されたか、またはイオン交換などの当技術分野で用いられる他の方法を用いて形成されたアミノ基の塩がある。他の薬学的に許容される塩としては、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重硫酸塩、ホウ酸塩、酪酸塩、樟脳酸塩、カンファースルホン酸塩、クエン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプトン酸塩、グリセロリン酸塩、グリコール酸塩、グルコン酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシ−エタンスルホン酸塩、ラクトビオン酸塩、乳酸塩、ラウリン酸塩、ラウリル硫酸塩、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、シュウ酸塩、パルミチン酸塩、パルモン酸塩、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバリン酸塩、プロピオン酸塩、サリチル酸塩、ステアリン酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸塩、吉草酸などが挙げられる。適当な塩基から誘導される塩としては、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩およびＮ＋（Ｃ１−４アルキル）４塩が挙げられる。本発明はまた、本明細書で開示される化合物の塩基性窒素含有基の四級化を意図する。このような四級化により水溶性もしくは油溶性または分散性製品が得られる。
【００９２】
塩基付加塩は、１）精製化合物をその酸形態で適当な有機塩基または無機塩基と反応させ、２）このようにして形成された塩を単離することにより製造することができる。塩基付加塩としては、アルカリまたはアルカリ土類金属塩が含まれる。代表的なアルカリまたはアルカリ土類金属塩としては、ナトリウム、リチウム、カリウム、カルシウム、マグネシウムなどが挙げられる。さらなる薬学的に許容される塩としては、適当なとき、非毒性アンモニウム、第四級アンモニウムおよび、ハロゲン化物、水酸化物、カルボン酸、硫酸、リン酸、硝酸、低級スルホン酸アルキル、およびスルホン酸アリールなどの対イオンを用いて形成されるアミン陽イオンが挙げられる。他の酸および塩基は、それら自体薬学的に許容されるものではないが、本発明の化合物およびそれらの薬学的に許容される酸付加塩または塩基付加塩を得る際の中間体として有用な塩の製造に使用可能である。
【００９３】
本明細書に記載の通り、薬学的に許容される本発明の組成物は薬学的に許容される担体、アジュバントまたはビークルをさらに含み、それは本明細書において、所望の特定の投与量形に適合する限り、溶媒、希釈剤または他の液体ビークル、分散剤または懸濁助剤、界面活性剤、等張化剤、増粘剤または乳化剤、防腐剤、固体結合剤、滑剤などのいずれか、また全てを含む。Remington's Pharmaceutical Sciences, Sixteenth Edition, E. W. Martin (Mack Publishing Co., Easton, Pa., 1980)は、薬学的に許容される組成物の製剤に用いられる種々の担体およびその製造のための公知の技術を開示している。常套の担体媒体が、望ましくない生物学的作用をもたらすか、そうでなければ薬学的に許容される組成物の他のいずれかの成分と有害な様式で相互作用することによるなど、本発明の化合物に不適合である場合以外は、その使用が本発明の範囲内にあると考えられる。
【００９４】
薬学的に許容される担体として作用し得る材料のいくつかの例として、限定されるものではないが、イオン交換体、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、血清タンパク質（ヒト血清アルブミンなど）、緩衝物質（例えば、リン酸塩、グリシン、ソルビン酸またはソルビン酸カリウムなど）、飽和植物脂肪酸の部分的グリセリド混合物、水、塩または電解質、例えば、硫酸プロタミン、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩、コロイドシリカ、三ケイ酸マグネシウム、ポリビニルピロリドン、ポリアクリレート、ワックス、ポリエチレン−ポリオキシプロピレンブロックポリマー、羊毛脂、糖類（ラクトース、グルコースおよびスクロースなど）；コーンスターチおよびジャガイモデンプンなどのデンプン；セルロースおよびその誘導体（カルボキシメチルセルロースナトリウム、エチルセルロースおよび酢酸セルロースなど）；粉末状トラガカントガム；麦芽；ゼラチン；タルク；カカオバターおよび坐剤ワックスなどの賦形剤；落花生油、綿実油、サフラワー油、ゴマ油、オリーブ油、コーン油および大豆油などの油；プロピレングリコールまたはポリエチレングリコールなどのグリコール；オレイン酸エチルおよびラウリン酸エチルなどのエステル；寒天；水酸化マグネシウムおよび水酸化アルミニウムなどの緩衝剤；アルギン酸；発熱物質不含有水；等張生理食塩水；リンゲル溶液；エチルアルコール、およびリン酸緩衝溶液、ならびにラウリル硫酸ナトリウムおよびステアリン酸マグネシウムなどの他の無毒な適合性滑剤が挙げられ、また着色剤、放出剤、コーティング剤、甘味剤、香味剤および香料、防腐剤および抗酸化剤も製剤者の判断に従って当該組成物中に存在してもよい。
【００９５】
本発明の一局面は、自己免疫性疾患、炎症性疾患、癌のような増殖性および過増殖性疾患、免疫仲介疾患、骨疾患、代謝疾患、神経性および神経変性疾患、心血管疾患、ホルモン関連疾患、アレルギー、喘息およびアルツハイマー病、またはホルモン関連疾患から選択される疾患を処置する、または重篤度を軽減するための方法であって、有効量の化合物、または化合物を含む薬学的に許容される組成物を、それを必要とする対象に投与することを含む方法を提供する。用語“癌”には、限定されるものではないが、次の癌が含まれる：乳癌；卵巣癌；子宮頸癌；前立腺癌；精巣癌、尿生殖器系癌；食道癌；喉頭癌、膠芽腫；神経芽腫；胃癌；皮膚癌、角化棘細胞腫；肺癌、類表皮癌腫、大細胞癌腫、小細胞癌腫、肺腺癌腫；骨癌；結腸癌；腺腫；膵臓癌、腺癌腫；甲状腺癌、濾胞性癌腫、未分化癌腫、乳糖癌腫；精上皮腫；黒色腫；肉腫；膀胱癌腫；肝臓癌腫および胆道癌；腎臓癌腫；骨髄性障害；リンパ性障害、ホジキン腫、ヘアリー細胞腫；口腔および咽頭（口内）癌、口唇癌、舌癌、口腔癌、咽頭癌；小腸癌；結腸直腸癌、大腸癌、直腸癌；脳癌および中枢神経系癌；および白血病が挙げられる。
【００９６】
任意の態様において、化合物または薬学的に許容される組成物の“有効量”は、上記疾患の処置するために有用な量である。本発明の方法の化合物および組成物は、上記疾患を処置する、またはその重篤度を軽減するのに有効な任意の量および任意の投与経路を用いて投与することができる。ある態様において、該疾患は、増殖性障害、神経変性障害、自己免疫性障害および炎症性障害、ならびに免疫により仲介される障害から選択される。ある態様において、該疾患は、増殖性障害である。ある態様においては、癌である。
【００９７】
