(57)【要約】  通信プロトコルは、複数の同時通信を無線ネットワーク内の複数のネットワーク装置の間で行うことができるかどうかを決定するように構成される。一実施形態では、第１のネットワーク装置は、それが別のネットワーク装置との意図された通信を実施しながらも、耐えることができる最大干渉を決定できる。第１のネットワーク装置は、それが電流干渉レベルに基づいて許容できる、耐えうる追加最大干渉も計算できる。第１のネットワーク装置はその耐えうる追加最大干渉を、同じ時間フレーム内での通信の実施を希望する第３のネットワーク装置に通信するように構成できる。第３のネットワーク装置は、第１の装置の耐えうる追加最大干渉に基づきその最大許容電力を計算し、その送信動作を実施するために必要とされる最小送信電力をさらに決定するように構成できる。最小送信電力が、その耐えうる追加最大干渉を上回る干渉量を第１の装置に引き起こす場合、通信の予定は変更される。  【選択図】  図７
2009516436.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数のネットワーク装置の間で同時通信を割り当てる方法であって、
第１の装置が、第３の装置に対して所定のレベルの干渉を引き起こすことなく既定の期間中に第２の装置に情報を送信する際に使用できる最大電力レベルを決定することと、
該第１の装置が該第２の装置に効果的に情報を送信するために必要とされる最小電力量を決定することと、
必要とされる最小電力が最大電力レベル未満であるかどうかを判断し、最大電力レベル未満である場合には該第１の装置が該既定の期間中に該第２の装置に情報を送信することを許可することと、
を含む方法。
【請求項２】
必要とされる該最小電力が該最大電力レベルを超える場合に該第１の装置が該既定の期間中に該第２の装置に情報を送信するのを禁止するステップとをさらに含む請求項１に記載の方法。
【請求項３】
最大電力レベルを決定する該ステップが、第３の装置が耐えることができる最大干渉を決定するステップと、該第３の装置で該最大干渉を引き起こすであろう電力レベルを該第１の装置について決定するステップとを含む請求項１に記載の方法。
【請求項４】
決定する該ステップがすべて、該第１のネットワーク装置が該既定の期間中にデータを送信できるかどうかを判断するために該第１のネットワーク装置によって実行される請求項１に記載の方法。
【請求項５】
該最大許容電力がＰＭＡＰ＝ＰＭＳＩ／Ｇとして計算され、ＰＭＡＰが該第１の装置の最大許容電力であり、ＰＭＳＩが該第３の装置に引き起こされる干渉であり、Ｇが該第１の装置と該第３の装置の間の該チャネル利得である請求項１に記載の方法。
【請求項６】
該第３の装置が該既定の期間のその最大許容干渉レベルを計算するステップと該第３の装置が該既定の期間の該最大許容干渉を表す値を該第１の装置に送信するステップとをさらに含む請求項１に記載の方法。
【請求項７】
該最大許容干渉レベルが、該第３の装置がその近くでの新しい伝送から被ることがある該最大追加干渉を含む請求項１に記載の方法。
【請求項８】
既定のタイムスロットで別のネットワーク装置との同時通信をそれが実行できるかどうかを判断するように構成されたネットワーク装置であって、
第１の装置が、第３の装置に対して所定レベルの干渉を引き起こすことなく既定の期間中に第２の装置に情報を送信する際に使用できる最大電力レベルを決定するように構成された第１の制御論理回路と、
該第１の装置が該第２の装置に効果的に情報を送信するために必要とされる電力の最小量を決定するように構成された第２の制御論理回路と、
必要とされる該最小電力が該最大電力レベル未満であるかどうかを判断し、最大電力レベル未満である場合に該第１の装置が該既定の期間中に該第２の装置に情報を送信するのを許可するように構成された第３の制御論理回路と、
を備えるネットワーク装置。
【請求項９】
必要とされる該最小電力が該最大電力レベルを超える場合に、第３の制御論理回路が、該第１の装置が該既定の期間中に該第２の装置に情報を送信するのを禁止するように構成される請求項８に記載のネットワーク装置。
【請求項１０】
該第１の制御論理回路が、第３の装置が耐えることができる最大干渉を決定し、該第１の装置について、該第３の装置に対する該最大干渉を引き起こすであろう電力レベルを決定するように構成される請求項８に記載のネットワーク装置。
【請求項１１】
該最大許容電力がＰＭＡＰ＝ＰＭＳＩ／Ｇとして計算され、ＰＭＡＰが該第１の装置の該最大許容電力であり、ＰＭＳＩが該第３の装置に対して引き起こされる該干渉であり、Ｇが該第１の装置と該第３の装置の間の該チャネル利得である請求項８に記載のネットワーク装置。
【請求項１２】
該ネットワーク装置が特定の期間耐えることができる該最大許容干渉レベルを計算するように構成された第４の制御論理回路をさらに備える請求項８に記載のネットワーク装置。
【請求項１３】
該最大許容干渉レベルが、該第３の装置がその近くでの新しい伝送から被ることがある該最大追加干渉を含む請求項１に記載のネットワーク装置。
【請求項１４】
ネットワーク装置の中のコントローラが、該ネットワーク装置が既定の期間内に第２のネットワーク装置にデータを送信できるかどうかを決定できるようにするための、その中に具現化されたコンピュータプログラム論理を有するコンピュータが使える媒体を備えるコンピュータプログラム製品であって、前記コンピュータプログラム論理回路が、
該コントローラが、第１の装置が第３の装置に対して所定レベルの干渉を引き起こすことなく既定の期間中に第２の装置に情報を送信する際に使用できる最大電力レベルを決定できるようにするための第１のコンピュータ可読プログラムコードと、
該コントローラが、該第１の装置が該第２の装置に効果的に情報を送信するために必要とされる最小量の電力を決定できるようにするための第２のコンピュータ可読プログラムコードと、
該コントローラが、必要とされる該最小電力が該最大電力レベル未満であるかどうかを判断できるようにし、最大電力レベル未満である場合には該第１の装置が該既定期間中に該第２の装置に情報を送信するのを許可するための第３のコンピュータ可読プログラムコードと、
を備えるコンピュータプログラム製品。
【請求項１５】
該第３のコンピュータ可読プログラムコードが、該コントローラに、必要とされる該最小電力が該最大電力レベルを超える場合に該第１の装置が該既定の期間中に該第２の装置に情報を送信するのを禁止させる請求項１４に記載のコンピュータプログラム製品装置。
【請求項１６】
該第１のコンピュータ可読コードが、該コントローラに、該第３の装置が耐えることができる最大干渉を決定させ、該第３の装置に対する該最大干渉を引き起こすであろう電力レベルを該第１の装置について決定させる請求項１４に記載のコンピュータプログラム製品装置。
【請求項１７】
