(57)【要約】  ターゲット画像内に可変形状ブロックを生成する方法は、ターゲットブロックの初期パターンを生成する段階、ターゲットブロックの許容可能な組合せを特定する段階、各許容可能な組合せに対して組合せ値を計算する段階、組合せ値を使用して許容可能な組合せの１つを選択する段階、及び選択された許容可能な組合せを実行して可変形状ブロックを生成する段階を含む。【選択図】図２
2009509405.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子データ処理装置によって実行される方法であって、
ターゲットブロックの初期パターンを生成する段階と、
ターゲットブロックの許容可能な組合せを特定する段階と、
各許容可能な組合せに対して組合せ値を計算する段階と、
前記組合せ値を使用して前記許容可能な組合せの１つを選択する段階と、
前記選択された許容可能な組合せを実行して可変形状ブロックを生成する段階と、
を含むことを特徴とする方法。
【請求項２】
組合せ規則のセットを使用して前記許容可能な組合せを定義する段階を更に含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記組合せ値は、Ｍ＝ΔＤ｜ΔＲを使用して計算され、ここでΔＤは、前記組合せによる歪の増加であり、ΔＲは、該組合せによる動きベクトルの減少であり、Ｍは、該組合せ値であることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記組合せ値を使用する段階は、最小値を有する許容可能な組合せを特定する段階を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記組合せ値を使用する段階は、閾値未満の許容可能な組合せを特定する段階を含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項６】
可変形状ブロックの数が閾値未満になるまで前記方法を繰り返す段階を更に含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項７】
選択された許容可能な組合せの組合せ値が閾値未満になるまで前記方法を繰り返す段階を更に含むことを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項８】
ターゲットブロックの初期パターンを生成する生成器と、
ターゲットブロックの許容可能な組合せを特定する特定器と、
各許容可能な組合せに対して組合せ値を計算する計算器と、
前記組合せ値を使用して前記許容可能な組合せの１つを選択する選択器と、
前記選択された許容可能な組合せを実行して可変形状ブロックを生成するブロック生成器と、
を含むことを特徴とする装置。
【請求項９】
組合せ規則のセットを使用して前記許容可能な組合せを使用する定義器を更に含むことを特徴とする請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
前記組合せ値は、Ｍ＝ΔＤ｜ΔＲを使用して計算され、ここでΔＤは、前記組合せによる歪の増加であり、ΔＲは、該組合せによる動きベクトルの減少であり、Ｍは、該組合せ値であることを特徴とする請求項８に記載の装置。
【請求項１１】
前記組合せ値の使用には、最小値を有する許容可能な組合せを特定するための手段を含むことを特徴とする請求項８に記載の装置。
【請求項１２】
前記選択器は、閾値未満の許容可能な組合せを特定することを特徴とする請求項８に記載の装置。
【請求項１３】
可変形状ブロックの数が閾値未満になるまで前記方法を繰り返す反復器を更に含むことを特徴とする請求項８に記載の装置。
【請求項１４】
選択された許容可能な組合せの組合せ値が閾値未満になるまで前記方法を繰り返す反復器を更に含むことを特徴とする請求項８に記載の装置。
【請求項１５】
ターゲットブロックの初期パターンを生成する段階と、
ターゲットブロックの許容可能な組合せを特定する段階と、
各許容可能な組合せに対して組合せ値を計算する段階と、
前記組合せ値を使用して前記許容可能な組合せの１つを選択する段階と、
前記選択された許容可能な組合せを実行して可変形状ブロックを生成する段階と、
