(57)【要約】  本開示はカテーテル並びに関連するシステムおよび方法に関する。一部の実施形態において、カテーテルは、管腔と、カテーテルの外面から管腔まで延在する開口とを画定し、カテーテルの管腔内には導波管が配置される。
2009529372.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
管腔および開口を画定するカテーテルと、該開口はカテーテルの外面から管腔まで延在し、該カテーテルは該開口の先端側に位置する先端側部分を備え、
前記管腔内に配置された導波管とを備え、該導波管の先端領域は前記カテーテルの先端側部分内に配置され、該カテーテルは、カテーテルに対する導波管の基端側への移動を制限するように構成されている、システム。
【請求項２】
前記導波管の一部は、前記開口を介して、前記カテーテルの外部の環境に対して露出される、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記カテーテルは、前記導波管の先端が前記開口の先端の基端側に移動するのを防止するように構成されている、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記導波管の先端領域は、該導波管のより基端側の領域の外径より大きい外径を有する、請求項１に記載のシステム。
【請求項５】
前記カテーテルは、管腔内に延出する保持構造を備え、その保持構造は導波管の先端領域の基端側に位置する、請求項４に記載のシステム。
【請求項６】
前記導波管の先端領域は、前記カテーテルの先端側部分の少なくとも一部によって包封されている、請求項４に記載のシステム。
【請求項７】
前記カテーテルは、該カテーテルに対する前記導波管の先端側への移動を制限するように構成されている、請求項４に記載のシステム。
【請求項８】
前記カテーテルは、前記導波管の先端が該カテーテルの先端より先端側に移動するのを防止するように構成されている、請求項７に記載のシステム。
【請求項９】
前記カテーテルの先端側部分内に延在する管腔の少なくとも一部は、前記導波管の外径より約０．０５０８センチメートル（約０．０２０インチ）以下だけ大きい直径を有する、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記開口は約５センチメートル以上の長さを有する、請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
管腔および開口を画定するカテーテルと、該開口は、カテーテルの外面から管腔まで延在し、かつ、少なくとも約５センチメートルの長さを有し、
前記管腔内に配置された導波管とを備え、該導波管の一部は、前記開口を介してカテーテルの外部の環境に対して露出される、システム。
【請求項１２】
前記開口は、前記カテーテルの先端から軸線方向に約５センチメートル以下だけ離間されている、請求項１１に記載のシステム。
【請求項１３】
前記カテーテルは、該カテーテルに対する前記導波管の基端側への移動を制限するように構成されている、請求項１１に記載のシステム。
【請求項１４】
前記カテーテルは、前記導波管の先端が前記開口の先端の基端側に移動するのを防止するように構成されている、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記導波管の先端領域は、該導波管のより基端側の領域の外径よりも大きい外径を有し、前記カテーテルは管腔内に半径方向に延出する保持構造を備え、該保持構造は導波管の先端領域の基端側に位置する、請求項１１に記載のシステム。
【請求項１６】
前記カテーテルは、該カテーテルに対する前記導波管の先端側への移動を制限するように構成されている、請求項１１に記載のシステム。
【請求項１７】
前記導波管の先端領域および前記カテーテルに対して固定されたスリーブをさらに備える、請求項１１に記載のシステム。
【請求項１８】
前記導波管の先端領域は前記開口に隣接して位置する、請求項１７に記載のシステム。
【請求項１９】
前記カテーテルは、前記導波管に対して所定の構成でほぼ軸線方向において固定されている、請求項１１に記載のシステム。
【請求項２０】
前記導波管は、使用の間に横方向に振動するように構成された部分を備え、使用の間に横方向に振動するように構成された該導波管の部分は、前記開口に隣接して配置される、請求項１９に記載のシステム。
【請求項２１】
前記導波管は、前記開口の基端側の管腔内に配置される少なくとも１つのトランス部をさらに備える、請求項２０に記載のシステム。
【請求項２２】
振動発生アセンブリを有するハンドピースをさらに備え、前記導波管の基端領域は、該振動発生アセンブリに固定されている、請求項１１に記載のシステム。
【請求項２３】
前記ハンドピースおよび導波管は、前記カテーテルに対して、ほぼ軸線方向において固定されている、請求項２２に記載のシステム。
【請求項２４】
前記ハンドピースをカテーテルに固定するアダプターをさらに備え、該ハンドピースは、該アダプターによって画定される環状凹部内に配置された突起を備える、請求項２３に記載のシステム。
【請求項２５】
前記カテーテルは第２管腔を画定し、該第２管腔は、該カテーテルの基端の先端側に位置する基端を有する、請求項１１に記載のシステム。
【請求項２６】
前記開口は少なくとも約１０センチメートルの長さを有する、請求項１１に記載のシステム。
【請求項２７】
管腔および開口を画定するカテーテルであって、該開口はカテーテルの外面から管腔まで延在し、導波管の一部は、該導波管が前記管腔内に配置されるとき、前記開口を介してカテーテルの外部の環境に対して露出され、前記開口は少なくとも約５センチメートルの長さを有する、カテーテル。
【請求項２８】
前記開口は、前記カテーテルの先端から約５センチメートル以下だけ軸線方向に離間されている、請求項２７に記載のカテーテル。
【請求項２９】
前記開口は少なくとも約１０センチメートルの長さを有する、請求項２７に記載のカテーテル。
【請求項３０】
管腔および開口を画定するカテーテルと、前記開口はカテーテルの外面から管腔まで延在し、
先端領域を備える導波管とを備え、該先端領域は、前記開口の先端側に位置する管腔の領域内に配置され、
前記カテーテルは、前記導波管の先端領域の横方向の移動を約０．０５０８センチメートル（約０．０２０インチ）以下に制限するように構成されている、システム。
【請求項３１】
前記開口の先端側の管腔の領域は、前記導波管の先端領域の外径より、多くとも約０．０５０８センチメートル（約０．０２０インチ）大きい直径を有する、請求項３０に記載のシステム。
【請求項３２】
前記開口の先端側の管腔の領域は、前記導波管の先端領域の外径より、約０．００１２７センチメートル〜約０．０５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．０２０インチ）大きい直径を有する、請求項３０に記載のシステム。
【請求項３３】
前記開口の先端側の管腔の領域は、前記導波管の先端領域の外径より、約０．００１２７センチメートル〜約０．００５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．００２インチ）大きい直径を有する、請求項３０に記載のシステム。
【請求項３４】
前記開口の先端側の管腔の領域を画定するカテーテルの部分は、前記導波管の先端領域と接触する、請求項３０に記載のシステム。
【請求項３５】
前記導波管の先端領域は、前記開口の先端側の管腔の領域を画定するカテーテルの部分によって包封されている、請求項３４に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カテーテル並びに関連するシステムおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
超音波医療装置は、一定の条件を有する対象（例えばヒト）を治療するために用いることができる。一般的には、超音波医療装置の一部を対象内部に配置し、該超音波医療装置の対象内に配置された部分が超音波周波数で振動できるように、超音波医療装置を作動させる。超音波振動は、対象中の組織を破壊することによりその状態を治療する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明の目的は、カテーテル内に導波管を有する改良された超音波医療装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本発明は、カテーテル並びに関連するシステムおよび方法に関する。
本発明の一態様において、システムは、管腔および開口を画定するカテーテルを備え、前記開口はカテーテルの外面から管腔まで延在する。カテーテルは、開口の先端側に位置する先端側部分を備える。前記管腔内には導波管が配置され、導波管の先端領域はカテーテルの先端側部分内に配置される。カテーテルは、カテーテルに対する導波管の基端側への移動を制限するように構成されている。