該最大許容電力がＰＭＡＰ＝ＰＭＳＩ／Ｇとして計算され、ＰＭＡＰが該第１の装置の該最大許容電力であり、ＰＭＳＩが該第３の装置に対して引き起こされる該干渉であり、Ｇが該第１の装置と該第３の装置の間のチャネル利得である請求項１４に記載のコンピュータプログラム製品装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はネットワーク通信に関し、さらに詳細にはいくつかの実施形態はメッシュネットワーク通信に関する。
【背景技術】
【０００２】
メッシュネットワーク（マルチホップネットワークとしても知られている）はリンクによって接続される自律型装置の集合体であり、ネットワークの中の各装置はルータだけではなくクライアントとしても動作するように構成できる。装置は、１台または複数の近隣装置に到達できる電力信号を送信する。受信者近隣装置は、同様にその範囲内にある別の装置に信号を送信できる。このプロセスは、データがその目的地に到着するまで装置から装置へ繰り返すことができる。したがって、メッシュネットワークは、目的地に到達するまでノードからノードへホップすることによって接続を可能にする。メッシュネットワークをもって範囲の拡大およびロバスト性を達成できる。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
複数の代替経路が使用できる場合、破壊された経路または遮断された経路の周辺での再構成を可能にするメッシュネットワークがある。このようなメッシュネットワークは、ノードまたは接続が非稼動中であるときにも動作できるため、自己回復的と呼ばれている。このようにして、メッシュネットワークは非常に信頼できる、あるいは回復力に富んだタイプのネットワークとなることができる。
【０００４】
メッシュネットワークにまつわる可能性のある１つの不利な点は、同時通信に課される制約である。例えば、従来のＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣプロトコルは近傍の中の媒体への同時アクセスを可能にしない。実際に、現在のＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣプロトコルは過剰に保守的で、ネットワークスループットの不必要な削減につながることがある。別の装置が自身の受信者に送信している間に、ある装置が自らの受信者に送信できないということは周知の浮き彫りにされた装置の問題である。データの転送またはルーティングを可能にするためには、装置間の経路を自動設定するためのプロトコルが開発されなければならない。メッシュネットワークのためのルーティングプロトコルはＭＡＣプロトコル（例えば、近傍）が自由に入手できる情報およびＰＨＹ（つまりリンク品質）が入手できる情報のいくらかを利用するように設計されなけばならない。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の多様な実施形態に従って、ネットワーク内で通信帯域幅を割り当てるシステムおよび方法が提供される。一実施形態では、複数のネットワーク装置間で同時通信を割り当てる方法は、第１の装置が、第３の装置に対して所定のレベルの干渉を引き起こすことなく既定の期間中に第２の装置に情報を送信する際に使用できる最大電力レベルを決定するステップと、第１の装置が第２の装置に効果的に情報を送信するために必要とされる最小量の電力を決定するステップと、必要とされる最小電力が最大電力レベル未満であるかどうかを判断し、そうである場合には第１の装置が既定の期間中に第２の装置に情報を送信するのを許可するステップとを含む。方法は、必要とされる最小電力が最大電力レベルを超える場合に、第１の装置が既定の期間中に第２の装置に情報を送信するのを禁止するステップを実行するためにさらに実現することもできる。
【０００６】
一実施形態では、最大電力レベルを決定するステップが、第３の装置が耐えることができる最大干渉を決定するステップと、第３の装置に対する最大干渉を引き起こすであろう電力レベルを第１の装置について決定するステップとを含むように、本発明を実現することができる。加えて、これらの決定するステップが、第１のネットワーク装置が既定の期間中にデータを送信できるかどうかを判断するために第１のネットワーク装置によってすべて実行されるように本発明を実現することができる。
【０００７】
一実施形態では、最大許容電力はＰＭＡＰ＝ＰＭＳＩ／Ｇとして計算され、ＰＭＡＰは第１の装置の最大許容電力であり、ＰＭＳＩは第３の装置に対して引き起こされる干渉であり、Ｇは第１の装置と第３の装置の間のチャネル利得である。
【０００８】
方法は、第３の装置が既定の期間のためのその最大許容干渉レベルを計算するステップと、第３の装置が既定の期間の最大許容干渉レベルを表す値を第１の装置に送信するステップとをさらに含むように実現できる。また、最大許容干渉レベルが、第３の装置がその近くでの新しい伝送から被ることのある最大追加干渉を含むように方法を実現することもできる。
【０００９】
本発明の別の実施形態では、ネットワーク装置は、それが既定のタイムスロットの内に別のネットワーク装置との同時通信を実施できるかどうかを判断するように構成される。ネットワーク装置は、第１の装置が第３の装置に所定のレベルの干渉を引き起こすことなく既定の期間中に第２の装置に情報を送信する際に使用できる最大電力レベルを決定するように構成された第１の制御論理回路と、第１の装置が第２の装置に情報を効果的に送信するために必要とされる最小量の電力を決定するように構成された第２の制御論理回路と、必要とされる最小電力が最大電力レベル未満であるかどうかを判断し、そうである場合には、第１の装置が既定の期間中に第２の装置に情報を送信できるように構成された第３の制御論理回路とを含むように構成できる。
【００１０】
追加の実施形態では、第３の制御論理回路は、必要とされる最小電力が最大電力レベルを超える場合に、第１の装置が既定の期間中に第２の装置に情報を送信するのを禁止するように構成される。さらに追加の実施形態では、第１の制御論理回路は、第３の装置が耐えることができる最大干渉を決定し、第３の装置に対する最大干渉を引き起こすであろう電力レベルを第１の装置について決定するように構成される。さらに追加の実施形態では、装置は、ネットワーク装置が既定の期間耐えることができる最大許容干渉レベルを計算するように構成された第４の制御論理回路を含むように構成される。さらに、一実施形態では、最大許容干渉レベルは、第３の装置がその近くで新しい伝送から被ることのある最大追加干渉を含む。装置は、最大許容電力がＰＭＡＰ＝ＰＭＳＩ／Ｇとして計算されるように実現でき、ＰＭＡＰは第１の装置の最大許容電力であり、ＰＭＳＩは第３の装置に対して引き起こされる干渉であり、Ｇは第１の装置と第３の装置の間のチャネル利得である。
【００１１】