を含む方法を、処理システムによって実行される時に、該システムに実行させる命令のプログラムを記憶するコンピュータ可読媒体。
【請求項１６】
組合せ規則のセットを使用して前記許容可能な組合せを定義する段階を更に含むことを特徴とする請求項１５に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項１７】
前記組合せ値は、Ｍ＝ΔＤ｜ΔＲを使用して計算され、ここでΔＤは、前記組合せによる歪の増加であり、ΔＲは、該組合せによる動きベクトルの減少であり、Ｍは、該組合せ値であることを特徴とする請求項１５に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項１８】
前記組合せ値を使用する段階は、最小値を有する許容可能な組合せを特定する段階を含むことを特徴とする請求項１５に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項１９】
前記組合せ値を使用する段階は、閾値未満の許容可能な組合せを特定する段階を含むことを特徴とする請求項１５に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項２０】
可変形状ブロックの数が閾値未満になるまで前記方法を繰り返す段階を更に含むことを特徴とする請求項１５に記載のコンピュータ可読媒体。
【請求項２１】
選択された許容可能な組合せの組合せ値が閾値未満になるまで前記方法を繰り返す段階を更に含むことを特徴とする請求項１５に記載のコンピュータ可読媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ビデオ圧縮の分野に関する。
【背景技術】
【０００２】
ビデオシーケンスに対する高圧縮利得は、画像（フレーム）間の時間的冗長性を除去することによって達成することができる。例えば、画像を符号化するために、符号化される画像の時間予測が、前に符号化された画像に基づいて生成される。時間予測は、実際の画像と比較されて予測誤差が求められ、この予測誤差は符号化される。予測は、広く使用されている（例えば、ＭＰＥＧ規格）ブロックベースの動き推定及び補償方法を使用して行うことができる。
【０００３】
動き補償及び推定方法は、１つ又はそれよりも多くの参照画像内の参照ブロックを検出してターゲット画像内の対応するターゲットブロックの位置を予測するために使用され、これにより、通常は予測誤差及び動きベクトルである、ターゲットブロックの予測残差のみを符号化すればよい。これらの方法は、ブロックマッチングを実行して、ターゲット画像内の対応するターゲットブロックに最も類似している参照画像内の画素の参照ブロックを特定する。
【０００４】
図１は、例示的な動きベクトル、参照ブロック、及びターゲットブロックの概略図である。ターゲット画像１２０は、参照画像１１０からの情報を使用して符号化されることになる。参照ブロック１１５は、ターゲット画像１２０内のターゲットブロック１２５に最も近くマッチングする参照画像１１０内のブロックとして特定される。参照ブロックが特定された後、動きベクトル１３０（単に例示的目的で矢印で示す）が生成されて、参照ブロック１１５の位置に対するターゲットブロック１２５の位置を特定する。動きベクトル１３０は、参照ブロック１１５とターゲットブロック１２５の間の関係を表す２つの要素、すなわち、水平変位及び垂直変位を有する。例えば、例示的に３×３の画素群である参照ブロック１１５は、位置（ｉ’，ｊ’）にあり、ターゲットブロック１２５は、位置（ｉ，ｊ）にある。２つのブロック間の距離が、動きベクトル（ｉ’−ｉ，ｊ’−ｊ）である。
【０００５】
動きベクトルの値は、参照ブロックと共にビデオ圧縮に使用され、ターゲットブロックに対する予測値を生成する。例えば、ターゲットブロックＳが、動きベクトル及び対応する参照ブロックに関連するものである場合、ターゲットブロック内の各画素は、次式で予測される。
2009509405.tif 000003
ここで、
2009509405.tif 000004
