(57)【要約】【課題】従来技術における問題を解消することの可能なプローブ及び同プローブを使用する方法を提供することを課題とする。【手段】本発明の第一の側面は、本体（１０）を有している補助カテーテル（１）に関し、本体（１０）は、第１の穴（１３）を有する第１のダクト（１１）と、第２の穴（１４）を有する第２のダクト（１２）とを有している。本体（１０）の遠位端から近位方向に沿って、第１のダクト（１１）の遠位端（１１２）、第１のダクト（１１）の側部開口（１１４）、前側開口（１２４）を有する第２のダクト（１２）の遠位端（１２２）が上記順序で配置されている。本発明の第二の側面は、装備カテーテル（５０）と補助カテーテル（６０）とを含むキットに関し、補助カテーテル（６０）は装備カテーテル（５０）と同じサイズを有している。本発明の最後の側面は、これらの装置の使用方法に関する。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の穴（１３）を有する第１のダクト（１１）と、第２の穴（１４）を有する第２のダクト（１２）を含む本体（１０）を有し、前記ダクト（１１，１２）が互いに並んで配置され、前記第１のダクト（１１）が側部開口（１１４）を有し、前記第２のダクト（１２）が前側開口（１２４）を有し、前記本体（１０）の遠位端から近位方向に向かって、前記第１のダクト（１１）の遠位端（１１２）、前記第１のダクト（１１）の前記側部開口（１１４）、前記前部開口（１２４）を含む前記第２のダクト（１２）の遠位端（１２２）が、上記順序で配置されている補助カテーテル（１）。
【請求項２】
前記第１のダクト（１１）の前記遠位端（１１２）が、前側開口（１１６）を有している、請求項１に記載の補助カテーテル。
【請求項３】
前記第１のダクト（１１）の前記側部開口（１１４）が、第２のダクト（１２）が並んで配置されている前記第１のダクト（１１）の側と同じ側で開口している、請求項１又は２に記載の補助カテーテル。
【請求項４】
前記第１のダクト（１１）の前記側部開口（１１４）が、前記第２のダクト（１２）が並んで配置されている前記第１のダクト（１１）の側と反対側で開口している、請求項１又は２に記載の補助カテーテル。
【請求項５】
前記第２のダクト（１２）の前記前側開口（１２４）及び遠位端（１２２）が斜めになった形状を有している、請求項１〜４のいずれかに記載の補助カテーテル。
【請求項６】
前記第２のダクト（１２）の前記遠位端（１２２）が、前記第１のダクト（１１）が並んで配置されている前記第２のダクト（１２）の側で長く伸び且つ前記第１のダクト（１１）が並んで配置されている前記第２のダクト（１２）の側と反対側で短くなるような形状を有している、請求項５に記載の補助カテーテル。
【請求項７】
前記第１のダクト（１１）の前記遠位端（１１２）が、テーパーの付いた形状を有している請求項１〜６のいずれかに記載の補助カテーテル。
【請求項８】
前記テーパーの付いた遠位端（１１２）が、ロケットの頭部状、円錐台状、又はドーム状の形状を有している、請求項７に記載の補助カテーテル。
【請求項９】
前記本体（１０）の断面が、８の字状の形状を有している、請求項１〜８のいずれかに記載の補助カテーテル。
【請求項１０】
前記本体（１０）の断面が、略円形の形状を有し、各平面側が近接している二つのD字状の穴（１３，１４）を有している、請求項１〜８のいずれかに記載の補助カテーテル。
【請求項１１】
前記第１のダクト（１１）の遠位伸長部及び前記第２のダクト（１２）の遠位伸長部が互いに離間されていることにより、前記本体（１０）の遠位部がY字フォーク状の形状を有している、請求項１〜１０のいずれかに記載の補助カテーテル。
【請求項１２】
前記本体（１０）の遠位端が、少なくとも一つのＸ線不透過性マーカー（１１５，１２５，１１７）を有している、請求項１〜１１のいずれかに記載の補助カテーテル。
【請求項１３】
前記本体（１０）の遠位端が、前記第１のダクト（１１）の側部開口（１１４）との関係で遠位方向に配置された第１の遠位マーカー（１１５）と、前記第１のダクト（１１）の側部開口（１１４）と前記第２のダクト（１２）の遠位端（１２２）との間に配置された第２の中間マーカー（１１７）と、前記第２のダクト（１２）の遠位端（１２２）との関係で近位方向に配置された第３の近位マーカー（１２５）との三つのＸ線不透過性マーカーを有している、請求項１２に記載の補助カテーテル（１）。
【請求項１４】
前記第１のダクト（１１）及び前記第２のダクト（１２）がオーバー・ザ・ワイヤー（ｏｖｅｒ−ｔｈｅ−ｗｉｒｅ）解決策に従って提供されている、請求項１〜１３のいずれかに記載の補助カテーテル。
【請求項１５】
前記第１のダクト（１１）及び前記第２のダクト（１２）が迅速交換（ｒａｐｉｄ−ｅｘｃｈａｎｇｅ）解決策に従って提供されている、請求項１〜１３のいずれかに記載の補助カテーテル（１）。
【請求項１６】
前記第１のダクト（１１）がオーバー・ザ・ワイヤー解決策に従って提供され、前記第２のダクト（１２）が迅速交換解決策に従って提供されている、請求項１〜１３のいずれかに記載の補助カテーテル（１）。
【請求項１７】
前記第１のダクト（１１）が迅速交換解決策に従って提供され、前記第２のダクト（１２）がオーバー・ザ・ワイヤー解決策に従って提供されている、請求項１〜１３のいずれかに記載の補助カテーテル（１）。
【請求項１８】
管路の分岐部を処置するために、請求項１に記載の補助カテーテル（１）を使用する方法であって、