本発明のさらに別の実施形態は、ネットワーク装置の中のコントローラが、ネットワーク装置が既定の期間に第２のネットワーク装置にデータを送信できるかどうかを判断できるようにするためのがその中で具現化されるコンピュータプログラム論理を有するコンピュータで使用可能な媒体を備えるコンピュータプログラム製品を提供し、コンピュータプログラム論理は、コントローラが、第１の装置が第３の装置に対して所定のレベルの干渉を引き起こすことなく既定の期間に第２の装置に情報を送信する際に使用できる最大電力レベルを決定できるようにするための第１のコンピュータ可読プログラムコードと、第１の装置が第２の装置に効果的に情報を送信するために必要とされる最小電力量をコントローラが決定できるようにするための第２のコンピュータ可読プログラムコードと、コントローラが必要とされる最小電力が最大電力レベル未満であるかどうかを判断し、そうである場合には第１の装置が既定の期間中に第２の装置に情報を送信するのを許可するための第３のプログラム可読プログラムコードとを含む。
【００１２】
１つの実現例では、第３のコンピュータ可読プログラムコードは、必要とされる最小電力が最大電力レベルを超える場合に、コントローラに、第１の装置が既定の期間中に第２の装置に情報を送信するのを禁止させる。別の実現例では、第１のコンピュータ可読プログラムコードは、コントローラに第３の装置が耐えることができる最大干渉を決定させ、第３の装置に対する最大干渉を引き起こすであろう電力レベルを第１の装置について決定させる。さらに、コントローラが、ネットワーク装置が既定の期間耐えることができる最大許容干渉レベルを計算できるようにするために、第４のコンピュータ可読プログラムコードを含むことができる。一実施形態では、最大許容干渉レベルは、第３の装置がその近くでの新しい伝送から被ることのある最大追加干渉を含む。別の実施形態では、最大許容電力はＰＭＡＰ＝ＰＭＳＩ／Ｇとして計算され、ＰＭＡＰは第１の装置の最大許容電力であり、ＰＭＳＩは第３の装置に対して引き起こされる干渉であり、Ｇは第１の装置と第３の装置の間のチャネル利得である。
【００１３】
本発明の他の特長および態様は、一例として本発明の実施形態による特長を描く添付図面と併せて解釈される以下の詳細な説明から明らかになるであろう。要約は、本書に添付される請求項によってだけ定められる本発明の適用範囲を制限することを目的としていない。
【００１４】
本発明は、１つまたは複数の多様な実施形態に従って、以下の図に関して詳細に説明される。図面は図解のためだけに示され、単に本発明の典型的な実施形態または実施形態例を描くにすぎない。これらの図面は本発明に関する読者の理解を容易にするために示されており、本発明の広さ、範囲、または利用可能性の制限とは見なされないものとする。明確にするために、および説明を容易にするために、図面は必ずしも縮尺どおりに作られていないことが留意されるべきである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
本発明を詳細に説明する前に、本発明を実現することができる環境例を説明することが有用である。このような１つの例は、複数の電子機器（例えば、中でもコンピュータと計算装置、携帯電話、パーソナルデジタルアシスタント、モーションカメラとスチルカメラ）がデータ、コンテンツおよび他の情報を互いに通信、共有できる無線ネットワークである。このようなネットワークの一例は、（ＷｉＭｅｄｉａおよびマルチバンドＯＦＤＭアライアンスの中の）ＷｉＭｅｄｉａ規格によって規定される例である。本発明は本書の中で分散型ネットワークという点で、あるいはＷｉＭｅｄｉａ規格という点で説明されることがある。これらの環境という点での説明は、本発明の多様な特長および実施形態を例示的な応用例の関連で描写できるようにする。この説明の読後、当業者には、さまざまな代替環境でどのようにして本発明を実現できるのかが明らかになる。実際に、本発明の利用可能性は分散型無線ネットワークに限定されず、環境例の１つの実現例として説明されるＷｉＭｅｄｉａ規格にも限定されていない。
【００１６】
大部分のネットワーク規格は、ネットワークに接続された装置の動作を決定する方針または規則を規定する。ＷｉＭｅｄｉａ規格は、このような装置のアドホックネットワークおよび分散型ネットワークが効率的に動作できるようにするためにＷ−ＵＳＢおよびＷｉＮｅｔに準拠する装置が従わなければならない仕組みおよび方針を規定する。
【００１７】
図１は、本発明を実現することができる環境例となり得る無線ネットワークの１つの考えられる構成を描くブロック図である。ここで図１を参照すると、無線ネットワーク１０２０は、装置の間にワイヤまたはケーブルを必要とすることなく複数の電子装置が互いと通信できるようにするために提供される。無線ネットワーク１０２０は、例えば送信電力レベルおよびネットワークと関連付けられた多様な電子装置の受信感度を含む多くの要因またはパラメータに応じてカバレージエリアで変化することがある。無線ネットワークの例は、他の無線ネットワーク実現例だけではなく、多様なＩＥＥＥ規格および前述されたような他の規格も含むことがある。
【００１８】
多くの応用例で無線ネットワーク１０２０は、例えば家庭またはオフィスのような相対的に限られた領域で動作する。図１に描かれている例は家庭またはスモールオフィス環境に見られることがあるような実現例の例である。一般的に無線通信ネットワークおよび通信ネットワークが家庭外およびオフィス外の多くの環境でも見られることは言うまでもない。図１に描かれている例では、無線ネットワーク１０２０は、それが外部ネットワークと通信できるようにするために通信装置を含んでいる。さらに詳細には、描かれている例では、無線ネットワーク１０２０はインターネット１０４６のような外部ネットワークに対する接続性を提供するためのモデム１０４０、および別のネットワーク１０４４に対する外部接続性を提供できる無線アクセスポイント１０４２を含む。
【００１９】
携帯電話１０１０およびパーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）１０１２のような携帯電子機器も例示した無線ネットワーク１０２０に描かれている。図１に描かれている他の電子機器のように、携帯電話１０１０およびＰＤＡ１０１２は、適切な無線インタフェースを介して無線ネットワーク１０２０と通信できる。加えて、これらの装置は外部ネットワークとさらに通信するように構成されてよい。例えば、携帯電話１０１０は、通常、基地局を経由して広域無線ネットワークと通信するように構成される。
【００２０】
加えて、図１に描かれている環境例は、無線ネットワーク１０２０に接続されている家庭用娯楽機器の例も含む。描かれている例では、ゲーム機１０５２、ビデオプレーヤ１０５４、デジタルカメラ／カムコーダ１０５６、および高解像度テレビ１０５８等の電子機器が、無線ネットワーク１０２０を介して相互接続されているとして描かれている。例えば、デジタルカメラまたはカムコーダ１０５６は、１つまたは複数の静止画像または動画ビデオの画像を取り込むためにユーザによって活用できる。取り込んだ画像は、デジタルカメラまたはカムコーダ１０５６と関連付けられたローカルメモリまたは記憶装置に記憶し、最終的に無線ネットワーク１０２０を介して別の電子機器に通信することができる。例えば、ユーザが無線ネットワーク１０２０と関連付けられた高解像度テレビ受像機１０５８にデジタルビデオストリームを提供することを希望することがある。別の例として、ユーザは自分のパソコン１０６０に、あるいはインターネット１０４６にデジタルカメラ１０５６から１つまたは複数の画像をアップロードすることを希望する場合がある。これは無線ネットワーク１０２０によって達成できる。無線ネットワーク１０２０が、ピアツーピアで、あるいは示されている例が説明するために役立つような他の方式でデータ、コンテンツおよび他の情報の共有を提供するために活用できることは言うまでもない。
