(57)【要約】  シャンプー組成物は、（ａ）前記シャンプー組成物の約５重量％〜約５０重量％の１以上の洗浄性界面活性剤と、（ｂ）分散ゲル網状組織相であって、（ｉ）前記シャンプー組成物の少なくとも約０．０５重量の１以上の脂肪族両親媒性物質、（ｉｉ）前記シャンプー組成物の少なくとも約０．０１重量％の１以上の二次界面活性剤；及び（ｉｉｉ）水を含む分散ゲル網状組織相と、ｃ）前記シャンプー組成物の少なくとも約２０重量％の水性キャリアとを含む。シャンプー組成物の調製方法は、（ａ）脂肪族両親媒性物質へ二次界面活性剤及び水を分配するのに十分な温度にて、脂肪族両親媒性物質、二次界面活性剤、及び水を組み合わせ、プレミックスを形成する工程と、（ｂ）前記プレミックスを前記脂肪族両親媒性物質の鎖融解温度（chain melt temperature）未満に冷却して、ゲル網状組織を形成する工程と、（ｃ）前記ゲル網状組織を１以上の洗浄性界面活性剤及び水性キャリアに添加し、シャンプー組成物を形成工程とを含む。【特許請求の範囲】
【請求項１】
シャンプー組成物であって、
ａ）前記シャンプー組成物の約５重量％〜約５０重量％の１以上の洗浄性界面活性剤と、
ｂ）分散ゲル網状組織相であって、
ｉ）前記シャンプー組成物の少なくとも約０．０５重量％の１以上の脂肪族両親媒性物質であり、前記脂肪族両親媒性物質、又は２つ以上の前記脂肪族両親媒性物質の混合物の融点が、少なくとも２７℃である脂肪族両親媒性物質、
ｉｉ）前記シャンプー組成物の少なくとも約０．０１重量％の１以上の二次界面活性剤、及び
ｉｉｉ）水
を含む分散ゲル網状組織相と、
ｃ）前記シャンプー組成物の少なくとも約２０重量％の水性キャリアと
を含むシャンプー組成物。
【請求項２】
前記分散ゲル網状組織相が予備形成される、請求項１に記載のシャンプー組成物。
【請求項３】
前記脂肪族両親媒性物質が、前記二次界面活性剤に対して、約１：５を超え約１００：１以下の重量比で存在する、請求項１又は２に記載のシャンプー組成物。
【請求項４】
前記脂肪族両親媒性物質が、前記二次界面活性剤に対して、約２：１を超え約１０：１以下の重量比で存在する、請求項１又は２に記載のシャンプー組成物。
【請求項５】
前記脂肪族両親媒性物質が、脂肪族アルコール、アルコキシル化脂肪族アルコール、脂肪族フェノール、アルコキシル化脂肪族フェノール、脂肪酸アミド、アルコキシル化脂肪酸アミド、脂肪族アミン、脂肪族アルキルアミドアルキルアミン、脂肪族アルコキシル化アミン、脂肪族カルバメート、脂肪族アミンオキシド、脂肪酸、アルコキシル化脂肪酸、脂肪族ジエステル、脂肪族ソルビタンエステル、脂肪族糖エステル、メチルグルコシドエステル、脂肪族グリコールエステル、モノ、ジ、及びトリグリセリド、ポリグリセリン脂肪酸エステル、アルキルグリセリルエーテル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、コレステロール、セラミド、脂肪族シリコーンワックス、脂肪族グルコースアミド、並びにリン脂質から成る群から選択される請求項１〜４のいずれか１項に記載のシャンプー組成物。
【請求項６】
前記脂肪族両親媒性物質の混合物が、（ｉ）脂肪族アルコール及びアルコキシル化脂肪族アルコールから成る群から選択される第一脂肪族両親媒性物質と、（ｉｉ）脂肪族フェノール、アルコキシル化脂肪族フェノール、脂肪酸アミド、アルコキシル化脂肪酸アミド、脂肪族アミン、脂肪族アルキルアミドアルキルアミン、脂肪族アルコキシル化アミン、脂肪族カルバメート、脂肪族アミンオキシド、脂肪酸、アルコキシル化脂肪酸、脂肪族ジエステル、脂肪族ソルビタンエステル、脂肪族糖エステル、メチルグルコシドエステル、脂肪族グリコールエステル、モノ、ジ及びトリグリセリド、ポリグリセリン脂肪酸エステル、アルキルグリセリルエーテル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、コレステロール、セラミド、脂肪族シリコーンワックス、脂肪族グルコースアミド、並びにリン脂質から成る群から選択される第二脂肪族両親媒性物質とを含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載のシャンプー組成物。
【請求項７】
前記分散ゲル網状組織相が、前記シャンプー組成物の約１重量％〜約６０重量％の量で存在する、請求項１〜６のいずれか１項に記載のシャンプー組成物。
【請求項８】
前記二次界面活性剤が、カチオン性界面活性剤、アニオン性界面活性剤、非イオン性界面活性剤、及びこれらの混合物から成る群から選択される、請求項１〜７のいずれか１項に記載のシャンプー組成物。
【請求項９】
安全且つ有効な量の請求項１〜８のいずれか１項に記載のシャンプー組成物を、毛髪又は皮膚に適用することを含む、毛髪又は皮膚の処置方法。
【請求項１０】
請求項１〜８のいずれか１項に記載のシャンプー組成物の調製方法であって、
ａ）脂肪族両親媒性物質へ二次界面活性剤及び水を分配するのに十分な温度にて、１以上の脂肪族両親媒性物質、二次界面活性剤、及び水を組み合わせて、プレミックスを形成する工程であり、前記脂肪族両親媒性物質、又は２つ以上の前記脂肪族両親媒性物質の混合物の融点が、少なくとも２７℃である工程と、
ｂ）前記プレミックスを前記脂肪族両親媒性物質の鎖融解温度（chain melt temperature）未満に冷却して、ゲル網状組織を形成する工程と、
ｃ）前記ゲル網状組織を１以上の洗浄性界面活性剤及び水性キャリアに添加し、シャンプー組成物を形成する工程と
を含む、シャンプー組成物の調製方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、脂肪族両親媒性物質を含むゲル網状組織を含有する毛髪洗浄及びコンディショニングシャンプーに関する。
【背景技術】
【０００２】
ヒトの毛髪は、周囲の環境との接触や頭皮から分泌される皮脂のために汚れてくる。毛髪が汚れると、毛髪は不潔な感触や魅力のない外観を呈する原因となる。毛髪の汚れは定期的にシャンプーをする必要がある。
【０００３】
シャンプーは、過剰な汚れや皮脂を除去することによって毛髪を清潔にする。しかしシャンプーは、毛髪を濡れた、もつれた、一般には扱いにくい状態にし得る。毛髪がいったん乾燥すると、毛髪の天然油分、他の天然コンディショニング構成要素、及び潤いを与える構成要素が除去されるため、毛髪は、乾燥し、荒れて、光沢のない、又は縮れた状態になることが多い。更に毛髪は、乾燥に際し静電気が増えた状態のままであり得、このために櫛通りが悪くなり、一般に「まとまりのない髪」と呼ばれる状態を起こす。
【０００４】
これらのシャンプー後の問題を緩和するために多様な試みが展開されてきた。これらの試みは、シャンプー後にリーブオン製品やリンスオフ製品のようなヘアコンディショナーを適用することから、単一製品で毛髪の洗浄とコンディショニングの両方を行おうとするヘアコンディショニングシャンプーにまで及んでいる。
【０００５】
洗浄シャンプー基剤にヘアコンディショニング効果を与えるため、多種多様なコンディショニング活性物質が提案されてきた。しかし、これらの活性物質の多くは、汚れた又はコーティングされた毛髪の感覚を残し、シャンプーの洗浄効能を妨げるという短所を有する。
【０００６】
シャンプー組成物中でコアセルベートを形成すると、毛髪へのコンディショニング効果の提供に対して有利であることが知られている。コアセルベート形成のためのカチオン性ポリマーの使用は、例えばＰＣＴ国際公開特許ＷＯ９３／０８７８７及びＷＯ９５／０１１５２のような当該技術分野において既知である。しかし、これらのシャンプー組成物は、濡れた毛髪のコンディショニングには適しているが、乾燥した毛髪に満足できる滑らかな感覚を与えることはできない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述に基づき、乾燥した毛髪に改善されたコンディショニング効果を提供でき、同時に洗浄効能を妨げない又は毛髪が乾燥しても毛髪に嫌な感覚を与えないコンディショニングシャンプーが必要である。具体的には、毛髪を乾かしたとき、毛髪に長時間持続する潤いの感触、滑らかな感触、及び整え易さを与え、油っぽい感じを残さないこと、並びに毛髪が濡れているときに柔軟性及び櫛通りよさを与えることが必要とされる。
【０００８】
本発明の利点や効果を全て提供する技術は存在しない。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、シャンプー組成物であって、（ａ）前記シャンプー組成物の約５重量％〜約５０重量％の１以上の洗浄性界面活性剤と、（ｂ）分散ゲル網状組織相であって、（ｉ）前記シャンプー組成物の少なくとも約０．０５重量％の１以上の脂肪族両親媒性物質であり、（ｉｉ）前記シャンプー組成物の少なくとも約０．０１重量％の１以上の二次界面活性剤、及び（ｉｉｉ）水、を含む分散ゲル網状組織相と、（ｃ）前記シャンプー組成物の少なくとも約２０重量％の水性キャリアとを含むシャンプー組成物、を対象とする。
【００１０】
また本発明は、上述のシャンプー組成物の製造方法を対象とする。
更に本発明は、上述のシャンプー組成物の使用方法を対象とする。
【００１１】
本開示を読むことで、本発明のこれら及び他の特徴、態様、及び利点が、当業者に明らかになるであろう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
本発明を特に指摘し、明確に特許請求している特許請求の範囲をもって本明細書は結論づけられるが、本発明は以下の記載からよりよく理解されると考えられる。
【００１３】
特に規定のない限り、百分率、部及び比率は全て、本発明の組成物の総重量に基づいている。このような全ての重量は、列記した成分に関する限り、活性レベルに基づくものであり、そのため特に規定のない限り、市販材料に包含される可能性のある溶媒又は副産物を包含しない。用語「重量百分率」は、本明細書では「重量％」として表示されてもよい。
【００１４】
本明細書で使用するとき、特に規定のない限り、全ての分子量は全てグラム／モルとして表される重量平均分子量である。
【００１５】
本明細書で使用するとき、用語「電荷密度」は、ポリマー上の正電荷の数と前記ポリマーの分子量との比を指す。
【００１６】
本明細書では、「含む」とは、最終結果に影響を及ぼさない他の工程及び他の成分を加えることができることを意味する。この用語は、用語「から成る」及び「から本質的に成る」を網羅する。本発明の組成物及び方法／プロセスは、本明細書に記載する本発明の必須要素及び制限、並びに本明細書に記載する追加の又は任意の成分、構成要素、工程、又は制限のいずれかを含み、これらから成り、及びこれらから本質的に成ることができる。
【００１７】
本明細書で使用するとき、用語「ポリマー」は、１種類のモノマーの重合によって製造される物質、又は２種類以上の種類のモノマーよって製造される物質（即ち、コポリマー）を包含するものとする。
【００１８】
本明細書で使用するとき、用語「シャンプー」とは、毛髪、又は頭皮、顔、及び体を包含する皮膚を洗浄及びコンディショニングするための組成物を意味する。
【００１９】
本明細書で使用するとき、用語「ヒトの毛髪への適用に好適」とは、そのように記載された組成物又はその構成要素が、過度の毒性、不適応性、不安定性、アレルギー反応等を伴わず、ヒトの毛髪及び頭皮及び皮膚と接触して使用するのに好適であることを意味する。
【００２０】
本明細書で使用するとき、用語「水溶性」は、物質が本組成物中の水に可溶であることを意味する。一般に、物質は２５℃にて、水溶媒に対して０．１重量％、好ましくは１重量％、より好ましくは５重量％、より好ましくは１５重量％の濃度で可溶であるべきである。
【００２１】
本発明のシャンプー組成物は、１以上の洗浄性界面活性剤、分散ゲル網状組織相、及び水性キャリアを含む。これらの各必須構成要素、並びに好ましい又は任意の構成要素は、本明細書で以下に詳細に記載される。
【００２２】
Ａ．洗浄性界面活性剤
本発明のシャンプー組成物は、１以上の洗浄性界面活性剤を含む。洗浄性界面活性剤構成要素は、本発明のシャンプー組成物に包含されて、洗浄性能を提供する。洗浄性界面活性剤は、アニオン性洗浄性界面活性剤、双極性又は両性洗浄性界面活性剤、あるいはこれらの組合せから選択されてよい。このような界面活性剤は、本明細書に記載の必須構成要素と物理的及び化学的に適合性があるべきであり、あるいは製品の安定性、審美性、又は性能を過度に損なわないものでなければならない。
【００２３】
本明細書の組成物中に用いるのに好適なアニオン性界面活性剤構成要素としては、ヘアケア又は他のパーソナルケア洗浄組成物での使用に既知のものが挙げられる。組成物中のアニオン性界面活性剤構成要素の濃度は、所望の洗浄及び泡立ち性能を提供するのに十分であるべきであり、通常、組成物の約５重量％〜約５０重量％、好ましくは約８重量％〜約３０重量％、更に好ましくは約１０重量％〜約２５重量％、なお更に好ましくは約１２重量％〜約２２重量％の範囲である。
【００２４】
本組成物に用いるのに適した好ましいアニオン性界面活性剤は、アルキルサルフェート及びアルキルエーテルサルフェートである。これらの物質は、それぞれ式ＲＯＳＯ3Ｍ及びＲＯ（Ｃ2Ｈ4Ｏ）xＳＯ3Ｍを有しており、式中、Ｒは炭素原子数が約８〜約１８個のアルキル又はアルケニルであり、ｘは１〜１０の値を有する整数であり、Ｍはアンモニウムのようなカチオン、トリエタノールアミンのようなアルカノールアミン、ナトリウム及びカリウムのような一価金属、並びにマグネシウム及びカルシウムのような多価金属カチオンである。
【００２５】
アルキルサルフェート及びアルキルエーテルサルフェートの双方において、Ｒは、好ましくは約８〜約１８個の炭素原子、より好ましくは約１０〜約１６個の炭素原子、更により好ましくは約１２〜約１４個の炭素原子を有する。アルキルエーテルサルフェートは、典型的にはエチレンオキシドと約８〜約２４個の炭素原子を有する一価アルコールとの縮合生成物として形成される。アルコールは合成品であることができ、又は脂肪、例えばココヤシ油、パーム核油、タローから誘導することができる。ココヤシ油又はパーム核油から誘導されるラウリルアルコール及び直鎖アルコールが好ましい。こうしたアルコールを、約０〜約１０、好ましくは約２〜約５、より好ましくは約３のモル比のエチレンオキシドと反応させ、例えばアルコール１モルにつき平均３モルのエチレンオキシドを有する分子種の、得られる混合物を硫酸化し、中和する。
【００２６】
他の好適なアニオン性洗浄性界面活性剤は、式［Ｒ1-ＳＯ3−Ｍ］に一致する有機硫酸反応生成物の水溶性塩であり、式中、Ｒ1は約８〜約２４個、好ましくは約１０〜約１８個の炭素原子を有する、直鎖又は分枝鎖の飽和脂肪族炭化水素基であり；Ｍは本明細書において上述されたカチオンである。
【００２７】
更に他の好適なアニオン性洗浄性界面活性剤は、脂肪酸をイセチオン酸でエステル化し、水酸化ナトリウムで中和した反応生成物（例えば、脂肪酸はココヤシ油又はパーム核油から誘導されたもの）であり；脂肪酸が例えばココヤシ油又はパーム核油から誘導されたメチルタウリドの脂肪酸アミドのナトリウム又はカリウム塩である。他の同様なアニオン性界面活性剤は、米国特許第２，４８６，９２１号、同第２，４８６，９２２号、及び同第２，３９６，２７８号に記載されている。
【００２８】
本組成物に用いるのに好適な他のアニオン性洗浄性界面活性剤はコハク酸塩であり、その例としては、Ｎ−オクタデシルスルホコハク酸二ナトリウム、ラウリルスルホコハク酸二ナトリウム、ラウリルスルホコハク酸ジアンモニウム、Ｎ−（１，２−ジカルボキシエチル）−Ｎ−オクタデシルスルホコハク酸四ナトリウム、スルホコハク酸ナトリウムのジアミルエステル、スルホコハク酸ナトリウムのジヘキシルエステル、及びスルホコハク酸ナトリウムのジオクチルエステルが挙げられる。
【００２９】