第１のガイドワイヤー（２１）の遠位端（２１２）を処置される管路の分岐部（３０）の近くに位置させ且つ第１のガイドワイヤー（２１）の近位端（２１１）を管路の外部に位置させて操作者が簡単に触れることができるように、第１のガイドワイヤー（２１）を主管路（３１）に沿って配置させる工程と、
第２のガイドワイヤー（２２）の遠位端（２２２）を側部開口（１１４）の近くに位置させるように、カテーテル（１）の第１の穴（１３）内に第２のガイドワイヤー（２２）を配置させる工程と、
第１のガイドワイヤー（２１）の近位端（２１１）を第２の穴（１４）に挿入させるように、第１のガイドワイヤー（２１）の近位端（２１１）を前側開口（１２４）に挿入させる工程と、
処置される分岐部（３０）の近くにカテーテルの遠位端を位置させるように主管路（３１）内で第１のガイドワイヤー（２１）に沿ってカテーテル（１）をスライドさせる工程と、
処置される分岐部（３０）に対する、特に、側方の副管路（３２）に対するカテーテル（１）の遠位端の方位をチェックする工程と、
第２のガイドワイヤー（２２）の遠位端（２２２）が側部開口（１１４）を通ってカテーテル（１）の外に出るようにするために、第２のガイドワイヤー（２２）を第１の穴（１３）に沿ってスライドさせる工程と、
処置される分岐部（３０）の側方副管路（３２）内で第２のガイドワイヤー（２２）の遠位端（２２２）を位置決めさせる工程と、
ガイドワイヤー（２１，２２）を適所に留置させたまま、補助カテーテルを引き抜く工程を有している、補助カテーテルの使用方法。
【請求項１９】
管路の分岐部を処置するために、請求項２に記載の補助カテーテル（１）を使用する方法であって、
第１のガイドワイヤー（２１）の遠位端（２１２）を処置される分岐部（３０）の近くに位置させ且つ第１のガイドワイヤー（２１）の近位端（２１１）を管路の外部に位置させて操作者が簡単に触れることができるように、第１のガイドワイヤー（２１）を主管路（３１）に沿って配置させる工程と、
第２のガイドワイヤー（２２）の遠位端（２２２）を側部開口（１１４）の近くに位置させるように、カテーテル（１）の第１の穴（１３）内に第２のガイドワイヤー（２２）を配置させる工程と、
第１のガイドワイヤー（２１）の近位端（２１１）を、第１の穴（１３）に入らせるために前側開口（１１６）に、カテーテル（１）の外部に出させるために側部開口（１１４）に、第２の穴（１４）に入らせるために前側開口（１２４）に連続して挿入させる工程と、
処置される分岐部（３０）の近くにカテーテルの遠位端を位置させるように主管路（３１）内で第１のガイドワイヤー（２１）に沿ってカテーテル（１）をスライドさせる工程と、
処置される分岐部（３０）に対する、特に、側方副管路（３２）に対するカテーテル（１）の遠位端の方位をチェックする工程と、
第１のガイドワイヤー（２１）の遠位端（２１２）が前側開口（１１６）を通って第１の穴（１３）内に入り、側部開口（１１４）を通ってカテーテル（１）の外に出るようにするために、第１のガイドワイヤー（２１）を第２の穴（１４）に沿って退却させる工程と、
処置される分岐部（３０）の側方副管路（３２）内へ第１のガイドワイヤー（２１）の遠位端（２１２）の位置を変更させる工程と、
第２のガイドワイヤー（２２）の遠位端（２２２）が前側開口（１１６）を通ってカテーテル（１）の外に出るようにさせるために、第２のガイドワイヤー（２２）を第１の穴（１３）に沿って前進させる工程と、
ガイドワイヤー（２１，２２）を適所に留置させたまま、補助カテーテルを引き抜く工程を有している、カテーテルの使用方法。
【請求項２０】
管状本体（５１）とガイドワイヤー用ダクト（５２）と作動手段（５３）とを含む装備カテーテル（５０）と、管状本体（６１）とガイドワイヤー用ダクト（６２）とダミー型（６３）とを含む補助カテーテル（６０）を有するキット（４０）であって、補助カテーテル（６０）が患者の管路に導入されるのに適した状態にある時に、製造上の公差がなければ、補助カテーテル（６０）が装備カテーテル（５０）と同じサイズを有しているキット（４０）。
【請求項２１】
装備カテーテル（５０）の作動手段（５３）が、少なくとも一つの血管形成術用バルーン（５３０）を有し、ダミー型（６３）が、製造上の公差がなければ、しぼんだ状態の血管形成術用バルーン（５３０）と同じサイズを有している、請求項２０に記載のキット（４０）。
【請求項２２】
装備カテーテル（５０）の作動手段（５３）が、少なくとも一つのしぼんだ状態のバルーン（５３０）と、同様にしぼんだ状態でバルーン（５３０）の回りに配置された内腔プロテーゼ（５３２）を有し、ダミー型（６３）が、製造上の公差がなければ、しぼんだ状態のバルーン（５３０）の寸法及びバルーン（５３０）の回りに同様にしぼんだ状態で配置された内腔プロテーゼ（５３２）の寸法と同じ寸法を有している、請求項２０に記載のキット（４０）。
【請求項２３】
装備カテーテル（５０）が二つの離間した遠位端（５４’，５４”）に分岐され、それら遠位端（５４’、５４”）が、夫々、作動手段（５３’，５３”）を支持し、補助カテーテル（６０）が二つの離間した遠位端（６４’，６４”）に分岐され、それら遠位端（６４’，６４”）が、装備カテーテル（５０）の作動手段（５３’，５３”）のサイズを正確に再現するために、夫々、ダミー型（６３’，６３”）を支持している、請求項２０〜２２のいずれかに記載のキット（４０）。
【請求項２４】