本発明の他の態様において、該疾患は、タンパク質キナーゼにより仲介される状態である。ある態様において、該タンパク質キナーゼはＰＬＫである。
【００９８】
本明細書で用いる用語“タンパク質キナーゼにより仲介される状態”とは、タンパク質キナーゼが役割を果たしている疾患または他の有害な状態を意味する。このような状態としては、限定されるものではないが、自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性および過増殖性疾患、免疫仲介疾患、骨疾患、代謝疾患、神経性および神経変性疾患、心血管疾患、ホルモン関連疾患、アレルギー、喘息およびアルツハイマー病が挙げられる。
【００９９】
本明細書で用いる用語“ＰＬＫ仲介状態”としては、ＰＬＫが役割を果たしている疾患または他の有害な状態を意味する。このような状態としては、限定されるものではないが、癌のような増殖性障害、神経変性障害、自己免疫性障害、および炎症性障害、ならびに免疫仲介障害が挙げられる。
【０１００】
ある態様において、本発明の化合物および組成物は、タンパク質キナーゼの阻害剤である。タンパク質キナーゼの阻害剤として、本発明の化合物および組成物は、特に、タンパク質キナーゼが、疾患、状態または障害に関係するとき、該疾患、状態または障害を処置する、または重篤度を軽減するために有用である。一局面において、本発明は、タンパク質キナーゼが疾患状態に関係するとき、該疾患、状態または障害を処置する、または重篤度を軽減する方法を提供する。別の局面において、本発明は、酵素活性の阻害が疾患の処置に関係するとき、該疾患、状態または障害を処置する、またはその重篤度を軽減する方法を提供する。別の局面において、本発明は、タンパク質キナーゼとの結合により酵素活性を阻害する化合物を用いて、疾患、状態または障害を処置する、またはその重篤度を軽減する方法を提供する。ある態様において、該タンパク質キナーゼはＰＬＫである。
【０１０１】
タンパク質キナーゼ阻害剤としての化合物の活性は、インビトロ、インビボまたは細胞株においてアッセイし得る。インビトロアッセイには、キナーゼ活性または活性化されたキナーゼのＡＴＰａｓｅ活性のいずれかの阻害を決定するアッセイが含まれる。別のインビトロアッセイでは、その阻害剤のタンパク質キナーゼとの結合能を定量し、結合の前に阻害剤を放射性標識し、阻害剤／キナーゼ複合体を単離し、結合している放射性標識の量を測定することにより、または新規な阻害剤を、公知の放射性リガンドと結合させたキナーゼとともにインキュベートする競合実験を行うことにより測定することができる。
【０１０２】
タンパク質キナーゼ阻害剤またはその薬学的塩は、動物またはヒトに投与するための医薬組成物として製剤することができる。タンパク質キナーゼ仲介状態の処置または予防に有効な量のタンパク質阻害剤と薬学的に許容される担体とを含むこれらの医薬組成物は、本発明のもう１つの局面である。いくつかの態様では、該タンパク質キナーゼ仲介状態はＰＬＫ仲介状態である。ある態様では、ＰＬＫ１仲介状態である。
【０１０３】
処置に必要な化合物の正確な量は、その種、齢および対象の全般的状態、感染の重篤度、特定の薬剤、その投与様式などによって対象ごとに異なり得る。本発明の化合物は、投与の簡便性および投与量の均一性のために単位投与量形で製剤するのが好ましい。本明細書で用いる語句“単位投与量形”とは、処置すべき患者に適当な薬剤の物理的に別個の単位を意味する。しかしながら、本発明の化合物および組成物の一日使用総量は妥当な医学的判断の範囲内で担当医により決定される。特定の患者または生物に特定の有効投与量レベルは、処置される障害およびその障害の重篤度；用いる特定の化合物の活性；用いる特定の組成物；患者の年齢、体重、健康状態、性別および食習慣；用いる特定の化合物の投与時間、投与経路および排泄速度；処置の期間；用いる特定の化合物と併用される、または並行使用される薬剤および医学分野で周知の因子を含む種々の因子によって異なる。本明細書で用いる用語“患者”とは、動物、好ましくは哺乳動物、最も好ましくはヒトを意味する。
【０１０４】
本発明の薬学的に許容される組成物はヒトおよび他の動物に、処置される感染の重篤度に応じて、経口投与、直腸投与、非経腸投与、嚢内投与、腟内投与、腹腔内投与、局所投与（粉末、軟膏または滴剤による）、頬側投与、経口または鼻腔スプレーとして投与することができる。ある特定の態様では、本発明の化合物は、所望の治療効果を得るために、１日当たり約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇ、好ましくは約１ｍｇ／ｋｇ〜約２５ｍｇ／ｋｇ対象体重の投与量レベルで１日１回以上、経口または非経腸投与することができる。
【０１０５】
経口投与用の液体投与量形は、限定されるものではないが、薬学的に許容されるエマルジョン、マイクロエマルジョン、溶液、懸濁液、シロップ剤およびエリキシル剤を含む。有効化合物に加えて、これらの液体投与量形は、例えば、水または他の溶媒などの当技術分野で常用される不活性希釈剤、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、炭酸エチル、酢酸エチル、ベンジルアルコール、安息香酸ベンジル、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ジメチルホルムアミド、油（特に、綿実油、落花生油、コーン油、胚芽油、オリーブ油、ヒマシ油およびゴマ油）、グリセロール、テトラヒドロフルフリルアルコール、ポリエチレングリコールおよびソルビタンの脂肪酸エステルならびにその混合物などの可溶化剤および乳化剤を含み得る。不活性希釈剤の他、これらの経口組成物はまた、湿潤剤、乳化剤、懸濁化剤、甘味剤、香味剤および香料などのアジュバントも含むことができる。
【０１０６】
注射製剤、例えば、滅菌注射水溶液または油性懸濁液は、適当な分散剤または湿潤剤および懸濁化剤を用い、公知の技術に従って製剤することができる。滅菌注射製剤はまた、例えば１，３−ブタンジオール中の溶液など、無毒な非経腸的に許容される希釈剤または溶媒中の滅菌注射溶液、懸濁液またはエマルジョンであってもよい。使用可能な許容されるビークルおよび溶媒としては水、リンゲル溶液、Ｕ．Ｓ．Ｐ．および等張性塩化ナトリウム溶液がある。さらに、滅菌固定油も溶媒または懸濁媒体として通常使用される。この目的で、合成モノグリセリドまたはトリグリセリドを含む、いずれの銘柄の固定油も使用可能である。さらに、オレイン酸などの脂肪酸も注射剤の製造に用いられる。
【０１０７】
注射製剤は、例えば、細菌保持フィルターによる濾過、または使用前に滅菌水もしくは他の滅菌注射媒体に溶解または分散させることができる滅菌固形組成物の形態の滅菌剤を配合することにより滅菌することができる。
【０１０８】