他の好適なアニオン性洗浄性界面活性剤としては、約１０〜約２４個の炭素原子を有するオレフィンスルホネートが挙げられる。真性アルケンスルホネート及び一部のヒドロキシ−アルカンスルホネートに加えて、オレフィンスルホネートは、反応条件、反応物質の比率、オレフィンストックにおける出発オレフィン及び不純物の性質、並びにスルホン化プロセス中の副反応により、アルケンジスルホネートのような少量の他の物質を含有することができる。このようなα−オレフィンスルホネート混合物の非限定例は、米国特許第３，３３２，８８０号に記載されている。
【００３０】
本組成物に用いるのに好適なアニオン性洗浄性界面活性剤の別の部類は、β−アルキルオキシアルカンスルホネートである。これらの界面活性剤は、次式に一致する。
【００３１】
【化１】
2009507916.tif 000002
式中、Ｒ1は約６〜約２０個の炭素原子を有する直鎖アルキル基であり、Ｒ2は約１〜約３個の炭素原子、好ましくは１個の炭素原子を有する低級アルキル基であり、Ｍは本明細書において上記されたような水溶性カチオンである。
【００３２】
本組成物に用いるのに好適なアニオン性洗浄性界面活性剤としては、ラウリル硫酸アンモニウム、ラウレス硫酸アンモニウム、ラウリル硫酸トリエチルアミン、ラウレス硫酸トリエチルアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウレス硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、ラウレス硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸ジエタノールアミン、ラウレス硫酸ジエタノールアミン、ラウリルモノグリセリド硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ラウレス硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウレス硫酸カリウム、ラウリルサルコシン酸ナトリウム、ラウロイルサルコシン酸ナトリウム、ラウリルサルコシン、ココイルサルコシン、ココイル硫酸アンモニウム、ラウロイル硫酸アンモニウム、ココイル硫酸ナトリウム、ラウロイル硫酸ナトリウム、ココイル硫酸カリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ココイル硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、トリデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ココイルイセチオン酸ナトリウム、及びこれらの組合せが挙げられる。
【００３３】
本明細書の組成物に用いるのに好適な双極性又は両性の洗浄性界面活性剤としては、ヘアケア又は他のパーソナルクレンジング組成物での使用が既知の界面活性剤が挙げられる。こうした両性の洗浄性界面活性剤の濃度は、好ましくは約０．５％〜約２０％、好ましくは約１％〜約１０％の範囲である。好適な双極性又は両性界面活性剤の非限定例は、米国特許第５，１０４，６４６号及び第５，１０６，６０９号（共にボリッチ・ジュニア（Bolich Jr.）ら）に記載されている。
【００３４】
本組成物に用いるのに好適な両性洗浄性界面活性剤は当該技術分野において周知であり、脂肪族ラジカルが直鎖又は分枝鎖であり得る脂肪族第二級及び第三級アミンの誘導体として広く記述される界面活性剤が挙げられ、脂肪族置換基の１つは約８〜約１８個の炭素原子を含有し、１つはカルボキシ、スルホネート、サルフェート、ホスフェート又はホスホネートのようなアニオン性基を含有する。本発明に用いるのに好ましい両性洗浄性界面活性剤としては、ココアンホ酢酸塩、ココアンホ二酢酸塩、ラウロアンホ酢酸塩、ラウロアンホ二酢酸塩及びこれらの混合物が挙げられる。
【００３５】
本組成物に用いるのに好適な双極性洗浄性界面活性剤は当該技術分野において周知であり、脂肪族第四級アンモニウム、ホスホニウム、及びスルホニウム化合物の誘導体として広く記述される界面活性剤が挙げられ、脂肪族ラジカルは直鎖又は分枝鎖であることができ、脂肪族置換基の１つは約８〜約１８個の炭素原子を含有し、１つはカルボキシ、スルホネート、サルフェート、ホスフェート又はホスホネートのようなアニオン性基を含有する。ベタインのような双極性イオンが好ましい。
【００３６】
本発明の組成物は、本明細書において上記したアニオン性洗浄性界面活性剤構成要素と組み合わせて用いるための追加の界面活性剤を更に含んでよい。好適な追加の界面活性剤としては、カチオン性界面活性剤及び非イオン性界面活性剤が挙げられる。
【００３７】
本発明にて用いるのに好適なカチオン性界面活性剤としては、少なくとも約８個の炭素原子を含有する脂肪鎖を少なくとも１つ有する四級アンモニウム塩又はアミドアミン、及びこれらの混合物が挙げられる。
【００３８】
好適な第四級アンモニウム塩は、以下の一般式を有する：
Ｎ+（Ｒ1Ｒ2Ｒ3Ｒ4）Ｘ-
式中、Ｒ1は、約８〜約３０個の炭素原子を含む直鎖状及び分枝状ラジカルから選択され；Ｒ2は、約８〜３０個の炭素原子を含む直鎖状及び分枝状ラジカル、あるいはラジカルＲ3及びＲ4と同一の基から選択され；Ｒ3及びＲ4は、独立して約１〜約４個の炭素原子を含む直鎖状及び分枝状脂肪族ラジカル、並びにアリール及びアルキルアリールのような芳香族ラジカルから選択され、脂肪族ラジカルは、酸素、窒素、硫黄、及びハロゲンのような少なくとも１つのヘテロ原子を含んでよく、脂肪族ラジカルは、例えば、アルキル、アルコキシ、及びアルキルアミドラジカルから選択され；Ｘ−は、塩化物、臭化物、及びヨウ化物のようなハロゲン化物、硫酸メチルのような（Ｃ2−Ｃ6）アルキルスルフェート、ホスフェート、アルキル、及びアルキルアリールスルフォネート、並びに酢酸及び乳酸のような有機酸から誘導されるアニオンから選択されるアニオンである。
【００３９】
こうした好適なカチオン性界面活性剤の非限定例としては、塩化セトリモニウム、塩化ステアリモニウム、塩化ベヘントリモニウム、ベヘンアミドプロピルトリモニウムメトサルフェート、塩化ステアラアミドプロピルトリモニウム、塩化アラキドトリモニウム、及びこれらの混合物が挙げられる。
【００４０】
好適なアミドアミンカチオン性界面活性剤は、以下の一般式を有する：
Ｒ’1−ＣＯＮＨ（ＣＨ2）ｎＮＲ’2Ｒ’3
式中、Ｒ’1は、約８〜約３０個の炭素原子を含む直鎖状及び分枝状ラジカルから選択され；Ｒ’2及びＲ’3は、独立して水素、約１〜約４個の炭素原子を含む直鎖状及び分岐状脂肪族ラジカル、アリール及びアルキルアリールのような芳香族ラジカルから選択され、脂肪族ラジカルは、酸素、窒素、硫黄、及びハロゲンのような少なくとも１つのヘテロ原子を含んでよく、脂肪族ラジカルは、例えば、アルキル、アルコキシ及びアルキルアミドラジカルから選択され；ｎは約１〜約４の整数である。
【００４１】
こうした好適なアミドアミンの非限定例としては、ステアラミドプロピルジメチルアミン、ベヘンアミドプロピルジメチルアミン、ベヘンアミドプロピルジエチルアミン、ベヘンアミドエチルジエチルアミン、ベヘンアミドエチルジメチルアミン、アラキドアミドプロピルジメチルアミン、アラキドアミドプロピルジエチルアミン、アラキドアミドエチルジエチルアミン、アラキドアミドエチルジメチルアミン、及びこれらの混合物が挙げられる。
【００４２】
好適な非イオン性界面活性剤としては、７以上のＨＬＢを有し、１以上のポリエチレンオキシド鎖を含む非イオン性界面活性剤が挙げられ、各ポリエチレンオキシド鎖は、平均で少なくとも約５エチレンオキシド単位を含有する。
【００４３】
各ポリエチレンオキシド鎖は、平均で少なくとも約５個のエチレンオキシド単位を含有する１以上のポリエチレンオキシド鎖を含む非イオン性界面活性剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンヒマシ油、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレン脂肪酸アミド並びにそれらのモノエタノールアミン及びジエタノールアミン誘導体、並びに少なくとも約５０個の多数のエチレンオキシド基を有するポリエトキシレート化脂肪族アミン、並びにこれらの混合物が挙げられる。
【００４４】
１以上のポリエチレンオキシド鎖を含む好ましい非イオン性界面活性剤の中には、少なくとも約５個、好ましくは約１０〜２０個のエチレンオキシド単位を有するポリオキシエチレンアルキルエーテルが包含される。こうした非イオン性界面活性剤の例は、ステアレス−１０及びステアレス−１５である。
【００４５】
同様に、７以上のＨＬＢを有し、ポリエチレンオキシド鎖フリーである非イオン性界面活性剤も、非イオン性界面活性剤として使用するのに好適である。ポリエチレンオキシド鎖フリーの非イオン性界面活性剤としては、ポリグリセロレート化脂肪酸、ポリグリセロレート化脂肪族アミド、ポリグリセロレート化アルキルフェノール、ポリグリセロレート化α−ジオール、ポリグリセロレート化アルコール、アルキルポリグルコシド及び糖エステルが挙げられる。
【００４６】
さらに、中でも好適な非イオン性界面活性剤は、アルキルポリグリコシドのようなアルキル多糖（ＡＰＳ）界面活性剤である。こうした界面活性剤は、米国特許第４，５６５，６４７号（レナドー（Llenado）、１９８６年１月２１日発行）に記載されており、これは約６〜約３０個の炭素原子の疎水性基及び親水性基として多糖類（例えば、ポリグリコシド）を有するＡＰＳ界面活性剤について開示している。所望により、疎水性部分及び親水性部分に結合しているポリアルキレンオキシド基が存在することもできる。アルキル基（すなわち疎水性部分）は、飽和又は不飽和、分枝状又は非分枝状、及び非置換又は置換（例えばヒドロキシ又は環状環）であり得る。
【００４７】
また中でも好適な非イオン性界面活性剤は、式Ｒ（Ｏ）ＯＣＨ2ＣＨ（ＯＨ）ＣＨ2（ＯＣＨ2ＣＨ2）nＯＨのようなポリエチレングリコール（ＰＥＧ）グリセリル脂肪酸エステルであり、式中、ｎは約５〜約２００、好ましくは約２０〜約１００であり、Ｒは、約８〜約２０個の炭素原子を有する脂肪族ヒドロカルビルである。
【００４８】
追加の界面活性剤がまた組成物の必須構成要素に化学的及び物理的に適合性があるか、そうでなければ、製品性能、審美性、又は安定性を過度に損なわないならば、ヘアケア又はパーソナルケア製品に用いるための、当該技術分野において既知のいかなるこうした界面活性剤を用いてもよい。本組成物における追加の界面活性剤の濃度は、所望の洗浄又は起泡性能、選択した任意の界面活性剤、所望の製品濃度、組成物中の他の構成要素の存在、及び当該技術分野において周知の他の要因によって変化する可能性がある。
【００４９】
本組成物に用いるのに好適な他のアニオン性、双極性、両性、カチオン性、非イオン性、又は任意の追加の界面活性剤の非限定例は、マカッチャン（McCutcheon）著「乳化剤及び洗剤（Emulsifiers and Detergents）」（１９８９年、年報、Ｍ．Ｃ．出版社（M. C.Publishing Co.）刊）、並びに米国特許第３，９２９，６７８号、同第２，６５８，０７２号、同第２，４３８，０９１号、及び同第２，５２８，３７８号に記載されている。
【００５０】
Ｂ．分散ゲル網状組織相
本発明のシャンプー組成物は、脂肪族両親媒性物質を含む分散ゲル網状組織相を含む。ゲル網状組織相は、本発明のシャンプー組成物に包含されて、コンディショニング効果を提供する。本明細書で使用するとき、用語「ゲル網状組織」とは、以下に指定されるような少なくとも１つの脂肪族両親媒性物質、以下に指定されるような少なくとも１つの二次界面活性剤、及び水又は他の好適な溶媒を含む層状の又は小胞性の固体結晶性相を指す。層状相又は小胞性相は、脂肪族両親媒性物質及び二次界面活性剤を含む第一層と、交互の、水又は他の好適な溶媒を含む第二層とから構成される２層を含む。本明細書で使用するとき、用語「結晶性固体」とは、１以上の脂肪族両親媒性物質を含むゲル網状組織の層の鎖融解温度未満の温度において形成される層状相又は小胞性相の構造を指し、鎖融解温度は少なくとも約２７℃である。鎖融解温度は、示差走査熱量計により測定されてよく、この方法は下記の実施例に記載される。
【００５１】
例えば、脂肪族アルコールを含むゲル網状組織は、化粧料クリーム及びヘアコンディショナーにおいて長年使用されてきた。しかし、こうした化粧料クリーム及びヘアコンディショナーは、存在するとしても、典型的に非常に低量の洗浄性界面活性剤を含有する。従って、こうした既知の製品は、洗浄及びコンディショニングの組合せを毛髪又は皮膚に提供しない。
【００５２】
一般にゲル網状組織は、Ｇ．Ｍ．エクレストン（Eccleston）による、「外皮用ローション及びクリームにおける混合乳化剤及び乳化ワックスの機能（Functions of Mixed Emulsifiers and Emulsifying Waxes in Dermatological Lotions and Creams）」、コロイド及び表面（Colloids and Surfaces）Ａ：生化学及び技術者態様（Physiochem. and Eng. Aspects）１２３−１２４（１９９７）１６９−１８２；並びにＧ．Ｍ．エクレストン（Eccleston）による、「半固体クリームのミクロ構造（The Microstructure of Semisolid Creams）」、国際薬局（Pharmacy International）、７巻、６３〜７０（１９８６）に、更に記載されている。
【００５３】
本発明の実施形態においては、分散ゲル網状組織相は、予備形成される。本明細書で使用するとき、用語「予備形成」とは、シャンプー組成物の他の構成要素に添加するときに、脂肪族両親媒性物質、二次界面活性剤、及び水又は他の好適な溶媒の混合物が、実質的に結晶性固体相であることを意味する。
【００５４】
本発明のこの実施形態に従うと、本発明のゲル網状組織構成要素は、別個のプレミックスとして調製され、冷却後、続いてシャンプー組成物の洗浄性界面活性剤及び他の構成要素に組み込まれる。より具体的には、本発明のゲル網状組織構成要素は、脂肪族両親媒性物質、二次界面活性剤、及び水を約７５℃〜約９０℃の範囲のレベルまで加熱し、混合することによって調製されてよい。この混合物を、例えば、混合物を熱交換器に通過することにより、約２７℃〜約３５℃の範囲のレベルまで冷却する。この冷却工程の結果として、脂肪族両親媒性物質及び二次界面活性剤は結晶化し、結晶性固体ゲル網状組織を形成する。
【００５５】
ゲル網状組織構成要素を調製する代わりの方法としては、脂肪族両親媒性物質、二次界面活性剤、及び水を音波処理及び／又はミル加工する一方で、融解した脂肪族両親媒性物質相の粒径を低減するために、これらの構成要素を加熱することが挙げられる。これは、脂肪族両親媒性物質相の表面積を増加することにより、二次界面活性剤及び水が脂肪族両親媒性物質相を膨潤させる。ゲル網状組織を調製する別の好適な変化形としては、初めに脂肪族両親媒性物質及び二次界面活性剤を加熱して混合し、その後、この混合物を水に添加することが挙げられる。
【００５６】
続いて、冷却し予備形成したゲル網状組織構成要素を、洗浄性界面活性剤構成要素を包含するシャンプー組成物の他の構成要素に添加する。理論に束縛されることを意図しないが、シャンプー組成物の洗浄性界面活性剤及び他の構成要素に、冷却した、予備形成したゲル網状組織構成要素を組み込むと、最終シャンプー組成物において実質的に平衡化した層状分散物（「ＥＬＤ」）が形成されると考えられる。ＥＬＤは、シャンプー組成物内に存在する可能性がある洗浄性界面活性剤、水、及び塩のような他の任意構成要素と、実質的に平衡化した、予備形成したゲル網状組織構成要素から得られる、分散層状相又は小胞性相である。この平衡は、予備形成したゲル網状組織構成要素と、シャンプー組成物の他の構成要素の組み込みに際して起こり、製造後、約２４時間以内に効果的に完結する。ＥＬＤが形成されるシャンプー組成物は、改善された乾湿コンディショニング効果を毛髪に提供する。更に、ゲル網状組織構成要素（すなわち、水と組み合わせられる脂肪族両親媒性物質及び二次界面活性剤）を含む構成要素が、１つの混合工程において、シャンプー組成物の他の構成要素と共に個々の構成要素として添加され、別個の冷却し予備形成したゲル網状組織構成要素として添加されないならば、ＥＬＤは形成されない。