前記装備カテーテル（５０）及び前記補助カテーテル（６０）の双方がオーバー・ザ・ワイヤー解決策に従って提供されている、請求項２０〜２３のいずれかに記載のキット（４０）。
【請求項２５】
前記装備カテーテル（５０）及び前記補助カテーテル（６０）の双方が迅速交換解決策に従って提供されている、請求項２０〜２３のいずれかに記載のキット（４０）。
【請求項２６】
請求項２０〜２５のいずれかに記載のキット（４０）を使用する方法であって、ガイドワイヤー（２１）の遠位端（２１２）を処置される異常部位の近くに位置させ且つガイドワイヤー（２１）の近位端（２１１）を主管路（３１）の外部に位置させて操作者が簡単に触れることができるように、ガイドワイヤー（２１）を主管路（３１）に沿って配置させる工程と、
補助カテーテル（６０）を主管路（３１）内でガイドワイヤー（２１）に沿ってスライドさせて、補助カテーテル（６０）のダミー型（６３）が、処置される異常部位近くに位置しているか否かをチェックする工程と、
ガイドワイヤー（２１）を適所に留置させたまま、補助カテーテル（６０）を引き抜く工程と、
補助カテーテル（６０）のダミー型（６３）を異常部位の近くにうまく位置させることができた場合に、処置される異常部位の近くに装備カテーテル（５０）の遠位端を位置させるように、装備カテーテル（５）を主管路（３１）内でガイドワイヤーに沿ってスライドさせる工程と、
補助カテーテル（６０）のダミー型（６３）を異常部位の近くにうまく位置させることができなかった場合に、より小さな寸法のキット（４０）を使用する工程を含んでいる、キット（４０）の使用方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、補助プローブに関し、特に内腔手術のための補助カテーテルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
パイプライン等のような閉管に介入する分野においては、一般にプローブと呼ばれている装置を使用することが知られており、この装置は、補助機能を備えた末端を用いて、管内に挿入されて当該管内で発見された異常状態を処置するようになっている。
【０００３】
医療分野、特に内腔経路による患者の手術分野では、人体の血管又はその他の管路のいずれかに挿入されるようになっている装置を使用することが知られている。これらの装置は一般にカテーテルと呼ばれ、通常は、人体の血管内もしくは管路内のいずれかで発見された病的状態を処置するために装備された端部を備えている。操作者は、その適切に装備された端部によってカテーテルを疾患部位に到達させることができ、従って、当該疾患部を処置することができる。
【０００４】
管路内の異常部位に到達するために、ガイドワイヤーを使用することが一般的に知られている。
【０００５】
医療分野では、ガイドワイヤーは、皮膚切開により大きい寸法の管路内に挿入された後、管路に沿って疾患部方向に進められる。
【０００６】
疾患部は、皮膚切開によって到達した管路から離れた二次管路にしばしば位置していることがある。この場合には、進路方向が頻繁に変化し、操作者が取り扱わなければならない適切な管路には多くの分岐部が存在するため、ガイドワイヤーは、疾患部に向かって曲がりくねった経路をたどることを余儀なくされる。
【０００７】
操作者は、造影液を導入して適切な放射線撮影装置を用いることにより、血管の形状及びガイドワイヤーの位置を際立たせる血管造影技術を用いて、公知の態様でガイドワイヤーの経路をたどることが可能になる。
【０００８】
この長時間に及ぶ操作の最終段階において、カテーテルはガイドワイヤーに沿ってスライドさせられて、自動的に疾患部に到達することができる。
【０００９】
上述した内容から、治療部位に到達するための時間はほとんどが、ガイドワイヤーの導入に費やされる反面、プローブ又はカテーテルの導入は明らかに迅速になされることが理解できる。
【００１０】
操作に関連するエラーの可能性についても同様のことが言える。ガイドワイヤーの導入には、特に、治療部位に到達するために正確な経路を決定するという点から、常にエラーの可能性を伴う。
【００１１】
上記の理由により、ガイドワイヤーの導入工程は、手術全体からすれば序盤の工程に過ぎないにもかかわらず、操作者に要求される時間及び注意に関して、幾分重要な工程である。
【００１２】
単一のカテーテルがスライドさせられる特有のガイドワイヤーを導入させることは、不測の事態が発生しない簡単な手術、例えば、なんらの煩雑さを伴わないＰＴＣＡ（経皮経管冠動脈形成）手術などには適切である。
【００１３】
他方、複雑な手術の場合、例えば疾患部が管の分岐部に存在するような場合、又は様々なカテーテルを使用して複数の操作を組合せることが要求される手術では、単一のガイドワイヤーは直ちに不十分となる。
【００１４】
従来の方法による二つ又はそれ以上のガイドワイヤーの導入はかなりの不利益を伴う。
【００１５】
まず第一に、それらガイドワイヤーの各々を導入するには、操作者が費やす時間及び配慮の点に関して、同様の注意が要求される。すなわち、操作者が技術的に費やす全体的時間及び操作者が晒されるエラーの可能性は、使用するガイドワイヤーの数に直接的に左右される。
【００１６】
そして、様々なガイドワイヤーを使用すると、皮膚切開部から疾患部に到達するまでの曲がりくねった経路に沿ってガイドワイヤーは互いに絡まったりよじれる可能性が大いにある。この事態が発生すると、操作者にとって各カテーテルを導入することが非常に困難となる。
【００１７】