は、画素座標（ｘ，ｙ）に位置するターゲットブロック内の予測画素値であり、ｔは、ターゲット画像の時間指数であり、ｖ（ｘ＋ｍｘ，ｙ＋ｍｙ，ｋ）は、参照ブロック内の画素値（ｋで指数付けされる）であり、［ｍｘ，ｍｙ］は、ターゲットブロック内の予測される画素の位置に対する参照ブロック内の画素のオフセットを表す動きベクトルである。
【０００６】
ターゲット画像全体を予測するために、典型的な方法は、ターゲット画像をいくつかの重なり合わないターゲットブロックに分割する。次に、動き推定が各ターゲットブロックに対して実行され、その対応する参照ブロック及び動きベクトルを求める。一般的に、動き推定処理によって生成されるターゲット及び参照ブロックは、各ターゲット画素及び参照画素間に１対１のマッピングが存在するように、同じ形状(shape)を有し、かつ同量の画素を含む。
【０００７】
ターゲットブロックを生成する方法の一例は、ターゲット画像を固定の画素量（すなわち、１６×１６画素）を有するターゲットブロックに分割するＭＰＥＧに見ることができる。より高度なビデオコーデックは、ターゲットブロックの形状及び大きさを（いくつかの制限を伴って）可変とすることを可能にする。例えば、ＭＰＥＧ／ＡＶＣは、ブロックの大きさを４×４から１６×１６画素まで変化させることを可能にする。
【０００８】
一般的に、従来のブロック生成方法は、固定サイズのターゲットブロック及び参照ブロックの規則的パターンを生成する場合は良好に機能する。一方、動き推定方法は、ターゲットブロック及び参照ブロックが可変の形状及び大きさを有する場合により良い予測性能を有する。しかしながら、大きさ及び形状が変化するターゲットブロックの効率的なパターンを生成することは、従来のブロック生成方法の能力を超えている。動き推定方法によって使用される、ターゲット画像内に可変形状ブロックを効率的に生成する方法に対する必要性がある。
【発明の開示】
【０００９】
ターゲット画像内に可変形状ブロックを生成する方法は、ターゲットブロックの初期パターンを生成する段階、ターゲットブロックの許容可能な組合せを特定する段階、各許容可能な組合せに対して組合せ値を計算する段階、組合せ値を使用して許容可能な組合せの１つを選択する段階、及び選択された許容可能な組合せを実行して可変形状ブロックを生成する段階を含む。
【００１０】
本発明は、例示のために示されており、添付図面と共に以下の説明を参照することによってより良く理解されるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１１】
以下の説明においては、説明の一部を形成し、かつ本発明を実施することができる特定的な実施形態を例示的に示す添付図面を参照する。本発明の範囲を逸脱することなく他の実施形態を利用することができ、構造的変更を行うことができることは理解されるものとする。例えば、当業者は、様々な実施形態を説明するために使用される用語である画像は、ビデオデータに関連して使用される用語であるフィールド、フレーム、又はピクチャと一般的に互換的であることを理解するであろう。
【００１２】
方法は、動き推定に使用するために可変形状ターゲットブロックのパターンを生成する。本方法は、ターゲット画像及び参照画像を受け取り、ターゲット画像を様々な形状(shape)及び大きさのターゲットブロックに分割し、各可変形状ターゲットブロックに対して動きベクトルを生成する。一実施形態では、本方法は、反復的かつ適応的に小さなブロックを組み合わせてより大きなブロックにすることにより可変形状ブロックを生成する。
【００１３】
本方法は、例えば、各々が２×２画素を含むターゲットブロックの規則的パターンのような、ターゲットブロックの任意の初期パターンから開始することができる。本方法は、より大きなブロックを形成することができる小さなブロックの許容可能な組合せを特定する。各許容可能な組合せに対して、そのコスト及び利益を反映する値が求められる。組合せのコストとは、予測誤差の増加であり、その利益は、より大きなブロックについて削減された動きベクトルの数である。受入れ可能な値を有する許容可能な組合せが特定された後、関連する小さなブロックが組み合わせられて大きなブロックを形成し、この大きなブロックに対する新しい動きベクトルが求められる。本方法は、所定の停止点に達するまで繰り返すことができる。例えば、一実施形態では、本方法は、ターゲット画像内のブロック数が所定の数未満になるまで継続される。