【００５７】
プレミックス及び最終シャンプー組成物内の、ＥＬＤの形態のゲル網状組織の存在は、Ｘ線分析、光学顕微鏡法、電子顕微鏡法、及び示差走査熱量計のような当業者に既知の手段により、確認することができる。Ｘ線分析方法及び示差走査熱量計は、以下の実施例に記載される。
【００５８】
本発明の実施形態では、ゲル網状組織構成要素中の脂肪族両親媒性物質と二次界面活性剤の重量比は、約１：９を超え、好ましくは約１：５を超え約１００：１以下、より好ましくは約１：１を超え約５０：１以下、さらにより好ましくは約２：１を超え約１０：１以下である。
【００５９】
発明のシャンプー組成物は、シャンプー組成物の約０．１重量％を超え、好ましくは約１重量％を超え約６０重量％以下、より好ましくは約５重量％を超え約４０重量％以下の量のゲル網状組織を含む。
【００６０】
１．脂肪族両親媒性物質
本発明のゲル網状組織構成要素は、少なくとも１つの脂肪族両親媒性物質を含む。本明細書にて使用するとき、「脂肪族両親媒性物質」とは、以下に定義される疎水性末端基Ｒ1及び化合物を水溶性にしない、親水性先端基を有する化合物を指し、化合物はまた、シャンプー組成物のｐＨにおいて、正味の中性電荷を有する。本明細書にて使用するとき、用語「水溶性」とは、物質が本組成物中の水に可溶であることを意味する。一般に、物質は２５℃にて、水溶媒に対して０．１重量％、好ましくは１重量％、より好ましくは５重量％、より好ましくは１５重量％の濃度で可溶であるべきである。
【００６１】
本発明の脂肪族両親媒性物質は、６以下の親水性−親油性バランス（「ＨＬＢ」）を有する化合物として特徴付けられてよい。本明細書にて使用するとき、ＨＬＢとは、グリフィン（Griffin）、化粧品技術者会誌（J.Soc.Cosm.Chem.）、５巻、２４９（１９５４）に従う標準ＨＬＢである。
【００６２】
本発明のシャンプー組成物は、予備形成した分散ゲル網状組織相の一部として、シャンプー組成物の約０．０５重量％〜約１４重量％、好ましくは約０．５重量％〜約１０重量％、より好ましくは約１重量％〜約８重量％の量で脂肪族両親媒性物質を含む。
【００６３】
本発明に従うと、好適な脂肪族両親媒性物質、又は２つ以上の脂肪族両親媒性物質の好適な混合物は、少なくとも約２７℃の融点を有する。本明細書にて使用するとき、融点は、米国薬局方、ＵＳＰ−ＮＦ一般章（General Chapter）＜７４１＞「融解範囲又は温度」に記載されるような標準融点法により、測定されてよい。２つ以上の物質の混合物の融点は、個別の融点以上の温度で２つ以上の物質を混合した後、混合物を冷却することにより測定される。得られた複合物が、約２７℃未満で均質固体であるとき、混合物は本発明において使用するために好適な融点を有する。混合物が個々の融点が約２７℃未満である少なくとも１つの脂肪族両親媒性物質を含む、２つ以上の脂肪族両親媒性物質の混合物であっても、混合物の複合融点が、少なくとも約２７℃であるという条件で、本発明において使用するのに好適である。
【００６４】
本発明に従うと、好適な脂肪族両親媒性物質は、疎水性末端基Ｒ1を有する。本明細書にて使用するとき、Ｒ1は、アルキル、アルケニル（３個までの二重結合を含有する）、アルキル芳香族、又はＣ12〜Ｃ70長さの分枝状アルキル基である。本発明の脂肪族両親媒性物質に好適なアルキル、アルケニル、又は分枝状アルキル基の非限定例としては、ラウリル、トリデシル、ミリスチル、ペンタデシル、セチル、ヘプタデシル、ステアリル、アラキジル、ベヘニル、ウンデシレニル、パルミトレイル、オレイル、パルモレイル、リノレイル、リノレニル、アラキドニル、エライジル、エレオステアリル、エルカイル、イソラウリル、イソトリデシル、イソミリスタル、イソペンタデシル、ペトロセリニル、イソセチル、イソヘプタデシル、イソステアリル、イソアラキジル、イソベヘニル、ガドレイル、ブラシジル、及びこれらの工業銘柄混合物が挙げられる。
【００６５】
本明細書にて使用するとき、Ｒ1は、より高い分子量の分枝状イソアルコールを与えるために、アルコールのアルカリ縮合により調製される分枝状アルキル基であってもよい。当該技術分野において、これらの分枝状イソアルコールは、ゲルベアルコールと呼ばれる。
【００６６】
Ｒ1は、小麦胚、ヒマワリ、ブドウ種子、ゴマ、トウモロコシ、アンズ、キャスター、アボカド、オリーブ、大豆、スイートアーモンド、パーム、菜種、綿実、へーゼルナッツ、マカデミア、カリテ（karite）、ホホバ、アルファルファ、ケシ、カボチャ種子、ゴマ、キュウリ、クロスグリ、マツヨイグサ、キビ、大麦、キヌア、ライ麦、サフラワー、キャンドルナッツ、トケイソウ又はムスクローズ油、及びカリテ（karite）バターのような野菜由来のアルキル、アルケニル又は分枝状炭素鎖であってよい。
【００６７】
また本発明の好適な脂肪族両親媒性物質は、例えば６以下のＨＬＢを有する化合物中に、化合物を水溶性にしない親水性の先端基を有する。こうした親水性先端基を有する化合物の部類の非限定例としては、脂肪族アルコール、アルコキシル化脂肪族アルコール、脂肪族フェノール、アルコキシル化脂肪族フェノール、脂肪酸アミド、アルコキシル化脂肪酸アミド、脂肪族アミン、脂肪族アルキルアミドアルキルアミン、脂肪族アルコキシル化アミン、脂肪族カルバメート、脂肪族アミンオキシド、脂肪酸、アルコキシル化脂肪酸、脂肪族ジエステル、脂肪族ソルビタンエステル、脂肪族糖エステル、メチルグルコシドエステル、脂肪族グリコールエステル、モノ、ジ、及びトリグリセリド、ポリグリセリン脂肪酸エステル、アルキルグリセリルエーテル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、コレステロール、セラミド、脂肪族シリコーンワックス、脂肪族グルコースアミド、並びにリン脂質が挙げられる。
【００６８】
本発明のゲル網状組織構成要素を形成するために、個々の脂肪族両親媒性化合物、又は２つ以上の異なる脂肪族両親媒性化合物の組合せを選択することが可能である。以下に、本発明において使用するのに好適な１以上の脂肪族両親媒性物質を選択することが可能な化合物の部類の非限定例を提供する。
【００６９】
ａ．脂肪族アルコール／アルコキシル化脂肪族アルコールエーテル
本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う脂肪族アルコール化合物又はアルコキシル化脂肪族アルコールエーテル化合物から選択することが可能である：
【００７０】
【化２】
2009507916.tif 000003
式中、Ｒ1は上述のとおりであり；Ｒ2は分枝状又はヒドロキシ置換されることか可能なＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；ｋは約０〜約５の範囲の数である。
【００７１】
本明細書で有用な脂肪族アルコールは、約１２〜約６０個の炭素原子、好ましくは約１６〜約６０個の炭素原子を有するものである。これらの脂肪族アルコールは、直鎖又は分枝鎖アルコールであってよく、飽和又は不飽和であってよい。好適な脂肪族アルコールの非限定例としては、セチルアルコール、ステアリルアルコール、アラキジルアルコール、ベヘニルアルコール、Ｃ２０〜４０アルコール、Ｃ３０〜５０アルコール、Ｃ４０〜６０アルコール、及びこれらの混合物が挙げられる。
【００７２】
好適なアルコキシル化脂肪族アルコールエーテルとしては、約１２〜約６０個の炭素原子を有する直鎖状脂肪族アルコールとエチレンオキシド１〜５ｍｏｌとの付加生成物が挙げられ、これは全て、既知の工業オキシエチル化プロセスにより入手できる付加物である。同様に、好適なのは、アルキルフェノールのポリエチレンオキシド縮合物、例えば、直鎖又は分枝鎖構成のいずれかの約１２〜約６０個の炭素原子を含有するアルキル基を有するアルキルフェノールとエチレンオキシドとの縮合生成物であり、エチレンオキシドは、アルキルフェノール１モル当たりエチレンオキシド約１〜約５モル当量で存在する。更に好適なアルコキシル化脂肪族アルコールエーテルとしては、エチレンオキシドと、プロピレンオキシド及びエチレンジアミン生成物の反応から得られる生成物との縮合に由来するものが挙げられる。
【００７３】
好適なアルコキシル化脂肪族アルコールエーテルの非限定例としては、ステアレス−２、ベヘネス−２、ベヘネス−５、ベヘネス−１０、Ｃ２０〜４０パレス−３、Ｃ２０〜４０パレス−１０、Ｃ３０〜５０パレス−３、及びＣ３０〜５０パレス−１０が挙げられる。
【００７４】
ｂ．ジ脂肪族エーテル
本発明の脂肪族両親媒性物質は、以下の式に従うジ脂肪族エーテル化合物から選択されてよい：
【００７５】
【化３】
2009507916.tif 000004
式中、Ｒ1は、上記のとおりであり；Ｒ2は、分枝状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；ｋ及びｌはそれぞれ、独立して、合計（ｋ＋ｌ）が１〜３０の範囲の値を有するような数であり；Ｚは、エーテル（すなわち、−Ｏ−）又はアミン（すなわち、−ＮＲ2−、Ｒ2は直前に記載のとおり）である。
【００７６】
Ｚがエーテルである上式の化合物（すなわち、ジアルキルオキシエチルエーテル）は、当該技術分野において既知である、脂肪族アルコール及び脂肪族アルキルオキシエタノールのエステル化プロセスにより調製することが可能である。Ｚがアミン基である上式の化合物は、例えば、ＤＥ３５０４２４２に記載されるエーテルアミンの調製方法に従って、Ｃ12〜Ｃ60脂肪族アルコールの硫酸半エステル塩２ｍｏｌとのＯ−アルキル化により、トリエタノールアミンから得ることが可能である。
【００７７】
好適なジ脂肪族エーテル化合物の非限定例としては、ジセチルステアリルエーテル、ジセチルステアリルジオキシエチルエーテル、及びＮ，Ｎ−ビス（２−セチルステアリルオキシエチル）アミノエタノールが挙げられる。
【００７８】
ｃ．脂肪酸アミド／脂肪族アルカノールアミド／脂肪族アルコキシル化アミド
また本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う脂肪酸アミド化合物から選択することが可能である：
【００７９】
【化４】
2009507916.tif 000005
式中、Ｒ1は、上述のとおりであり；Ｒ2及びＲ3はそれぞれ独立して、分枝状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；ｋ及びｌはそれぞれ独立して、合計（ｋ＋ｌ）が０〜１０の範囲の値を有するような数であり；Ｘ及びＹはそれぞれ独立して、水素、分枝状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ4炭素鎖、モルホリン、あるいはアミド、エステル、又はエーテル結合を経由して結合するＣ5〜Ｃ50炭素鎖から選択される。
【００８０】
好適な脂肪酸アミド、脂肪族アルカノールアミド、又は脂肪族アルコキシル化アミドの非限定例としては、コカミド、コカミドメチルＭＥＡ、ココヤシ油グルタミン酸、エルカミド、ラウラミド、オレアミド、パルミトアミド、ステアルアミド、ステアリルエルカミド、ベヘンアミドＤＥＡ、ベヘンアミドＭＥＡ、コカミドＤＥＡ、コカミドＭＥＡ、コカミドＭＩＰＡ、ヒドロキシエチルステアルアミド−ＭＩＰＡ、ヒドロキシプロピルビスイソステアラミドＭＥＡ、ヒドロキシプロピルビスラウラミドＭＥＡ、ヒドロキシステアラアミドＭＥＡ、イソステアラミドＤＥＡ、イソステアラミドＭＥＡ、イソステアラミドＭＩＰＡ、ラウラミドＤＥＡ、ラウラミドＭＥＡ、ラウラミドＭＩＰＡ、ミリスタミドＤＥＡ、ミリスタミドＭＥＡ、ミリスタミドＭＩＰＡ、パルムアミドＤＥＡ、パルムアミドＭＥＡ、パルムアミドＭＩＰＡ、パルミトアミドＤＥＡ、パルミトアミドＭＥＡ、ＰＥＧ−２０コカミドＭＥＡ、ステアルアミドＡＭＰ、ステアルアミドＤＥＡ、ステアルアミドＤＥＡ−ジステアレート、ステアルアミドＤＩＢＡ−ステアレート、ステアルアミドＭＥＡ、ステアルアミドＭＥＡ−ステアレート、ステアルアミドＭＩＰＡ、ＰＥＧ−２コカミド、ＰＥＧ−３コカミド、ＰＥＧ−４コカミド、ＰＥＧ−５コカミド、ＰＥＧ−６コカミド、ＰＥＧ−７コカミド、ＰＥＧ−３ラウラミド、ＰＥＧ−５ラウラミド、ＰＥＧ−３オレアミド、ＰＥＧ−９オレアミド、ＰＥＧ−４ステアルアミド、ＰＥＧ−１０ステアルアミド、ＰＰＧ−２コカミド、ＰＰＧ−２ヒドロキシエチルコカミド、ＰＰＧ−２ヒドロキシエチルココ／イソステアラミド、セラミド１、セラミド２、セラミド３、セラミド４、及びセラミド５が挙げられる。
【００８１】
ｄ．脂肪族カルバメート
本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う脂肪族カルバメート化合物から選択することが可能である：
【００８２】
【化５】
2009507916.tif 000006
式中、Ｒ1は上述のとおりであり；Ｒ2及びＲ3はそれぞれ独立して、分枝状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；Ｋ及びｌはそれぞれ独立して、合計（ｋ＋ｌ）が０〜１０の範囲の数を有するような数であり；Ｘ及びＹはそれぞれ独立して、水素、分枝状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ4炭素鎖、モルホリン、あるいはアミド、エステル、又はエーテル結合を経由して結合するＣ5〜Ｃ50炭素鎖から選択される。
【００８３】
好適な脂肪族カルバメートの非限定例としては、セチルカルバメート、ステアリルカルバメート、ＰＥＧ−２ステアリルカルバメート、ＰＥＧ−４ステアリルカルバメート、及びベヘニルカルバメートが挙げられる。
【００８４】
ｅ．脂肪族アルキルアミドアルキルアミン
また本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う脂肪族アルキルアミドアルキルアミン化合物から選択することが可能である：
【００８５】
【化６】
2009507916.tif 000007
式中、Ｒ1は、上述のとおりであり；Ｒ2及びＲ3はそれぞれ独立して、分枝状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；Ｋ及びｌはそれぞれ独立して、合計（ｋ＋ｌ）が０〜１０の範囲の値を有するような数であり；Ｘ及びＹはそれぞれ独立して、水素、分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ4炭素鎖、モルホリン、あるいはアミド、エステル、又はエーテル結合を経由して結合するＣ5〜Ｃ50炭素鎖から選択され；ｎは約１〜約４の範囲の数である。
【００８６】
好適な脂肪族アルキルアミドアルキルアミン化合物の非限定例としては、ステアラミドエチルジエタノールアミン、ステアルアミドプロピルモルホリン、ステアルアミドプロピルジメチルアミンステアレート、ステアルアミドプロピルジメチルアミン、ステアラミドエチルジエチルアミン、ステアラミドエチルジエタノールアミン、イソステアラミドモルホリンステアレートベヘンアミドプロピルジメチルアミン、ベヘンアミドプロピルジエチルアミン、ベヘンアミドエチルジエチルアミン、コカミドプロピルジメチルアミンベヘンアミドエチルジメチルアミン、アラキドアミドプロピルジメチルアミン、アラキドアミドプロピルジエチルアミン、アラキドアミドエチルジエチルアミン、アラキドアミドエチルジメチルアミン、及びこれらの混合物が挙げられる。
【００８７】
ｆ．脂肪族アミン／脂肪族アルカノールアミン／脂肪族アルコキシル化アミン
更に本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う脂肪族アミン化合物から選択することが可能である：