内腔手術用のカテーテルの技術において、ガイドワイヤーに沿ってスライドするダクトを製造することに関して、二つの相違した技術的解決策が知られている。
【００１８】
第一の解決策は、一般にオーバー・ザ・ワイヤー（ｏｖｅｒ−ｔｈｅ−ｗｉｒｅ）と呼ばれるもので、ガイドワイヤーを収容して、ガイドワイヤーに沿ってスライドするカテーテルのダクトが、カテーテルの全長と同じ長さを有するようにしたものである。換言すると、オーバー・ザ・ワイヤー型のカテーテルでは、ガイドワイヤー用のダクトは、カテーテルの遠位端近くの遠位端ポート又は遠位端開口と、カテーテルの近位端近くの近位端ポートとを備えている。
【００１９】
沿革的には、この第一の解決策は最初に採用されたもので、カテーテルをガイドワイヤーによって良好に支持させることを可能にする。
【００２０】
第二の解決策は、一般に迅速交換（ｒａｐｉｄ−ｅｘｃｈａｎｇｅ）と呼ばれるもので、ガイドワイヤーを収容して、ガイドワイヤーに沿ってスライドするカテーテルのダクトが、カテーテル全体よりも断然短くなるようにしたものである。換言すると、迅速交換型のカテーテルでは、ガイドワイヤー用のダクトはカテーテルの遠位端近くの遠位端ポートと、装備端のごく近くのカテーテル部位に通常設けられる近位端開口とを備えている。
【００２１】
この第二の解決策は、ガイドワイヤーからのカテーテルの迅速な取外しを可能にさせる。
【００２２】
内腔手術の技術においては、高性能のツール及び技術的解決策を有するカテーテルを使用しているのが一般的である。これらのカテーテルは無理からぬ衛生上の理由から厳密に使い捨てタイプのものであるため、使用後のカテーテルは廃棄されることとなる。
【００２３】
内腔手術用のカテーテルは、処置される管路のサイズ及び処置される部位に到達するために通らなければならない経路の蛇行状態に基づいて選択される様々なサイズを一般に有している。
【００２４】
換言すると、操作者は管のサイズ及び疾患部位に到達するために通るべき経路において予想される困難性を推測する。操作者はこれらの推測に基づいて、最も適したカテーテルのサイズを選択する。
【００２５】
このことに関して、一般にカテーテルが小さ過ぎると疾患部に対し可能な限り効果的な処置を施すことができず、他方、カテーテルが大き過ぎると疾患部に到達することすらできないことを銘記しなければならない。
【００２６】
従来技術では、操作者は、推測した結果、内腔手術のために装備されたカテーテルの導入を直ちに開始する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００２７】
ともかく、この従来技術には欠陥がないわけではない。例えば、操作者による推測が何らかの理由により低下させられ又は不正確に実施された場合には、挿入された大き過ぎるカテーテルは、抜き取り除去しなければならない。従って、このような事態は、装備されたカテーテルを廃棄せねばならないため、多大な無駄を招くことを意味する。実際に、装備されたカテーテルは、製造及び購入されてから一度も使用されていない実質的に新しいものであるにもかかわらず、とにかく患者内に留置されたということにより廃棄されることになる。
【００２８】
上述した事を考慮して、内腔手術用装置の分野においては、従来技術に関して述べた問題を解決し得るシステム及び装置に対する必要性が切実に感じられている。
【課題を解決するための手段】
【００２９】
本発明の目的は、従来技術における問題を解消することの可能なプローブ及び同プローブを使用する方法を創作し、提供することにある。
【００３０】
特に本発明の課題は、補助カテーテルと、複数のガイドワイヤーを適切に目的部位まで到達させるために同補助カテーテルを使用する方法を提供することにある。
【００３１】
本発明の別の課題は、複数のガイドワイヤーを比較的短時間で適切に配備することを可能にする補助カテーテル及び同カテーテルの使用方法を提供することにある。
【００３２】
本発明の更なる課題は、操作者が晒されるエラーの可能性を低減しつつ、複数のガイドワイヤーの位置決めを可能にする補助カテーテル及び同カテーテルの使用方法を提供することにある。
【００３３】
本発明の更なる課題は、装備されたカテーテルを使用せずに、処置を要する管路のサイズを直接調べることを可能にするカテーテル及び同カテーテルの使用方法が得られるようにすることにある。
【００３４】
この目的及び課題は、請求項１と２０に各々記載された補助カテーテルとキット、並びに請求項１８及び１９と２６に各々記載された、同カテーテルを使用する方法と同キットを使用する方法により達成される。
【００３５】
本発明に依るカテーテルの更なる特徴及び利点については、添付図面を参照して行った、単なる一例であって本発明を何ら限定するものではない好ましい実施形態についての後述の説明から明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３６】
添付図を参照すると、特にカテーテルの機能を有する、本発明に依る補助プローブの第一の実施形態が、全体として参照符号１で示されている。
【００３７】
カテーテル１は、可撓性があり伸長した形状を有する本体１０を含み、その本体１０は遠位端及び近位端を備えている。
【００３８】
遠位端は、使用時に血管又は人体のその他の管路内に挿入されるものである。これに対し、近位端は、使用時に人体外部に出ているものである。
【００３９】
本体１０は二つのダクト１１及びダクト１２を有し、各ダクトは内部に穴を有している。