【００２１】
パソコン１０６０、または無線エアインタフェースを介して無線ネットワーク１０２０に接続されている他の計算装置も描かれている。示されている例に描かれているように、パソコン１０６０はインターネット１０４６等の外部ネットワークに接続性を提供することもできる。
【００２２】
描かれている例では、無線ネットワーク１０２０はそれと関連付けられている多様な電子機器に無線接続性を提供するように実現される。無線ネットワーク１０２０は、これらの装置が無線ネットワーク１０２０全体でデータ、コンテンツおよび他の情報を互いに共有できるようにする。通常、このような環境では、電子機器は無線ネットワーク１０２０と関連付けられた他の装置とエアインタフェースを介した通信を可能にするために適切な送信機、受信機、またはトランシーバを有するであろう。これらの電子機器は、１つまたは複数の適切な無線規格に準拠してよく、実際には複数の規格が既定の近傍の中で作用する可能性がある。通常、ネットワークと関連付けられた電子機器は、ネットワーク全体で通信を管理し、電子機器の操作機能性を管理するように構成された制御論理回路も有する。このような制御論理回路は、ハードウェア、ソフトウェアおよびその組み合わせを使用して実現できる。例えば、１台または複数のプロセッサ、ＡＳＩＣ、ＰＬＡおよび他の論理装置または構成要素を、所望される特長および機能を実現するために装置に付属させることができる。加えて、メモリまたは他のデータおよび情報の記憶容量は、装置の動作およびネットワーク全体での通信を容易にするために含むことができる。
【００２３】
無線ネットワーク１０２０の一部として動作している電子機器は本書ではネットワーク装置、ネットワークのメンバーまたはメンバー装置、あるいはネットワークと関連付けられた装置と呼ばれることもある。一実施形態では、既定のネットワークと通信する装置はメンバーであってよい、あるいはネットワークと単に通信中であってよい。
【００２４】
図２は、図１に描かれている無線ネットワーク１０２０の実現例を描く図である。ここで図２を参照すると、この実現例は、ネットワーク装置がそれらの範囲内の近隣装置と通信するメッシュネットワークである。装置が範囲外の別のネットワーク装置との通信を希望すると、装置は範囲内の近隣装置を使用して、受信者に通信を中継するまたは送ることができる。通信装置のそれぞれの位置に応じて、一人または複数の中間受信者が含まれてよい。図２の無線ネットワーク１０２０の中に信号経路は描かれていないが、２台のサンプルネットワーク装置と関連付けられる可能性がある通信半径の例を描くために破線の円が示されている。描かれている例では、デジタルカムコーダー１０５６が、記憶のために、およびＨＤＴＶ１０５８を介した後のプレイバックのためにビデオプレーヤ１０５４にデジタルビデオを送信することを希望すると仮定する。例の半径が描くように、カムコーダ１０５６はビデオプレーヤ１０５４に直接的に到達できない。しかしながら、この例では、ＨＤＴＶ１０５８が両方の装置の範囲内にある。したがって、ＨＤＴＶ１０５８は、カムコーダ１０５６からのデジタルビデオをビデオプレーヤ１０５４に送るための仲介者として使用される。
【００２５】
いくつかの通信ネットワークは、期間、つまり通信および他の活動のために使用できるフレームに分割される。例えば、前述されたように、いくつかのネットワークは、例えば次回の通信活動を予定するための、ビーコン期間等のスケジューリングウィンドウを有する。また、いくつかのネットワークは、このような通信活動が起こる通信ウィンドウを有する。ＷｉＭｅｄｉａ−ＭＢＯＡ規格では、帯域幅は、ネットワークと関連付けられている多様な電子機器によるデータの伝送および受信のために同様にタイムスロットに分割されるスーパーフレームに分割される。
【００２６】
このようなタイムスロットの例は図３に描かれている。ここで図３を参照すると、この例示的な環境において、通信帯域幅はスーパーフレーム１０４（描かれている２つ）に分割され、それぞれのスーパーフレーム１０４はそれ自体媒体アクセススロット１０８と呼ばれる複数のタイムスロットに分割されている。他の割り当ても考えられるが、環境例においては、各スーパーフレーム１０４の中に２５６個の媒体アクセススロット１０８がある。加えて、各スーパーフレーム１０４の始まりには、複数のビーコンスロットから構成されるビーコン期間１１１がある。いくつかのネットワークでは、ビーコン期間１１１は、装置がタイムスロットを確保し、他のハウスキーピング情報またはステータス情報を交換する期間である。例えば、ＷｉＭｅｄｉａ−ＭＢＯＡ分散型無線ネットワークでは、スーパーフレームは、装置が目覚めており、他の装置からビーコンを受信するビーコン期間１１１を備える。前記に参照された規格におけるスーパーフレーム、および他のネットワーク構成における装置間の通信のために使用される他の期間は、スケジューリングウィンドウの有無にかかわらず本書で一般的に通信ウィンドウと呼ばれている。
【００２７】
本発明を実現することができる環境例を説明してきたが、ここで本発明の多様な特長および実施形態はさらに詳細に説明される。説明は、考察および理解を容易にするためだけにこの環境例という点で示されてよい。本書の説明の読後、本発明が、多くの異なる電子装置のどれかと、多様な類似したあるいは代替のプロトコルまたは仕様に従って動作する（有線通信環境または無線通信環境、および分散型ネットワークまたは非分散型ネットワークを含む）多くの異なる通信環境の何れかで実現できることが当業者に明らかになるであろう。
【００２８】
例えばメッシュネットワーク内においてのように、ネットワーク装置間でより短い伝送範囲が使用される場合、干渉は制限できる。さらに、十分な数のノードを有するメッシュネットワークを使うと、空間的に分離された同時データフローが可能である。しかしながら、現在のＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣプロトコルは媒体へのこのような同時アクセスを可能にせず、それは過剰に保守的で、ネットワークスループットの不必要な削減につながることがある。図４は、従来のＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣプロトコルにまつわる非効率を描くために使用できるネットワーク構成を描く図である。ここで図４を参照すると、６台のネットワーク装置、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、ＥおよびＦが空間的に分離されているとして描かれている。