【００８８】
【化７】
2009507916.tif 000008
式中、Ｒ1は上述のとおりであり；Ｒ’5及びＲ’’5は、独立して水素又は分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜C5炭素鎖である。
【００８９】
さらに、本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式のいずれか１つに従う脂肪族アルコキシル化アミン化合物から選択することが可能である：
【００９０】
【化８】
2009507916.tif 000009
式中、Ｒ1は上述のとおりでありＲ2及びＲ3はそれぞれ独立して、分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；ｋ及びｌはそれぞれ独立して、合計（ｋ＋ｌ）が０〜１０の範囲の値を有するような数であり；Ｘ及びＹはそれぞれ独立して、水素、分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ4炭素鎖、モルホリン、あるいはアミド、エステル、又はエーテル結合を経由して結合するＣ5〜Ｃ50炭素鎖であり；ｎは約１〜約４の範囲の数であり；Ｚはエーテル（すなわち、−Ｏ−）又はアミン（すなわち、−ＮＨ−）である。
【００９１】
第一級、第二級及び第三級脂肪族アミンが有用である。好適な脂肪族アルコキシル化アミン化合物としては、エチレンオキシドと１２〜６０個の炭素原子を有する直鎖状脂肪族アルキルアミンとの付加生成物が挙げられ、これらの全ては、既知の工業プロセスによって得られる付加物であり、市販されている。
【００９２】
好適な脂肪族アミン及び脂肪族アルコキシル化アミン化合物の非限定例としては、ジエチルラウラミン、ジコカミン、ジメチルコカミンアミンセタミン、ステアラミン、オレアミン、ベヘンアミン、ジメチルベヘンアミンアミン、ジエチルベヘンアミン、ジベヘニルアミンＮ−ラウリルジエタノールアミン、ＴＥＡ−ジリシノレート、ＴＥＡ−ラウリルエーテル、ジエチルアミノエチルＰＥＧ−５ココエート、ジエチルアミノエチルＰＥＧ−５ラウレート、ヒドロキシエチルイソステアリロキシイソプロパノールアミン、ＰＥＧ−２コカミン、ＰＥＧ−５コカミン、ＰＥＧ−１０コカミン、ＰＥＧ−５イソデシロキシプロピルアミン、ＰＥＧ−２ラウラミン、ＰＥＧ−２オレアミン、ＰＥＧ−５オレアミン、ＰＥＧ−１０オレアミン、ＰＥＧ−２ステアラミン、ＰＥＧ−５ステアラミン、ＰＥＧ−１０ステアラミン、ＰＰＧ−２コカミン、ＰＰＧ−２水素添加タローアミン、ＰＰＧ−２タローアミン、及びＰＰＧ−３タローアミノプロピルアミンが挙げられる。
【００９３】
ｇ．脂肪族アミンオキシド
また本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う脂肪族アミンオキシド化合物から選択することが可能である：
【００９４】
【化９】
2009507916.tif 000010
式中、Ｒ1は上述のとおりであり；Ｒ2及びＲ3はそれぞれ独立して、分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；Ｋ及びｌはそれぞれ独立して、合計（ｋ＋ｌ）が０〜１０の範囲の値を有するような数であり；Ｘ及びＹはそれぞれ独立して、水素、分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ4炭素鎖、モルホリン、あるいはアミド、エステル、又はエーテル結合を経由して結合するＣ5〜Ｃ50炭素鎖であり；Ｚは、エーテル（すなわち、−Ｏ−）又はアミド（すなわち、−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−）連鎖であり；ｎは約１〜約４の範囲の数である。既知の慣例を踏まえて、上式の矢印は、半極性結合を表す。
【００９５】
好適なアミンオキシド化合物の非限定例としては、ジメチル−ドデシルアミンオキシド、オレイルジ（２−ヒドロキシエチル）アミンオキシド、ジメチルテトラデシルアミンオキシド、ジ（２−ヒドロキシエチル）−テトラデシルアミンオキシド、ジメチルヘキサデシルアミンオキシド、ベヘンアミンオキシド、コカミンオキシド、デシルテトラデシルアミンオキシド、ジヒドロキシエチルＣ１２〜１５アルコキシプロピルアミンオキシド、ジヒドロキシエチルコカミンオキシド、ジヒドロキシエチルラウラミンオキシド、ジヒドロキシエチルステアラミンオキシド、ジヒドロキシエチルタローアミンオキシド、水素添加パーム核アミンオキシド、水素添加タローアミンオキシド、ヒドロキシエチルヒドロキシプロピルＣ１２〜１５アルコキシプロピルアミンオキシド、ラウラミンオキシド、ミリスタミンオキシド、ミリスチル／セチルアミンオキシド、オレアミドプロピルアミンオキシド、オレアミンオキシド、パルミトアミンオキシド、ＰＥＧ−３ラウラミンオキシド、カリウムトリスホスホノメチルアミンオキシド、ステアラミンオキシド、及びタローアミンオキシドが挙げられる。
【００９６】
ｈ．脂肪酸／アルコキシル化脂肪酸
また本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う脂肪酸又はアルコキシル化脂肪酸化合物から選択することが可能である：
【００９７】
【化１０】
2009507916.tif 000011
式中、Ｒ1は上述のとおりであり；Ｒ2は分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；ｋは、約０〜約５の範囲の数である。
【００９８】
好適な脂肪酸及びアルコキシル化脂肪酸の非限定例としては、ベヘン酸、Ｃ１０〜４０ヒドロキシアルキル酸、Ｃ３２〜３６イソアルキル酸ココヤシ酸、エルカ酸、ヒドロキシステアリン酸、ラウリン酸、リノール酸、ミリスチン酸、オレイン酸、パルミチン酸、ＰＥＧ−８ベヘネート、ＰＥＧ−５ココエート、ＰＥＧ−１０ココエート、ＰＥＧ−２ラウレート、ＰＥＧ−４ラウレートＰＥＧ−６ラウレート、ＰＥＧ−８ラウレート、ＰＥＧ−９ラウレート、ＰＥＧ−１０ラウレート、ＰＥＧ−７オレエート、ＰＥＧ−２ステアレート、ＰＥＧ−３ステアレート、ＰＥＧ−４ステアレート、ＰＥＧ−５ステアレート、ＰＥＧ−６ステアレート、ＰＥＧ−７ステアレート、ＰＥＧ−８ステアレート、ＰＥＧ−９ステアレート、ＰＥＧ−１０ステアレート、ポリグリセリル−２−ＰＥＧ−４ステアレート、ＰＰＧ−２イソステアレート、及びＰＰＧ−９ラウレートが挙げられる。
【００９９】
ｉ．脂肪酸エステル
本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う脂肪酸エステル化合物から選択することが可能である：
【０１００】
【化１１】
2009507916.tif 000012
式中、Ｒ1は上述のとおりであり；Ｒ2は、分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；ｋは、約１〜約５の範囲の数であり；Ｒ6は、Ｃ1〜Ｃ40炭素鎖又はアルキルカルボニル（すなわち、
【０１０１】
【化１２】
2009507916.tif 000013
式中、Ｒ7はＣ1〜Ｃ40炭素鎖）である。
【０１０２】
これらの好適な脂肪酸エステルとしては、脂肪酸又はアルコールに由来するヒドロカルビル鎖とのエステル（例えばモノエステル、多価アルコールエステル、及びジ−及びトリ−カルボン酸エステル）が挙げられる。この脂肪酸エステルのヒドロカルビルラジカルは、アミド及びアルコキシ部分（例えばエトキシ又はエーテル結合等）のような他の適合性のある官能基を含有するか、又はこのヒドロカルビルラジカルをこうした官能基へ共有結合させてよい。
【０１０３】
好適な脂肪酸エステル化合物の非限定例としては、イソステアリン酸イソプロピル、ラウリン酸ヘキシル、ラウリン酸イソヘキシル、パルミチン酸イソヘキシル、パルミチン酸イソプロピル、オレイン酸デシル、オレイン酸イソデシル、ステアリン酸ヘキサデシル、ステアリン酸デシル、イソステアリン酸イソプロピル、アジピン酸ジヘキシルデシル、乳酸ラウリル、乳酸ミリスチル、乳酸セチル、ステアリン酸オレイル、オレイン酸オレイル、ミリスチン酸オレイル、酢酸ラウリル、プロピオン酸セチル、及びアジピン酸オレイルが挙げられる。
【０１０４】
また本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う他の脂肪酸エステル化合物から選択することが可能である：
【０１０５】
【化１３】
2009507916.tif 000014
式中、Ｒ’8、Ｒ’’8、及びＲ’’’8はそれぞれ独立して、水素、ヒドロキシ、あるいは分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ4炭素鎖から選択され；ｋ’、ｋ’’、及びｋ’’’は、それぞれ独立して、合計（ｋ’＋ｋ’’＋ｋ’’’）が０〜１５の範囲の値を有するような数であり；Ｒ’2、Ｒ’’2、及びＲ’’’2は、それぞれ独立して、分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖から選択され；Ｒ｀10、Ｒ’’10、Ｒ’’’10は、それぞれ独立して、水素又はＲ1から選択され、ここでＲ1は、Ｒ’10、Ｒ’’10、及びＲ’’’10の少なくとも１つがＲ１基であるという条件で、上述のとおりである。
【０１０６】
更に他の好適な脂肪酸エステルは、Ｃ4〜Ｃ8ジカルボン酸のエステル（例えば、コハク酸、グルタル酸、及びアジピン酸のＣ1〜Ｃ22、好ましくはＣ1〜Ｃ6エステル）のような、カルボン酸のジ及びトリアルキル並びにアルケニルエステルである。カルボン酸のジ−及びトリ−アルキル並びにアルケニルエステルの具体的な非限定例としては、ステアリン酸イソセチルステアリル（stearyol）、クエン酸ステアリル、クエン酸ジステアリル、及びクエン酸トリステアリルが挙げられる。
【０１０７】
更に本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う他の脂肪酸エステル化合物から選択することが可能である：
【０１０８】
【化１４】
2009507916.tif 000015
式中、Ｒ’2、Ｒ’’2、及びＲ’’’2は、それぞれ独立して、分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖から選択され；Ｒ’8、Ｒ’’8、及びＲ’’’8は、それぞれ独立して、水素、ヒドロキシ、あるいは分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ4炭素鎖から選択され；ｋ’、ｋ’’、及びｋ’’’は、それぞれ独立して、合計（ｋ’＋ｋ’’＋ｋ’’’）が０〜１５の範囲の値を有するような数であり；Ｒ’9、Ｒ’’9、及びＲ’’’9は、それぞれ独立して、Ｒ’9、Ｒ’’9、及びＲ’’’9の少なくとも１つが
【０１０９】
【化１５】
2009507916.tif 000016
基であるという条件で、水素又はアルキルカルボニル（すなわち、
【０１１０】
【化１６】
2009507916.tif 000017
式中、Ｒ1は上述のとおりである）から選択される。
【０１１１】
他の好適な脂肪酸エステルは、多価アルコールエステルとして既知のものである。こうした多価アルコールエステルとしては、エチレングリコールモノ及びジ脂肪酸エステル、ジエチレングリコールモノ及びジ脂肪酸エステル、ポリエチレングリコールモノ及びジ脂肪酸エステル、プロピレングリコールモノ及びジ脂肪酸エステル、ポリプロピレングリコールモノオレエート、ポリプロピレングリコール２０００モノステアレート、エトキシル化プロピレングリコールモノステアレート、グリセリルモノ及びジ脂肪酸エステル、ポリグリセロールポリ脂肪酸エステル、エトキシル化モノステアリン酸グリセリル、１，３−ブチレングリコールモノステアレート、１，３−ブチレングリコールジステアレート、ポリオキシエチレンポリオール脂肪酸エステルのようなアルキレングリコールエステルが挙げられる。
【０１１２】
本発明の組成物に用いるのに好適な更に他の脂肪酸エステルは、グリセリドであり、モノ−、ジ−、及びトリ−グリセリド、好ましくはモノ−及びジグリセリド、より好ましくはモノグリセリドが挙げられるが、これらに限定されない。本明細書に記載の組成物に使用される場合、グリセリドは、グリセロール及びＣ12〜Ｃ22のカルボン酸のような長鎖カルボン酸のモノ−、ジ−及びトリ−エステルであることが好ましい。種々のこれらの種類の物質は、ヒマシ油、ベニバナ油、綿実油、トウモロコシ油、オリーブ油、タラ肝油、アーモンド油、アボカド油、パーム油、胡麻油、ラノリン及び大豆油のような植物及び動物の油脂から得ることができる。合成油としては、トリオレイン及びトリステアリングリセリルジラウレートが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１１３】
ｊ．脂肪族リン化合物
本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う脂肪族リン化合物から選択することが可能である：
【０１１４】
【化１７】
2009507916.tif 000018
式中、Ｒ1は上述のとおりであり；Ｒ2は、分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；ｋは、約０〜約５の範囲の数であり；Ｒ5は、水素、あるいは分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ4炭素鎖である。既知の慣例を踏まえて、上式の矢印は、半極性結合を表す。
【０１１５】
好適な脂肪族リン化合物の非限定例としては、ドデシルジメチルホスフィンオキシド、テトラデシルジメチルホスフィンオキシド、テトラデシルメチルエチルホスフィンオキシド、３，６，９，−トリオキサオクタデシルジメチルホスフィンオキシド、セチルジメチルホスフィンオキシド、３−ドデコキシ−２−ヒドロキシプロピルジ（２−ヒドロキシエチル）ホスフィンオキシド、ステアリルジメチルホスフィンオキシド、セチルエチルプロピルホスフィンオキシド、オレイルジエチルホスフィンオキシド、ドデシルジエチルホスフィンオキシド、テトラデシルジエチルホスフィンオキシド、ドデシルジプロピルホスフィンオキシド、ドデシルジ（ヒドロキシメチル）ホスフィンオキシド、ドデシルジ（２−ヒドロキシエチル）ホスフィンオキシド、テトラデシルメチル−２−ヒドロキシプロピルホスフィンオキシド、オレイルジメチルホスフィンオキシド、及び２−ヒドロキシドデシルジメチルホスフィンオキシドが挙げられる。
【０１１６】
ｋ．脂肪族ソルビタン誘導体
また本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従う脂肪族ソルビタン誘導体化合物から選択することが可能である：
【０１１７】
【化１８】
2009507916.tif 000019
式中、Ｒ’2、Ｒ’’2、Ｒ’’’2、及びＲ’’’’2は、それぞれ独立して、分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；Ｒ’9、Ｒ’’9、Ｒ’’’9、及びＲ’’’’9は、それぞれ独立して、Ｒ’9、Ｒ’’9、Ｒ’’’9、及びＲ’’’’9の少なくとも１つが
【０１１８】
【化１９】
2009507916.tif 000020
基であるという条件で、水素、又はアルキルカルボニル（すなわち、
【０１１９】
【化２０】
2009507916.tif 000021
式中、Ｒ1は上述のとおりである）であり；ｋ’、ｋ’’、ｋ’’’、及びｋ’’’’は、それぞれ独立して、合計（ｋ’＋ｋ’’＋ｋ’’’＋ｋ’’’’）の値が０〜２０の範囲であるような数である。
【０１２０】