【００４０】
第１のダクト１１は、近位端１１１から遠位端１１２まで伸びた第１の穴１３を有している。第１のダクト１１は、近位端１１１に、例えば一般にルアー・ロック型（Ｌｕｅｒ−ｌｏｃｋ−ｔｙｐｅ）と呼ばれている公知のコネクター１１３を有している。第１のダクト１１は、遠位端１１２に側部開口１１４を有している。
【００４１】
第２のダクト１２は、近位端１２１から遠位端１２２まで伸びた第２の穴１４を有し、第１のダクト１１と並んで配置されている。第２のダクト１２は、同様に、近位端１２１に、例えば一般にルアー・ロック型と呼ばれているコネクター１２３を有している。第２のダクト１２の遠位端１２２は前側開口１２４を有している。
【００４２】
本体１０の遠位端に位置する前述の構成要素については、本発明に従って所定の順序で設けられる。
【００４３】
遠位端から近位端方向へカテーテル１の本体１０に沿って、第１のダクト１１の遠位端１１２、第１のダクト１１の側部開口１１４、及び前部開口１２４を有する第２のダクト１２の遠位端１２２の順で位置している。
【００４４】
例えば図４に示した本発明の一実施形態に依れば、第１のダクト１１の遠位端１１２は更に前側開口１１６を有している。
【００４５】
例えば図１，２又は４に示した本発明の一実施形態に依れば、第１のダクト１１の側部開口１１４は、第２のダクト１２が並んで配置されている第１のダクト１１の側で開口している。
【００４６】
例えば図５に示した本発明の別の実施形態に依れば、第１のダクト１１の側部開口１１４は、第２のダクト１２が並んで配置された第１のダクト１１の側と反対側で開口している。
【００４７】
例えば図４又は５に示した本発明の更に別の実施形態によれば、第２のダクトの前側開口１２４は、斜めになった形状を有している。換言すると、第２のダクト１２の遠位端１２２は、第２のダクト１２の軸線に対して垂直でない面に沿って切断されている。
【００４８】
特に、図４又は図５から明らかなように、遠位端１２２が斜めになった形状である場合には、遠位端１２２は、第１のダクト１１が並んで配置されている第２のダクト１２の側で長く伸び且つ第１のダクトが並んで配置されている第２のダクトの側と反対側で短くなるような形状を有しているのが好ましい。
【００４９】
本発明の一実施形態に依れば、本体１０全体の遠位方向における前方構成要素である第１のダクト１１の遠位端１１２はテーパーが付けられた形状を有している。特に、遠位端１１２のテーパー形状は、ロケットの頭部状、円錐台状、又はドーム状に形成することにより確保することができる。
【００５０】
任意に付加される前側開口１１６が存在していることと、前述のテーパーリングとは、相互に実質的に無関係である。
【００５１】
図３ａに示した実施形態に依れば、二つのダクトのうちの一つにより局所的に定められる軸線に対して垂直な平面に沿って切断した場合の本体１０の断面は、８の字状の形状を有している。そのような形状になっているのは、本体１０を構成する二つの単純な一穴ダクト（ｏｎｅ−ｌｕｍｅｎ  ｄｕｃｔｓ）が並べられているためである。
【００５２】
図３ｂに示した実施形態によれば、本体１０の断面は、Ｄ字状の二つの穴を含んだ略円形の形状を有し、それら二つの穴は、それら穴の平らな面に沿って近接している。そのような形状になっているのは、本体１０を構成する二穴ダクト（ｔｗｏ−ｌｕｍｅｎ  ｄｕｃｔ）を使用していることによるものである。
【００５３】
図２に示した実施形態によれば、第１のダクト１１の遠位端部と第２のダクト１２の遠位端部は互いに分離し、それ故、本体１０の遠位部はＹ字フォーク状の形状を有している。
【００５４】
本発明に依る補助カテーテルの一実施形態によれば、本体１０の遠位端は、少なくとも一つの放射線不透過性マーカーを備えている。
【００５５】
放射線不透過性マーカーは、重金属（例えば、タンタル，金，プラチナ又はタングステン）から、例えば、リング状又はバンド状に作られたものであってもよい。リング状であってもバンド状であっても、そのマーカーは、カテーテルの製造過程で本体１０の遠位端の周りに巻きつけることができる。
【００５６】
本発明に依る補助カテーテル１は、内腔手術中に一般的に使用されるＸ線透視技術により見ることができる。従って、操作者は、内腔手術を通して患者の管に沿ってカテーテル１の遠位端の位置を追跡することができる。
【００５７】
本発明の一実施形態に依れば、カテーテル１の遠位端は三つの放射線不透過性マーカーを有している。三つのマーカーのうちの第１のマーカー（以下、「遠位マーカー」と言い、参照符号１１５で示す。）は、第１のダクト１１の側部開口１１４との関係で、遠位方向に設置することが好ましい。三つのマーカーのうちの第２のマーカー（以下、「中間マーカー」と言い、参照符号１１７で示す。）は、第１のダクト１１の側部開口１１４と第２のダクト１２の遠位端１２２との間に設置することが好ましい。三つのマーカーのうちの第３のマーカー（以下、「近位マーカー」と言い、参照符号１２５で示す。）は、第２のダクト１２の遠位端１２２との関係で近位方向に設置することが好ましい。
【００５８】
カテーテル１のこの実施形態に依れば、カテーテル１の本体１０を通して見ると、遠位端から近位方向に向かって、第１のダクト１１の遠位端１１２、遠位マーカー１１５、第１のダクト１１の側部開口１１４、中間マーカー１１７、前側開口１２４を有する第２のダクト１２の遠位端１２２、及び近位マーカー１２５の順でそれらが配置されている。
【００５９】