装置Ａが、装置Ｂに送信することを希望する連続したデータストリームをもつと仮定する。ＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣプロトコルにより、装置Ａはそのビーコンの中に、装置Ｂにそのデータストリームを送信するために、例えばセットＸという特定のセットの媒体アクセススロット（ＭＡＳ）を確保するためのフィールドを含む。ここでＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣプロトコルに従って、装置Ａはそのビーコンを送信し、セットＸを確保するためにその最大送信電力（ＴＰ）を使用する。装置Ｄは装置Ａの範囲内にあるので、装置ＤがＡのビーコンを受信すると、装置Ｄは、装置Ａによる装置ＢのＡＣＫ（肯定応答）パケットの受信を破損するのを回避するために特定されたセットＸの間、装置Ｃに送信するのを控える。装置Ｄは、Ａのデータ伝送によってその受信が破損されるのを回避するために、装置Ｄから受信するのも控える。装置Ａがそのデータパケットを送信している間に装置Ｄが送信できないことが、周知の浮き彫りにされた装置の問題である。
【００２９】
ここで、さらに、装置Ｅが装置Ｆに送信を希望すると仮定する。前記の想定では、装置Ｅは装置Ｂのビーコンを聴き、したがってＡのデータパケットのＢによる受信を破損するのを回避するために、Ｂのビーコン（例えば、セットＸ）により特定される媒体アクセススロットの間、装置Ｆへ送信するのを控える。装置Ｅは、ＢのＡＣＫ（肯定応答）伝送によりその受信が破損されるのを回避するために、装置Ｆから受信するのも控える。
【００３０】
しかしながら、本発明の一実施形態に従って、プロトコルは（例えば、媒体アクセススロットの同じセットを使用して）三回の伝送、つまりＡ−Ｂ、Ｃ−Ｄ、およびＥ−Ｆが同時に進行できるように確立できる。複数の伝送が同じ近傍の中で発生できるようにすることにより、ネットワークスループットの増加につながる場合がある。したがって、一実施形態では、ネットワークは、このような伝送が可能ならいつでも発生するように実現できる。別の実施形態では、近隣装置が、それらが同じ媒体アクセススロットの間に最小の情報交換を使用して送信できるかどうかを決定できるようにするために、分散方式が実現できる。
【００３１】
発明者は、従来のＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣプロセスにまつわる問題の根源が、衝突の保守的な定義にあると判断した。例えば、端末ｉが端末ｊから現在パケットを受信している場合に、前記例が描くように、ｉの伝送範囲およびｊの伝送範囲の中の他のすべての端末は、ｉのデータパケット継続受信およびｊのＡＣＫ（肯定応答）パケット後受信と衝突するのを回避するために伝送を延期する。
【００３２】
図５は、現在のＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣ方式が過剰に保守的である想定例を描くために使用される別のサンプルネットワーク構成を描く図である。ここで図５を参照すると、４台のネットワーク装置Ａ、Ｂ、ＣおよびＤは空間的に分離されて描かれている。説明のために、装置ＡとＣが、同じ最大電力（Ｐｍａｘ）を使用して現在それぞれ装置ＢとＤにデータを送信中であると仮定する。装置Ｂの目標信号対雑音比（ＳＮＲＴａｒｇｅｔ）が８ｄＢに等しく、経路損失減衰指数が３に等しいとさらに仮定する。この例のため、熱雑音は無視される。装置Ａから受信される信号の装置Ｂでの測定された信号対雑音比は、装置Ｃが送信している間は１４ｄＢを超えている。したがって、（ＳＮＲｍｅａｓｕｒｅｄ＞ＳＮＲＴａｒｇｅｔであるため）装置Ｃが送信している間、装置Ｂが装置Ａの信号（それがデータであろうと、ＡＣＫ（肯定応答）であろうと）を確実に受信できることが可能である。しかしながら、前記に留意されたように、従来のＷｉＭＡＣプロトコルは、ビーコンが十分な範囲（例えば、１０ｍ）を有すると仮定して、いったん（例えばＢのビーコンを通して）Ｂの予約について学習すると、それ自体の伝送を延期するあるいは予定を変更するよう装置Ｃに要求するため、プロトコルはこれらの２つの伝送が同時に発生するのを許可しない。
【００３３】
本発明をさらに詳細に説明する前に、従来のＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣプロトコルに関するいくつかの仮定が説明される。従来のＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣプロトコルがア適切に機能するために、立てることのできる１つの仮定は、チャネル利得が複数のスーパーフレーム伝送期間の持続時間中同じ状態を保っているという点である。これは、チャネル利得が十分な期間同じ状態を保ったままでない場合には、ネットワーク性能はある程度まで予測不可能であり、装置は自分の近隣システムのビーコンをでたらめに見失うまたは受信する可能性があるために仮定できる。その結果、ネットワーク装置はＤＲＰ競合解消に不必要な量の時間を費やす可能性がある。同じ状態にあるチャネル利得はゆっくりとした移動性パターン（例えば、１ｍ／ｓ）にとっては非現実的ではない。
【００３４】
立てることのできる別の仮定は、２つの端末間の利得が両方向で同じであるという点である。この仮定は、利得が異なった場合、従来の予約プロトコルは適切に機能しないであろうために立てられる。ＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣ仕様は、「受信者装置は、例えばスループットを高めるため、および／またはフレーム誤り率を削減するためにソース装置によって使用される最適データレートを提案するためにリンクフィードバック（Ｌｉｎｋ  Ｆｅｅｄｂａｃｋ）ＩＥを使用してよい。リンクフィードバックＩＥでのデータレートは、ソース装置が許容できるフレーム誤り率について、この特定のリンクのために使用しなければならない最大データレートとして解釈される必要がある。」と述べている。したがって、立てることができる別の仮定は、送信機が使用してよい最大速度が何であるのかを装置受信機が事前に知っているという点である。
【００３５】
本発明の一実施形態では、ＰＨＹが平均電力の推定値および所望される受信信号の信号対雑音比を提供できるとさらに仮定できる。これらの２つの値を使用して、ＭＡＣプロトコルはその位置での干渉電力レベルの推定値を計算できる。
【００３６】
本発明の一実施形態では、ネットワークは、いつ複数の同時伝送が許容されるのかを判断するために追加の装置情報を使用する。特に、一実施形態では、本発明は、複数の同時伝送について実際の矛盾が存在するかどうかを判断するためにこの追加情報を使用し、干渉の尤度が所定の許容閾値以下である場合に複数の同時伝送が発生できるようにする。
【００３７】