好適な脂肪族ソルビタン誘導体の非限定例としては、ＰＥＧ−２０ソルビタンココエート、ＰＥＧ−２ソルビタンイソステアレート、ＰＥＧ−５ソルビタンイソステアレート、ＰＥＧ−２０ソルビタンイソステアレート、ＰＥＧ−１０ソルビタンラウレート、ＰＥＧ−３ソルビタンオレエート、ＰＥＧ−６ソルビタンオレエート、ＰＥＧ−２０ソルビタンオレエート、ＰＥＧ−３ソルビタンステアレート、ＰＥＧ−４ソルビタンステアレート、ＰＥＧ−６ソルビタンステアレート、ＰＥＧ−４ソルビタントリイソステアレート、ＰＥＧ−２０ソルビタントリイソステアレート、ＰＥＧ−２ソルビタントリオレエート、ＰＥＧ−３ソルビタントリステアレート、ポリグリセリル−２ソルビタンテトラエチルヘキサノエート、ソルビタンカプリレート、ソルビタンココエート、ソルビタンジイソステアレート、ソルビタンジオレエート、ソルビタンジステアレート、ソルビタンイソステアレート、ソルビタンラウレート、ソルビタンオレエート、ソルビタンオリベート、ソルビタンパルミテート、ソルビタンセスキイソステアレート、ソルビタンセスキイソオレエート、ソルビタンセスキステアレート、ソルビタンステアレート、ソルビタントリイソステアレート、ソルビタントリオレエート、ソルビタントリステアレート、及びソルビタンウンデシレネートが挙げられる。
【０１２１】
Ｉ．スクロースポリエステル
本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従うスクロースポリエステル化合物から選択することが可能である：
【０１２２】
【化２１】
2009507916.tif 000022
式中、Ｒ’9、Ｒ’’9、Ｒ’’’9、Ｒ’’’’9、Ｒ’’’’’9、Ｒ’’’’’’9、Ｒ’’’’’’’9、及びＲ’’’’’’’’9はそれぞれ、Ｒ’9、Ｒ’’9、Ｒ’’’9、Ｒ’’’’9、Ｒ’’’’’9、Ｒ’’’’’’9、Ｒ’’’’’’’9、及びＲ’’’’’’’’9の少なくとも１つが
【０１２３】
【化２２】
2009507916.tif 000023
基であるという条件で、水素又はアルキルカルボニル（すなわち、
【０１２４】
【化２３】
2009507916.tif 000024
式中、Ｒ1は上述のとおりである）である。
【０１２５】
好適なスクロースポリエステル化合物の非限定例としては、スクロースココエート、スクロースジラウレート、スクロースジステアレート、スクロースヘキサエルケート、スクロースヘキサオレエート／ヘキサパルミテート／ヘキサステアレート、スクロースヘキサパルミテート、スクロースラウレート、スクロースモルティエレート（Mortierellate）、スクロースミリステート、スクロースオクタアセテート、スクロースオレエート、スクロースパルミテート、スクロースペンタエルケート、スクロースポリベヘネート、ポリ綿実脂肪酸スクロース、スクロースポリラウレート、スクロースポリリノレート、スクロースポリオレエート、スクロースポリパルメート、ポリ大豆油脂肪酸スクロース、スクロースポリステアレート、スクロースリシノレエート、スクロースステアレート、スクローステトライソステアレート、スクローステトラステアレートトリアセテート、スクローストリベヘネート、及びスクローストリステアレートが挙げられる。
【０１２６】
ｍ．アルキルスルホキシド
更に本発明の脂肪族両親媒性物質は、次式に従うアルキルスルホキシド化合物から選択することが可能である：
【０１２７】
【化２４】
2009507916.tif 000025
式中、Ｒ1は上記のとおりであり；Ｒ2は、分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ5炭素鎖であり；ｋは、約０〜約１０の範囲の数であり；Ｘ及びＹはそれぞれ独立して、水素、あるいは分岐状又はヒドロキシ置換であり得るＣ1〜Ｃ4炭素鎖から選択される。
【０１２８】
好適なアルキルスルホキシド化合物の非限定例としては、オクタデシルメチルスルホキシド、２−ケトトリデシルメチルスルホキシド、３，６，９−トリオキサオクタデシル２−ヒドロキシエチルスルホキシド、ドデシルメチルスルホキシド、オレイル３−ヒドロキシプロピルスルホキシド、テトラデシルメチルスルホキシド、３−メトキシトリデシルメチルスルホキシド、３−ヒドロキシトリデシルメチルスルホキシド、及び３−ヒドロキシ−４−ドデコシキブチルメチルスルホキシドが挙げられる。
【０１２９】
２．二次界面活性剤
また本発明のゲル網状組織構成要素は、二次界面活性剤も含む。本明細書にて使用するとき、「二次界面活性剤」とは、脂肪族両親媒性物質及び水と組み合わせられ、シャンプー組成物の他の構成要素と区別したプレミックスとしての本発明のゲル網状組織を形成する１以上の界面活性剤を指す。二次界面活性剤は、シャンプー組成物の洗浄性界面活性剤構成要素から区別され、シャンプー組成物の洗浄性界面活性剤構成要素に添加される。しかし、二次界面活性剤は、上記の洗浄性界面活性剤構成要素のために選択されるものと同一又は異なる種類の界面活性剤（単数又は複数）であってよい。
【０１３０】
本発明のシャンプー組成物は、予備形成した分散ゲル網状組織相の一部として、シャンプー組成物の約０．０１重量％〜約１５重量％、好ましくは約０．１重量％〜約１０重量％、より好ましくは約０．３重量％〜約５重量％の量の二次界面活性剤を含む。
【０１３１】
上述のように、本発明に使用するために、脂肪族両親媒性物質と二次界面活性剤の重量比は、約１：９を超え、好ましくは約１：５を超え約１００：１以下、より好ましくは約１：１を超え約５０：１以下、さらにより好ましくは約２：１を超え、約１０：１以下である。
【０１３２】
好適な二次界面活性剤としては、洗浄性界面活性剤の節に概して上述したようなアニオン性、双極性、両性、カチオン性、及び非イオン性界面活性剤が挙げられる。
【０１３３】
本発明の二次界面活性剤として使用するのに好ましいアニオン性界面活性剤としては、ラウリル硫酸アンモニウム、ラウレス硫酸アンモニウム、ラウリル硫酸トリエチルアミン、ラウレス硫酸トリエチルアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウレス硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、ラウレス硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸ジエタノールアミン、ラウレス硫酸ジエタノールアミン、ラウリルモノグリセリド硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸ナトリウム、ラウレス硫酸ナトリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウレス硫酸カリウム、ラウリルサルコシン酸ナトリウム、ラウロイルサルコシン酸ナトリウム、ラウリルサルコシン、ココイルサルコシン、ココイル硫酸アンモニウム、ラウロイル硫酸アンモニウム、ココイル硫酸ナトリウム、ラウロイル硫酸ナトリウム、ココイル硫酸カリウム、ラウリル硫酸カリウム、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ラウリル硫酸トリエタノールアミン、ココイル硫酸モノエタノールアミン、ラウリル硫酸モノエタノールアミン、トリデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、ココイルイシチオン酸ナトリウム、及びそれらの組合せが挙げられる。
【０１３４】
本発明の二次界面活性剤として使用するのに好適なカチオン性界面活性剤としては、少なくとも約８個の炭素原子を含有する少なくとも１つの脂肪鎖を有する第四級アンモニウム塩又はアミドアミン及びこれらの混合物が挙げられる。
【０１３５】
好適な第四級アンモニウム塩は、以下の一般式を有する：
Ｎ+（Ｒ1Ｒ2Ｒ3Ｒ4）Ｘ-
式中、Ｒ1は、約８〜１２個の炭素原子を含む直鎖状及び分岐状ラジカルから選択され、；Ｒ2は、約８〜１２個の炭素原子を含む直鎖状及び分岐状ラジカルから選択される、あるいはラジカルＲ3及びＲ4と同一基であり；Ｒ3及びＲ4は、独立して約１〜４個の炭素原子を含む直鎖状及び分岐状脂肪族ラジカル、並びにアリール及びアルキルアリールのような芳香族ラジカルから選択され、脂肪族ラジカルは、酸素、窒素、硫黄、及びハロゲンのような少なくとも１つのヘテロ原子を含んでよく、脂肪族ラジカルは、例えば、アルキル、アルコキシ、及びアルキルアミドラジカルから選択され；Ｘ−は、塩化物、臭化物、及びヨウ化物のようなハロゲン化物、硫酸メチルのような（Ｃ2〜Ｃ6）アルキルスルフェート、ホスフェート、アルキル、及びアルキルアリールスルホネート、並びに酢酸及び乳酸のような有機酸から誘導されるアニオンから選択されるアニオンである。
【０１３６】
こうした好適なカチオン性界面活性剤の非限定例としては、塩化セトリモニウム、塩化ステアリモニウム、塩化ベヘントリモニウム、ベヘントリモニウムメトサルフェート、ベヘンアミドプロピルトリモニウムメトサルフェート、塩化ステアラアミドプロピルトリモニウム、塩化アラキドトリモニウム、塩化ジステアリルジモニウム、塩化ジセチルジモニウム、塩化トリセチルジモニウム、オレアミドプロピルジメチルアミン、リノレアミドプロピルジメチルアミン、イソステアルアミドプロピルジメチルアミン、オレイルヒドロキシエチルイミダゾリン、及びこれらの混合物が挙げられる。
【０１３７】
好適なアミドアミンカチオン性界面活性剤は、以下の一般式を有する：
Ｒ’1−ＣＯＮＨ（ＣＨ2）ｎＮＲ’2Ｒ’3
式中、Ｒ’1は、約８〜約１２個の炭素原子を含む直鎖状及び分岐状ラジカルから選択され；Ｒ’2及びＲ’3は、独立して水素、約１〜約４個の炭素原子を含む直鎖状及び分岐状脂肪族ラジカル、アリール及びアルキルアリールのような芳香族ラジカルから選択され、脂肪族ラジカルは、酸素、窒素、硫黄、及びハロゲンのような少なくとも１つのヘテロ原子を含んでよく、脂肪族ラジカルは、例えば、アルキル、アルコキシ及びアルキルアミドラジカルから選択され；ｎは約１〜約４の整数である。
【０１３８】
こうした好適なアミドアミンの非限定例としては、ステアラミドプロピルジメチルアミン、ベヘンアミドプロピルジメチルアミン、ベヘンアミドプロピルジエチルアミン、ベヘンアミドエチルジエチルアミン、ベヘンアミドエチルジメチルアミン、アラキドアミドプロピルジメチルアミン、アラキドアミドプロピルジエチルアミン、アラキドアミドエチルジエチルアミン、アラキドアミドエチルジメチルアミン、及びこれらの混合物が挙げられる。
【０１３９】
好適な非イオン性界面活性剤としては、７以上のＨＬＢを有し、１つ以上のポリエチレンオキシド鎖を含む非イオン性界面活性剤が挙げられ、ここで各ポリエチレンオキシド鎖は、平均少なくとも約５個のエチレンオキシド単位を含有する。
【０１４０】
各ポリエチレンオキシド鎖は、平均少なくとも約５個のエチレンオキシド単位を含有する、１以上のポリエチレンオキシド鎖を含む非イオン性界面活性剤としては、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリエチレングリコール脂肪酸エステル、ポリオキシエチレンヒマシ油、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油、ポリオキシエチレン脂肪酸アミド及びこれらのモノエタノールアミン及びジエタノールアミン誘導体、並びに少なくとも約５個の多数のエチレンオキシド基を有するポリエトキシレート化脂肪族アミン、並びにこれらの混合物が挙げられる。
【０１４１】
中でも１以上のポリエチレンオキシド鎖を含む好ましい非イオン性界面活性剤としては、少なくとも約５個、好ましくは約１０〜２０個のエチレンオキシド単位を有するポリオキシエチレンアルキルエーテルが挙げられる。こうした非イオン性界面活性剤の例はステアレス−１０及びステアレス−１５である。
【０１４２】
非イオン性界面活性剤として使用するのに適しているのは、７以上のＨＬＢを有し、ポリエチレンオキシド鎖フリーの非イオン性界面活性剤である。ポリエチレンオキシド鎖フリーの非イオン性界面活性剤としては、ポリグリセロレート化脂肪酸、ポリグリセロレート化脂肪族アミド、ポリグリセロレート化アルキルフェノール、ポリグリセロレート化α−ジオール、ポリグリセロレート化アルコール、アルキルポリグルコシド及び糖エステルが挙げられる。
【０１４３】
また本発明の好適な二次界面活性剤としては、いわゆるジェミニ界面活性剤が挙げられる。一般にジェミニ界面活性剤は、Ｆ．Ｍ．メンガー（Menger）及びＣ．Ａ．リタウ（Littau）による、「ジェミニ界面活性剤（Gemini Surfactants）：新しい種類の自己集合性分子（A New Class of Self-Assembling Molecules）」、米国化学会誌（J. Am. Chem. Soc.）１９９３、１１５、１００８３〜１００９０；並びにＢ．Ｓ．セコン（Sekon）による、「ジェミニ（二量体）界面活性剤（Gemini（dimeric）Surfactants）：２つの顔を持った分子（The Two Faced Molecules）」、共鳴（Resonance）、４２〜４９（２００４年３月）に記載されている。好適なジェミニ界面活性剤の例は、米国特許第５，９２２，６７１号；同第６，２０４，２９７号；同第６，３５８，９１４号；同第６，７１０，０２２号；同第６，７７７，３８４号；同第６，７９４，３４５号；及び同第６，７９７，６８７号に記載されている。
【０１４４】
上で指定した種類の１を超える界面活性剤を、本発明の二次界面活性剤として使用してよい。
【０１４５】
３．水又は好適な溶媒
また本発明のゲル網状組織構成要素は、水又は好適な溶媒を含む。水又は好適な溶媒、及び二次界面活性剤は、共に脂肪族両親媒性物質の膨潤に関与する。言い換えると、これは、ゲル網状組織の形成及び安定性を導く。本明細書にて使用するとき、用語「好適な溶媒」とは、本発明のゲル網状組織の形成において、水の代わりに又は水と組み合わせて使用することができるあらゆる溶媒を指す。
【０１４６】
本発明のシャンプー組成物は、本発明に従う脂肪族両親媒性物質及び二次界面活性剤と組み合わせるときに、ゲル網状組織を得るのに好適な量で、予備形成した分散ゲル網状組織相の一部として、水又は好適な溶媒を含む。
【０１４７】
好ましい実施形態では、本発明のシャンプー組成物は、予備形成した分散ゲル網状組織相の一部として、シャンプー組成物の少なくとも約０．０５重量％の水又は好適な溶媒を含む。
【０１４８】
本発明の別の実施形態では、シャンプー組成物は、予備形成した分散ゲル網状組織相の一部として、水又は好適な溶媒を、脂肪族両親媒性物質の量に対して、少なくとも約１：１の重量比で含む。
【０１４９】
Ｃ．水性キャリア
本発明のシャンプー組成物は、水性キャリアを含む。典型的に、本発明の組成物は、（周囲条件下で）流動可能な液体の形態である。そのため組成物は、組成物の約２０重量％〜約９５重量％、好ましくは約６０重量％〜約８５重量％の濃度で水性キャリアを含む。水性キャリアは、水、又は水と有機溶媒との混和性混合物を含んでもよいが、他の必須の又は任意の構成要素の微量成分として組成物中に別に付随的に組み込まれる場合を除き、最小限の有機溶媒を有するか、又は有意の濃度の有機溶媒を有さない水を含むことが好ましい。
【０１５０】
Ｄ．追加の構成要素
本発明の組成物は、任意構成要素が本明細書に記載の必須構成要素と物理的及び化学的に適合性があるか、そうでなければ製品の安定性、審美性、又は性能を過度に損なわないという条件で、ヘアケア製品又はパーソナルケア製品で使用する既知の１つ以上の任意構成要素を更に含んでもよい。このような任意構成要素の個々の濃度は、組成物の約０．００１重量％〜約１０重量％の範囲であることが可能である。
【０１５１】
組成物に用いられる任意構成要素の非限定例としては、カチオンポリマー、コンディショニング剤（炭化水素油、脂肪酸エステル、シリコーン）、抗ふけ剤、懸濁剤、粘度変性剤、染料、不揮発性溶媒又は希釈剤（水溶性及び非水溶性）、真珠光沢助剤、起泡増進剤、追加の界面活性剤又は非イオン性補助界面活性剤、殺シラミ剤、ｐＨ調整剤、香料、防腐剤、キレート剤、タンパク質、皮膚活性剤、日焼け止め剤、ＵＶ吸収剤、及びビタミンが挙げられる。