三つのマーカー１１５、１１７及び１２５をこのように配列することにより、操作者は通常のＸ線撮影技術により、手術中に、管路内のカテーテルの位置と様々な開口の相対的位置をより良好にとらえることが可能になる。
【００６０】
特に、三つのマーカーのそのような配列により、操作者は、特に、Ｘ線撮影装置の視点に対して側部開口１１４が向いている方向において、二つのダクト１１及び１２が互いに重なり合っているか、又は、並んで位置しているかを明らかにすることができるようになる。
【００６１】
図６ａ〜図６ｅを参照して、管路系の分岐部３０における異常部位３３を処置するための、本発明による補助プローブ１の使用方法について以下に説明する。
【００６２】
分岐部３０は、主管路３１と側方の副管路３２とを有している。
【００６３】
本発明に依る補助プローブ１の使用方法は、以下の手順で実施される。
【００６４】
図６ａを参照すると、処置する分岐部３０の近くに第一のガイドワイヤー２１の遠位端２１２をセットさせ且つ操作者が触れることができるように管路の外部に第一のガイドワイヤー２１の近位端２１１をセットさせるように、主管路３１に沿って第１のガイドワイヤー２１を配置させる。
【００６５】
側部開口１１４の近くに第二のガイドワイヤー２２の遠位端２２２をセットさせるように、プローブ１の第１の穴１３内に第２のガイドワイヤー２２を配置させる。
【００６６】
図６ｂを参照すると、第１のガイドワイヤー２１の近位端２１１を、まず、第１の穴１３に入るように前側開口１１６に挿入させ、次に、プローブ１の外部に出るように側部開口１１４に挿通させ、次に、第２の穴１４に入るように前側開口１２４に挿入させる。
【００６７】
図６ｃに示したように、処置する分岐部３０の近くにプローブの遠位端を位置させるように、主管路３１内で第１のガイドワイヤー２１に沿ってプローブ１をスライドさせる。
【００６８】
処置する分岐部３０に対するプローブ１の遠位端の方位、特に側方の副管路３２に対するプローブ１の遠位端の方位をチェックする。
【００６９】
図６ｄを参照すると、第１のガイドワイヤー２１の遠位端２１２が、前側開口１１６を通って第１の穴１３に入り、更に側部開口１１４を通ってプローブ１の外部に出るようにするために、第１のガイドワイヤー２１を第２の穴１４に沿って後退させる。
【００７０】
図６ｅを参照すると、処置する分岐部３０の側方の副管路３２内に第１のガイドワイヤー２１の遠位端２１２の位置を変更させる。
【００７１】
第２のガイドワイヤー２２の遠位端２２２が、前側開口１１６を通って、プローブ１の外部に出るように、第２のガイドワイヤー２２を第１の穴１３に沿って前進させる。
【００７２】
ガイドワイヤー２１及び２２を適所に留置させたまま、補助プローブ１を引き抜く。
【００７３】
上述した方法の特定の実施形態は、患者の循環系に起因する疾患の治療に使用することができる。この特別な場合には、この方法を説明するために参照した管路は、患者の血管であり、異常は例えば狭窄症である。この実施形態において、この方法を説明するために参照したプローブは、第１のダクト１１の遠位端に前側開口１１６を備えた、上述のタイプのカテーテルであってもよい。
【００７４】
図７ａ〜図７ｃを参照して、本発明に依る方法の更に別の実施形態を説明し、この方法は以下の手順で実施される。
【００７５】
図７ａを参照すると、処置する分岐部３０の近くに第１のガイドワイヤーの遠位端２１２をセットさせ且つ第１のガイドワイヤー２１の近位端２１１を管路の外部に位置させて操作者が容易に触れることができるようにするべく第１のガイドワイヤー２１の近位端２１１をセットさせるように、第１のガイドワイヤー２１を主管路３１に沿って配置させる。
【００７６】
側部開口１１４の近くに第２のガイドワイヤー２２の遠位端２２２をセットさせるように、プローブ１の第１の穴１３内に第２のガイドワイヤー２２を配置させる。
【００７７】
第１のガイドワイヤー２１の近位端２１１が第２の穴１４に入るように、第１のガイドワイヤー２１の遠位端２１１を前側開口１２４に挿入する。
【００７８】
図７ｂに示したように、処置する分岐部３０の近くにプローブの遠位端を配置させるように、主管路３１内で第１のガイドワイヤー２１に沿ってプローブ１をスライドさせる。
【００７９】
処置する分岐部３０に対するプローブ１の遠位端の方位、特に側方の副管路３２に対するプローブ１の遠位端の方位をチェックする。
【００８０】
図７ｃを参照すると、第２のガイドワイヤー２２の遠位端２２２が、側部開口１１４を通ってプローブ１の外部に出るようにするために、第２のガイドワイヤー２２を第１の穴１３に沿ってスライドさせる。
【００８１】
処置する分岐部３０の側方の副管路３２内に、第２のガイドワイヤー２２の遠位端２２２を位置決めさせる。
【００８２】
ガイドワイヤー２１及び２２を適所に留置させたまま、補助プローブ１を引き抜く。
【００８３】
上述した方法の特定の実施形態は、患者の循環系に起因する疾患の治療に使用することができる。この特別な場合には、この方法を説明するために参照した管路は、患者の血管であり、異常は例えば狭窄症である。この実施形態においては、この方法を説明するために参照したプローブは、上述したタイプのカテーテルであってもよい。
【００８４】
上述した内容に鑑みると、本発明によるカテーテルの使用及びその方法により、従来技術に関するいくつかの深刻な欠陥を克服できることを当業者は理解できるであろう。
【００８５】