【００１４】
可変形状ブロックを生成する方法の実施例を図２に示す。２１０において、ターゲットブロックに対する許容可能な形状が定められる。一般的に、本方法は、任意の形状を有するブロックの初期パターンで開始することができ、任意のブロックの組合せを実行して、任意の形状のブロックの出力パターンを生成する。本方法により生成される形状が多けほど、動き推定の性能は良くなる。しかしながら、本方法の実行の複雑さは、形状数の増加に伴い増加する。合理的な複雑さの程度で本方法を実行するために、いくつかの実施形態では、所定の許容可能な形状の数及び所定の許容可能な組合せの数を使用する。
【００１５】
本実施例では、複雑性を低減するために簡単な形状、例えば矩形ブロックのセットが２１０において定められ、それによって過度の数の計算を実行することなく、より小さな形状を組み合わせてより大きな形状にすることができる。２×２画素のブロック３０２、２×４のブロック３０４、及び４×４のブロック３０６を含む、２１０において定められる許容可能な形状の例を図３Ａに示す。
【００１６】
２１５において、より大きなブロックへのより小さなブロックの許容可能な組合せが定められる。許容可能な組合せのいくつかの例示的定義は、（１）互いに接続される現在の(existing)（より小さい）形状のみが、組み合わせられ、単一のより大きな形状にすることができる、（２）このより大きな形状は、現在の所定の形状である、及び（３）このより大きな形状は、ターゲット画像内の許容可能な位置に位置することを含む。これらの定義は、全ピクチャ内の許容可能な組合せの数を大幅に削減し、従って、可変形状ブロックを生成することの複雑性を減少する。この定義は、許容可能な組合せの数が、動き推定を適切に実行するほど十分に大きく、かつ可変形状ブロックを生成することの複雑性を管理可能な程度まで低減するほど十分に小さくなるように、システムによって設定又はユーザによって選択することができる。
【００１７】
より大きなブロックへのより小さいブロックの許容可能な組合せの例を図３Ｂ、３Ｃ、及び３Ｄに示す。図３Ｂでは、２×２画素のブロックが、別の２×２画素のブロックと組み合わせられて、より大きな２×４画素のブロックを形成することが許される。図３Ｃでは、４つの２×２画素のブロックが組み合わせられて、より大きな４×４画素のブロックとなることが許される。図３Ｄでは、２つの２×２画素のブロックと１つの２×４画素のブロックとが組み合わせられて、より大きな４×４画素のブロックとなることが許される。
【００１８】
許容可能な組合せの定義は又、組合せに対する許容可能な位置を含むことができる。例えば、２×４形状を有するブロックは、ブロック内の選択された画素が、２の倍数であるｙ座標又は４の倍数であるｘ座標（例えば、ｙ＝０、２、４．．．、又はｘ＝０、４、８．．．）に位置する場合、特定の位置において許される。組み合わせられたブロックに対する許容可能位置及び禁止位置の例を図４に示す。より大きなブロック４１０へのより小さなブロックの組合せは、より大きなブロックの位置が、ｘ座標が４であり、これが２の倍数であるので、許容可能である。一方、ブロック４２０を形成する組合せは、４２０のｘ座標が９であり、これは２の倍数ではないので禁止される。
【００１９】
別の例として、選択された画素が、２の倍数であるｘ座標及びｙ座標（例えば、ｙ＝０、２、４、８．．．及びｘ＝０、２、４、８．．．）に位置する場合、ユーザは、４×４ブロックを生成することを許すことができる。図４では、ブロック４３０は、選択された画素が２のｘ座標及び２のｙ座標を有するので、生成されることが許される。ブロック４４０は、そのｙ座標が２の倍数であるが、そのｘ座標が９であるので禁止される。これらの所定の許容可能な配置の例によって示されるように、２×４又は４×４ブロックを生成するために全ての２×２ブロックを組み合わせることができるということではない。許容可能な位置の数は、動き推定性能と計算の複雑性の均衡をとる。
【００２０】