【０１５２】
１．付着助剤
本発明のシャンプー組成物は付着助剤を包含してもよい。付着助剤は、ゲル網状組織構成要素の付着を有効に増強させるために包含される。付着助剤は、シャンプーから毛髪及び／又は頭皮へのゲル網状組織の付着を増強するいかなる物質も含むことができる。
【０１５３】
シャンプー組成物中の付着助剤の濃度は、ゲル網状組織構成要素の付着を有効に増強させるために十分であるべきであり、シャンプー組成物の約０．０５重量％〜約５重量％、好ましくは約０．０７５重量％〜約２．５重量％、より好ましくは約０．１重量％〜約１．０重量％の範囲である。
【０１５４】
本発明の一実施形態では、付着助剤はカチオン性ポリマーである。好ましいカチオン性ポリマーのカチオン電荷密度は、組成物の意図された用途のｐＨにおいて、少なくとも約０．９ｍｅｑ／ｇ、好ましくは少なくとも約１．２ｍｅｑ／ｇ、より好ましくは少なくとも約１．５ｍｅｑ／ｇであるが、また好ましくは約７ｍｅｑ／ｇ未満、より好ましくは約５ｍｅｑ／ｇ未満であろう。ｐＨは、一般に、約ｐＨ３〜約ｐＨ９、好ましくは約ｐＨ４〜約ｐＨ８の範囲であろう。ポリマーの「カチオン電荷密度」とは、この用語が本明細書中で使用されるとき、ポリマーの分子量に対する、ポリマー上の正電荷数の比率をいう。このような好適なカチオン性ポリマーの平均分子量は、一般に約１０，０００〜１０，０００，０００、好ましくは約５０，０００〜約５，０００，０００、より好ましくは約１００，０００〜約３，０００，０００である。
【０１５５】
本発明の組成物に用いるのに好適なカチオン性ポリマーは、第四級アンモニウムのようなカチオン性窒素含有部分又はカチオン性プロトン化アミノ部分を含有する。カチオン性プロトン化アミンは、組成物の特定の化学種及び選択したｐＨに応じて、第一級、第二級又は第三級アミン（好ましくは第二級又は第三級）であり得る。カチオン性ポリマーに関連して、いかなるアニオン性対イオンを使用することもできるが、そのポリマーが、水、組成物、又は組成物のコアセルベート相に可溶なままであること、また、その対イオンが、組成物の必須構成要素と物理的及び化学的に適合性があり、そうでなければ製品の性能、安定性、又は審美性を過度に損なわないことを条件とする。このような対イオンの非限定例としては、ハロゲン化物（例えば、塩化物、フッ化物、臭化物、ヨウ化物）、サルフェート及びメチルサルフェートが挙げられる。
【０１５６】
このようなポリマーの非限定例は、ＣＴＦＡ化粧品成分辞典（CTFA Cosmetic Ingredient Dictionary）、第３版、エストリン（Estrin）、クロスレー（Crosley）、及びヘインズ（Haynes）編（米国化粧品工業協会（The Cosmetic,Toiletry,and Fragrance Association,Inc.）、ワシントンＤ．Ｃ．（１９８２年））に記載されている。
【０１５７】
好適なカチオン性ポリマーの非限定例としては、カチオン性プロトン化アミン又は第四級アンモニウム官能基を有するビニルモノマーと、アクリルアミド、メタクリルアミド、アルキル及びジアルキルアクリルアミド、アルキル及びジアルキルメタクリルアミド、アルキルアクリレート、アルキルメタクリレート、ビニルカプロラクトン、又はビニルピロリドンのような水溶性のスペーサーモノマーとのコポリマーが挙げられる。
【０１５８】
本明細書の組成物のカチオン性ポリマーに包含するために好適なカチオン性プロトン化アミノ及び第四級アンモニウムモノマーとしては、ジアルキルアミノアルキルアクリレート、ジアルキルアミノアルキルメタクリレート、モノアルキルアミノアルキルアクリレート、モノアルキルアミノアルキルメタクリレート、トリアルキルメタクリルオキシアルキルアンモニウム塩、トリアルキルアクリルオキシアルキルアンモニウム塩、ジアリル第四級アンモニウム塩で置換されたビニル化合物、並びに、例えばアルキルビニルイミダゾリウム、アルキルビニルピリジニウム、アルキルビニルピロリドン塩等の、ピリジニウム、イミダゾリウム、及び第四級ピロリドンのような環状カチオン性窒素含有環を有するビニル第四級アンモニウムモノマーが挙げられる。
【０１５９】
組成物に用いる他の好適なカチオン性ポリマーとしては、１−ビニル−２−ピロリドンと１−ビニル−３−メチルイミダゾリウム塩（例えば、塩化物）のコポリマー（トイレ化粧品・香料工業協会（Cosmetic,Toiletry,and Fragrance Association）「ＣＴＦＡ」により、産業界で、ポリクオタニウム−１６と呼ばれている）；１−ビニル−２−ピロリドンとジメチルアミノエチルメタクリレートのコポリマー（産業界で、ＣＴＦＡにより、ポリクオタニウム−１１と呼ばれている）；例えば、ジメチルジアリルアンモニウムクロリドホモポリマー、アクリルアミドとジメチルジアリルアンモニウムクロリドのコポリマー（産業界で、ＣＴＦＡにより、それぞれポリクオタニウム６及びポリクオタニウム７と呼ばれている）が挙げられるカチオン性ジアリル第四級アンモニウム含有ポリマー；例えば、アクリル酸とジメチルジアリルアンモニウムクロリドのコポリマー（産業界で、ＣＴＦＡにより、ポリクオタニウム２２と呼ばれている）が挙げられるアクリル酸の両性コポリマー；アクリル酸とジメチルジアリルアンモニウムクロリド及びアクリルアミドとのターポリマー（産業界で、ＣＴＦＡにより、ポリクオタニウム３９と呼ばれている）；並びにアクリル酸とメタクリルアミドプロピルトリメチルアンモニウムクロリド及びメチルアクリレートとのターポリマー（産業界で、ＣＴＦＡにより、ポリクオタニウム４７と呼ばれている）が挙げられる。好ましいカチオン性置換モノマーは、カチオン性置換ジアルキルアミノアルキルアクリルアミド、ジアルキルアミノアルキルメタクリルアミド、及びこれらの組合せである。これらの好ましいモノマーは、次式に一致する：
【０１６０】
【化２５】
2009507916.tif 000026
式中、Ｒ1は水素、メチル又はエチルであり、Ｒ2、Ｒ3及びＲ4はそれぞれ独立して、水素又は約１〜約８個の炭素原子、好ましくは約１〜約５個の炭素原子、より好ましくは約１〜約２個の炭素原子を有する短鎖アルキルであり、ｎは約１〜約８、好ましくは約１〜約４の値を有する整数であり、Ｘは対イオンである。Ｒ2、Ｒ3及びＲ4に結合する窒素は、プロトン化したアミン（第一級、第二級又は第三級）であってもよいが、好ましくは第四級アンモニウムであり、ここで、各Ｒ2、Ｒ3及びＲ4はアルキル基であり、その非限定例はポリメタクリルアミドプロピルトリモニウムクロライドであり、米国ニュージャージー州クランベリー（Cranberry）のローヌ・プーラン（Rhone-Poulenc）より、ポリケア（Polycare）１３３の商標名で入手可能である。コポリマー全体の電荷密度が約２．０ｍｅｑ／ｇ〜約４．５ｍｅｑ／ｇであるような、上記のカチオン性モノマーと非イオン性モノマーとのコポリマーも同様に好ましい。
【０１６１】
本組成物に用いる他の好適なカチオン性ポリマーとしては、カチオン性セルロース誘導体及びカチオン性のデンプン誘導体のような多糖類ポリマーが挙げられる。好適なカチオン性多糖類ポリマーとしては、次式に一致するものが挙げられる。
【０１６２】
【化２６】
2009507916.tif 000027
式中、Ａは、デンプン又はセルロース無水グルコース残基のような無水グルコース残基であり；Ｒは、アルキレンオキシアルキレン、ポリオキシアルキレン、又はヒドロキシアルキレン基、あるいはその組合せであり；Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、独立して、アルキル、アリール、アルキルアリール、アリールアルキル、アルコキシアルキル、又はアルコキシアリール基であり、各基が約１８個までの炭素原子を含有しており、各カチオン性部分の炭素原子の総数（すなわち、Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３の炭素原子の合計）は、好ましくは約２０以下であり；Ｘは本明細書において上記したようなアニオン性対イオンである。
【０１６３】
好ましいカチオン性セルロースポリマーは、トリメチルアンモニウム置換エポキシドと反応させたヒドロキシエチルセルロースの塩であり、当業界（ＣＴＦＡ）ではポリクオタニウム１０と呼ばれており、アマコール社（Amerchol Corp.）（米国、ニュージャージー州エジソン（Edison））よりポリマーの、ポリマー（Polymer）ＬＲ、ＪＲ及びＫＧシリーズとして入手可能である。カチオン性セルロースの他の好適な種類としては、当業界（ＣＴＦＡ）ではポリクオタニウム２４と呼ばれている、ラウリルジメチルアンモニウム置換エポキシドと反応したヒドロキシエチルセルロースのポリマー第四級アンモニウム塩が挙げられる。これらの物質は、アマコール社（Amerchol Corp.）より、ポリマーＬＭ−２００の商標名で入手可能である。
【０１６４】
他の好適なカチオン性ポリマーとしては、例えばグアーヒドロキシプロピルトリモニウムクロリドのようなカチオン性グアーガム誘導体が挙げられ、その具体例としては、ローヌ・プーラン社（Rhone-Poulenc Incorporated）より市販されているジャガー（Jaguar）シリーズ、及びハーキュレス社のアクアロン（Aqualon）部門より市販されているＮ−ハンス（N-Hance）シリーズが挙げられる。他の好適なカチオン性ポリマーとしては、四級窒素含有セルロースエーテルが挙げられ、その幾つかの例が米国特許第３，９６２，４１８号に記載されている。他の好適なカチオン性ポリマーとしては、エーテル化セルロース、グアー、及びデンプンのコポリマーが挙げられ、その幾つかの例が、米国特許第３，９５８，５８１号に記載されている。使用するとき、本明細書のカチオン性ポリマーは、本組成物に可溶であるか、あるいはカチオン性ポリマーと本明細書で上述のアニオン性、両性及び／又は双極性の洗浄性界面活性剤構成要素とによって形成される組成物中の複合コアセルベート相に可溶であるかのいずれかである。またカチオン性ポリマーの複合コアセルベートは、組成物中の他の荷電物質で形成されることもできる。
【０１６５】
複合コアセルベートの形成の分析技術は、当該技術分野において既知である。例えば、コアセルベート相が形成されたか否かを確認するために、選択したいかなる希釈段階においても、組成物の顕微鏡分析を使用できる。このようなコアセルベート相は、組成物中の更なる乳化相として確認できるであろう。染料を使用すると、コアセルベート相を、組成物中に分散された他の不溶性相と区別する際の補助となり得る。
【０１６６】
２．分散粒子
本発明の組成物は、分散粒子を包含してもよい。本発明に有用な粒子は、元来、無機、合成、又は半合成であり得る。本発明の組成物に存在するならば、分散粒子は、組成物の約０．０２５重量％〜約２０重量％、好ましくは約０．０５重量％〜約１０重量％、より好ましくは約０．１重量％〜約５重量％、さらにより好ましくは約０．２５重量％〜約３重量％、なおより好ましくは約０．５重量％〜約２重量％の量で組み込まれる。
【０１６７】
３．非イオン性ポリマー
約１０００を超える分子量を有するポリアルキレングリコールが本明細書において有用である。以下の一般式を有するものが有用である：
【０１６８】
【化２７】
2009507916.tif 000028
式中、Ｒ95は、Ｈ、メチル、及びこれらの混合物からなる群より選択される。本明細書で有用なポリエチレングリコールポリマーは、ＰＥＧ−２Ｍ（ポリオックス（Polyox）ＷＳＲ（登録商標）Ｎ−１０としても知られ、ＰＥＧ−２，０００としてユニオン・カーバイド（Union Carbide）から入手可能である）；ＰＥＧ−５Ｍ（ポリオックスＷＳＲ（登録商標）Ｎ−３５及びポリオックスＷＳＲ（登録商標）Ｎ−８０としても知られ、ＰＥＧ−５，０００及びポリエチレングリコール３００，０００としてユニオン・カーバイドから入手可能である）；ＰＥＧ−７Ｍ（ポリオックスＷＳＲ（登録商標）Ｎ−７５０としても知られ、ユニオン・カーバイドから入手可能である）；ＰＥＧ−９Ｍ（ポリオックスＷＳＲ（登録商標）Ｎ−３３３３としても知られ、ユニオン・カーバイドから入手可能である）；並びに、ＰＥＧ−１４Ｍ（ポリオックスＷＳＲ（登録商標）Ｎ−３０００としても知られ、ユニオン・カーバイドから入手可能である）である。
【０１６９】
４．コンディショニング剤
また本発明の組成物は、１以上のコンディショニング剤を含んでもよい。コンディショニング剤としては、毛髪及び／又は皮膚に特別なコンディショニング効果を与えるために用いられる物質が挙げられる。本発明の組成物に有用なコンディショニング剤は、典型的には、乳化液体粒子を形成する非水溶性の水分散性不揮発性液体を含む。本組成物に用いるのに好適なコンディショニング剤は、一般にシリコーン（例えば、シリコーンオイル、カチオン性シリコーン、シリコーンゴム、高屈折率シリコーン、及びシリコーン樹脂）、有機コンディショニングオイル（例えば、炭化水素油、ポリオレフィン、及び脂肪酸エステル）又はこれらの組合せとして特徴付けられるコンディショニング剤、あるいはさもなければ水性界面活性剤マトリックス中に液状の分散粒子を形成するコンディショニング剤である。
【０１７０】
１以上のコンディショニング剤は、組成物の約０．０１重量％〜約１０重量％、好ましくは約０．１重量％〜約８重量％、より好ましくは約０．２重量％〜約４重量％存在する。
【０１７１】
コンディショニング剤は、分散ゲル網状組織相内に存在することが可能であり、あるいは最終シャンプー組成物に別個の構成要素として添加することも可能である。
【０１７２】
ａ．シリコーン
本発明の組成物のコンディショニング剤は、非水溶性のシリコーンコンディショニング剤であってよい。シリコーンコンディショニング剤は、揮発性シリコーン、不揮発性シリコーン、又はこれらの組合せを含んでよい。シリコーンコンディショニング剤粒子は、シリコーン流体コンディショニング剤を含んでよく、またシリコーン流体の付着効率を改善するか又は毛髪の光沢度を増強するため、シリコーン樹脂のような他の成分を含んでよい。
【０１７３】
好適なシリコーンコンディショニング剤、及びシリコーンのための任意の懸濁剤の非限定例は、米国再発行特許第３４，５８４号、米国特許第５，１０４，６４６号、及び米国特許第５，１０６，６０９号に記載されている。本発明の組成物に用いるシリコーンコンディショニング剤の粘度は、２５℃で測定して、約２Ｅ−５ｍ2／ｓ（２０ｃｓｋ）〜約２ｍ2／ｓ（２，０００，０００センチストークス（「ｃｓｋ」））、より好ましくは約０．００１ｍ2／ｓ（１，０００ｃｓｋ）〜約１．８ｍ2／ｓ（１，８００，０００ｃｓｋ）、さらにより好ましくは約０．０１ｍ2／ｓ（１０，０００ｃｓｋ）〜約１．５ｍ2／ｓ（１，５００，０００ｃｓｋ）、より好ましくは約０．０２ｍ2／ｓ（２０，０００ｃｓｋ）〜約１ｍ2／ｓ（１，０００，０００ｃｓｋ）である。
【０１７４】
本発明の不透明な組成物の実施形態では、パーソナルケア組成物は、パーソナルケア組成物にて測定して、約１μｍ〜約５０μｍの粒径を有する不揮発性シリコーンオイルを含む。毛髪に小さな粒子を適用するための本発明の実施形態では、パーソナルケア組成物は、パーソナルケア組成物中で測定して、約１００ｎｍ〜約１μｍの粒径を有する不揮発性シリコーンオイルを含む。本発明の実質的に透明な組成物の実施形態は、パーソナルケア組成物中で測定して、約１００ｎｍ未満の粒径を有する不揮発性シリコーンオイルを含む。
【０１７５】
シリコーン流体、ガム、及び樹脂、並びにシリコーンの製造を論じる節を包含するシリコーンの背景資料は、高分子工業科学百科辞典（Encyclopedia of Polymer Science and Engineering）、第１５巻、第２版（ジョン・ワイリー・アンド・サンズ社（John Wiley & Sons, Inc.）、１９８９年）、２０４〜３０８ページに見出される。
【０１７６】