本発明の化合物の作用を延長するために、皮下注射または筋肉注射からの化合物の吸収を緩慢にすることが望ましい場合が多い。これは、水溶性の低い結晶性または非晶質材料の液体懸濁液の使用によって達成することができる。この化合物の吸収速度はその溶解速度に依存し、ひいては、それは結晶の大きさおよび結晶形に依存し得る。あるいは、非経腸投与される化合物形態の吸収の遅延は、化合物と油状ビークルに溶解または懸濁させることにより達成される。注射デポー形態は、ポリラクチド−ポリグリコリドなどの生分解性ポリマー中で化合物のマイクロカプセルマトリックスを形成することにより製造される。ポリマーと化合物の比および使用する特定のポリマーの性質によって、化合物の放出速度が制御できる。他の生分解性の例としては、ポリ（オルトエステル）およびポリ（無水物）がある。デポー注射製剤はまた、身体組織に適合するリポソームまたはマイクロエマルジョン中に化合物を捕捉することによっても製造される。
【０１０９】
直腸または膣投与用組成物は好ましくは、周囲温度では固体であるが、体温では液体であり、従って、直腸または膣腔内で融解し、有効化合物を放出するカカオバター、ポリエチレングリコールまたは坐剤ワックスなどの適当な非刺激性賦形剤または担体と本発明の化合物を混合することにより製造することができる坐剤である。
【０１１０】
経口投与用の固体投与量形としては、カプセル剤、錠剤、丸剤、散剤および顆粒剤が挙げられる。このような固体投与量形では、有効化合物を、クエン酸ナトリウムまたはリン酸二カルシウムなどの少なくとも１種類の不活性な、薬学的に許容される賦形剤または担体、および／またはａ）デンプン、ラクトース、スクロース、グルコース、マンニトールおよびケイ酸などの充填剤または増量剤、ｂ）例えば、カルボキシメチルセルロース、アルギン酸塩、ゼラチン、ポリビニルピロリジノン、スクロースおよびアラビアガムなどの結合剤、ｃ）グリセロールなどの保湿剤、ｄ）寒天、炭酸カルシウム、ジャガイモデンプンまたはタピオカデンプン、アルギン酸、ある種のケイ酸塩および炭酸ナトリウムなどの崩壊剤、ｅ）パラフィンなどの溶解遅延剤、ｆ）第四級アンモニウム化合物などの吸収促進剤、ｇ）例えば、セチルアルコールおよびモノステアリン酸グリセロールなどの湿潤剤、ｈ）カオリンおよびベントナイトクレーなどの吸収剤、ならびにｉ）タルク、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、固体ポリエチレングリコール、ラウリル硫酸ナトリウムおよびその混合物などの滑剤と混合する。カプセル剤、錠剤および丸剤の場合、投与量形はまた緩衝剤を含んでもよい。
【０１１１】
類似の種の固体組成物はまた、ラクトースまたは乳糖ならびに高分子量ポリエチレングリコールなどの賦形剤を用い、ゼラチン軟カプセルおよび硬カプセル中の充填剤として使用することができる。錠剤、糖衣錠、カプセル剤、丸剤および顆粒剤の固体投与量形は、腸溶コーティングおよび製薬分野で公知の他のコーティング剤などのコーティングおよびシェルを用いて製造することができる。それらは任意に不透明化剤を含んでいてもよく、また、それらが有効成分のみを、または任意に遅延型の様式で、好ましくは腸管の特定の部分に放出する組成物であってもよい。使用可能な包理組成物の例としては、重合物質およびワックスを含む。類似の種の固体組成物はまた、ラクトースまたは乳糖ならびに高分子量ポリエチレングリコールなどの賦形剤を用い、ゼラチン軟カプセルおよび硬カプセル中の充填剤として使用することができる。
【０１１２】
有効化合物はまた、上記のような１以上の賦形剤を用いてマイクロカプセル化した形態であってもよい。錠剤、糖衣錠、カプセル剤、丸剤および顆粒剤の固体投与量形は、腸溶コーティング、徐放性コーティング製薬分野で周知の他のコーティング剤などのコーティングおよびシェルを用いて製造することができる。このような固体投与量形では、有効化合物を、スクロース、ラクトースまたはデンプンなどの少なくとも１種の不活性希釈剤と混合してよい。このような投与量形はまた、通常の慣行と同様に、不活性希釈剤以外の付加的物質、例えば、錠剤化滑剤ならびにステアリン酸マグネシウムおよび微晶質セルロースなどの他の錠剤補助剤を含み得る。カプセル剤、錠剤および丸剤の場合、これらの投与量形はまた緩衝剤も含み得る。それらは任意に不透明化剤を含んでもよく、また、それらが有効成分のみを、または任意に遅延型の様式で、好ましくは腸管の特定の部分に放出する組成物であってもよい。使用可能な包理組成物の例としては、重合物質およびワックスを含む。
【０１１３】
本発明の化合物の局所投与または経皮投与用の投与量形としては、軟膏、ペースト、クリーム、ローション、ゲル、粉末、溶液、スプレー、吸入薬またはパッチ剤が挙げられる。有効成分を滅菌条件下で、必要に応じて、薬学的に許容される担体および必要とされる任意の防腐剤または緩衝剤と混合する。眼用製剤、点耳薬および点眼薬も本発明の範囲内あると考えられる。さらに、本発明は、身体への化合物の制御送達を提供する付加的利点を有する経皮パッチの使用を意図する。このような投与量形は、化合物を適切な媒体に溶解または分散させることにより製造することができる。また、皮膚への化合物の流入を高めるために、吸収促進剤を使用することもできる。この速度は、速度制御膜を設けるか、または化合物をポリマーマトリックスまたはゲル中に分散させることによって制御することができる。
【０１１４】
上記の障害を処置または予防するためにはまた、本発明の化合物に加えて、本発明の化合物の薬学的に許容される誘導体またはプロドラッグを組成物に用いることもできる。
【０１１５】
“薬学的に許容される誘導体またはプロドラッグ”とは、レシピエントに投与した際に本発明の化合物またはその阻害活性代謝産物または残基を直接的または間接的にもたらし得る、本発明の化合物の薬学的に許容されるエステル、エステルの塩またはその他の誘導体のいずれをも意味する。特に好ましい誘導体またはプロドラッグは、そのような化合物を患者に投与した際に本発明の化合物のバイオアベイラビリティを高めるもの（例えば、経口投与化合物を血中へより容易に吸収させることによる）、または親種に比べて、ある生物学的コンパートメント（例えば、脳またはリンパ系）へのその親化合物の送達を高めるものである。
【０１１６】
本発明の化合物の薬学的に許容されるプロドラッグには、エステル、アミノ酸エステル、リン酸エステル、金属塩およびスルホン酸エステルが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１７】
これらの医薬組成物において使用可能な薬学的に許容される担体としては、イオン交換体、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、ヒト血清アルブミンなどの血清タンパク質、リン酸塩、グリシン、ソルビン酸、ソルビン酸カリウムなどの緩衝物質、飽和植物脂肪酸の部分的グリセリド混合物、水、塩または電解質、例えば、硫酸プロタミン、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩、コロイド状シリカ、三ケイ酸マグネシウム、ポリビニルピロリドン、セルロース系物質、ポリエチレングリコール、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリアクリレート、ワックス、ポリエチレン−ポリオキシプロピレンブロックポリマー、ポリエチレングリコールおよび羊毛脂が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１８】