２２０において、全ターゲット画像に対するターゲットブロックの初期パターンが生成される。本実施例では、初期パターンは、２１０で定められる許容可能な形状を使用して生成される。生成される初期パターンは、固定サイズの小ブロック（例えば、２×２ブロック）の規則的パターンとすることができる。初期パターンが生成された後、動きベクトルが、２２５において各ターゲットブロックに対して求められる。動きベクトルを検出するために、多くの既存アルゴリズムを使用することができる（例えば、ＭＰＥＧにおいて）。このブロックの初期の数Ｎblock及び初期の動きベクトルの数Ｎmvが記録される。
【００２１】
２３０において、動き推定が、動きベクトル使用して各ブロックに対して実行され、ターゲットブロックの予測及び関連する予測誤差を生成する。２３５において、予測誤差を使用して、ターゲットブロックの動き補償された予測の歪ＤSを計算する。歪は、ターゲットブロックの予測性能の尺度である。様々な関数を使用して歪を求めることができる。一例は、画素予測誤差の２乗の和：
2009509405.tif 000005
であり、ここで、ｘ、ｙ∈Ｓは、ターゲットブロックＳ内の全ての画素を示し、ｖx、yは、ターゲットピクチャ内の元の画素値であり、
2009509405.tif 000006
は、ターゲット画素の予測値である。予測値は、参照画像内の画素を特定する動きベクトルを使用して求められる。
【００２２】
歪関数の別の例は、予測誤差の絶対値の和：
2009509405.tif 000007
である。これらの関数のいずれか又は別の関数は、ターゲットブロックの歪を測定するためにユーザによって選択することができる。
【００２３】
２４０において、許容可能な組合せの定義を使用して、ターゲット画像内の既存ブロックの許容可能な組合せを特定する。任意の許容可能な組合せから形成することができるであろうより大きなブロックの各々の動きベクトルも又求められる。当業者に公知の動き推定方法を使用して、動きベクトルを求めることができる。
【００２４】
２４５において、組合せ値が、各許容可能な組合せに対して求められる。許容可能な組合せが実行された場合、その結果、歪は増加するが、動きベクトル数は減少する。従って、歪は、より小さいブロックを組み合わせてより大きなブロックにすることにより増加するが、より小さなブロックに対してもはや必要でない動きベクトルが、動き推定方法による使用に対して利用可能になる。これは、予測ターゲット画像の歪の全体的低減をもたらすことができるであろう。許容可能な組合せが実行されるべきか否かを判断するために、組合せを実行するコストが、利益に対して比較考量される。このコスト対利益は、増加する歪と動きベクトルの削減数との関数として表すことができる。利益に対して組合せのコストを比較考量するための関数の例は、その比である
2009509405.tif 000008
であり、ここで、Ｍは、組合せ値である。組合せ値は、ターゲット画像の特定領域内のブロックの複数の許容可能な組合せを比較するために使用される。
【００２５】
歪の増加は、許容可能な組合せにおけるより小さなブロックの全歪を、得られたより大きなブロックの歪から差し引くことにより計算され、歪差分ΔＤを求める。より小さな形状の全歪Ｄ0は、許容可能な組合せにおけるより小さな形状の予測歪ＤSの合計である。より小さな各形状の歪は、式（２）又は式（３）のような歪関数を使用して計算される。より小さなブロックの全歪は、
【数５】
2009509405.tif 000009
であり、ここで、Ｓ∈ＳLは、許容可能な組合せにおける全てのより小さなブロックを表す。組合せ後の歪Ｄ1は、より小さなブロックを組み合わせることにより生成されたより大きなブロックの歪である。一般的に、より大きなブロックに対する歪の量は、より小さなブロックの歪の量よりも大きい。組合せによって生じる増加する歪は、
【数６】
2009509405.tif 000010
である。
【００２６】
組合せから生じる動きベクトルの数の減少ΔＲは、組合せによって生成されたより大きなブロック内の動きベクトルの数Ｒ1を、組合せ以前に存在したより小さなブロック内の動きベクトルの数Ｒ0から差し引くことによって求められる。（単一の参照画像が使用される場合、各ブロック内の動きベクトルの数は１である）。組合せから生じる動きベクトルの量の減少は、
【数７】