本発明の組成物に用いるのに好適なシリコーン流体は、米国特許第２，８２６，５５１号、米国特許第３，９６４，５００号、米国特許第４，３６４，８３７号、英国特許第８４９，４３３号、及び「シリコン化合物（Silicon Compounds）」（ペトラルク・システムズ社（Petrarch Systems,Inc.）、１９８４年）に開示されている。
【０１７７】
ｉ．シリコーンオイル
シリコーン流体としてはシリコーンオイルが挙げられ、これは２５℃で測定して、１ｍ2／ｓ（１，０００，０００ｃｓｋ）未満、好ましくは約５Ｅ−６ｍ2／ｓ（５ｃｓｋ）〜約１ｍ2／ｓ（１，０００，０００ｃｓｋ）、より好ましくは約０．０００１ｍ2／ｓ（１００ｃｓｋ）〜約０．６ｍ2／ｓ（６００，０００ｃｓｋ）の粘度を有する流動性のシリコーン物質である。本発明の組成物に用いるのに好適なシリコーンオイルとしては、ポリアルキルシロキサン、ポリアリールシロキサン、ポリアルキルアリールシロキサン、ポリエーテルシロキサンコポリマー、及びこれらの混合物が挙げられる。またヘアコンディショニング特性を有する他の不溶性不揮発性シリコーン流体を使用してもよい。
【０１７８】
シリコーンオイルとしては、次式（Ｉ）に一致するポリアルキル又はポリアリールシロキサンが挙げられる：
【０１７９】
【化２８】
2009507916.tif 000029
式中、Ｒは脂肪族、好ましくはアルキル又はアルケニル、あるいはアリールであり、Ｒは置換型又は非置換型であることができ、ｘは１〜約８，０００の整数である。本発明の組成物に用いるのに好適なＲ基としては、アルコキシ、アリールオキシ、アルカリール、アリールアルキル、アリールアルケニル、アルカミノ、及びエーテル置換、ヒドロキシル置換、並びにハロゲン置換脂肪族及びアリール基が挙げられるが、これらに限定されない。また好適なＲ基としては、カチオン性アミン基及び第四級アンモニウム基も挙げられる。
【０１８０】
好ましいアルキル及びアルケニル置換体は、Ｃ1〜Ｃ5、より好ましくはＣ1〜Ｃ4、より好ましくはＣ1〜Ｃ2のアルキル及びアルケニルである。他のアルキル−、アルケニル−又はアルキニル−含有基（例えば、アルコキシ、アルカリール及びアルカミノ）の脂肪族部分は、直鎖又は分枝鎖であることができ、好ましくはＣ1〜Ｃ5、より好ましくはＣ1〜Ｃ4、更により好ましくはＣ1〜Ｃ3、より好ましくはＣ1〜Ｃ2である。上述のように、Ｒ置換基もまたアミノ官能性を含有することができ（例えば、アルカミノ基）、これは第一級、第二級、又は第三級アミン又は第四級アンモニウムであり得る。これらとしては、モノアルキルアミノ、ジアルキルアミノ及びトリアルキルアミノ並びにアルコキシアミノ基が挙げられ、脂肪族部分鎖長は、本明細書に記載されているとおりであることが好ましい。
【０１８１】
ｉｉ．アミノ及びカチオン性シリコーン
本発明の組成物に使用するのに好適なアミノ及び／又はカチオン性シリコーン液としては、次の一般式（ＩＩ）に一致するものが挙げられるが、これらに限定されない：
（Ｒ1）aＧ3-a−Ｓｉ−（−ＯＳｉＧ2）n−（−ＯＳｉＧb（Ｒ1）2-b)m−Ｏ−ＳｉＧ3-a（Ｒ1）a
式中、Ｇは水素、フェニル、ヒドロキシ又はＣ1〜Ｃ8アルキル、好ましくはメチルであり、ａは０又は１〜３の値を有する整数、好ましくは０であり、ｂは０又は１、好ましくは１であり、ｎは０〜１，９９９、好ましくは４９〜４９９の数であり、ｍは１〜２，０００、好ましくは１〜１０の整数であり、ｎとｍとの合計は１〜２，０００、好ましくは５０〜５００の数であり、Ｒ1は、一般式ＣｑＨ2qＬに一致する一価のラジカルであり、式中、ｑは２〜８の値を有する整数であり、Ｌは以下の基から選択される：
−Ｎ（Ｒ2）ＣＨ2−ＣＨ2−Ｎ（Ｒ2）2
−Ｎ（Ｒ2）2
−Ｎ（Ｒ2）3Ａ-
−Ｎ（Ｒ2）ＣＨ2−ＣＨ2−ＮＲ2Ｈ2Ａ-
式中、Ｒ2は、水素、フェニル、ベンジル、又は飽和炭化水素ラジカル、好ましくは約Ｃ1〜約Ｃ20のアルキルラジカルであり、Ａ-はハロゲン化物イオンである。
【０１８２】
式（ＩＩ）に対応する特に好ましいアミノシリコーンは「トリメチルシリルアモジメチコーン」として知られているポリマーであり、下記式（ＩＩＩ）に示される：
【０１８３】
【化２９】
2009507916.tif 000030
【０１８４】
本発明の組成物中で使用してもよい他のシリコーンカチオン性ポリマーは、一般式（ＩＶ）によって表される：
【０１８５】
【化３０】
2009507916.tif 000031
式中、Ｒ3は、Ｃ1〜Ｃ18の一価の炭化水素ラジカル、好ましくはメチルのようなアルキル又はアルケニルラジカルであり、Ｒ4は炭化水素ラジカルであり、好ましくはＣ1〜Ｃ18アルキレンラジカル又はＣ10〜Ｃ18アルキレンオキシラジカルであり、より好ましくはＣ1〜Ｃ8アルキレンオキシラジカルであり、Ｑ-はハロゲン化物イオンであり、好ましくはクロライドであり、ｒは２〜２０、好ましくは２〜８の平均統計値であり、ｓは２０〜２００、好ましくは２０〜５０の平均統計値である。この種類の好ましいポリマーは、ユーケアシリコーンＡＬＥ５６（UCARE SILICONE ALE ５６）（商標）として既知であり、ユニオン・カーバイド（Union Carbide）より入手可能である。
【０１８６】
ｉｉｉ．シリコーンゴム
本発明の組成物に用いられるのに好適な他のシリコーン流体は、非水溶性のシリコーンゴムである。これらのゴムは、２５℃で測定して、１ｍ2／ｓ（１，０００，０００ｃｓｋ）以上の粘度を有するポリオルガノシロキサン物質である。シリコーンゴムは、米国特許第４，１５２，４１６号；ノル及びウォルター（Noll and Walter）のシリコーンの化学と技術（Chemistry and Technology of Silicones）、ニューヨーク：アカデミック出版（Academic Press）（１９６８年）；並びにゼネラルエレトリック・シリコーンラバー製品データシート（General Electric Silicone Rubber Product Data Sheets）ＳＥ３０、ＳＥ３３、ＳＥ５４及びＳＥ７６に記載されている。本発明の組成物に用いるシリコーンゴムの具体的な非限定例としては、ポリジメチルシロキサン、（ポリジメチルシロキサン）（メチルビニルシロキサン）コポリマー、ポリ（ジメチルシロキサン）（ジフェニルシロキサン）（メチルビニルシロキサン）コポリマー、及びこれらの混合物が挙げられる。
【０１８７】
ｉｖ．高屈折率シリコーン
本発明の組成物に用いるのに好適な他の不揮発性不溶性シリコーン流体コンディショニング剤は、屈折率が少なくとも約１．４６、好ましくは少なくとも約１．４８、より好ましくは少なくとも約１．５２、より好ましくは少なくとも約１．５５である「高屈折率シリコーン」として既知のものである。ポリシロキサン流体の屈折率は、一般には約１．７０未満、典型的には約１．６０未満であろう。この文脈において、ポリシロキサン「流体」は油並びにゴムを包含する。
【０１８８】
高屈折率ポリシロキサン流体としては、上の一般式（Ｉ）によって表されるもの、並びに下式（Ｖ）によって表されるもののような環状ポリシロキサンが挙げられる：
【０１８９】
【化３１】
2009507916.tif 000032
式中、Ｒは、上式（Ｉ）にて定義されるとおりであり、ｎは、約３〜約７、好ましくは約３〜約５の数である。
【０１９０】
高屈折率ポリシロキサン流体は、屈折率を本明細書に記載される所望のレベルまで増大させるのに十分な量のアリール含有Ｒ置換基を含有する。更に、Ｒ及びｎは、物質が不揮発性であるように選択されなければならない。
【０１９１】
アリール含有置換基としては、脂環式及び複素環式の５員及び６員アリール環を含有するもの、及び５員又は６員縮合環を含有するるものが挙げられる。アリール環自体は、置換又は非置換であり得る。
【０１９２】
一般に、高屈折率ポリシロキサン流体は、少なくとも約１５％、好ましくは少なくとも２０％、より好ましくは少なくとも２５％、更により好ましくは少なくとも約３５％、より好ましくは少なくとも約５０％の程度のアリール含有置換基を有するであろう。典型的には、アリール置換の程度は、約９０％未満、より一般的には約８５％未満、好ましくは約５５％〜約８０％であろう。
【０１９３】
好ましい高屈折率ポリシロキサン流体は、フェニル又はフェニル誘導体置換基（より好ましくはフェニル）と、アルキル置換基、好ましくはＣ1〜Ｃ4のアルキル（より好ましくはメチル）、ヒドロキシ、又はＣ1〜Ｃ4のアルキルアミノ（特に−Ｒ1ＮＨＲ2ＮＨ２であり、ここで、各Ｒ1及びＲ2は独立して、Ｃ1〜Ｃ3のアルキル、アルケニル、及び／又はアルコキシである）との組合せを有する。
【０１９４】
高屈折率シリコーンを本発明の組成物に用いる場合は、それらは、表面張力を低減するために、展着を増強し、それにより組成物で処置する毛髪の（乾燥後の）光沢を増強するのに十分な量で、シリコーン樹脂又は界面活性剤のような展着剤と共に溶液中で用いられることが好ましい。
【０１９５】
本発明の組成物に用いるのに好適なシリコーン流体は、米国特許第２，８２６，５５１号、米国特許第３，９６４，５００号、米国特許第４，３６４，８３７号、英国特許第８４９，４３３号、及び「シリコン化合物（Silicon Compounds）」（ペトラルク・システムズ社（Petrarch Systems,Inc.）、１９８４年）に開示されている。
【０１９６】
ｖ．シリコーン樹脂
シリコーン樹脂を、本発明の組成物のシリコーンコンディショニング剤に包含してよい。これらの樹脂は高度に架橋したポリマーシロキサン系である。架橋は、シリコーン樹脂の製造中に三官能性及び四官能性シランを一官能性又は二官能性又はその両方のシランと共に組み込むことによって導入される。
【０１９７】
特にシリコーン物質及びシリコーン樹脂は、「ＭＤＴＱ」命名法として当業者に既知の省略命名法のシステムによって利便的に同定することができる。このシステム下では、シリコーンは、シリコーンを構成する種々のシロキサンモノマー単位の存在によって記載される。簡潔に述べると、記号Ｍは一官能性単位（ＣＨ3）3ＳｉＯ0.5を示し、Ｄは二官能性単位（ＣＨ3）2ＳｉＯを示し、Ｔは三官能性単位（ＣＨ3）ＳｉＯ1.5を示し、及びＱは四官能性（quadra-又はtetra-functional）単位−ＳｉＯ2を示す。ユニット記号のダッシュ（例えば、Ｍ’、Ｄ’、Ｔ’及びＱ’）は、メチル以外の置換基を示し、出現の度に具体的に定義しなければならない。
【０１９８】
本発明の組成物に用いるのに好ましいシリコーン樹脂としては、ＭＱ、ＭＴ、ＭＴＱ、ＭＤＴ及びＭＤＴＱ樹脂が挙げられるが、これらに限定されない。メチル基は、好ましいシリコーン置換基である。特に好ましいシリコーン樹脂は、ＭＱ樹脂であり、Ｍ：Ｑ比は約０．５：１．０〜約１．５：１．０であり、シリコーン樹脂の平均分子量は約１，０００〜約１０，０００である。
【０１９９】
使用されるとき、屈折率が１．４６未満の不揮発性シリコーン流体とシリコーン樹脂構成要素との重量比は、特に、シリコーン流体構成要素が本明細書で記載するようなポリジメチルシロキサン流体又はポリジメチルシロキサン流体とポリジメチルシロキサンゴムとの混合物である場合には、好ましくは約４：１〜約４００：１、より好ましくは約９：１〜約２００：１、より好ましくは約１９：１〜約１００：１である。シリコーン樹脂が、シリコーン流体即ちコンディショニング活性物質として、本組成物中の同一相の一部を形成する限り、シリコーン流体及びシリコーン樹脂の合計は、組成物のシリコーンコンディショニング剤のレベルを決定する際に包含されるべきである。
【０２００】
ｂ．有機コンディショニングオイル
また本発明の組成物のコンディショニング構成要素は、コンディショニング剤として、組成物の約０．０５重量％〜約３重量％、好ましくは約０．０８重量％〜約１．５重量％、より好ましくは約０．１重量％〜約１重量％の少なくとも１つの有機コンディショニングオイルを、単独で又は上記のシリコーンのような他のコンディショニング剤と組み合わせて含んでもよい。
【０２０１】
ｉ．炭化水素油
本発明の組成物においてコンディショニング剤として使用するのに適した有機コンディショニングオイルとしては、環状炭化水素、直鎖脂肪族炭化水素（飽和又は不飽和）、及び分枝鎖脂肪族炭化水素（飽和又は不飽和）（これらのポリマー及び混合物を包含する）のような少なくとも約１０個の炭素原子を有する炭化水素油が挙げられるが、これらに限定されない。直鎖炭化水素油は、約Ｃ12〜約Ｃ19であることが好ましい。炭化水素ポリマーを包含する分枝鎖炭化水素油は、典型的に１９個超の炭素原子を含有するであろう。
【０２０２】
これらの炭化水素油の具体的な非限定例としては、パラフィン油、鉱油、飽和及び不飽和ドデカン、飽和及び不飽和トリデカン、飽和及び不飽和テトラデカン、飽和及び不飽和ペンタデカン、飽和及び不飽和ヘキサデカン、ポリブテン、ポリデセン、並びにこれらの混合物が挙げられる。これらの化合物並びに長鎖炭化水素の分枝鎖異性体も用いることができ、例としては、ペルメチル置換型異性体のような高度に分岐した、飽和又は不飽和アルカン、例えば２，２，４，４，６，６，８，８−ジメチル−１０−メチルウンデカン及び２，２，４，４，６，６−ジメチル−８−メチルノナン（ペルメチル社（Permethyl Corporation）から入手可能）のようなヘキサデカン及びエイコサンのペルメチル置換型異性体が挙げられる。ポリブテン及びポリデセンのような炭化水素ポリマー。好ましい炭化水素ポリマーは、イソブチレンとブテンのコポリマーのようなポリブテンである。この種類の市販物質は、アモコ・ケミカル社（Amoco Chemical Corporation）のＬ−１４ポリブテンである。
【０２０３】
ｉｉ．ポリオレフィン
また本発明の組成物に用いる有機コンディショニングオイルとしては、液体ポリオレフィン、より好ましくは液体ポリ−α−オレフィン、より好ましくは水素添加液体ポリ−α−オレフィンを挙げることができる。本明細書で用いるためのポリオレフィンは、Ｃ4〜約Ｃ14、好ましくは約Ｃ6〜約Ｃ12のオレフィンモノマーの重合によって調製される。
【０２０４】
本明細書のポリオレフィン液の調製に使用するオレフィンモノマーの非限定例としては、エチレン、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−オクテン、１−デセン、１−ドデセン、１−テトラデセン、４−メチル−１−ペンテンのような分枝鎖異性体、及びこれらの混合物が挙げられる。また、ポリオレフィン液を調製するのに好適なものは、オレフィン含有精製原料又は廃液である。好ましい水素添加α−オレフィンモノマーとしては、１−ヘキセンから１−ヘキサデセン、１−オクテンから１−テトラデセン、及びこれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【０２０５】
ｉｉｉ．脂肪酸エステル
本発明の組成物においてコンディショニング剤として用いる、他の好適な有機コンディショニングオイルとしては、少なくとも１０個の炭素原子を有する脂肪酸エステルが挙げられるが、これらに限定されない。これらの脂肪酸エステルとしては、脂肪酸又はアルコールに由来するヒドロカルビル鎖とのエステル（例えば、モノエステル、多価アルコールエステル、及びジ−及びトリ−カルボン酸エステル）が挙げられる。本明細書における脂肪酸エステルのヒドロカルビルラジカルは、アミド及びアルコキシ部分（例えば、エトキシ又はエーテル結合等）のような他の適合性のある官能基を包含するか、又はこうした官能基へ共有結合してよい。
【０２０６】
好ましい脂肪酸エステルの具体例としては、イソステアリン酸イソプロピル、ラウリン酸ヘキシル、ラウリン酸イソヘキシル、パルミチン酸イソヘキシル、パルミチン酸イソプロピル、オレイン酸デシル、オレイン酸イソデシル、ステアリン酸ヘキサデシル、ステアリン酸デシル、イソステアリン酸イソプロピル、アジピン酸ジヘキシルデシル、乳酸ラウリル、乳酸ミリスチル、乳酸セチル、ステアリン酸オレイル、オレイン酸オレイル、ミリスチン酸オレイル、酢酸ラウリル、プロピオン酸セチル、及びアジピン酸オレイルが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２０７】