本発明の組成物は経口投与、非経腸投与、吸入スプレーによる投与、局所投与、直腸投与、鼻腔投与、口腔内投与、膣内投与または埋め込み型リザーバーによる投与が可能である。本明細書で用いる用語“非経腸”とは、皮下、静脈内、筋肉内、関節内、滑液包内、胸骨内、くも膜下腔内、肝臓内、病変内および頭蓋内注射または注入技術を含むが、これらに限定されない。好ましくは、当該組成物は経口投与、腹腔内投与または静脈内投与される。
【０１１９】
本発明の組成物の滅菌注射形態は水性または油性懸濁液であり得る。これらの懸濁液は、適当な分散剤または湿潤剤および懸濁化剤を用い、当技術分野で公知の技術に従って製剤することができる。この滅菌注射製剤はまた、例えば１，３−ブタンジオール中の溶液のような、無毒の非経腸的に許容される希釈剤または溶媒中の滅菌注射溶液または懸濁液であってもよい。使用可能な許容されるビークルおよび溶媒としては水、リンゲル溶液および等張塩化ナトリウム溶液がある。さらに、滅菌固定油も溶媒または懸濁媒体として通常使用される。この目的で、合成モノグリセリドまたはジグリセリドを含む、いずれの銘柄の固定油も使用可能である。オレイン酸などの脂肪酸およびそのグリセリド誘導体も、オリーブ油またはヒマシ油などの天然の薬学的に許容される油状物、特にそれらのポリオキシエチル化型と同様、注射剤の製造に有用である。これらの油状溶液または懸濁液はまた、エマルジョンおよび懸濁液を含む薬学的に許容される投与量形の製剤に汎用されるカルボキシメチルセルロースまたは類似の分散剤などの長鎖アルコール希釈剤または分散剤も含み得る。Ｔｗｅｅｎ系、Ｓｐａｎ系およびその他の乳化剤などの汎用される他の界面活性剤、または薬学的に許容される固体、液体もしくは他の投与量形の製造に汎用されるバイオアベイラビリティ増強剤もまた、製剤に使用可能である。
【０１２０】
本発明の医薬組成物は、カプセル剤、錠剤、水性懸濁液または溶液を含むが、これらに限定されない、いずれかの経口的に許容される投与量形で経口投与することができる。経口使用のための錠剤の場合、汎用される担体としは、限定されるものではないが、ラクトースおよびコーンスターチが挙げられる。ステアリン酸マグネシウムなどの滑剤も一般に添加される。カプセル形態での経口投与では、有用な希釈剤としては、ラクトースおよび乾燥コーンスターチが挙げられる。経口使用のために水性懸濁液が必要とされる場合には、有効成分を乳化剤および懸濁化剤と合わせる。所望により、特定の甘味剤、香味剤または着色剤を加えてもよい。
【０１２１】
あるいは、本発明の医薬組成物は直腸投与用の坐剤の形態で投与してもよい。これらは、室温では固体であるが、直腸温度では液体であり、従って、直腸で融解して薬剤を放出する、適当な非刺激性賦形剤と該薬剤を混合することにより製造することができる。かかる材料としては、カカオバター、蜜蝋およびポリエチレングリコールが含まれるが、これらに限定されない。
【０１２２】
本発明の医薬組成物はまた、特に治療標的が眼、皮膚または下方腸管の疾患を含む、局所適用により容易に接近可能な領域または臓器を含むとき、局所投与するができる。これらの領域または臓器の各々について適当な局所製剤が容易に製造される。
【０１２３】
下方腸管に対する局所適用は、直腸坐剤製剤（上記参照）または適当な浣腸製剤で達成することができる。局所的経皮パッチも使用可能である。
【０１２４】
局所適用では、当該医薬組成物は１以上の担体に懸濁または溶解させた有効成分を含有する適当な軟膏として製剤することができる。本発明の化合物の局所投与用の担体としては、限定されるものではないが、鉱油、液体ワセリン、白色ワセリン、プロピレングリコール、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン化合物、乳化ワックスおよび水が挙げられる。あるいは、当該医薬組成物は、１以上の薬学的に許容される担体に懸濁または溶解させた有効成分を含有する適当なローションまたはクリームとして製剤することができる。適当な担体としては、限定されるものではないが、鉱油、モノステアリン酸ソルビタン、ポリソルベート６０、セチルエステルワックス、セテアリルアルコール、２−オクチルドデカノール、ベンジルアルコールおよび水が挙げられる。
【０１２５】
眼用としては、当該医薬組成物は等張ｐＨ調整滅菌生理食塩水中の微粉化懸濁液として、好ましくは、または塩化ベンジルアルコニウムなどの防腐剤を含む、もしくは含まない、等張ｐＨ調整滅菌生理食塩水中の溶液として製剤することができる。あるいは、眼用として、当該医薬組成物はワセリンなどの軟膏として製剤してもよい。
【０１２６】
本発明の医薬組成物はまた、鼻腔エアロゾールまたは吸入により投与してもよい。このような組成物は医薬製剤の分野で周知の技術に従って製造され、ベンジルアルコールまたは他の適当な防腐剤、バイオアベイラビリティを高めるための吸収促進剤、フルオロ炭素および／または他の通常の可溶化剤または分散剤を用い、生理食塩水中の溶液として製造することができる。
【０１２７】
単回投与量形態を製造するために担体材料と組み合わせることができるタンパク質キナーゼ阻害剤の量は、処置される宿主、特定の投与様式によって異なる。好ましくは、当該組成物は阻害剤０．０１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重／日の間の投与量がこれらの組成物を受容する患者に投与することができるように製剤すべきである。
【０１２８】
また、特定の患者に対する特定の投与量および処置レジメンは、用いる特定の化合物の活性、年齢、体重、健康状態、性別、食習慣、投与時間、排泄速度、薬剤の組合せ、および処置する医師の判断および処置される特定の疾患の重篤度を含む種々の因子によって異なると理解すべきである。また、阻害剤の量は組成物中の特定の化合物によっても異なり得る。
【０１２９】
別の態様によれば、本発明は、タンパク質キナーゼ仲介状態（いくつかの態様では、ＰＬＫ仲介状態）を処置または予防する方法であって、患者に上記の医薬組成物の１つを投与する工程を含む方法を提供する。本明細書で用いる用語「患者」とは、動物、好ましくはヒトを意味する。
【０１３０】
好ましくは、該方法は、乳癌、結腸癌、前立腺癌、皮膚癌、膵臓癌、脳癌、尿生殖器系癌、リンパ系癌、胃癌、喉頭癌および肺癌（肺腺癌腫および小細胞肺癌を含む）などの癌、脳卒中、糖尿病、骨髄腫、肝肥大、心肥大、アルツハイマー病、嚢胞性繊維症およびウイルス疾患または上記のいずれかの特定の疾患から選択される状態を処置または予防するために使用される。
【０１３１】
本発明の別の局面は、患者におけるタンパク質キナーゼ活性の阻害であって、式Ｉの化合物または該化合物を含む組成物を該患者に投与することを含む方法に関する。
【０１３２】
処置または予防すべき特定のタンパク質キナーゼ仲介状態によって、その状態を処置または予防するために通常投与される付加的薬剤を、本発明の阻害剤とともに投与してもよい。例えば、化学療法剤または他の抗増殖剤を本発明のタンパク質キナーゼ阻害剤と組み合わせて増殖性疾患を処置することができる。