2009509405.tif 000011
である。歪の増加ΔＤ及び動きベクトルの減少ΔＲを計算した後、組合せ値は、式（４）を使用して求められる。
【００２７】
２５０において、組合せ値を使用して、実行される許容可能な組合せを選択する。一実施形態では、特定の許容可能な組合せに対する組合せ値は、ターゲット画像の特定領域内の他の許容可能な組合せの値と比較される。次に、最小の組合せ値を有する許容可能な組合せが選択される。
【００２８】
２５５において、選択された組合せが実行される。選択された組合せのより小さなブロックは、より大きなブロックで置換される。更に、より小さなブロックの動きベクトルは、より大きなブロックに関連する動きベクトルで置換される。
【００２９】
２６０において、方法は、別の組合せを実行するか否かを判断する。別の組合せを実行するか否かを判断するために使用することができる機能の例は、固定停止機能及び適応停止機能を含む。
【００３０】
固定停止機能は、ターゲット画像内のブロック数が、閾値数Ｔｈblockに等しいか又はそれ未満となった後に本方法を停止させる。例えば、７２０×４８０（７２０垂直ライン及び４８０水平ライン）の大きさの画像に対して、ユーザは、ターゲット画像に対するブロックの最大数を１３５０、すなわち、Ｔｈblock＝１３５０になるように設定することができる。形状の閾値数は、エンコーダによって設定するか、又は入力パラメータとしてユーザが指定することができる。これに代えて、固定停止機能は、ターゲット画像内の動きベクトルの数が、閾値数Ｔｈmvに等しいか又はそれ未満となった後に方法を停止させる。（単一の参照画像を使用してターゲット画像を予測する場合、ターゲット形状の数は、ターゲット画像内の動きベクトルの数に等しい（Ｔｈblock＝Ｔｈmv））。各反復(iteration)後に、形状の残数（Ｎblock）又は動きベクトルの数（Ｎmv）が記録される。エンコーダがＮblock≦Ｔｈblock（又は、Ｎmv≦Ｔｈmv）を検出した時に、エンコーダは、本方法を停止する。
【００３１】
別の停止機能は、閾値Ｔｈstopを使用して、別の組合せを実行する利益が無視できるほど小さい場合に方法を停止させる。例えば、現在の選択された許容可能な組合せの組合せ値が閾値Ｔｈstopを超える場合、本方法は停止する。このようにして、ターゲットピクチャ内の形状及び動きベクトルの数をターゲット画像の内容に適応させることができる。これは、ビデオストリーム内の画像が大量の時間変動を有する場合に有用である。
【００３２】
別の組合せが、実行される場合、２６５において、ターゲットピクチャの形状パターンは、最新の組合せを反映するように更新される。更に、形状の数及び動きベクトルの数に対する値Ｎblock及びＮmvは、組合せによって生じた変化を反映するように更新される。次に、本方法は、２４０に戻る。
【００３３】
これ以上の組合せが実行されない場合、方法は、２７０で終了する。
【００３４】
図２の方法のいくつかの計算をより簡単な機能で置換する可変形状ブロックを生成する方法の別の例を図５に示す。例えば、図２に例示する方法の各反復中に、組合せ値は、全ての許容可能な組合せに対して計算される。しかしながら、特定の反復における多くの許容可能な組合せは、それ以前の反復中に存在するので、これらの組合せ値は、以前の反復中に計算されている。現在の反復に対して実行される計算量は、以前に計算された値を再利用することにより削減することができる。
【００３５】
図５の方法は、動き推定のための可変形状を生成する場合にそれ以前に計算された比を再利用し、本方法の現在の反復中に発生するあらゆる値に対する変化を更新して記録する。５１０において、本方法は、最初の反復中に許容可能な組合せに対するＭの値を計算し、例えば電子メモリデバイスのようなコンピュータ可読媒体に多次元配列で値を記憶する。配列内では、Ｍの値は、Ｍl,x,yとして添字付けされる。添字で使用されるｌ、ｘ、及びｙの定義は、表１で与えられる。
【００３６】
（表１）
2009509405.tif 000012
【００３７】