【０００５】
本発明の別の態様において、システムは、管腔および開口を画定するカテーテルを備え、前記開口はカテーテルの外面から管腔まで延在する。前記開口は少なくとも約５センチメートルの長さを有する。前記管腔内には導波管が配置され、導波管の一部は開口を介してカテーテルの外部の環境に対して露出される。
【０００６】
本発明のさらなる態様において、カテーテルは、管腔と、カテーテルの外面から管腔まで延在する開口とを画定する。前記管腔内に導波管が配置されるとき、導波管の一部は開口を介してカテーテルの外部の環境に対して露出され、開口は少なくとも約５センチメートルの長さを有する。
【０００７】
本発明の付加的な態様において、システムは、管腔および開口を画定するカテーテルを備え、前記開口はカテーテルの外面から管腔まで延在する。導波管は、開口より先端側に位置する管腔の領域内に配置される先端領域を備える。カテーテルは、導波管の先端領域の横方向の移動を約０．０５０８センチメートル（約０．０２０インチ）以下に制限するように構成されている。
【０００８】
本発明の別の態様において、システムは、管腔および開口を画定するカテーテルを備え、前記開口はカテーテルの外面から管腔まで延在する。前記管腔内には導波管が配置され、導波管の一部は開口を介してカテーテルの外部の環境に対して露出される。導波管の先端領域およびカテーテルには、スリーブが固定されている。
【０００９】
本発明の別の態様において、方法はシステムの一部を体内管内に配置することを含み、前記システムは、管腔および開口を画定するカテーテルを備え、前記開口はカテーテルの外面から管腔まで延在する。前記カテーテルは、前記管腔内に配置されたカテーテルに対する導波管の基端側への移動を制限するように構成されている。該方法は、導波管を振動させることにより、開口を介して振動エネルギーを放射することをさらに含む。
【００１０】
本発明のさらなる態様において、方法は体内管を介してシステムを進めることを含み、前記システムは、管腔を画定するカテーテルと、前記管腔内に配置された導波管とを備える。前記方法はまた、導波管を振動させることにより振動エネルギーを放射することも含む。体内管を介してシステムを進める場合と、振動エネルギーを放射する場合とにおいて、導波管はカテーテルに対してほぼ同一の軸方向位置に配置される。
【００１１】
実施形態は、以下の特徴の１つ以上を備え得る。
特定の実施形態において、導波管の一部は開口を介してカテーテルの外部の環境に対して露出される。
【００１２】
一部の実施形態において、カテーテルは、導波管の先端が開口の先端の基端側に移動するのを防止するように構成されている。
特定の実施形態において、導波管の先端領域は、導波管のより基端側の領域の外径より大きい外径を有する。
【００１３】
一部の実施形態において、カテーテルは、管腔内に延出する保持構造（ｒｅｔｅｎｔｉｏｎ  ｆｅａｔｕｒｅ）を備え、その保持構造は導波管の先端領域の基端側に位置する。
特定の実施形態において、保持構造は突起を備え、該突起と、その突起に対向するカテーテルの内面とは、導波管の先端領域の外径より小さい距離によって離間されている。
【００１４】
一部の実施形態において、保持構造は、半径方向内側に向かって管腔内へ延出する環状突起を備える。
特定の実施形態において、保持構造は、管腔内に配置されたチューブを備える。
【００１５】
一部の実施形態において、保持構造は、管腔内に配置されたリングを備える。
特定の実施形態において、導波管の先端領域は、カテーテルの先端側部分の少なくとも一部によって包封される。
【００１６】
一部の実施形態において、カテーテルは、カテーテルに対する導波管の先端側の移動を制限するように構成されている。
特定の実施形態において、カテーテルは、導波管の先端がカテーテルの先端より先端側に移動するのを防止するように構成されている。
【００１７】
一部の実施形態において、導波管の先端領域の先端側に位置するカテーテルの領域内に延在する管腔の部分は、導波管の先端領域の外径より小さい直径を有する。
特定の実施形態において、管腔は、カテーテルの先端の基端側で終了する出口のない管腔（ｂｌｉｎｄ  ｌｕｍｅｎ）である。
【００１８】
一部の実施形態において、カテーテルの先端側部分内に延在する管腔の少なくとも一部は、導波管の外径より約０．０５０８センチメートル（約０．０２０インチ）以下だけ大きい直径を有する。
【００１９】
特定の実施形態において、開口の長さは約５センチメートル以上である。
一部の実施形態において、開口は、カテーテルの先端から約５センチメートル以下だけ軸線方向に離間されている。
【００２０】
特定の実施形態において、振動時に、導波管は開口を介して半径方向外側に撓み得る。
一部の実施形態において、カテーテルは、カテーテルに対する導波管の基端側への移動を制限するように構成されている。
【００２１】
特定の実施形態において、カテーテルは、導波管の先端が開口の先端の基端側に移動するのを防止するように構成されている。
一部の実施形態において、システムは、導波管の先端領域およびカテーテルに固定されたスリーブをさらに備える。
【００２２】
特定の実施形態において、導波管の先端領域は開口に隣接して位置する。
一部の実施形態において、カテーテルは、導波管に関して、所定の構成でほぼ軸線方向に固定されている。
【００２３】
特定の実施形態において、導波管は、使用の間に横方向に振動するように構成された部分を備える。その使用の間に横方向に振動するように構成された導波管の部分は、開口に隣接して配置されている。
【００２４】
一部の実施形態において、導波管は、開口の基端側の管腔内に配置される少なくとも１つのトランス部（ｔｒａｎｓｆｏｒｍｅｒ  ｓｅｃｔｉｏｎ）をさらに備える。
特定の実施形態において、システムは、振動発生アセンブリを有するハンドピースをさらに備え、振動発生アセンブリには、導波管の基端領域が固定される。
【００２５】
一部の実施形態において、ハンドピースおよび導波管は、カテーテルに対して、ほぼ軸線方向において固定されている。
特定の実施形態において、システムは、ハンドピースをカテーテルに固定するアダプターをさらに備える。ハンドピースは、アダプターによって画定される環状凹部内に配置される突起を備える。
【００２６】
一部の実施形態において、カテーテルは第２管腔を画定し、その第２管腔は、カテーテルの基端の先端側に位置する基端を有する。
特定の実施形態において、カテーテルは、約０．０３３〜約０．６６センチメートル（約０．０１３インチ〜約０．２６０インチ）の外径を有する。
【００２７】
一部の実施形態において、開口の長さは少なくとも約１０センチメートルである。
特定の実施形態において、開口は、カテーテルの先端から軸線方向に約５センチメートル以下だけ離間されている。
【００２８】
一部の実施形態において、開口の先端側の管腔の領域は、導波管の先端領域の外径よりも、多くとも約０．０５０８センチメートル（約０．０２０インチ）（例えば、約０．００１２７センチメートル〜約０．０５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．０２０インチ）、約０．００１２７センチメートル〜約０．００５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．００２インチ））大きい直径を有する。
【００２９】
特定の実施形態において、開口の先端側の管腔の領域を画定するカテーテルの部分は、導波管の先端領域と接触する。
一部の実施形態において、導波管の先端領域は、開口の先端側の管腔の領域を画定するカテーテルの部分によって包封される。
【００３０】
特定実施形態において、スリーブは、カテーテルに対する導波管の横方向の移動を制限するように構成されている。
一部の実施形態において、スリーブは、カテーテルに対する導波管の軸線方向の移動を制限するように構成されている。
【００３１】
特定の実施形態において、導波管の先端領域は開口に隣接して位置する。
一部の実施形態において、導波管の先端領域は、開口の先端側の管腔の部分内に配置される。
【００３２】
特定の実施形態において、方法は、体内管内において、カテーテルを導波管に対して回転させることをさらに含む。
一部の実施形態において、開口を介して振動エネルギーを放射することは、開口に隣接する導波管の部分を横方向に振動させることを含む。
【００３３】
特定の実施形態において、導波管の一部が横方向に振動するとき、その導波管の部分は開口を介して外側に撓む。
一部の実施形態において、開口を介して振動エネルギーを放射することは、開口より基端側の導波管の部分を縦方向に振動させることを含む。