【０１３３】
そのような付加的薬剤は、タンパク質キナーゼ阻害剤含有化合物または組成物とは別に多回投与量レジメンの一部として投与してもよい。あるいは、そのような薬剤は単一の組成物中にタンパク質キナーゼ阻害剤と一緒に混合した単一投与量形の一部であってもよい。
【０１３４】
ある態様において、該タンパク質キナーゼ阻害剤は、ＰＬＫキナーゼ阻害剤である。他の態様において、該タンパク質キナーゼ阻害剤は、ＰＬＫ１キナーゼ阻害剤である。
【０１３５】
本発明はまた、患者に投与すること以外の方法でも使用可能である。
【０１３６】
本発明の一局面は、生物学的サンプルまたは患者においてタンパク質キナーゼ活性を阻害することに関し、その方法は、該生物学的サンプルを式Ｉの化合物または該化合物を含む組成物と接触させることを含む。本明細書で用いる用語“生物学的サンプル”とは、限定されるものではないが細胞培養物またはその抽出液；哺乳動物から得られた生検材料またはその抽出液；および血液、唾液、尿、糞便、精液、涙もしくは他の体液またはその抽出液を含む、インビトロまたはエクスビボサンプルを意味する。
【０１３７】
生物学的サンプルにおけるタンパク質キナーゼ活性の阻害は、当業者に公知の種々の目的で有用である。このような目的の例としては、輸血、臓器移植および生物検体貯蔵が含まれるが、これらに限定されない。
【０１３８】
本発明の別の局面は、生物学的現象および病理学的現象におけるタンパク質キナーゼの研究、このようなタンパク質キナーゼにより仲介される細胞内シグナル伝達経路の研究および新規なキナーゼ阻害剤の比較評価に関する。このような使用の例としては、酵素アッセイおよび細胞に基づくアッセイなどの生物アッセイが含まれるが、これらに限定されない。
【０１３９】
本発明の化合物は、一般に当業者に公知の方法によって製造することができる。これらの化合物は、限定されるものではないが、ＬＣＭＳ（液体クロマトグラフィー質量分析）およびＮＭＲ（核磁気共鳴）を含む公知の方法によって分析することができる。本発明の化合物はまた、これらの例に従って試験することができる。以下に示される特定の条件は単なる例示であり、本発明の化合物を製造、分析または試験するために使用することができる条件の範囲を限定するものではないと理解すべきである。実際、本発明はまた、本発明の化合物を製造、分析または試験するために当業者に公知の条件も含む。
【実施例】
【０１４０】
実施例
本明細書において、用語“Ｒｔ（分）”とは、化合物に関するＨＰＬＣ保持時間（分）を意味する。他に特記しない限り、報告されている保持時間を得るために使用したＨＰＬＣ法は次の通りである。
カラム：ＡＣＥ Ｃ８カラム、４．６×１５０ｍｍ
勾配：０〜１００％アセトニトリル＋メタノール６０：４０（２０ｍＭ トリスリン酸）
流速：１．５ｍＬ／分
検出：２２５ｎｍ
【０１４１】
質量スペクトルサンプルは、エレクトロスプレーイオン化法を用い、単一ＭＳモードにて作動するＭｉｃｒｏＭａｓｓ  Ｑｕａｔｔｒｏ  Ｍｉｃｒｏ質量分光計で分析した。サンプルはクロマトグラフィーを用い、この質量分光計に導入した。
【０１４２】
１Ｈ−ＮＭＲスペクトルはＢｒｕｋｅｒ  ＤＰＸ  ４００装置を用いて４００ＭＨｚで記録した。下記の式Ｉの化合物を製造し、次のように分析した。
【０１４３】
実施例１：
３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−イミダゾール−１−イル−チオフェン−２−カルボン酸アミド（Ｉ−１）
【化３８】
2009533452.tif 000042
【０１４４】
方法Ａ：３−ヒドロキシ−５−イミダゾール−１−イル−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル
【化３９】
2009533452.tif 000043
【０１４５】
イミダゾール（７１０ｍｇ、１０．４ｍｍｏｌ、２当量）および２−クロロ−３−オキソ−２，３−ジヒドロ−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル（１．０ｇ、５．１９ｍｍｏｌｍ１．０当量）を、無水ＤＣＭ（２５ｍＬ）中に溶解し、環境温度で１８時間撹拌した。粗反応混合物を、ＥｔＯＡｃ（５０ｍＬ）と塩水（５０ｍＬ）の間に分配させた。水層をＥｔＯＡｃで抽出し（３×２０ｍＬ）、合わせた有機抽出物を塩水で洗浄し（１×１０ｍＬ）、乾燥させ（Ｎａ２ＳＯ４）、そして真空下で濃縮した。残渣をカラムクロマトグラフィー（５％ＭｅＯＨ／ＤＣＭ）により精製し、ＥｔＯＡｃ／ヘキサンから再結晶して、副題化合物を黄色粉末として得た（６９２ｍｇ、３．０９ｍｍｏｌ、５９％）；1H NMR (400 MHz, d−6 DMSO) δ 3.77 (3H, s), 7.02 (1H, s), 7.14 (1H, d), 7.74 (1H, d), 8.28 (1H, d), 10.82 (1H, br s)。
【０１４６】
方法Ｂ：３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−イミダゾール−１−イル−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル
【化４０】
2009533452.tif 000044
【０１４７】
無水ＴＨＦ（５ｍＬ）中、トリフェニルホスフィン（３０４ｍｇ、１．１６ｍｍｏｌ、１．３当量）、１−（２−クロロ−フェニル）−エタノール（１８２ｍｇ、１．１６ｍｍｏｌ、１．３当量）および３−ヒドロキシ−５−イミダゾール−１−イル−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル（２００ｍｇ、０．８９ｍｍｏｌ、１．０当量）を、窒素下で０℃まで冷却した。ジエチルアゾジカルボキシレート（１８３μＬ、１．１６ｍｍｏｌ、１．３当量）を滴下した。反応を０℃で３０分間撹拌し、次いで３．５時間、環境温度まで温めた。溶媒を真空除去し、残渣をＤＣＭ中に再溶解して、ＳｉＯ２に吸収させた。粗生成物をカラムクロマトグラフィー（７５％ＥｔＯＡｃ／石油エーテル）により精製して、副題化合物を淡黄色泡状物として得た（２９０ｍｇ、０．８０ｍｍｏｌ、８４％）；1H NMR (400 MHz, d−6 DMSO) δ 1.60 (3H, d), 3.80 (3H, s), 5.90 (1H, q), 7.14 (1H, d), 7.31−7.37 (1H, m), 7.43−7.49 (3H, m), 7.74−7.78 (2H, m), 8.29 (1H, d)。
【０１４８】
方法Ｃ：３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−イミダゾール−１−イル−チオフェン−２−カルボン酸アミド（Ｉ−１）
【化４１】
2009533452.tif 000045
【０１４９】