当業者によって明らかに理解されるように、上述したいずれの方法も、補助プローブ１の使用により、二つのガイドワイヤー２１及び２２を分岐部３０にセットさせることを可能にし、こうして、これら二つのガイドワイヤーが互いに絡みつくことがないようにすることを確実にする。
【００８６】
更に、処置する分岐部３０まで主管路３１に沿って到達させなければならないのは、二つのガイドワイヤーのうち一つのみであり、他方のガイドワイヤーは、単にプローブ１の適切な穴内に位置させればよい。
【００８７】
疑いの余地もなく、ガイドワイヤーを分岐部３０に到達させるために、曲がりくねった経路を通すことは、もっとも複雑で、難しく、時間を要する作業である。本発明に依れば、この操作を一度だけ実施することにより二つのガイドワイヤーをセットさせることができるようになる。そのため、本発明は、操作に伴う時間及び危険性を減少させることを可能にする。
【００８８】
公知の装備されるカテーテル５０と本発明に依る補助カテーテル６０とを有するキット４０について、図８〜図１１を参照して後述する。
【００８９】
装備カテーテル５０には、内腔手術のために一般的に使用されるタイプのカテーテル、例えばＰＴＣＡ（経皮経管冠動脈形成）手術のために用いられるカテーテルを使用することができる。
【００９０】
キット４０の一実施形態に依れば、装備カテーテル５０は、可撓性を有し且つ伸びた形状を有する管状本体５１と、ガイドワイヤー用のダクト５２と、診断又は治療目的で処置部位３０に作用する作動手段５３を有している。同キット４０の補助カテーテル６０は、可撓性を有し且つ伸びた形状を有する管状本体６１と、ガイドワイヤー用のダクト６２と、ダミー手段又はダミー型６３を有している。
【００９１】
本発明に依るキット４０は、装備カテーテル５０が患者の管路内に導入されるのに適した形態にある時に、補助カテーテル６０が、装備カテーテル５０と全く同じサイズを有するという点において特徴を有している。換言すると、補助カテーテル６０は製造上の公差がなければ、装備カテーテル５０と同じ形状及び同じサイズ（長さ，直径等）を有している。
【００９２】
従って、キット４０は、伝統的な装備カテーテル５０から提供される。そして、このキットは、装備カテーテル５０のサイズを正確に再現するように用意された補助カテーテル６０により完成される。
【００９３】
図８及び図９に概略的に示した実施形態においては、患者の管路内に導入されるのに好適な血管形成術用ステント挿入カテーテル５０の場合を想定している。
【００９４】
この場合、装備カテーテル５０の作動手段５３は、カテーテル５０の遠位部に配置された血管形成術用バルーン５３０と、カテーテル５０の全長に亘っていてバルーン５３０を膨張させるための穴（図示せず）を有している。内腔プロテーゼ（又はステント）５３２は、しぼんだ状態で管状本体５１の周りを取り囲んでいる血管形成術用バルーン５３０の周りに配置されている。ステント５３２も同様にしぼんだ状態になっている。
【００９５】
この場合、図９から明確に判るように、補助カテーテル６０は、遠位部に位置するダミー型６３を有し、このダミー型６３は、装備カテーテル５０の作動手段５３のサイズを正確に再現している。従って、ダミー型６３は、作動手段５３と同じ長さ、特に同じ直径を有している。
【００９６】
図１０及び図１１に概略的に示したキット４０の一実施形態に依れば、装備カテーテル５０は二つの遠位端５４’と５４”に分岐され、その遠位端５４’と５４”は、夫々、作動手段５３’と５３”を支持している。
【００９７】
この場合、補助カテーテル６０も、同様に、分岐部と二つの離間した遠位端６４’と６４”を有し、その遠位端６４’と６４”は、夫々、装備カテーテル５０の作動手段５３’と５３”のサイズを正確に再現しているダミー型６３’と６３”を支持している。従って、ダミー型６３’と６３”は、作動手段５３’と５３”と同じ長さ、特に同じ直径を有している。
【００９８】
本発明によるキット４０を使用して管路３１内の異常部位３３を処置する本発明の一実施形態に係る方法は、以下の手順で実施される。
【００９９】
処置する異常部位３３の近くにガイドワイヤー２１の遠位端２１２がセットされ且つガイドワイヤー２１の近位端２１１が管路３１の外部に出て操作者が容易に触れることができるようにするべくガイドワイヤー２１の近位端２１１がセットされるように、ガイドワイヤー２１を管路３１に沿って位置させる。
【０１００】
補助カテーテル６０を管路３１内でガイドワイヤー２１に沿ってスライドさせ、こうして、補助カテーテル６０のダミー型６３が処置する異常部位３３の近くに配置されたかどうかをチェックする。
【０１０１】
ガイドワイヤー２１を適所に留置させたまま、補助カテーテル６０を引き抜く。
【０１０２】
異常部位３３の近くに補助カテーテル６０のダミー型６３を位置させる操作が成功裏に実施された場合には、処置する異常部位３３の近くに装備カテーテル５０の遠位端をセットさせるように、装備カテーテル５０を管路３１内でガイドワイヤー２１に沿ってスライドさせる。
【０１０３】
異常部位３３の近くに補助カテーテル６０のダミー型６３を位置させる操作がうまく実施されなかった場合には、より小さいサイズのキット４０を使用する。
【０１０４】
上述した内容に鑑みて、当業者は、本発明に依るキット４０を使用することにより、従来技術に関するいくつかの問題点を克服することが可能になることを理解できるであろう。
【０１０５】