図２の方法の複雑性は、特定の許容可能な組合せの組合せ値を、いくつかの他の値に代えて閾値と比較し、その組合せを実行するか否かを判断することによって更に低減することができる。例えば、図２の方法では、Ｍ＝ΔＤ｜ΔＲの最小値を有する組合せが選択される。しかしながら、最小値を特定するには、その方法が全ての許容可能な組合せを走査することを必要とする。全ての組合せを走査する代わりに、図５の方法は、５２０において特定の許容可能な組合せに対する組合せ値を所定の閾値Ｔｈmergeと比較する。Ｍ＜Ｔｈmergeの場合、この組合せが直ちに選択されて実行され、他の許容可能な組合せは、この反復中は無視される。組合せ値が閾値未満でない場合には、配列内の次の組合せ値が閾値と比較される。（閾値Ｔｈmergeは、上述の閾値Ｔｈstopとは異なるものである）。
【００３８】
５３０において、本方法は、別の組合せを実行するか否かを判断する。実行しない場合、処理は、５５０で終了する。実行する場合、この組合せに影響を受けるＭl,x,yの値が５４０において更新され、処理は５２０に戻る。その結果、最初の反復の後、配列内のＭの値の一部分のみが再計算され、Ｍの値の残りは、変更されないままである。これにより、複雑性が低減され、本方法の処理時間が低減される。
【００３９】
可変形状ブロック生成方法が実行された後に、可変形状ブロックのパターン、並びに可変形状ブロックに対する動きベクトルを再構成するための情報が、再構成のためにデコーダに送信される。可変形状ブロックのパターン及び動きベクトルは、デコーダによって使用され、ターゲット画像に対する動き補償が実行される。
【００４０】
可変形状ブロックのパターンを生成する方法は、動き推定及び動き補償が実行されるあらゆるビデオ圧縮又はあらゆる他の用途に適用することができる。本方法は、ビデオ圧縮における動き予測に関する他の方法と独立に又は一所に機能することができる。図６は、可変形状ブロック生成方法を使用するシステムの例を示す。デジタルビデオカメラ６１０は、電子形式で画像を捕捉し、圧縮及び符号化処理中に可変形状ブロック生成方法を実施する圧縮デバイス６２０を使用して画像を処理する。符号化された画像は、電子伝送媒体６３０を通じてデジタル再生デバイス６４０に送信される。画像は、復号処理中に本方法を用いる復号デバイス６５０によって復号される。
【００４１】
本発明を特定のシステム環境における例示的な実施形態に関して説明したが、本発明は、添付の特許請求の範囲の精神及び範囲内の他の異なるハードウエア及びソフトウエア環境において様々な方法で実施することができることを当業者は認識するであろう。
【図面の簡単な説明】
【００４２】
【図１】例示的な動きベクトル、参照ブロック、及びターゲットブロックの概略図である。
【図２】動き推定のための可変形状ブロックを生成する方法の例を示す図である
【図３Ａ】動き推定のための可変形状ブロックを生成する方法によって使用される許容可能な形状及び形状の組合せの例を示す図である。
【図３Ｂ】動き推定のための可変形状ブロックを生成する方法によって使用される許容可能な形状及び形状の組合せの例を示す図である。
【図３Ｃ】動き推定のための可変形状ブロックを生成する方法によって使用される許容可能な形状及び形状の組合せの例を示す図である。
【図３Ｄ】動き推定のための可変形状ブロックを生成する方法によって使用される許容可能な形状及び形状の組合せの例を示す図である。
【図４】動き推定のための可変形状ブロックを生成する方法によって使用されるブロックの許容可能な組合せに対する許容可能な位置の例を示す図である。
【図５】動き推定のための可変形状ブロックを生成する方法の別の例を示す図である。
【図６】可変形状ブロック生成方法を使用するシステムの例を示す図である。
【図１】
2009509405.tif 000013
【図２】
2009509405.tif 000014
【図３Ａ】
2009509405.tif 000015
【図３Ｂ】
2009509405.tif 000016
【図３Ｃ】
2009509405.tif 000017
【図３Ｄ】
2009509405.tif 000018
【図４】
2009509405.tif 000019
【図５】
2009509405.tif 000020
【図６】
2009509405.tif 000021
【国際調査報告】
2009509405.tif 000022