３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−イミダゾール−１−イル−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル（２６５ｍｇ、０．７３ｍｍｏｌ、１．０当量）を、ＭｅＯＨ（１０ｍＬ）中７Ｍ ＮＨ３中に懸濁し、加圧チューブ中で３日間、８０℃まで加熱した。溶媒を真空除去し、カラムクロマトグラフィー（２％ないし５％ＭｅＯＨ／ＥｔＯＡｃ）により精製物を単離し、次いでジエチルエーテルから粉末化して、表題化合物をクリーム色粉末として得た（１６３ｍｇ、０．４７ｍｍｏｌ、６４％）；1H NMR (400 MHz, d−6 DMSO) δ 1.71 (3H, d), 5.89 (1H, q), 7.03 (1H, br s), 7.11 (1H, s), 7.23 (1H, s), 7.36−7.42 (2H, m), 7.49 (1H, dd), 7.63 (1H d), 7.66 (1H, dd), 7.78 (1H, br s), 8.17 (1H, s)。
【０１５０】
実施例２：
５−（５−アミノ−２Ｈ−ピラゾール−３−イル）−３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸アミド（Ｉ−２）
【化４２】
2009533452.tif 000046
【０１５１】
方法Ｄ：３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２，５−ジカルボン酸ジメチルエステル
【化４３】
2009533452.tif 000047
【０１５２】
ジエチルアゾジカルボキシレート（１．２９ｇ、７．４１ｍｍｏｌ、１．３当量）を、無水ＴＨＦ（２０ｍＬ）中、１−（２−クロロ−フェニル）−エタノール（８９３ｍｇ、５．７０ｍｍｏｌ、１．０当量）、トリフェニルホスフィン（１．９４ｇ、７．４１ｍｍｏｌ、１．３当量）および３−ヒドロキシチオフェン−２，５−ジカルボン酸ジメチルエステル（１．２３ｇ、５．７０ｍｍｏｌ、１．０当量）の撹拌溶液に、窒素下にて０℃で添加し、反応液を一晩、環境温度まで温めた。粗反応混合物を真空下で濃縮し、カラムクロマトグラフィー（１０％ＥｔＯＡｃ／石油エーテル）により精製して、副題化合物を白色固体として得た（１．９４ｇ、５．６ｍｍｏｌ、９３％）；1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ 1.71 (3H, d), 3.89 (3H, s), 3.95 (3H, s), 5.80 (1H, q), 7.20−7.32 (3H, m), 7.39 (1H, d), 7.66 (1H, d)。
【０１５３】
方法Ｅ：３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−シアノアセチル−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル
【化４４】
2009533452.tif 000048
【０１５４】
ＭｅＣＮ（２３１ｍｇ、５．６２ｍｍｏｌ、１．０当量）を、無水ジオキサン（３０ｍＬ）中、ＮａＨ（２２５ｍｇ、鉱油中６０％分散液、５．６２ｍｍｏｌ、１．０当量）の懸濁液に、窒素下で環境温度にて添加した。２５分間撹拌後、３−［１−（２−クロロフェニル）−エトキシ］−チオフェン−２，５−ジカルボン酸ジメチルエステル（１．９４ｇ、５．６２ｍｍｏｌ、１．０当量）を添加し、反応を一晩、還流温度で加熱した。反応液を環境温度まで冷却し、水でクエンチし、ＥｔＯＡｃ（１００ｍＬ）と塩水（１００ｍＬ）の間に分配させた。水層をＥｔＯＡｃで抽出し（２×５０ｍＬ）、合わせた有機抽出物を乾燥させ（ＭｇＳＯ４）、真空下で濃縮した。粗生成物をカラムクロマトグラフィー（５０％ＥｔＯＡｃ／石油エーテル）により精製して、副題化合物を白色固体として得た（１１５ｍｇ、０．３２ｍｍｏｌ、６％）；1H NMR (400 MHz, d−6 DMSO) δ 1.61 (3H, d), 3.82 (3H, s), 4.62−4.74 (2H, m). 5.88 (1H, q), 7.35 (1H, t), 7.40 (1H, t), 7.48 (1H, d), 7.73 (1H, d), 7.91 (1H, s)。
【０１５５】
方法Ｆ：５−（５−アミノ−２Ｈ−ピラゾール−３−イル）−３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル
【化４５】
2009533452.tif 000049
【０１５６】
ヒドラジン水和物（１７．４ｍｇ、０．３５ｍｍｏｌ、１．１当量）を、ＥｔＯＨ（４ｍＬ）中、３−［１−（２−クロロフェニル）−エトキシ］−５−シアノアセチル−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル（１１５ｍｇ、０．３２ｍｍｏｌ、１．０当量）の撹拌溶液に添加し、反応駅を一晩、８０℃で加熱した。反応混合物を真空下で濃縮し、カラムクロマトグラフィー（７０／９／１ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／ＮＨ３水溶液）により精製して、副題化合物を白色固体として得た（３５ｍｇ、０．０９ｍｍｏｌ、２９％）。；
【０１５７】
方法Ｇ：５−（５−アミノ−２Ｈ−ピラゾール−３−イル）−３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸アミド
【化４６】
2009533452.tif 000050
【０１５８】
５−（５−アミノ−２Ｈ−ピラゾール−３−イル）−３−［１−（２−クロロフェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル（４７ｍｇ、０．１２４ｍｍｏｌ、１．０当量）を、ＭｅＯＨ（６ｍＬ）中７Ｍ ＮＨ３中に懸濁し、加圧チューブ中で３日間、１００℃まで加熱した。溶媒を真空下で除去し、生成物をカラムクロマトグラフィー（７０／９／１ＤＣＭ／ＭｅＯＨ／ＮＨ３水溶液）により単離して、表題化合物をオフホワイト色固体として得た（１５ｍｇ、０．０４１ｍｍｏｌ、３３％）；1H NMR (400 MHz, d−4 MeOH) δ 1.73 (3H, d), 5.66 (1H, br s), 5.93 (1H, q), 6.88 (1H, s), 7.27−7.38 (2H, m), 7.44 (1H, d), 7.54 (1H, d)。
【０１５９】
【表３】
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【０１６０】
実施例４：ＰＬＫアッセイ
本発明の化合物を、下記のアッセイを用いてヒトＰＬＫキナーゼの阻害剤として評価する。
【０１６１】
Ｐｌｋ１阻害アッセイ：