【００３４】
特定の実施形態において、開口より先端側のカテーテルの部分は、カテーテルに対する導波管の基端側への移動を制限するように構成されている。
一部の実施形態において、カテーテルは、システムの一部を体内管内に配置するときに、導波管の先端が開口の先端の基端側に移動するのを防止するように構成されている。
【００３５】
特定の実施形態において、カテーテルは、システムの一部を体内管内に配置するときに、カテーテルに対する導波管の先端側への移動を制限するように構成されている。
一部の実施形態において、カテーテルは、システムの一部を体内管内に配置するときに、導波管の先端がカテーテルの先端の先端側に移動するのを防止するように構成されている。
【００３６】
実施形態は、以下の利点の１つ以上を備え得る。
一部の実施形態において、システムが体内管を介して進められる際に、導波管の先端領域はカテーテルの先端側部分内に依然として配置される。この配置は、導波管（例えば導波管の先端領域）が、搬送中に体内管と接触するのを防止するのを助けることができ、体内管を介してシステムを進めることに関連する圧縮力を、導波管ではなく、カテーテルが確実に吸収するようにするのを支援し得る。
【００３７】
特定の実施形態において、治療中に導波管が振動させられるとき、導波管の先端領域はカテーテルの先端側部分内に依然として配置される。この配置は、振動する導波管（例えば振動する導波管の先端領域）が治療中に体内管と接触するのを防止するのに役立つ。
【００３８】
一部の実施形態において、カテーテルは、導波管の先端領域の横方向の移動を、約０．０５０８センチメートル（約０．０２０インチ）以下（例えば、約０．００１２７センチメートル〜約０．０５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．０２０インチ）、約０．００１２７センチメートル〜約０．００５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．００２インチ）、約０．００２５４センチメートル（約０．００１インチ））に制限するように構成されている。導波管の先端領域の横方向の移動を制限することにより、使用の間に導波管の物理的性質または機械的性質の変化を低減（例えば、防止）し得る。
【００３９】
特定の実施形態において、カテーテルはカテーテルの先端側部分に対する導波管の先端領域の基端側への移動を制限（例えば、防止）するように構成されている。この配置は、体内管を介したシステムの搬送および体内管の治療の間に、導波管（例えば導波管の先端領域）が体内管と接触しないようにするのに役立つ。
【００４０】
一部の実施形態において、カテーテルは、カテーテルの先端側部分に対する導波管の先端領域の先端側への移動を制限（例えば、防止）するように構成されている。この配置は、体内管を介したシステムの搬送および体内管の治療の間に、導波管（例えば導波管の先端領域）が体内管と接触しないようにするのに役立つ。
【００４１】
特定の実施形態において、導波管およびカテーテルは、所定の構成で、互いに関して長手方向に固定されている。導波管およびカテーテルの基端領域は、例えば、システムのハンドピースに固定され得る。導波管とカテーテルとを所定の構成で長手方向に固定することにより、導波管の作用領域（例えば使用中に横方向に振動するように構成された導波管の領域）が使用の間にカテーテルの開口に隣接して確実に配置されるようにするのに役立つ。
【００４２】
一部の実施形態において、開口は相対的に長い。例えば、開口は、少なくとも約５センチメートルの長さを有する。この構成は、実質的な長さの導波管の作用領域（例えば使用中に横方向に振動するように構成された導波管の領域）が開口を介してカテーテルの外部の環境に対して露出されるようにするのに役立つ。さらに、相対的に長い開口は、導波管が横方向に振動するときに、導波管が開口を介して半径方向外側に撓むことを可能にし、導波管を治療中の体内管の領域により近接して配置することができる。実質的な長さの導波管の作用領域を開口を介して露出させることと、導波管が横方向に振動するときに、導波管が開口を介して半径方向外側に撓むのを可能にすることとにより、相対的に長い開口は、治療が高効率で行われるようにするのに役立つ。
【００４３】
特定の実施形態において、システムは、導波管を振動させている間に、体内管内において、基端方向および先端方向に交互に動かされる（例えば、交互に押されたり引かれたりする）ことができる。この交互の移動は、カテーテルに対する導波管の位置を実質的に変更することなく（例えば、システムを先端方向に移動させる前に、導波管をカテーテル内に基端側へ後退させることなく）行なうことができる。したがって、システムは好都合に効率的に体内管を治療するために用いることができる。
【００４４】
一部の実施形態において、ガイドワイヤーは、治療中、導波管の作用部分に隣接した適所に留まる。カテーテルの壁は、例えば、使用の間に、ガイドワイヤーと導波管とを物理的に分離して、振動する導波管がガイドワイヤーと接触するのを防止することができる。その結果、導波管を振動させる前に、ガイドワイヤーを導波管の作用部分の基端側に後退させる必要がない。これはより効率的でより短時間の治療を提供することができる。
【００４５】
他の態様、特徴および利点は発明の詳細な説明、図面および特許請求の範囲に存する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００４６】
本発明の特定の態様において、本システムはカテーテルを備え、該カテーテルは、カテーテル内に延びる管腔と、カテーテルの外面から前記管腔まで延在する開口とを有する。カテーテルの管腔内には導波管が配置され、導波管の少なくとも一部は前記開口を介してカテーテルの外部の環境に対して露出される。一部の実施形態において、カテーテルは、カテーテルに対する導波管の先端領域（例えば、開口の先端側に位置する導波管の部分）の基端側への移動、先端側への移動、および／または横方向の移動を制限（例えば、防止）するように構成されている。
【００４７】
図１を参照すると、超音波医療システム１００は、導波管管腔１０４およびガイドワイヤー管腔１０６を有するカテーテル１０２を備える。カテーテル１０２の側壁１０８は、カテーテル１０２の外面から内方へ延びて導波管管腔１０４に達する開口１１０を備える。超音波プローブまたは導波管１１２は、導波管１１２の開口１１０に隣接する部分がカテーテル１０２の外部の環境に対して部分的露出されるように、導波管管腔１０４内に配置される。カテーテル１０２および導波管１１２の基端領域はハンドピース１１４に連結され、ハンドピース１１４は、導波管１１２を振動させるために用いられ得る振動発生アセンブリ１１６を備える。以下で検討するように、使用中に、導波管１１２を振動させて、開口１１０を介して振動エネルギー（例えば超音波振動エネルギー）をカテーテル１０２の外の環境に対して放射させることができる。
【００４８】
図２を参照すると、導波管１１２は、第１トランス部１１８と、第１トランス部１１８の先端に固定された第２トランス部１２０と、第２トランス部１２０の先端から延びる可撓性ワイヤ１２２と、可撓性ワイヤ１２２の先端に固定された先端チップ１２４とを備える。第１トランス部および第２トランス部１１８，１２０は、本体部１２６，１２８と、本体部１２６，１２８から先端側に延びるテーパー部１３０，１３２とを有する。テーパー部１３０，１３２は、それぞれの本体部１２６，１２８に対して縮小した直径にテーパーをなす。第１トランス部１１８の本体部１２６は、約０．０６３５センチメートル（約０．０２５インチ）の直径および約３センチメートルの長さを有する。第１トランス部１１８のテーパー部１３０は、その基端において約０．０６３５センチメートル（約０．０２５インチ）の直径からその先端において約０．０４３２センチメートル（約０．０１７インチ）の直径へとテーパーをなし、約１２センチメートルの長さを有する。第２トランス部１２０の本体部１２８は、約０．０４３２センチメートル（約０．０１７インチ）の直径および約８４センチメートルの長さを有する。第２トランス部１２０のテーパー部１３２は、その基端において約０．０４３２センチメートル（約０．０１７インチ）の直径からその先端において約０．０２５４センチメートル（約０．０１０インチ）の直径へとテーパーをなし、約１２センチメートルの長さを有する。可撓性ワイヤ１２２は、その長さの大部分にわたって約０．０２５４センチメートル（約０．０１０インチ）の直径を有し、その先端付近において約０．０４０６センチメートル（約０．０１６インチ）の直径に拡張している。可撓性ワイヤ１２２の長さは約１０センチメートルである。先端チップ１２４は約０．０４０６センチメートル（約０．０１６インチ）の直径を有する。
【００４９】