一実施形態ではこれは、なんらかの衝突回避情報を近隣ネットワーク装置に放送するように、ネットワーク装置を構成することによって達成できる。例えば、一実施形態では、ネットワーク装置はそのビーコンパケットで、つまり別の期間中に近隣装置に衝突回避情報を放送するように構成できる。近隣装置は、同時送信を行うことができるかどうかを判断するために、他の情報とともにこの衝突回避情報を使用できる。例えば、一実施形態では、近隣装置は干渉の尤度を決定するために、したがっていつ同時データ送信を行うことができるのかを決定するためにビーコン交換を通して学習されたチャネル利得情報を使用する。
【００３８】
さらによく説明するために、単純な例を考える。図６は、図５に描かれている構成例に関してこの単純な例を説明する操作流れ図である。説明のために、ＲＢはターゲット装置、Ｂで所望される（またはサポートされている）最大データレートとする。ＳＮＲ（ＲＢ）は装置Ｂの対応する必要とされる信号対雑音比を示す。一実施形態では、信号対雑音比は設計段階で推定することができ、通常は受信機構造（例えば、符号化方式）およびチャネルモデルに依存する。一実施形態では、安全マージンが推定誤差を説明するために使用できる。例えば、３ｄＢという安全マージンを、信号対雑音比予算に対して織り込むことができる。
【００３９】
ここで図５および図６を参照すると、ステップ２２２で装置Ａは装置Ｂに予約要求を送信する。環境例という点では、これは例えばビーコン期間中に行うことができる。ステップ２２４では、装置Ａから予約要求を受信すると、装置Ｂが、それが信頼できる通信のために必要とする最小受信電力を計算する。一実施形態では、装置Ｂは以下のように最小受信電力を計算し、
Ｐｒｅｃ（Ｂ）＝ＳＮＲＡ（ＲＢ）＊  Ｉｃｕｒｒｅｎｔ（Ｂ）      （１）
Ｉｃｕｒｒｅｎｔ（Ｂ）は、（前記に説明された仮定に従って）装置Ｂでの現在の推定干渉電力レベルである。
【００４０】
ステップ２２６では、装置Ｂは推定チャネル利得を計算する。一実施形態では、これはＡのビーコンの受信信号強度表示（ＲＳＳＩ）を使用して達成できる。例えば、装置Ｂは、それ自体と、
ＧＡＢ＝ＲＳＳＩ／Ｐｍａｘ（Ｂ）                      （２）
として定義されるＡの間の推定チャネル利得（ＧＡＢ）を計算することができ、Ｐｍａｘは最大電力である。一実施形態では、ビーコンは、所定のパラメータである場合があるＰｍａｘで送信される。他の公知の電力レベルを確立し、使用できる。
【００４１】
ステップ２２８では、装置Ｂは、装置Ａが装置Ｂにそのパケット（データまたはＡＣＫ（肯定応答）パケット）を送信するために使用しなければならない最小送信電力（Ｐｔｒ（ＡＢ））を計算する。一実施形態では、これは装置Ｂの最小受信電力およびそれ自体と装置Ａの間の推定チャネル利得に基づいて決定できる。したがって、方程式（１）および（２）を使用して、装置Ａが装置Ｂにそのパケットを送信するために使用しなければならない最小送信電力は以下のように計算できる。
Ｐｔｒ（ＡＢ）＝Ｐｒｅｃ（Ｂ）／ＧＡＢ              （３）
【００４２】
この説明の読後、当業者にとって明らかになるように、（例えば、Ｐｔｒ（ＡＢ）を超える）余分な電力により、装置Ｂは装置Ｂでの干渉の電流のレベルＩｃｕｒｒｅｎｔ（Ｂ）を超える追加の干渉に耐えることができるであろう。
【００４３】
ステップ２３０では、装置Ｂは、ＡがＰｍａｘで送信するときにそれが耐えることができる最大干渉を計算する。一実施形態では、これは以下として決定される。
Ｉｍａｘ（Ｂ）＝Ｐｍａｘ＊ＧＡＢ／ＳＮＲ（Ｒｎ）    （４）
【００４４】
これを使用して、ステップ２３２で装置Ｂは、装置Ｂがその近くでの新しい伝送から被ることのあるＰＭＳＩ（Ｂ）で示される、耐えうる追加最大干渉を計算する。
ＰＭＳＩ（Ｂ）＝Ｉｍａｘ（Ｂ）−  Ｉｃｕｒｒｅｎｔ（Ｂ）    （５）
【００４５】
装置Ｂが特定の期間つまり媒体アクセススロット（例えば、ＡＣＫ（肯定応答）のないデータパケット）の間送信しているにすぎない場合には、一実施形態では、装置ＢがそのＭＡＳの間に受信しない旨および装置Ｂの近隣システムが、それらが希望するどのような電力でも使用できる旨とを示すために、ＰＭＳＩ（Ｂ）を無限に設定できることに留意する。また、最大レベルは絶対最大値として決定できる、つまり安全マージンを確立し、最大を決定する際に含むことができることにも留意する。
【００４６】
図７は、同じスロットを予約することを希望する別の装置（例えば、図５の装置Ｃ）が、本発明の一実施形態に従ってそのスロットを予約するのを許されるべきかどうかを決定するためのプロセス例を描く図である。ここで図７を参照すると、装置Ｃ（図５を参照すること）が、装置Ｂが前に予約したのと同じスロット（例えばＭＡＳ）を予約することを希望する場合、一実施形態では、ステップ２４４で装置Ｃはそのビーコンの中に、ノードＢが装置Ｂの以後のビーコンにＰＭＳＩ（Ｂ）の値を含めるという要求を含む。
【００４７】
一実施形態では、この情報が最小量の帯域幅（例えば、おそらく２バイト）を消費することがあるが、装置（例えば、前記例における装置Ｂ）がつねにそのビーコンにこのオーバヘッドを含める必要がないことに留意する。代わりに、一実施形態における装置は、別の装置がそれを要求するときにだけこの情報を含めることができる。ステップ２４６でこの情報を受信すると、受信側装置（例えば、前記例の装置Ｃ）は、装置Ｃによって装置Ｂに対して引き起こされる干渉電力がＰＭＳＩ（Ｂ）未満であるようにそれが使用できる最大許容電力（ＰＭＡＰ（Ｃ））を以下のように計算できる。
ＰＭＡＰ（Ｃ）＝ＰＭＳＩ（Ｂ）／ＧＣＢ        （６）
【００４８】
ＧＣＢがＢのビーコンの受信を介して容易に使用できることに留意する。ステップ２４８で、装置Ｃは（装置ＤがＣにＩｃｕｒｒｅｎｔ（Ｄ）について知らせたと仮定して）装置Ｄにパケットを送信するために必要とされる送信電力Ｐｔｒ（ＣＤ）を決定する。一実施形態では、装置ＣはＰｔｒ（ＣＤ）を決定するために式（１）から（３）を使用する。
【００４９】
Ｐｔｒ（ＣＤ）＜ＰＭＡＰ（Ｃ）である場合には、ＣがＤにパケットを送信するために使用する必要のある送信電力は、装置Ｂでの衝突を引き起こしてはならず、したがってＣは、Ｂが過去に予約した同じＭＡＳを予約できる。これはステップ２５０および２５２により描かれている。他方、Ｐｔｒ（ＣＤ）＞ＰＭＡＰ（Ｃ）である場合には、装置Ｃが装置Ｄにパケットを送信するために使用する必要がある最大許容電力を計算する送信電力はおそらく装置Ｂで衝突を引き起こし、Ｃの要求は拒絶される。これはステップ２５０および２５４により描かれている。
【００５０】
いったん装置Ｃがそのビーコンの中で装置ＢとＭＡＳを共用するその意図を確認すると、一実施形態では、装置ＡおよびＢの内の１台または複数が、装置Ｃからの干渉の尤度を削減するために、例えばその電力をＰｍａｘまで増加できる。このようにして、装置Ｂが装置Ｃからの干渉に耐えることができるように、最大電力Ｐｍａｘまで増加し、装置Ａに、装置Ａと交換される以後のすべてのパケットについてＰｍａｘの使用開始を知らせるように装置Ｂを構成することが可能である。
【００５１】