放射性リン酸組み込みアッセイを用い、化合物をそれらのＰｌｋ１阻害能に関してスクリーニングした。アッセイは２５ｍＭ ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭ ＭｇＣｌ２、および１ｍＭ ＤＴＴの混合物中で行った。最終の基質濃度は５０μＭ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（１３６ｍＣｉ ３３Ｐ ＡＴＰ／ｍｍｏｌ ＡＴＰ、Amersham Pharmacia Biotech / Sigma Chemicals）および１０μＭペプチド（ＳＡＭ６８タンパク質△３３２−４４３）であった。アッセイは１５ｎＭ Ｐｌｋ１（Ａ２０−Ｋ３３８）の存在下、２５℃で行った。ＡＴＰおよび対象とする試験化合物を除く、上記の全ての試薬を含むアッセイバッファー原液を作製した。この原液３０μＬを９６ウェルプレートに入れた後、試験化合物の連続希釈液（典型的に終濃度１０μＭから始まり、２倍の連続希釈）を含むＤＭＳＯ原液２μＬをデュプリケートで加えた（ＤＭＳＯ終濃度５％）。このプレートを２５℃で１０分間プレインキュベートし、８μＬ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（終濃度５０μＭ）を加えることにより反応を開始させた。
【０１６２】
６０分後に、１００μＬの０．１４Ｍリン酸を加えることにより、反応を停止させた。マルチスクリーンホスホセルロースフィルター９６ウェルプレート（Millipore、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を１００μＬの０．２Ｍリン酸で前処理した後、１２５μＬの反応停止したアッセイ混合物を加えた。プレートを４×２００μＬの０．２Ｍリン酸で洗浄した。乾燥させた後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル(Perkin Elmer)をウェルに加えた後、シンチレーション計数を行った（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ液体シンチレーションカウンター、Wallac）。
【０１６３】
全てのデータ点に関して平均バックグラウンド値を除いた後、Ｐｒｉｓｍソフトウエアパッケージ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用ＧｒａｐｈＰａｄ Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、GraphPad Software, San Diego California, USA）を用い、初速データの非線形回帰分析からＫｉ（ａｐｐ）データを算出した。
【０１６４】
Ｐｌｋ１阻害アッセイ：
放射性リン酸組み込みアッセイを用い、化合物をそれらのＰｌｋ１阻害能に関してスクリーニングした。アッセイは２５ｍＭ ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭ ＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡおよび２ｍＭ ＤＴＴの混合物中で行った。最終の基質濃度は１５０μＭ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（１１５ｍＣｉ ３３Ｐ ＡＴＰ／ｍｍｏｌ ＡＴＰ、Amersham Pharmacia Biotech / Sigma Chemicals）および３００μＭペプチド（ＫＫＫＩＳＤＥＬＭＤＡＴＦＡＤＱＥＡＫ）配列番号１とした。アッセイは４ｎＭ Ｐｌｋ１の存在下、２５℃で行った。ＡＴＰおよび対象とする試験化合物を除く、上記の全ての試薬を含むアッセイバッファー原液を作製した。この原液３０μＬを９６ウェルプレートに入れた後、試験化合物の連続希釈液（一般に終濃度１０μＭから始まり、２倍の連続希釈）を含むＤＭＳＯ原液２μＬをデュプリケートで加えた（ＤＭＳＯ終濃度５％）。このプレートを２５℃で１０分間プレインキュベートし、８μＬ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（終濃度１５０μＭ）を加えることにより反応を開始させた。
【０１６５】
９０分後、１００μＬの０．１４Ｍリン酸を加えることにより反応を停止させた。マルチスクリーンホスホセルロースフィルター９６ウェルプレート（Millipore、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を１００μＬの０．２Ｍリン酸で前処理した後、１２５μＬの反応停止したアッセイ混合物を加えた。プレートを４×２００μＬの０．２Ｍリン酸で洗浄した。乾燥させた後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル(Perkin Elmer)をウェルに加えた後、シンチレーション計数を行った（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ液体シンチレーションカウンター、Wallac）。
【０１６６】
全てのデータ点に関して平均バックグラウンド値を除いた後、Ｐｒｉｓｍソフトウエアパッケージ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用ＧｒａｐｈＰａｄ Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、GraphPad Software, San Diego California, USA）を用い、初速データの非線形回帰分析からＫｉ（ａｐｐ）データを計算した。
【０１６７】
一般的に、本発明の化合物は、Ｐｌｋ１の阻害に有効である。下記の化合物は、放射性組み込みアッセイで１０ｎＭと１００ｎＭの間のＫｉを示した：Ｉ−１。下記の化合物は、放射性組み込みアッセイで１００ｎＭと４μＭの間のＫｉを示した：Ｉ−２。
【０１６８】
Ｐｌｋ２阻害アッセイ：
放射性リン酸組み込みアッセイを用いて、化合物をそれらのＰｌｋ２阻害能に関してスクリーニングした。アッセイは２５ｍＭ ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭ ＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡおよび２ｍＭ ＤＴＴの混合物中で行った。最終の基質濃度は２００μＭ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（５７ｍＣｉ ３３Ｐ ＡＴＰ／ｍｍｏｌ ＡＴＰ、Amersham Pharmacia Biotech / Sigma Chemicals）および３００μＭペプチド（ＫＫＫＩＳＤＥＬＭＤＡＴＦＡＤＱＥＡＫ）配列番号２とした。アッセイは２５ｎＭ Ｐｌｋ２の存在下、２５℃で行った。ＡＴＰおよび対象とする試験化合物を除く、上記の全ての試薬を含むアッセイバッファー原液を作製した。この原液３０μＬを９６ウェルプレートに入れた後、試験化合物の連続希釈液（一般に終濃度１０μＭから始まり、２倍の連続希釈）を含むＤＭＳＯ原液２μＬをデュプリケートで加えた（ＤＭＳＯ終濃度５％）。このプレートを２５℃で１０分間プレインキュベートし、８μＬ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（終濃度２００μＭを加えることにより反応を開始させた。
【０１６９】