一部の実施形態において、第１トランス部および第２トランス部１１８，１２０並びに可撓性ワイヤ１２２は、６Ａｌ−４Ｖチタン合金から形成されている。これに代わって、またはこれに加えて、第１トランス部および第２トランス部１１８，１２０並びに可撓性ワイヤ１２２は、チタン、他のチタン合金、ステンレス鋼、および／またはステンレス鋼合金のような１つ以上の他の材料を含有し得る。第１トランス部および第２トランス部１１８，１２０並びに可撓性ワイヤ１２２は、所望の寸法に研磨される単一の棒から形成することができる。これに代わって、第１トランス部１１８、第２トランス部１２０、および／または可撓性ワイヤ１２２は互いに固定（例えば、溶接）される個別要素であってもよい。
【００５０】
先端チップ１２４は、タンタル、白金、イリジウム、および／またはこれらの材料の組み合わせのような高度に放射線不透過性である材料から形成されている。先端チップ１２４は、溶接、熱接合などのような様々な技術のうちのいずれかを用いて、可撓性ワイヤ１２２の先端に固定され得る。使用の間、先端チップ１２４は、例えば蛍光透視法のような画像技術を用いることによって、導波管１１２を血管内に所望通りに配置するのに用いられ得る。
【００５１】
導波管１１２の構成および材料により、導波管１１２の基端（例えば導波管１１２の第１トランス部１１８の基端）に適用される縦振動は、第１トランス部および第２トランス部１１８，１２０によって増幅され得る。増幅された縦振動は、可撓性ワイヤ１２２に伝えられ、可撓性ワイヤ１２２を曲げる。その結果、可撓性ワイヤ１２２に沿って定常横波が形成され得る。定常横波は、可撓性ワイヤ１２２に沿って、横振動の複数の節および腹を形成し得る。
【００５２】
導波管１１２の先端領域１３４は、先端チップ１２４および可撓性ワイヤ１２２の拡張された先端から構成されている。先端領域１３４は、先端領域１３４のすぐ基端側の導波管１１２の部分よりも大きい（例えば、約０．０１５２センチメートル（約０．００６インチ）大きい）直径を有する。
【００５３】
図１を再度参照すると、カテーテル１０２の開口１１０は、導波管１１２の振動（例えば導波管１１２の可撓性ワイヤ１２２の横振動）に起因する所望量の振動エネルギーが開口１１０を介して通過するのを許容する寸法に形成され得る。開口１１０は、例えば、少なくとも約１センチメートル（例えば少なくとも約５センチメートル、少なくとも約１０センチメートル、少なくとも約１５センチメートル、少なくとも約２０センチメートル、少なくとも約２５センチメートル）の長さを有する。特定の実施形態において、開口１１０は、約１センチメートル〜約３０センチメートル（例えば約５センチメートル〜約３０センチメートル、約７センチメートル〜約１５センチメートル、約１２センチメートル）の長さを有する。一部の実施形態において、開口１１０は、導波管管腔１０４の外周に沿って約９０度以上（例えば約９０度〜約２７０度）にわたって延在する。
【００５４】
開口１１０の先端１３６は、相対的にカテーテル１０２の先端１３８および導波管１１２の先端領域１３４のすぐ近くに位置する。一部の実施形態において、例えば、開口１１０の先端１３６は、カテーテル１０２の先端１３８から約５センチメートル以内（例えば、約１センチメートル〜約５センチメートル、約２．５センチメートル）に位置する。開口１１０の先端１３６をカテーテル１０２の先端１３８のすぐ近く、かつ導波管１１２の先端領域１３４のすぐ近くに配置することは、導波管１１２の可撓性ワイヤ１２２の実質的な部分が開口１１０を介してカテーテル１０２の外部の環境に対して露出されるのに役立つ。これは、使用の間に開口１１０を介して放射される可撓性ワイヤ１２２の横振動に起因する振動エネルギーの量を増大するのを助け得る。
【００５５】
さらに図１を参照すると、カテーテル１０２は、開口１１０の基端側に位置する基端側部分１４０と、開口１１０の先端側に位置する先端側部分１４２とを備える。導波管管腔１０４は、カテーテル１０２の基端１４４からカテーテル１０２の先端１３８まで、カテーテル１０２の基端側部分および先端側部分１４０，１４２の双方を通って延在し得る。
【００５６】
図３を参照すると、導波管１１２の先端領域１３４は、カテーテル１０２の先端側部分１４２内に延在する導波管管腔１０４の領域１４６内に配置されている。導波管管腔１０４の領域１４６の直径は、導波管１１２の先端領域１３４の直径よりも、多くとも約０．０５０８センチメートル（０．０２０インチ）（例えば、約０．００１２７センチメートル〜約０．０５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．０２０インチ）、約０．００１２７センチメートル〜約０．００５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．００２インチ）、約０．００２５４センチメートル（約０．００１インチ））大きい。導波管管腔１０４の領域１４６は約１センチメートル〜約１０センチメートル（例えば約２センチメートル）の長さを有する。
【００５７】
導波管管腔１０４の領域１４６の構成は、導波管１１２の先端領域１３４が導波管管腔１０４の領域１４６内において軸線方向に摺動するのを可能にしながら、導波管１１２の先端領域１３４の横方向の移動を低減する（例えば、最小限にする）ことができる。導波管管腔１０４の領域１４６の構成は、例えば、導波管１１２の先端領域１３４の横方向の移動を、約０．０５０８センチメートル（約０．０２０インチ）以下（例えば約０．００１２７センチメートル〜約０．０５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．０２０インチ）、約０．００１２７センチメートル〜約０．００５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．００２インチ）、約０．００２５４センチメートル（約０．００１インチ））に低減することができる。導波管１１２の先端領域１３４の横方向の移動の制限は、導波管１１２における応力レベルを望ましい範囲内または許容範囲内に維持するのに役立つ。応力レベルは、例えば、使用の間に導波管１１２の物理的性質がほぼ変わらない範囲内に維持され得る。同時に、導波管１１２の先端領域１３４が導波管管腔１０４の領域１４６の長さに沿って軸線方向に摺動するのを可能にすることは、例えばカテーテル１０２および導波管１１２が血管内の屈曲部のまわりに進められるときに、システム１００が受ける抵抗を低減することによって、血管内におけるシステム１００の通過を容易にし得る。
【００５８】
図３に示すように、カテーテル１０２の先端側部分１４２は、導波管管腔１０４の領域１４６の基端において、側壁１０８から導波管管腔１０４内へ半径方向に延出する突起１４８を備える。突起１４８は、導波管１１２の先端領域１３４の基端側に位置する。突起１４８と、突起１４８に対向するカテーテル１０２の側壁とは、導波管１１２の先端領域１３４の直径より小さい距離だけ離間されている。突起１４８は、例えば、導波管管腔１０４内へ半径方向に約０．００１２７〜約０．００７６２センチメートル（０．０００５インチ〜約０．００３インチ）（例えば約０．００２５４センチメートル（約０．００１インチ））延出し得る。突起１４８と突起１４８に対向するカテーテル１０２の側壁とは導波管１１２の先端領域１３４の直径より小さい距離だけ離間されているので、導波管１１２が、導波管管腔１０４の領域１４６の基端まで、カテーテル１０２に対して基端側に動かされると、導波管１１２の先端領域１３４が突起１４８と接触し、カテーテル１０２対して導波管１１２がさらに基端側へ移動するのを防止する。その結果、導波管１１２の先端領域１３４が、使用の間に、開口１１０に隣接する導波管管腔１０４の部分に延在するのを防止することができる。
【００５９】
突起１４８は、カテーテル１０２の側壁１０８と一体的に形成され得る。突起１４８は、例えば、カテーテル１０２の外面に対してホットナイフを半径方向に押し付けることにより形成することができる。そのような技術は、カテーテル１０２の外面に陥凹を形成し、突起１４８を導波管管腔１０４内に半径方向に延出させる。これに代わって、またはこれに加えて、突起１４８を形成するために、任意の他の適当な技術を用いることができる。例えば、導波管１１２の先端チップ１２４の外径より小さい外径を備えた部分を有するマンドレルを、カテーテルチューブの管腔内に配置し、熱収縮チューブをカテーテルチューブの外面のまわりに配置し、次に、マンドレルの小径部を囲む管腔の部分が先端チップ１２４の直径より小さい直径に縮小されるように、そのアセンブリを加熱することができる。
【００６０】