前記手順は、装置Ｃの伝送が装置Ｂの受信（それがＡＣＫ（肯定応答）であれ、データであれ）を妨げないように実現できる。しかしながら、一実施形態では、装置Ｃが、それが装置Ｂと同じＭＡＳを共用するかどうかを決定する前に調べることができるもう１つの条件がある。この条件とは、装置Ｂの伝送がＣでの考えられる受信（例えば、ＡＣＫ（肯定応答）受信）を妨げないということである。これは、前述された方法に類似した方法を使用して達成される。基本的には、装置ＣはＢからの干渉（つまり、ＧＢＣ＊Ｐｍａｘ）がＰＭＳＩ（Ｃ）を超えないことを確認するように構成される。
【００５２】
前記の例が描くように、装置Ｃが装置Ｂとタイムスロットを共用することを希望する一実施形態では、装置Ｃは、装置Ｃの伝送が装置Ｃの近傍での受信に与える影響、および装置Ｃの近隣装置の伝送が装置Ｃの受信に与える影響をチェックする。一実施形態では、装置Ｃは以下の２つの実行可能性条件を達成することが必要とされる。（１）装置Ｃの伝送（データまたはＡＣＫ（肯定応答））はＣの近くでのすでに予定されている受信を妨げてはならない、および（２）すでに予定された伝送に起因する追加の干渉はパケットを受信する装置Ｃの能力に干渉するほど十分ではない。
【００５３】
装置Ｃに対する同じ条件は、装置Ｃが通信を希望するターゲット装置によっても満たされなければならないことが、これを読んだ後に当業者に明らかになるであろう。このようにして、装置Ｄ（装置Ｃのターゲット）が装置Ｂのビーコンを受信する場合、一実施形態では装置Ｄが、装置Ｃからの予約を受け入れる前に、装置Ｃについて前述されたのと同じ計算を実行するように構成できる。
【００５４】
一実施形態では、ネットワーク装置はそれらの耐えうる最大干渉を公表し続ける（例えば、装置Ｂはその以後のビーコンでＰＭＳＩ（Ｂ）を公表し続ける）。チャネル状況が変化すると、ＰＭＳＩ（Ｂ）およびＰＭＡＰ（Ｃ）も変化する可能性がある。したがって、一実施形態では、装置Ｃ（および装置Ｄ）は前述された２つの実行可能性条件を監視するように構成される。これらの２つの条件の内のどれかが特定のスーパーフレームで達成されない場合、装置ＣとＤの間のリンクはそのスーパーフレームの間アボートすることができる。ＭＡＳを共用するこのような装置はつねに危険を冒して予約を撤回しているが、特定期間での共用ＭＡＳの使用は活用しており、これは現在のＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣプロトコルでは可能にならなかったであろう偉業である。
【００５５】
一実施形態では、近隣装置通信は、フレーム全体またはＭＡＳ持続時間中、保護できる。しかしながら、別の実施形態では、より細かな粒度決定を下すことができる。例えば、一実施形態では、近隣装置がその送信役割と受信役割を同期させるように構成される場合に要件を緩和できる。説明するために、装置Ｃが装置Ｄにデータを送信することを希望する一方で、装置Ｂが装置Ａにデータを送信している想定例を描く図である図８を検討する。
【００５６】
描かれている例では、装置Ｃが装置Ａのビーコンを聴くことができず、装置Ｄが装置Ｂのビーコンを聴くことができないと仮定する。装置Ｃが期間全体（例えばＭＡＳ全体の間）装置ＢのＡＣＫ（肯定応答）受信を保護しなければならないように構成される場合には、装置Ｃの伝送が装置Ｂの耐えうる最大干渉より高いため、装置Ｃおよび装置Ａは同時に（それぞれそのデータおよびＡＣＫ（肯定応答）を）送信できない。
【００５７】
しかしながら、一実施形態では、装置Ｂおよび装置Ｃはその受信時間と送信時間を同期するように構成され（例えば、装置Ｃは、装置Ｂが送信しているときに送信し、装置Ｃは、装置Ｂが受信しているときに受信する）、その結果装置Ｃと装置Ｂの両方とも同じタイムスロットを使用できる。しかしながら、従来のＷｉＭｅｄｉａ  ＭＡＣは、両方ともオーナーまたは両方ともターゲットのどちらかである２つの近隣ノードによる並列通信の可能性を排除する。この制限的な動作のおもな理由は、装置が、送信機役割と受信機役割の反転がいつ起こるのかを正確に明示的に知らずに、ＭＡＳの間に何度も送信機役割と受信機役割の間で戻るためである。
【００５８】
したがって、一実施形態では、装置は図９に描かれているように期間の最後に（例えば媒体アクセススロット１０８の最後に）ブロックＡＣＫ（Ｂ−ＡＣＫ３２２）を送信するように構成できる。このようにして、所定の割合のＭＡＳ１０８（例えば、１０％）がＢ−ＡＣＫ  ３２２の送信専用にされる。これは、送信機役割と受信機役割の間でＭＡＳ中に何度も戻ることを回避し、このようにして装置Ｃおよび装置ＢがそれらのＴＰに関係なく同じＭＡＳを使用できるようにするために一実施形態で実現できる。
【００５９】
前記に注記された一実施形態では、装置Ｂからの干渉が装置Ｃの受信を妨げるほど十分に高くない場合にだけ、装置Ｃは装置Ｂと同じＭＡＳを使用できる。いくつかのケースでは、この条件は、装置ＢがＰｍａｘ未満の電力を使用している場合に満たされるであろう。データパケットを端末ｉに送信するために使用される電力がｉにおける電流干渉を克服するのにちょうど十分である場合には、一実施形態では、ｉの近隣装置のどれもｉの受信中に新しい伝送を開始することを許されてはならない。このように近隣端末を消音することは、総スループットにマイナス影響を及ぼす可能性がある。他方、ＴＰが高すぎる場合、それは送信機の近くで他の端末に対する高い干渉を生じさせ、それらが受信するのを妨げる可能性がある。したがって、一実施形態では、負荷制御は、予期される装置がその来るべき受信および送信のために適切なＴＰを決定できるようにするために実現できる。
【００６０】
ＬＦ（ｉ）で示される端末ｉでの負荷率は、端末ｉの近傍での活動の基準である。正式には、それはＬＦ（ｉ）＝Ｉ（Ｂ）／Ｐｔｈｅｒｍａｌとして定義できる。
【００６１】
負荷計画により、装置は例えば、一実施形態では端末が超えることを許されていない最大負荷率（ＭＬＦ）を課すように構成できる。最大負荷率は、スループット、ネットワーク寿命等のいくつかの目標を反映するために設計段階で設定できる。ＬＦ（ｉ）＞ＭＬＦの場合には、装置ｉでの干渉は高く、このリンクは活性化されてはならない。このようにして、この設計は高い干渉を知覚するリンク上で伝送が発生しないようにするために実現できる。
【００６２】
ＬＦ（ｉ）＜ＭＬＦの場合には、装置ｉは以下のように式（１）のＰｒｃｃを決定するためにＭＬＦを使用できる。
Ｐｒｅｃ（Ｂ）＝ＳＮＲ（ＲＢ）＊ＭＦＬ＊Ｐｔｈｅｒｍａｌ          （７）
【００６３】
要約すると、目標は、装置Ｃの受信が装置Ｂの送信によって破損されないように（Ｐｍａｘ以下に）装置Ｂが送信のために使用している電力を削減することである。これが、ＢがＰｍａｘを使用している場合には許されなかった可能性のある同時送信を可能にする場合もある。
【００６４】