特に、キット４０を使用することにより、実践的な見地から見ると、装備カテーテル５０で処置される部位に到達できる実際の可能性を操作者が補助カテーテル６０によってチェックすることが可能となる。
【０１０６】
実際に、補助カテーテル６０は、装備カテーテル５０と全く同じサイズを有するように製造されるため、補助カテーテル６０で処置部位への到達に成功するということは、装備カテーテル５０によっても当該部位に到達可能であることを必然的に意味する。
【０１０７】
これに対して、補助カテーテル６０が、例えば管路の直径の制限等により、処置部位に到達できない場合には、装備カテーテル５０さえも当該部位に到達できないことを意味する。
【０１０８】
その結果、装備カテーテル５０は無菌状態が保たれるため、他の手術で使用することが可能となる。
【０１０９】
上述した、補助プローブ，その使用方法及びキットについての実施形態に対して、当業者は、不確定な要求を満たすために、変更、調整を加え及びその構成要素を機能的に均等な他の構成要素と置換することができる。
【０１１０】
例えば、カテーテル１を、特定の要求に応じて、オーバー・ザ・ワイヤー型又は迅速交換型のいずれかのカテーテルとして無差別に提供することができる。
【０１１１】
同様に、装備カテーテル５０も、特定の要求に応じて、オーバー・ザ・ワイヤー型又は迅速交換型のいずれかのカテーテルとして無差別に提供することができる。その結果、補助カテーテル６０は、装備カテーテル５０と同じサイズ及び同じ機能を正確に必要とする、オーバー・ザ・ワイヤー型又は迅速交換型のいずれかのカテーテルとして提供される。
【０１１２】
一つの実施形態に帰属するものとして説明した特徴の各々は、他の実施形態とは無関係に提供させることができる。
【図面の簡単な説明】
【０１１３】
【図１】本発明に依る補助カテーテルの全体的な概略図である。
【図２】第１のダクトの遠位端部と第２のダクトの遠位端部とが互いに離間している、本発明に依る補助カテーテルの全体的な概略図である。
【図３ａ−３ｂ】図２のＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿った平面から取り得る二つの断面を示した図である。
【図４】図１のカテーテルに類似したカテーテルの遠位部を詳細に示した断面図である。
【図５】本発明の別の実施形態に係るカテーテルの遠位部を詳細に示した断面図である。
【図６ａ−６ｅ】図４のカテーテルを使用する方法の連続的工程を示した図である。
【図７ａ−７ｃ】図５のカテーテルを使用する方法の連続的工程を示した図である。
【図８】本発明に依るキットの全体を示した概略図である。
【図９】図８のキットに類似したキットの遠位部を詳細に示した断面図である。
【図１０】本発明に依るキットの別の実施形態の全体を示した概略図である。
【図１１】図１０のキットに類似したキットの遠位部を詳細に示した断面図である。
【図１】
2009513226.tif 000003
【図２】
2009513226.tif 000004
【図３ａ】
2009513226.tif 000005
【図３ｂ】
2009513226.tif 000006
【図４】
2009513226.tif 000007
【図５】
2009513226.tif 000008
【図６ａ】
2009513226.tif 000009
【図６ｂ】
2009513226.tif 000010
【図６ｃ】
2009513226.tif 000011
【図６ｄ】
2009513226.tif 000012
【図６ｅ】
2009513226.tif 000013
【図７ａ】
2009513226.tif 000014
【図７ｂ】
2009513226.tif 000015
【図７ｃ】
2009513226.tif 000016
【図８】
2009513226.tif 000017
【図９】
2009513226.tif 000018
【図１０】
2009513226.tif 000019
【図１１】
2009513226.tif 000020
【手続補正書】
【提出日】平成20年9月18日(2008.9.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図４】
2009513226.tif 000021
【手続補正２】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図６ｄ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図６ｄ】
2009513226.tif 000022
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図６ｅ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図６ｅ】
2009513226.tif 000023
【手続補正４】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】図７ｃ
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図７ｃ】
2009513226.tif 000024
【国際調査報告】
2009513226.tif 000025
2009513226.tif 000026
2009513226.tif 000027
2009513226.tif 000028
2009513226.tif 000029