さらに図３を参照すると、導波管管腔１０４は、導波管１１２の先端側に位置する縮径部１５０を備える。縮径部１５０は、導波管管腔１０４の領域１４６の先端から先端側に延びている。縮径部１５０は、導波管１１２の先端領域１３４の直径より小さい直径を有する。一部の実施形態において、導波管管腔１０４の縮径部１５０の直径は、約０．０２５４〜約０．０６３５センチメートル（約０．０１０インチ〜約０．０２５インチ）（例えば約０．０３８１センチメートル（約０．０１５インチ））である。導波管管腔１０４の縮径部１５０の直径が導波管１１２の先端領域１３４の直径より小さいので、導波管１１２は使用の間に導波管管腔１０４の縮径部１５０内に延出するのを阻止される。例えば、導波管１１２が導波管管腔１０４の領域１４６の先端へ軸線方向に摺動されるとき、導波管１１２の先端チップ１２４が導波管管腔１０４の縮径部１５０を形成するカテーテル１０２の部分と接触して、カテーテル１０２に対して導波管１１２がさらに先端側へ移動するのを防止する。その結果、導波管１１２は使用の間にカテーテル１０２の先端１３８を越えて先端側に延出するのを阻止される。
【００６１】
導波管１１２の先端領域１３４は、導波管管腔１０４の開口１１０に隣接する部分内に延在するのを阻止され、かつカテーテル１０２の先端１３８を越えて先端側に延出するのを阻止されているため、導波管１１２の先端が、血管を介したシステム１００の搬送およびシステム１００を使用した血管の治療の間に、血管壁と接触することが防止される。
【００６２】
図１を再度参照すると、導波管管腔１３５の先端領域の側面に沿って延びるカテーテル１０２のガイドワイヤー管腔１０６は、カテーテル１０２の導波管管腔１３５より実質的に短い。一部の実施形態において、ガイドワイヤー管腔１０６は約１センチメートル〜約５０センチメートルの長さを有する。ガイドワイヤー管腔１０６は、例えば、約２５センチメートルの長さを有する。ガイドワイヤー管腔１０６は、ガイドワイヤー管腔１０６を介してガイドワイヤーを通すことが可能となるように構成されている。特定の実施形態において、例えば、ガイドワイヤー管腔１０６の、直径は約０．０２５４〜約０．０７６２センチメートル（約０．０１０インチ〜約０．０３０インチ）（例えば，約０．０５５９センチメートル（約０．０２２インチ））である。
【００６３】
カテーテル１０２は、その意図した使用法によって、任意の異なる大きさを有し得る。一般に、カテーテル１０２は、約０．０３３〜約０．６６センチメートル（約０．０１３インチ〜約０．２６０インチ）の外径および／または約２５センチメートル〜約１５０センチメートルの長さを有し得る。一部の実施形態において、カテーテル１０２は大腿動脈において使用するための大きさに形成されている。そのような実施形態において、カテーテル１０２は、約０．１３２〜約０．１９８センチメートル（約０．０５２インチ〜約０．０７８インチ）の外径と、約８０センチメートル〜約１００センチメートルの長さとを有し得る。特定の実施形態において、カテーテル１０２は神経血管（ｎｅｕｒｏ  ｂｌｏｏｄ  ｖｅｓｓｅｌｓ）において使用するための大きさに形成されている。この場合、カテーテル１０２は、約０．０６６〜約０．０９９１センチメートル（約０．０２６インチ〜約０．０３９インチ）の外径と、約２５センチメートル〜約６０センチメートルの長さとを有し得る。
【００６４】
一部の実施形態において、カテーテル１０２はその長さに沿って複数の異なる材料から形成されている。例えば、カテーテル１０２がその基端よりもその先端付近においてより柔軟になるように、また、カテーテル１０２のデュロメーター硬度がその基端からその先端に向かって低下するように、カテーテル１０２はその長さに沿って複数の異なる材料から形成され得る。そのような実施形態において、カテーテル１０２は、互いに付着（例えば、接合）されてカテーテル１０２を形成する、異なるデュロメーター硬度の複数の長手方向部分から構成され得る。一部の実施形態において、例えば、カテーテル１０２は、異なるデュロメーター硬度のポリエーテルブロックアミド（例えばＰＥＢＡＸ（登録商標））を含む。カテーテル１０２の長手方向部分を製造するには、押出しおよび／または射出成形のような任意の様々な製造技術を用いることができる。
【００６５】
複数の部分から形成する代わりに、例えば、共押出し技術を用いて、カテーテル１０２を単一部材として形成することができる。さらに、カテーテル１０２は異なるデュロメーター硬度の複数の異なる材料を含むと説明したが、これに代わって、カテーテル１０２は所望のデュロメーター硬度のポリエーテルブロックアミドのような単一の相対的に可撓性である材料から形成され得る。
【００６６】
さらに図１を参照すると、カテーテル１０２には、カテーテル１０２の基端１４４の近くには、アダプター１５２が固定されている。一部の実施形態において、アダプター１５２は、カテーテル１０２に超音波溶接される。これに代わって、またはこれに加えて、アダプター１５２は、熱接合、接着接合、および／または機械的締結のような１つ以上の他の技術を用いて、カテーテル１０２に固定され得る。アダプター１５２は、カテーテル１０２の導波管管腔１０４と整合した中心管腔１５４を備える。使用の間に、ハンドピース１１４への血液または他の体液の漏出を防止するために、中心管腔１５４内には、Ｏリング１５６が配置されている。アダプター１５２はまた、中心管腔１５４と流体が流れるように連通したポート１６０を画定するルアーロックフィッティング１５８も備える。アダプターの外面には、環状凹部１６２が形成されている。
【００６７】
ハンドピース１１４は、主本体部１６６およびノーズコーン部１６８を有するハウジングアセンブリ１６４を備える。ノーズコーン部１６８は、主本体部１６６の先端領域上のねじ山１７２と組み合って、主本体部１６６にノーズコーン部１６８を固定するねじ山１７０を備える。ノーズコーン部１６８はその基端からその先端に向かってテーパーをなす。ノーズコーン部の先端領域は、内側に延びる環状突起１７４を備え、突起１７４はアダプター１５２の環状凹部１６２内に配置される。ノーズコーン部１６８は、ノーズコーン部１６８をアダプター１５２上に摺動させるとき、ノーズコーン部１６８の先端領域は外側へ向かって偏向し、アダプター１５２の環状凹部１６２に達すると、ノーズコーン部１６８の環状突起１７４が環状凹部１６２に嵌り込む（ｓｎａｐ  ｉｎｔｏ）ように、弾性材料から形成され得る。アダプター１５２の環状凹部１６２と、ノーズコーン部１６８の環状突起１７４とは、アダプター１５２がハンドピース１１４に対して回転するのを許容しながら、ハンドピース１１４をアダプター１５２に対して長手方向に固定するように協働する。アダプター１５２がカテーテル１０２に固定されるので、カテーテル１０２は、ハンドピース１１４に対して長手方向において固定され、かつハンドピース１１４に対して回転可能である。
【００６８】
振動発生アセンブリ１１６は、前方部分１８２および後方マス（ｂａｃｋ  ｍａｓｓ）を有する超音波ホーン１７６を備える。ホーン１７６の前方部分１８２と後方マス１８４との間には、２つ圧電セラミック（ｐｉｅｚｅｏｃｅｒａｍｉｃ）リング１７８，１８０が配置されている。圧電セラミックリング１７８，１８０は、圧電セラミックリング１７８，１８０の中心開口を介して延びるボルト１８６によって、ホーン１７６の前方部分１８２と後方マス１８４との間に緊密に保持されている。ホーン１７６の前方部分１８２は、ホーン１７６の前方部分１８２を導波管１１２に固定するために用いられるねじ山領域（ｔｈｒｅａｄｅｄ  ｒｅｇｉｏｎ）１８３を備える。ホーン１７６の後方マス１８４は、ハウジングアセンブリ１６４の主本体部１６６の基端に固定（例えば接合）される。その結果、ホーン１７６は、ハンドピース１１４のハウジングアセンブリ１６４に対して軸線方向において固定される。
【００６９】
使用の間、圧電セラミックリング１７８，１８０は、電力供給源（図示せず）に電気的に接続される。圧電セラミックリング１７８，１８０は、電力供給源から電気エネルギーを受け取ると、圧電セラミックリング１７８，１８０が縦方向（長手方向）に振動（例えば、超音波振動）するように構成されている。圧電セラミックリング１７８，１８０によって放出された振動エネルギーは、同様にホーン１７６を縦方向に振動させる。
【００７０】
さらに図１を参照すると、導波管１１２の基端領域１９４には、ねじ式連結器（ｔｈｒｅａｄｅｄ  ｃｏｕｐｌｅｒ）１９２が取り付けられている（例えば、溶接されている）。ねじ式連結器１９２は、ホーン１７６の前方部分１８２のねじ山領域１８３上のねじ山に嵌り合って固定されるねじ山１９３を備える。したがって、ホーン１７６は、縦方向に振動すると、導波管１１２を縦方向に振動させる。導波管１１２の可撓性ワイヤ１２２は、上記で検討したように、ホーン１７６によって導波管１１２に縦振動が伝えられると、横方向に振動するように構成されている。具体的には、ホーン１７６によって縦振動エネルギーが第１トランス部１１８に伝えられると、第１トランス部１１８は縦振動を増幅し、増幅された縦振動は、第２トランス部１２０に伝えられる。第２トランス部１２０はさらに縦振動を増幅し、増幅された縦振動は可撓性ワイヤ１２２に伝えられる。この縦振動エネルギーは可撓性ワイヤ１２２を曲げて、可撓性ワイヤ１２２に沿って延在する定常横振動波を形成する。