本書に使用されるように、用語「モジュール」は、本発明の１つまたは複数の実施形態に従って実行できる機能性の既定の単位を説明するために使用される。本書に使用されているように、モジュールは任意の形式のハードウェア、ソフトウェア、またはその組み合わせを活用して実現できる。実現例では、本書に説明されている多様なモジュールは、別々のモジュールまたは機能として実現でき、説明されている特長は１つまたは複数のモジュールの間で部分的にまたは全体で共用できる。言い換えると、本説明の読後、当業者に明らかとなるように、本書に説明されている多様な特長および機能性は任意のアプリケーションで実現されてよく、多様な組み合わせおよび順列で１つまたは複数の別々のまたは共用されているモジュールで実現できる。用語ツールは、列挙された機能を実行するように構成された任意の装置を参照するために使用できる。ツールは、１つまたは複数のモジュールの集合体を含み、ハードウェア、ソフトウェア、またはその組み合わせから構成することもできる。したがって、例えば、ツールはソフトウェアモジュール、ハードウェアモジュール、ソフトウェア／ハードウェアモジュールの集合体、またはその任意の組み合わせまたは順列である場合がある。別の例として、ツールは、ソフトウェアがその上で実行する、あるいはハードウェアがその中で実現される計算装置または他の機器である場合がある。
【００６５】
本発明の多様な実施形態が前述されてきたが、それらがほんの一例として提示されたのであり、制限的ではないことが理解されなければならない。同様に、多様な図は本発明のためのアーキテクチャ例または他の構成を描いてよく、それは本発明に含むことができる特長および機能性を理解するのに役立つために行われる。本発明は描かれているアーキテクチャ例または構成に制限されるのではなく、所望される特長は種々の代替のアーキテクチャおよび構成を使用して実現できる。実際に、本発明の所望される特長を実現するために、代替の機能の、論理のまたは物理的な分割および構成をどのようにして実現できるのかが当業者に明らかになる。また、本書に描かれているもの以外の多数の異なる構成モジュール名が多様な分割に適用できる。さらに、流れ図、操作説明および方法クレームに関して、ステップが本書に提示される順序は、文脈上他の意味に解すべき場合を除き、多様な実施形態が列挙されている機能性を同じ順序で実行するために実現されることを命じないものとする。
【００６６】
本発明は、多様な例示的な実施形態および実現例という点で前述されているが、個々の実施形態の１つまたは複数に説明される多様な特長、態様および機能性がその利用可能性において、それらが説明されている特定の実施形態に制限されるのではなく、代わりにこのような実施形態が説明されているかどうか、およびこのような特長が説明されている実施形態の一部として提示されているかどうかに関わりなく、単独であるいは多様な組み合わせで、本発明の他の実施形態の１つまたは複数に適用できることが理解されるべきである。したがって本発明の広さおよび範囲は、前述された例示的な実施形態の何れによっても制限されるべきではない。
【００６７】
本書で使用されている用語および語句およびその変形は、明示的に別段の定めをした場合を除き、制限的とは対照的に制限のないものと解釈されるべきである。前記の例として、用語「を含む」は、「を含むがこれに限定されるものではない」を意味するとして読まれるべきである。用語「例」は、網羅的あるいはそのリストを制限するのではなく、考察中の項目の例示的な例を示すために使用されている。「従来の」、「伝統的な」、「通常の」、「標準的な」、「公知の」等の形容詞および類似する意味の用語は、説明されている項目を既定の期間に、あるいは所定時現在で使用可能な項目に制限すると解釈されるべきではなく、代わりに現在または将来の任意のときに使用できるあるいは公知である可能性がある従来の、伝統的な、通常の、または標準的な技術を包含すると読まれなければならない。同様に、本書が当業者に明らかまたは公知であるであろう技術を参照する場合、このような技術は現在または将来の任意のときに当業者にとって明らかまたは公知の技術を包含する。
【００６８】
接続詞「および」で結び付けられる項目の群は、それらの項目のありとあらゆる項目が分類の中に存在することを要求するとして読まれるべきではなく、むしろ明示的に別段の定めをした場合を除き、「および／または」として読まれるべきである。同様に接続詞「または」で結び付けられる項目の群は、その群の中での相互排他性を要求するとして読まれるべきではなく、むしろ明示的に別段の定めをした場合を除き、やはり「および／または」として読まれるべきである。さらに、本発明の項目、要素または構成要素は単数形で説明または請求されてよいが、単数形に対する制限が特に明示的に指定されない限り、複数形がその範囲内にあることが意図される。
【００６９】
いくつかの例における「１つまたは複数の」、「少なくとも」、「に限らない」または他の類似した語句のような拡張する単語および語句の存在は、このような拡張する語句が欠けている例でさらに狭いケースが意図される、または必要とされることを意味すると読まれないものとする。用語「モジュール」の使用はモジュールの一部として説明または請求される構成要素または機能性がすべて１つの共通パッケージで構成されることを暗示していない。実際に、モジュールの多様な構成要素のどれかあるいはすべては、制御論理であるのか、他の構成要素であるのかに関わりなく、単一のパッケージで結合できるか、別々に維持することができ、複数の場所全体でさらに分散することができる。
【００７０】
加えて、本書に述べられている多様な実施形態は、例示的なブロック図、流れ図および他の説明図という点で説明されている。本書の読後に当業者に明らかになるように、描かれている実施形態およびそれらの多様な代替策は、描かれている例に限定することなく実現できる。例えば、ブロック図およびそれらの添付の説明はある特定のアーキテクチャまたは構成を命じると解釈されるべきではない。
【図面の簡単な説明】
【００７１】
【図１】本発明を実現できる環境例となり得る無線ネットワークの１つの考えられる構成を描くブロック図である。
【図２】図１に描かれている無線ネットワーク例の１つの考えられる実現例としてメッシュネットワークの例を描く図である。
【図３】無線ネットワークで実現できるタイムスロットを描く図である。
【図４】互いを基準にして一次元で空間的に配向された６台のネットワーク装置の例を描く図である。
【図５】互いを基準にして一次元で空間的に配向されたネットワーク装置の別の例を描く図である。
【図６】本発明の一実施形態に従って図５に描かれている構成例に関する交信例を描く操作流れ図である。
【図７】ネットワーク装置が、本発明の一実施形態に従って同期間中に通信できるかどうかを判断するためのプロセス例を描く図である。
【図８】ネットワーク構成例を描く図である。
【図９】装置が期間の最後にブロックＡＣＫ（肯定応答）を送信するように構成されるプロトコルを描く図である。
【００７２】
図は、網羅的となる、あるいは本発明を開示されている正確な形式に制限することを目的としていない。本発明が変型および改変とともに実践できる、および本発明が請求項およびその同等物によってのみ制限されることが理解されるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
2009516436.tif 000012