９０分後、１００μＬの０．１４Ｍリン酸を加えることにより反応を停止させた。マルチスクリーンホスホセルロースフィルター９６ウェルプレート（Millipore、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を１００μＬの０．２Ｍリン酸で前処理した後、１２５μＬの反応停止したアッセイ混合物を加えた。プレートを４×２００μＬの０．２Ｍリン酸で洗浄した。乾燥させた後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル(Perkin Elmer)をウェルに加えた後、シンチレーション計数を行った（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ液体シンチレーションカウンター、Wallac）。
【０１７０】
全てのデータ点に関して平均バックグラウンド値を除いた後、Ｐｒｉｓｍソフトウエアパッケージ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、GraphPad Software, San Diego California, USA）を用い、初速データの非線形回帰分析からＫｉ（ａｐｐ）データを計算した。
【０１７１】
Ｐｌｋ３阻害アッセイ：
放射性リン酸組み込みアッセイを用い、化合物をそれらのＰｌｋ３阻害能に関してスクリーニングした。アッセイは２５ｍＭ ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭ ＭｇＣｌ２および１ｍＭ ＤＴＴの混合物中で行った。最終の基質濃度は７５μＭ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（６０ｍＣｉ ３３Ｐ ＡＴＰ／ｍｍｏｌ ＡＴＰ、Amersham Pharmacia Biotech / Sigma Chemicals）および１０μＭペプチド（ＳＡＭ６８タンパク質Δ３３２−４４３）とした。アッセイは５ｎＭ Ｐｌｋ３（Ｓ３８−Ａ３４０）の存在下、２５℃で行った。ＡＴＰおよび対象とする試験化合物を除く、上記の全ての試薬を含むアッセイバッファー原液を作製した。この原液３０μＬを９６ウェルプレートに入れた後、試験化合物の連続希釈液（一般に終濃度１０μＭから始まり、２倍の連続希釈）を含むＤＭＳＯ原液２μＬをデュプリケートで加えた（ＤＭＳＯ終濃度５％）。このプレートを２５℃で１０分間プレインキュベートし、８μＬ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（終濃度７５μＭ）を加えることにより反応を開始させた。
【０１７２】
６０分後、１００μＬの０．１４Ｍリン酸を加えることにより反応を停止した。マルチスクリーンホスホセルロースフィルター９６ウェルプレート（Millipore、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を１００μＬの０．２Ｍリン酸で前処理した後、１２５μＬの反応停止したアッセイ混合物を加えた。プレートを４×２００μＬの０．２Ｍリン酸で洗浄した。乾燥させた後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル(Perkin Elmer)をウェルに加えた後、シンチレーション計数を行った（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ液体シンチレーションカウンター、Wallac）。
【０１７３】
全てのデータ点に関して平均バックグラウンド値を除いた後、Ｐｒｉｓｍソフトウエアパッケージ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、GraphPad Software, San Diego California, USA）を用い、初速データの非線形回帰分析からＫｉ（ａｐｐ）データを計算した。
【０１７４】
Ｐｌｋ４阻害アッセイ：
放射性リン酸組み込みアッセイを用い、化合物をそれらのＰｌｋ４阻害能に関してスクリーニングした。アッセイは８ｍＭ ＭＯＰＳ（ｐＨ７．５）、１０ｍＭ ＭｇＣｌ２、０．１％ＢＳＡおよび２ｍＭ ＤＴＴの混合物中で行った。最終の基質濃度は１５μＭ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（２２７ｍＣｉ ３３Ｐ ＡＴＰ／ｍｍｏｌ ＡＴＰ、Amersham Pharmacia Biotech / Sigma Chemicals）および３００μＭペプチド（ＫＫＫＭＤＡＴＦＡＤＱ）配列番号３とした。アッセイは２５ｎＭ Ｐｌｋ４の存在下、２５℃で行った。ＡＴＰおよび対象とする試験化合物を除く、上記の全ての試薬を含むアッセイバッファー原液を作製した。この原液３０μＬを９６ウェルプレートに入れた後、試験化合物の連続希釈液（一般に終濃度１０μＭから始まり、２倍の連続希釈）を含むＤＭＳＯ原液２μＬをデュプリケートで加えた（ＤＭＳＯ終濃度５％）。このプレートを２５℃で１０分間プレインキュベートし、８μＬ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（終濃度１５μＭ）を加えることにより反応を開始させた。
【０１７５】
１８０分後、１００μＬの０．１４Ｍリン酸を加えることにより反応を停止した。マルチスクリーンホスホセルロースフィルター９６ウェルプレート（Millipore、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を１００μＬの０．２Ｍリン酸で前処理した後、１２５μＬの反応停止したアッセイ混合物を加えた。プレートを４×２００μＬの０．２Ｍリン酸で洗浄した。乾燥させた後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル(Perkin Elmer)をウェルに加えた後、シンチレーション計数を行った（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ液体シンチレーションカウンター、Wallac）。
【０１７６】
全てのデータ点に関して平均バックグラウンド値を除いた後、Ｐｒｉｓｍソフトウエアパッケージ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、GraphPad Software, San Diego California, USA）を用い、初速データの非線形回帰分析からＫｉ（ａｐｐ）データを計算した。
【配列表】
2009533452000001.xml
【手続補正書】
【提出日】平成20年12月11日(2008.12.11)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】配列表
【補正方法】変更
【補正の内容】
【配列表】
2009533452000001.app
【国際調査報告】
2009533452.tif 000080
2009533452.tif 000081
2009533452.tif 000082
2009533452.tif 000083