【００７１】
導波管１１２は、振動発生アセンブリ１１６によって、ハンドピース１１４に対して軸線方向において固定されている。上述したように、カテーテル１０２はまたアダプター１５２によってハンドピース１１４にも軸線方向において固定されている。その結果、導波管１１２およびカテーテル１０２は、所定の構成で、互いに対して軸線方向において固定され得る。例えば、カテーテル１０２および導波管１１２は、導波管１１２の作用領域（例えば、使用の間に横振動する可撓性ワイヤ１２２）が開口１１０に隣接して位置し、かつトランス部１１８，１２０が開口１１０の基端側に位置するように構成され得る。カテーテル１０２の構成は、使用中に、導波管１１２およびカテーテル１０２が互いに対して軸線方向に固定され続けることを可能にする。開口１１０は導波管１１２によって伝えられた振動エネルギーがカテーテル１０２の側壁１０８を通過することを可能にするため、導波管１１２は、患者の血管を介して搬送される場合と、患者の血管を治療するために振動する場合とにおいて、カテーテル１０２に対してほぼ同じ位置に配置され得る。例えば、血管を治療する間に、導波管１１２をカテーテル１０２の先端を越えて先端側に延ばす必要がなく、また、血管を介して搬送される前に、導波管１１２をカテーテル１０２に対して基端側に後退させる必要がない。
【００７２】
図４Ａ〜図４Ｄは、超音波医療システム１００を用いる方法を示している。図４Ａを参照すると、血管１９８内にガイドワイヤー（例えば従来の直径０．０１８インチのガイドワイヤー）１９６を配置した後、カテーテル１０２は、ガイドワイヤー１９６上に通されて、血管１９８内に進められる。カテーテル１０２は血管１９８の閉塞領域１９９に向かって案内される。カテーテル１０２が血管１９８内を通って進められるとき、ガイドワイヤー１９６はカテーテル１０２のガイドワイヤー管腔１０６内に配置され、ガイドワイヤー管腔１０６は、血管内を通ってカテーテル１０２を案内するのを支援する。カテーテル１０２が血管１９８内を通って進められるとき、導波管１１２の先端領域１３４は、カテーテル１０２の先端側部分１４２内に延びる導波管管腔１０４の領域１４６内に配置される。カテーテル１０２が血管１９８の蛇行領域を通って進められる場合、カテーテル１０２は湾曲する傾向にある。これは導波管１１２をカテーテル１０２に対して基端側に移動させ得る。しかしながら、突起１４８は、導波管１１２の先端領域１３４が開口１１０の先端１３６の基端側に移動するのを防止する。同様に、導波管管腔１０４の縮径部１５０は、導波管１１２がカテーテル１０２の先端１３８の先端側に移動するのを防止する。導波管１１２の基端側および先端側への移動の制限は、導波管１１２の先端領域１３４が搬送中にカテーテル１０２の先端側部分１４２内に確実に配置され続けることを助ける。その結果、導波管１１２の先端領域１３４が搬送中に血管１９８の壁と接触することが防止され得る。これは、血管１９８内を通って進むカテーテル１０２および導波管１１２に関連する圧縮力を、導波管１１２ではなく、カテーテル１０２が吸収することを保証するのを支援することができる。
【００７３】
図４Ｂを参照すると、カテーテル１０２および導波管１１２は、カテーテル１０２の開口１１０が血管１９８の閉塞領域１９９に隣接して配置されるまで、血管１９８内を進められる。蛍光透視法のような任意の様々な撮像技術を用いて、カテーテル１０２の開口１１０および導波管１１２の開口１１０に隣接する部分が血管１９８の閉塞領域１９９内に確実に配置されるようにし得る。これらの撮像技術の１つ以上を用いて、例えば、導波管１１２の放射線不透過性先端チップ１２４が閉塞領域１９９よりわずかに先端側に配置されていることを確認することができる。前記配置は、開口１１０が閉塞領域１９９に隣接して、または閉塞領域１９９内に配置されていることを示し得る。
【００７４】
図４Ｃを参照すると、カテーテル１０２および導波管１１２を血管１９８の閉塞領域１９９内に所望通りに配置した後、導波管１１２を（例えば振動発生アセンブリ１１６に電気エネルギーを供給することによって）作動させて、導波管１１２を振動（例えば、超音波振動）させる。導波管１１２は、例えば約２０ｋＨｚ〜約１００ｋＨｚの周波数で振動させることができる。導波管１１２の作用領域（例えば導波管１１２の可撓性ワイヤ１２２）が、搬送および治療の双方の間において、開口１１０に隣接して配置されるので、医師は、一般的には、導波管１１２を作動させる前に、導波管１１２をカテーテル１０２に対して再配置する必要がない。導波管１１２の開口１１０に隣接する部分によって（例えば導波管１１２の可撓性ワイヤ１２２によって）放出された振動エネルギーは、開口１１０を介して通過し、血管１９８の閉塞領域１９９に接触する。この振動エネルギーは閉塞領域１９９に作用して、閉塞領域１９９を小さな粒子に破壊する。
【００７５】
導波管１１２の先端領域１３４はカテーテル１０２の先端側部分１４２で包囲されているので、導波管１１２の先端領域１３４が治療中に血管１９８の壁と接触することが防止される。同様に、治療中に、導波管１１２は、導波管管腔１０４をガイドワイヤー管腔から物理的に分離するカテーテル１０２の壁１０９によって、ガイドワイヤー１９６と接触するのを防止される。したがって、医師は、一般的には、導波管１１２を作動させる前にガイドワイヤー１９６を後退または除去する必要がない。
【００７６】
導波管１１２の可撓性ワイヤ１２２の大きさに対する開口１１０の大きさにより、導波管１１２が振動するとき、可撓性ワイヤ１２２の一部は開口１１０を介して半径方向外側に撓み得る。可撓性ワイヤ１２２が開口１１０を介して外側に撓むときに可撓性ワイヤ１２２が血管の壁に対して接近することにより、治療中に導波管が全体的にカテーテル内に留まる治療と比較して、閉塞領域１９９がより大きな強度の振動エネルギーによって治療されることにつながる。したがって、この配置は、閉塞領域１９９を除去するために行なわれる治療の速度および効率を増大することができる。
【００７７】
導波管１１２を振動させている間、カテーテル１０２は、導波管１１２の開口１１０に隣接する部分（例えば導波管１１２の可撓性ワイヤ１２２）を血管１９８の様々な異なる領域（例えば周方向に離間された領域）に対して露出させるように回転させられるため、血管１９８内の様々な異なる領域を治療することが可能となる。一部の実施形態において、例えば、カテーテル１０２は３６０度回転させられる。これは、血管１９８の閉塞領域１９９が血管１９８のほぼ全内周から確実に除去されるようにするのに役立つ。医師はまた、使用の間に、システム１００を、閉塞領域１９９を介して前後（前方および後方）に動かすことができる。
【００７８】
一部の実施形態において、使用中に、導波管管腔１０４を介して冷却流体および／または潤滑流体が通される。前記流体は、例えば、アダプター１５２のルアーロックフィッティング１５８を介して、導波管管腔１０４に注入され得る。前記流体は、治療中に、導波管１１２の温度を所望の温度範囲内または許容可能な温度範囲内に維持するのを支援し得る。これに代わって、またはこれに加えて、使用の間に導波管管腔１０４を介して放射線不透過性造影流体を通すことができる。
【００７９】
図４Ｄを参照すると、閉塞領域１９９を治療した後、カテーテル１０２、導波管１１２、およびガイドワイヤー１９６は血管１９８から除去される。
血管１９８は様々な異なる種類の血管のいずれであってもよい。例えば、血管１９８は、大腿部の血管（例えば大腿動脈）であってもよいし、神経血管であってもよい。
【００８０】
特定の実施形態について説明したが、他の実施形態も可能である。
一例として、カテーテル１０２は、カテーテル１０２に対する導波管１１２の基端側の移動を制限するように構成された別個の突起を備えると説明したが、カテーテルに対する導波管１１２の基端側の移動を制限するために、任意の他の様々な保持構造を用いることができる。図５に示したように、例えば、カテーテル２０２は、カテーテル２０２の先端側部分２４２において、カテーテル２０２の側壁２０８から導波管管腔２０４内に半径方向内側に延出する環状突起２４８を備える。環状突起２４８は、カテーテル２０２の開口２１０よりわずかに先端側に位置する。環状突起２４８は、導波管１１２の先端領域１３４の基端側に位置し、導波管１１２の先端領域１３４の基端側への移動を制限することができる。環状突起２４８は、任意の様々な技術を用いて形成することができる。例えば、環状突起２４８は、カテーテル２０２の周囲にホットナイフを当てることによって形成することができる。これに代わって、またはこれに加えて、環状突起２４８は、カテーテル２０２の突起２４８が所望される部分のまわりに、熱収縮材料の帯を配置し、熱収縮帯およびカテーテル材料を加熱して、カテーテル材料を溶融または軟化させて、熱収縮帯によって加えられる圧力によって半径方向内側に変形させることによって、形成することができる。
【００８１】
図６に示すように、カテーテル３０２は、カテーテル３０２の先端側部分３４２において、導波管管腔３０４内に配置されたチューブ３４８を備える。チューブ３４８は、カテーテル３０２の開口３１０よりわずかに先端側であり、かつ導波管１１２の先端領域１３４の基端側である位置において、導波管管腔３０４内に軸線方向に固定されている。チューブ３４８は、例えば、熱接合、接着、溶接などのような、任意の様々な技術を用いて、カテーテルの内面に固定され得る。チューブ３４８は、導波管１１２の先端領域１３４がチューブ３４８を越えて基端側に移動するのを防止するために、導波管１１２の先端領域１３４の直径よりも小さい内径を有する。
【００８２】
カテーテル３０２に対する導波管１１２の基端側の移動を制限するために導波管管腔３０４内にチューブを配置することの代わりに、またはそれに加えて、導波管管腔３０４内にリングを配置して、類似した結果を得ることができる。
【００８３】
特定の実施形態において、カテーテルの先端側部分の基端領域は、導波管１１２の先端領域１３４の基端側の導波管管腔の部分が、導波管１１２の先端領域１３４よりも小さな直径を有するように構成されている。そのような実施形態において、前記カテーテルは、導波管１１２の先端領域１３４の基端側に配置されるカテーテルの部分を成形するための外径が縮小した領域と、導波管１１２の先端領域１３４が配置されるべきカテーテルの部分を成形するための直径が拡大した領域とを有する成形マンドレルを用いて成形することができる。システムを組み立てるために、導波管１１２の先端領域１３４は、導波管管腔のより小さな直径の部分（以下、「小径部」と称する）を介して、導波管管腔のより大きな直径の部分へと先端側に圧入され得る。導波管管腔の小径部は、該小径部を介して導波管１１２を基端側に引っ張るのに必要な力が、本システムが遭遇するであろう力よりも大きくなるような大きさに形成され得る。
【００８４】
結果として、この配置は、使用の間において、導波管１１２の先端領域１３４の基端側の移動を制限することができる。
付加的な例として、上記で検討した実施形態は、カテーテルの先端側部分（例えば、開口の先端側に位置するカテーテルの部分）から内方に延出するような保持構造（例えば突起１４８、環状突起２４８、チューブ３４８）を備えるが、これに代わって、またはこれに加えて、保持構造は、カテーテルの異なる領域から延出し得る。一部の実施形態において、例えば、保持構造は、カテーテルの開口に隣接した領域から半径方向内側に延出している。そのような実施形態においては、保持構造は、使用の間に導波管１１２の先端領域１３４が開口を介して半径方向に退出するのを防止するために、開口の先端から、導波管１１２の先端領域１３４の長さより短い距離だけ軸線方向に離間され得る。
【００８５】
図７に示すように、カテーテル４０２は、カテーテル４０２の先端側部分４４２の内面に取り付けられた（例えば熱接合および／または接着接合された）拘束スリーブ４４８を備える。拘束スリーブ４４８はまた、導波管１１２の先端領域１３４にも取り付けられている（例えば熱接合および／または接着接合されている）。拘束スリーブ４４８は、カテーテル４０２に対する導波管１１２の基端側および先端側への移動を制限し得る。さらに、拘束スリーブ４４８は、導波管１１２が振動するとき、導波管１１２の先端領域１３４が受ける半径方向または横方向の移動の量を低減するのを支援し得る。拘束スリーブ４４８は、例えば、導波管１１２の先端領域１３４が使用中（例えば搬送および治療の間）に血管の壁と接触しないように、導波管１１２の横方向の移動を制限し得る。図７に示すように、拘束スリーブ４４８に固定される導波管１１２の先端領域１３４は、カテーテル４０２の開口４１０に隣接して配置される。この配置により、拘束スリーブ４４８は、導波管１１２が振動するときに、導波管１１２の先端領域１３４がカテーテル４０２の開口４１０を越えて所定距離だけ半径方向に移動するのを可能にするように構成され得る。拘束スリーブ４４８の可撓性が増大するほど、例えば、振動時に先端領域１３４が経験し得る横方向の移動の量も増大し、その逆の場合も同様である。これに代わって、またはこれに加えて、導波管１１２の先端領域１３４をカテーテル１０２の先端側部分４４２内に配置することができ、その場合には、導波管１１２の横方向の移動はカテーテル１０２の壁によって制限される。拘束スリーブ４４８は、フルオロポリマー（例えばポリテトラフルオロエチレン）およびシリコーンのような１つ以上の相対的に弾力のある材料を含み得る（例えば、前記材料から形成され得る）。
【００８６】
別の例として、上記で検討した特定の実施形態のカテーテルは、使用の間にカテーテルに対する導波管１１２の先端側への移動を制限（例えば防止）するために、導波管１１２の先端領域１３４の先端側に縮径部を有する導波管管腔を備えると説明したが、任意の他の様々な技術を用いて、カテーテルに対する導波管１１２の先端側の移動を制限することができる。例えばカテーテルに対する導波管１１２の基端側の移動を制限するための上述の様々な保持構造（例えば突起、チューブ、リング、スリーブ等）のうちのいずれかを、導波管１１２の先端側の導波管管腔の部分内に配置して、カテーテルに対する導波管１１２の先端側への移動を制限することができる。
【００８７】
これに代わって、またはこれに加えて、カテーテルに対する導波管１１２の基端側および／または先端側への移動を制限するために、他の技術を用いることができる。図８に示すように、例えば、カテーテル５０２は、導波管１１２の先端領域１３４が配置される先端側部分５４２（例えば、カテーテル５０２の開口５１０の先端側に位置する部分）を備える。使用の間における導波管１１２の基端側および／または先端側への移動を制限（例えば防止）するために、導波管１１２の先端領域１３４はカテーテル５０２の先端側部分５４２によって包封されている。導波管１１２の先端領域１３４は、例えば、カテーテル５０２の先端側部分５４２のまわりに熱収縮チューブを配置し、カテーテルおよび熱収縮チューブのその部分に熱を加えることにより、カテーテル５０２の先端側部分５４２内に包封され得る。結果として、カテーテル材料が溶融または軟化し、熱収縮チューブは、先端側部分５４２の熱収縮材料によって包囲された部分の直径を低減するように収縮する。その結果、カテーテル５０２の先端側部分５４２内に延在する導波管管腔５０４の直径も低減される。この工程は、導波管１１２の先端領域１３４がカテーテル５０２の先端側部分５４２によって包封されるようになるまで行なわれ得る。
【００８８】
付加的な例として、上記で検討した特定の実施形態のカテーテルの導波管管腔はカテーテルの全長を介して延在するものと説明したが、これに代わって、導波管管腔はカテーテルの先端の基端側で終了する出口がない管腔であってもよい。そのような構成は、導波管１１２が使用の間にカテーテルの先端を越えて先端側に延びるのを防止することができる。
【００８９】
別の例として、上記で検討した特定の実施形態のカテーテルは、カテーテルに対する導波管１１２の基端側および先端側の双方への移動を制限するように構成されていると説明したが、一部の実施形態において、カテーテルは、カテーテルに対する導波管１１２の基端側の移動のみ、またはカテーテルに対する導波管１１２の先端側の移動のみを制限するように構成されている。
【００９０】
付加的な例として、上記で検討した実施形態のカテーテルは、カテーテルに対する導波管１１２の先端領域１３４の基端側の移動を制限するように構成されているが、これに代わって、カテーテルは、導波管１１２の先端領域１３４が、カテーテルに対して、制限なく基端側に移動可能なように構成することができる。図９を参照すると、例えば、カテーテル６０２は、導波管管腔６４０と、導波管管腔６４０に連通した開口６１０とを備える。導波管１１２の可撓性ワイヤ１２２の一部が開口６１０を介してカテーテル６０２の外部の環境に対して露出され、導波管１１２の先端領域１３４はカテーテル６０２の先端側部分６４２によって包囲されるように、導波管１１２は導波管管腔６４０内に延在する。カテーテル６０２の先端側部分６４２内に延びる導波管管腔６０４の部分は、導波管１１２の先端領域１３４の直径よりも約０．０５０８センチメートル（約０．０２０インチ）以下（例えば、約０．００１２７センチメートル〜約０．０５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．０２０インチ）、約０．００１２７センチメートル〜約０．００５０８センチメートル（約０．０００５インチ〜約０．００２インチ）、約０．００２５４センチメートル（約０．００１インチ））だけ大きい直径を有し得る。その結果、導波管１１２の先端領域１３４が導波管管腔６０４に沿って軸線方向に摺動するのを可能にしながら、導波管１１２の先端領域１３４の横方向の移動は制限され得る。上記で検討した特定の実施形態とは異なり、カテーテル６０２は、カテーテル６０４に対する導波管１１２の先端領域１３４の基端側の移動を制限する保持構造を備えていない。その結果、導波管１１２の先端領域１３４は、導波管管腔６０４内において基端方向に自由に移動し得る。一部の実施形態において、導波管１１２の先端領域１３４と開口６１０の先端６３６との間の距離は、カテーテル６０２と導波管１１２とがほぼ真っ直ぐな形態にある場合、少なくとも約０．２センチメートル（例えば、約０．２センチメートル〜約４センチメートル、約１．６センチメートル）である。この構成は、導波管１１２の先端領域１３４が、使用の間に開口６１０の先端６３６を越えて基端側に移動しないことを保証するのを支援し得る。
【００９１】
さらなる例として、本願において検討した特定の実施形態のカテーテルは、導波管管腔の先端側部分のみの側面に沿って延びるガイドワイヤー管腔を備えると説明したが、これに代わって、またはこれ加えて、ガイドワイヤー管腔は、導波管管腔の他の領域の側面に沿って延在し得る。例えば、ガイドワイヤー管腔は、導波管管腔の基端側部分および／または中央部分の側面に沿って延在し得る。一部の実施形態において、ガイドワイヤー管腔は、導波管管腔のほぼ全長の側面に沿って延在する。
【００９２】
カテーテルが導波管管腔およびガイドワイヤー管腔を備える特定の実施形態を記載したが、別の例として、カテーテルはより少数またはより多数の管腔を備え得る。一部の実施形態において、例えば、カテーテルは導波管管腔のみを備える。特定の実施形態において、カテーテルは、導波管管腔およびガイドワイヤー管腔に加えて、吸引管腔および／または洗浄用管腔（ｆｌｕｓｈｉｎｇ  ｌｕｍｅｎ）を備える。
【００９３】
付加的な例として、導波管１１２は横方向において振動する作用部分を備えると説明したが、これに代わって、またはこれに加えて、作用領域が縦方向および／またはねじれ方向に振動するように、導波管１１２を構成することができる。
【００９４】
導波管１１２は特定の寸法を有すると説明したが、別の例として、導波管は導波管が所望の方法で振動することを可能にする任意の様々な異なる寸法を有し得る。可撓性ワイヤの直径は、例えば、約０．００５０８〜約０．１０２センチメートル（約０．００２インチ〜約０．０４０インチ）（例えば約０．０１０２〜約０．０４３２センチメートル（約０．００４インチ〜約０．０１７インチ））の直径と、約１０センチメートル〜約２００センチメートル（例えば約６０センチメートル〜約１１０センチメートル）の長さとを有する。導波管１１２の先端領域１３４は、約０．００５０８〜約０．０５０８（約０．００２インチ〜約０．０２０インチ）（例えば、約０．０１０２〜約０．０２５４センチメートル（約０．００４インチ〜約０．０１０インチ））の直径と、約０．５センチメートル〜約２０センチメートル（例えば、約１センチメートル〜約１０センチメートル）の長さとを有し得る。導波管１１２の任意の他の様々な部分は、例えば、導波管１１２の意図した使用法によって、同様に異なる寸法を有し得る。
【００９５】
導波管１１２の先端領域１３４は、先端チップ１２４と、可撓性ワイヤ１２２の拡張された先端とから構成されていると説明したが、一部の実施形態において、導波管は、導波管の先端領域が完全に先端チップからなるように構成されている。そのような実施形態において、可撓性ワイヤは、可撓性部材の残部の直径とほぼ等しい直径を有する先端部分を備え、先端チップは可撓性部材の先端部分の直径より大きい直径を有することができる。
【００９６】
別の例として、上記で検討した実施形態においては、導波管の先端領域はほぼ円筒状であるが、これに代わって、またはこれに加えて、導波管の先端領域は任意の他の様々な形状であり得る。図１０に示すように、例えば、導波管７１２はダイヤモンド形の先端領域７３４を備え、その先端領域７３４は、カテーテル７０２の先端側部分７４２によって形成されたダイヤモンド形のポケット７４６内に配置される。ポケット７４６は、カテーテル７０２の開口７１０のわずかに先端側に位置する。ポケット７４６と導波管７１２の先端領域７３４との嵌合い構成により、ポケット７４６は、カテーテル７０２に対する導波管７１２の先端領域７３４の基端側および先端側への移動を制限（例えば、防止）する。これに代わって、またはこれに加えて、導波管７１２の先端領域７３４およびポケット７４６は、カテーテルに対する導波管の基端側および／または先端側への移動を制限する任意の他の様々な嵌合い形態を有することができる。
【００９７】
上記で検討した特定の実施形態のカテーテルはハンドピースに対して回転可能であると説明したが、一部の実施形態において、カテーテルは、ハンドピースに対して回転方向において固定される。特定の実施形態において、例えば、カテーテルにハンドピースを固定するアダプターは、カテーテルおよびハンドピースの双方に対して回転方向において固定される。アダプターは、例えば、カテーテルおよびハンドピースの双方に対して溶接（例えば、超音波溶接）され得る。
【００９８】
アダプター１５２およびカテーテル１０２は、スナップ嵌合技術を用いて、ハンドピース１１４のハウジングアセンブリ１６４のノーズコーン部１６８に対して軸線方向に固定されると説明したが、これに代わって、またはこれに加えて、他の連結技術を用いることができる。一部の実施形態において、例えば、ノーズコーン部１６８はアダプター１５２に溶接（例えば、超音波溶接）される。連結技術の他の例としては、入れ子式連結、ネジ接続などが挙げられる。
【００９９】
振動発生アセンブリ１１６は、圧電セラミックリング１７８，１８０を備えると説明したが、これに代わって、またはこれに加えて、他の種類のトランスデューサを用いることができる。例えば、磁気歪み材料のような１つ以上の他の種類の材料を含むトランスデューサを用いることができる。別の例として、これに代わって、またはこれに加えて、円筒状トランスデューサおよび円盤状トランスデューサのような他の形状のトランスデューサを用いることができる。
【０１００】
システム１００は管の閉塞領域（例えばプラークによって閉塞された領域）を除去するために用いられると説明したが、これに代わって、またはこれに加えて、システム１００を他の種類の治療を行なうために用いることができる。例えば、システム１００は、組織、嚢腫、腫瘍などのような他の種類の生体試料を治療（例えば、除去）するために、代替的または付加的に用いることができる。
【０１０１】
システム１００は様々な異なる種類の血管において治療を行なうために用いられると説明したが、これに代わって、またはこれに加えて、システム１００は、胆管（ｂｉｌｉａｒｙ  ｖｅｓｓｅｌｓ）、尿道、子宮、前立腺、食道、腸、リンパ系、胸膜腔、洞のような、他の種類の体内管または身体の部分において治療を行なうために用いることができる。システム１００は、同様に外耳道、眼窩などのような他の体表開口部（ｎａｔｕｒａｌ  ｏｒｉｆｉｃｅｓ）において治療を行なうために使用され得る。
【０１０２】
他の実施形態は特許請求の範囲に存する。
【図面の簡単な説明】
【０１０３】
【図１】超音波医療システムの断面図。
【図２】図１の超音波医療システムの導波管の側面図。
【図３】図１の領域３の拡大図。
【図４Ａ】図１の超音波医療システムを用いる方法を示す図。
【図４Ｂ】図１の超音波医療システムを用いる方法を示す図。
【図４Ｃ】図１の超音波医療システムを用いる方法を示す図。
【図４Ｄ】図１の超音波医療システムを用いる方法を示す図。
【図５】導波管管腔内に半径方向に延びる環状突起を有するカテーテルを備えるシステムの部分断面図。
【図６】カテーテルの導波管管腔内に配置されたチューブを有するカテーテルを備えたシステムの部分断面図。
【図７】カテーテルの導波管管腔内に固定された拘束スリーブを有するカテーテルを備えたシステムの部分断面図。
【図８】カテーテルと、カテーテルによって包封された先端領域を含む導波管とを備えたシステムの部分断面図。
【図９】カテーテルに対する導波管の基端側の運動を可能にするように構成された導波管およびカテーテルを備えたシステムの部分断面図。
【図１０】導波管の先端領域が収容されるポケットを形成するカテーテルを備えたシステムの部分断面図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【国際調査報告】
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