本発明の組成物に用いるのに好適な他の脂肪酸エステルは、一般式Ｒ’ＣＯＯＲのモノカルボン酸エステルであり、式中、Ｒ’及びＲはアルキル又はアルケニルラジカルであり、Ｒ’及びＲの炭素原子の合計は、少なくとも１０個、好ましくは少なくとも２２個である。
【０２０８】
本発明の組成物に用いるのに好適な更に他の脂肪酸エステルは、カルボン酸のジ−及びトリ−アルキル並びにアルケニルエステル、例えばＣ4〜Ｃ8のジカルボン酸のエステル（例えば、コハク酸、グルタル酸及びアジピン酸のＣ1〜Ｃ22のエステル、好ましくはＣ1〜Ｃ6のエステル）である。カルボン酸のジ−及びトリ−アルキル並びにアルケニルエステルの具体的な非限定例としては、ステアリン酸イソセチルステアリル、アジピン酸ジイソプロピル、及びクエン酸トリステアリルが挙げられる。
【０２０９】
本発明の組成物に用いるのに好適な他の脂肪酸エステルは、多価アルコールエステルとして既知のものである。こうした多価アルコールエステルとしては、エチレングリコールモノ及びジ脂肪酸エステル、ジエチレングリコールモノ及びジ脂肪酸エステル、ポリエチレングリコールモノ及びジ脂肪酸エステル、プロピレングリコールモノ及びジ脂肪酸エステル、ポリプロピレングリコールモノオレエート、ポリプロピレングリコール２０００モノステアレート、エトキシル化プロピレングリコールモノステアレート、グリセリルモノ及びジ脂肪酸エステル、ポリグリセロールポリ脂肪酸エステル、エトキシル化モノステアリン酸グリセリル、１，３−ブチレングリコールモノステアレート、１，３−ブチレングリコールジステアレート、ポリオキシエチレンポリオール脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、並びにポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステルのようなアルキレングリコールエステルが挙げられる。
【０２１０】
本発明の組成物に用いるのに好適な更に他の脂肪酸エステルはグリセリドであり、モノ−、ジ−、及びトリ−グリセリド、好ましくはジ−及びトリ−グリセリド、より好ましくはトリグリセリドが挙げられるが、これらに限定されない。グリセリドは、本明細書に記載の組成物に使用する場合、Ｃ10〜Ｃ22のカルボン酸のような長鎖カルボン酸とグリセロールのモノ−、ジ−及びトリ−エステルであることが好ましい。種々のこれらの種類の物質は、ヒマシ油、ベニバナ油、綿実油、トウモロコシ油、オリーブ油、タラ肝油、アーモンド油、アボカド油、パーム油、胡麻油、ラノリン及び大豆油のような植物及び動物の油脂から得ることができる。合成油としては、トリオレイン及びトリステアリングリセリルジラウレートが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２１１】
本発明の組成物に用いるのに好適な他の脂肪酸エステルは、非水溶性の合成脂肪酸エステルである。ある好ましい合成エステルは、次の一般式（ＶＩ）に一致する：
【０２１２】
【化３２】
2009507916.tif 000033
式中、Ｒ1はＣ7〜Ｃ9アルキル、アルケニル、ヒドロキシアルキル又はヒドロキシアルケニル基、好ましくは飽和アルキル基、より好ましくは飽和直鎖状アルキル基であり、ｎは２〜４、好ましくは３の値を有する正の整数であり、Ｙは約２〜約２０個の炭素原子、好ましくは約３〜約１４個の炭素原子を有するアルキル、アルケニル、ヒドロキシ又はカルボキシ置換アルキルあるいはアルケニルである。他の好ましい合成エステルは、次の一般式（ＶＩＩ）に一致する：
【０２１３】
【化３３】
2009507916.tif 000034
式中、Ｒ2はＣ8〜Ｃ10アルキル、アルケニル、ヒドロキシアルキル又はヒドロキシアルケニル基；好ましくは飽和アルキル基、より好ましくは飽和直鎖状アルキル基であり；ｎ及びＹは、上の式（ＶＩＩ）において定義した通りである。
【０２１４】
本発明の組成物に用いるのに好適な合成脂肪酸エステルの具体的な非限定例としては、Ｐ−４３（トリメチロールプロパンのＣ8〜Ｃ10のトリエステル）、ＭＣＰ−６８４（３，３ジエタノール−１，５ペンタジオールのテトラエステル）、ＭＣＰ１２１（アジピン酸のＣ8〜Ｃ10のジエステル）が挙げられるが、これら全てはモービル・ケミカル社（Mobil Chemical Company）より入手可能である。
【０２１５】
ｃ．他のコンディショニング剤
また本明細書において使用するのに好適であるのは、米国特許第５，６７４，４７８号、同第５，７５０，１２２号、同第４，５２９，５８６号、同第４，５０７，２８０号、同第４，６６３，１５８号、同第４，１９７，８６５号、同第４，２１７，９１４号、同第４，３８１，９１９号、及び同第４，４２２，８５３号に記載されているコンディショニング剤である。
【０２１６】
５．抗ふけ活性物質
本発明の組成物はまた、抗ふけ活性物質を含有してもよい。抗ふけ活性物質の好適な非限定例としては、ピリジンチオン塩、アゾール、硫化セレン、粒子状イオウ、角質溶解剤、及びこれらの混合物が挙げられる。こうした抗ふけ活性物質は、組成物の必須構成要素と物理的及び化学的に適合すべきであり、さもなければ過度に製品の安定性、審美性、又は性能を損なうべきではない。
【０２１７】
ピリジンチオン抗菌剤及び抗ふけ剤は、例えば、米国特許第２，８０９，９７１号、米国特許第３，２３６，７３３号、米国特許第３，７５３，１９６号、米国特許第３，７６１，４１８号、米国特許第４，３４５，０８０号、米国特許第４，３２３，６８３号、米国特許第４，３７９，７５３号、及び米国特許第４，４７０，９８２号に記載されている。
【０２１８】
アゾール抗菌剤としては、クリンバゾール及びケトコナゾールのようなのイミダゾールが挙げられる。
【０２１９】
硫化セレン化合物は、例えば、米国特許第２，６９４，６６８号、米国特許第３，１５２，０４６号、米国特許第４，０８９，９４５号、及び米国特許第４，８８５，１０７号に記載されている。
【０２２０】
イオウもまた、本発明の抗菌性組成物において粒子状抗菌剤／抗ふけ剤として使用されてもよい。
【０２２１】
本発明は、サリチル酸のような１つ以上の角質溶解剤を更に含んでよい。
【０２２２】
本発明の追加の抗菌剤としては、メラレウカ（茶木）及び炭の抽出物が挙げられる。
【０２２３】
組成物中に存在する場合、抗ふけ活性物質は、組成物の約０．０１重量％〜約５重量％、好ましくは約０．１重量％〜約３重量％、より好ましくは約０．３重量％〜約２重量％の量で包含される。
【０２２４】
６．保湿剤
本発明の組成物は保湿剤を含有してよい。本明細書における保湿剤は、多価アルコール、水溶性アルコキシル化非イオン性ポリマー、及びこれらの混合物から成る群から選択される。本明細書で用いられる場合、保湿剤は、組成物の好ましくは約０．１重量％〜約２０重量％、より好ましくは約０．５重量％〜約５重量％の量で存在する。
【０２２５】
本明細書において有用な多価アルコールとしては、グリセリン、ソルビトール、プロピレングリコール、ブチレングリコール、ヘキシレングリコール、エトキシル化グルコース、１，２−ヘキサンジオール、ヘキサントリオール、ジプロピレングリコール、エリスリトール、トレハロース、ジグリセリン、キシリトール、マルチトール、マルトース、グルコース、フルクトース、コンドロイチン硫酸ナトリウム、ヒアルロン酸ナトリウム、アデノシンリン酸ナトリウム、乳酸ナトリウム、ピロリドンカーボネート、グルコサミン、シクロデキストリン、及びこれらの混合物が挙げられる。
【０２２６】
本明細書において有用な水溶性アルコキシル化非イオンポリマーとしては、ＣＴＦＡ名称ＰＥＧ−２００、ＰＥＧ−４００、ＰＥＧ−６００、ＰＥＧ−１０００を有するもの、及びこれらの混合物のような、約１，０００までの分子量を有するポリエチレングリコール及びポリプロピレングリコールが挙げられる。
【０２２７】
７．懸濁剤
本発明の組成物は、非水溶性物質を組成物中に分散した形態で懸濁するために、又は組成物の粘度を変性するために有効な濃度で、懸濁剤を更に含んでよい。こうした濃度は、組成物の約０．１重量％〜約１０重量％、好ましくは約０．３重量％〜約５．０重量％の範囲である。
【０２２８】
本明細書で有用な懸濁剤としては、アニオン性ポリマー及び非イオン性ポリマーが挙げられる。本明細書においては、ビニルポリマー、例えばカルボマーというＣＴＦＡ名を有する架橋アクリル酸ポリマー、セルロース誘導体及び変性セルロースポリマー、例えばメチルセルロース、エチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ニトロセルロース、セルロース硫酸ナトリウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム、結晶性セルロース、セルロース粉末、ポリビニルピロリドン、ポリビニルアルコール、グアーガム、ヒドロキシプロピルグアーガム、キサンタンガム、アラビアゴム、トラガカント、ガラクタン、イナゴマメゴム、グアーガム、カラヤゴム、カラゲーニン、ペクチン、寒天、マルメロ種子（マルメロ（Cydonia oblonga Mill））、デンプン（コメ、トウモロコシ、ジャガイモ、小麦）、藻類コロイド（藻類抽出物）、微生物学的ポリマー、例えばデキストラン、サクシノグルカン、プレラン、デンプン系ポリマー、例えばカルボキシメチルデンプン、メチルヒドロキシプロピルデンプン、アルギン酸系ポリマー、例えばアルギン酸ナトリウム、アルギン酸プロピレングリコールエステル、アクリレートポリマー、例えばポリアクリル酸ナトリウム、ポリエチルアクリレート、ポリアクリルアミド、ポリエチレンイミン、並びに無機水溶性物質、例えばベントナイト、アルミニウムマグネシウムシリケート、ラポナイト、ヘクトナイト、及び無水ケイ酸が有用である。
【０２２９】
本明細書で非常に有用な市販の粘度調整剤としては、全てＢＦグッドリッチ社（B.F.Goodrich Company）より入手可能な、商標名カーボポール９３４、カーボポール９４０、カーボポール９５０、カーボポール９８０、及びカーボポール９８１であるカルボマー；ローム・アンド・ハース社（Rohm and Hass）より入手可能な、商標名アクリソール（ACRYSOL）２２であるアクリレート／ステアレス−２０メタクリレートコポリマー；アマコール社（Amerchol）より入手可能な、商標名アマーセル（AMERCELL）ポリマーＨＭ−１５００であるノノキシノールヒドロキシエチルセルロース；全てハーキュレス社（Hercules）が供給する商標名ベネセル（BENECEL）であるメチルセルロース；商標名ナトロソール（NATROSOL）であるヒドロキシエチルセルロース；商標名クルーセル（KLUCEL）であるヒドロキシプロピルセルロース；商標名ポリサーフ（POLYSURF）６７であるセチルヒドロキシエチルセルロース；全てアマコール社（Amerchol）が供給する商標名カーボワックス（CARBOWAX）ＰＥＧ、ポリオックス（POLYOX）ＷＡＳＲ、及びユーコンフルイズ（UCON FLUIDS）であるエチレンオキシド及び／又はプロピレンオキシド系ポリマーが挙げられる。
【０２３０】
他の任意の懸濁剤としては、アシル誘導体、長鎖アミンオキシド、及びこれらの混合物として分類できる、結晶性懸濁剤が挙げられる。これらの懸濁剤は、米国特許第４，７４１，８５５号に記載されている。これらの好ましい懸濁剤としては、好ましくは約１６〜約２２個の炭素原子を有する脂肪酸のエチレングリコールエステルが挙げられる。より好ましいのは、モノステアレート及びジステアレート両方のエチレングリコールステアレートであるが、特に約７％未満のモノステアレートを含有するジステアレートが好ましい。他の好適な懸濁剤としては、好ましくは約１６〜約２２個の炭素原子、より好ましくは約１６〜１８個の炭素原子を有する脂肪酸のアルカノールアミドが挙げられ、その好ましい例としては、ステアリン酸モノエタノールアミド、ステアリン酸ジエタノールアミド、ステアリン酸モノイソプロパノールアミド、及びステアリン酸モノエタノールアミドステアレートが挙げられる。他の長鎖アシル誘導体としては、長鎖脂肪酸の長鎖エステル（例えば、ステアリルステアレート、セチルパルミテート等）、長鎖アルカノールアミドの長鎖エステル（例えば、ステアラミドジエタノールアミドジステアレート、ステアラミドモノエタノールアミドステアレート）、及びグリセリルエステル（例えば、グリセリルジステアレート、トリヒドロキシステアリン、トリベヘニン）が挙げられ、その市販例はレオックス社（Rheox,Inc.）より入手可能なチキシンＲである。上に列記した好ましい物質に加えて、長鎖アシル誘導体、長鎖カルボン酸のエチレングリコールエステル、長鎖アミンオキシド、及び長鎖カルボン酸のアルカノールアミドを懸濁剤として用いてよい。
【０２３１】
懸濁剤として用いるのに好適な他の長鎖アシル誘導体としては、Ｎ，Ｎ−ジヒドロカルビルアミド安息香酸及びそれらの可溶性塩（例えば、Ｎａ、Ｋ）が挙げられ、特にこの系統のＮ，Ｎ−ジ（水素添加）Ｃ１６、Ｃ１８及びタローアミド安息香酸の種類が挙げられ、ステパン社（Stepan Company）（米国、イリノイ州ノースフィールド（Northfield））より市販されている。
【０２３２】
懸濁剤として用いるのに好適な長鎖アミンオキシドの例としては、アルキルジメチルアミンオキシド、例えばステアリルジメチルアミンオキシドが挙げられる。
【０２３３】
他の好適な懸濁剤としては、少なくとも約１６個の炭素原子を有する脂肪酸アルキル部分を有する第一級アミンが挙げられ、その例としてはパルミタミン又はステアラミンが挙げられ、並びにそれぞれ少なくとも約１２個の炭素原子を有する２つの脂肪酸アルキル部分を有する第二級アミンが挙げられ、その例としてはジパルミトイルアミン又はジ（水素添加タロー）アミンが挙げられる。更に他の好適な懸濁剤としては、ジ（水素添加タロー）フタル酸アミド、及び架橋無水マレイン酸−メチルビニルエーテルコポリマーが挙げられる。
【０２３４】
８．他の任意構成要素
本発明の組成物は、他の任意構成要素を含有してよい。任意構成要素は、分散ゲル網状組織相に存在してもよく、又は別個の構成要素として最終シャンプー組成物に添加されてもよい。
【０２３５】
例えば、本発明の組成物は、ビタミンＢ１、Ｂ２、Ｂ６、Ｂ１２、Ｃ、パントテン酸、パントテニルエチルエーテル、パンテノール、ビオチン及びそれらの誘導体、並びにビタミンＡ、Ｄ、Ｅ、及びそれらの誘導体のような水溶性及び非水溶性ビタミンを含有してよい。また、本発明の組成物は、アスパラギン、アラニン、インドール、グルタミン酸、及びそれらの塩、並びにチロシン、トリプタミン、リジン、ヒスタジン、及びこれらの塩等の水溶性及び非水溶性アミノ酸を含有していてもよい。本発明の組成物は、更に脱毛防止及び発毛促進剤又は発毛剤に有用な物質を含んでよい。
【０２３６】
また本発明の組成物は、糖アミン（例えば、Ｎ−アセチルグルコサミン）、ビタミンＢ３化合物、デヒドロ酢酸ナトリウム、デヒドロ酢酸及びその塩、フィトステロール、大豆誘導体（例えば、エクオル及び他のイソフラボン）、ナイアシンアミド、フィタントリオール、ファルネソール、ビサボロール、サリチル酸化合物、ヘキサミジン、ジアルカノイルヒドロキシプロリン化合物、フラボノイド、Ｎ−アシルアミノ酸化合物、レチノイド（例えば、レチニルプロピオネート）、水溶性ビタミン、アスコルビン酸塩（例えば、ビタミンＣ、アスコルビン酸、アスコルビルグルコシド、パルミチン酸アスコルビル、アスコルビルリン酸マグネシウム、アスコルビルリン酸ナトリウム）、日焼け止め活性物質、抗セルライト剤、ブチル化ヒドロキシトルエン、ブチル化ヒドロキシアニソール、これらの誘導体、並びにこれらの組合せから成る群から選択される物質を含んでもよい。
【０２３７】
また、所与の製品型に従来使用される成分のような、あらゆる他の好適な任意構成要素も、本発明の組成物に包含されることができる。ＣＴＦＡ化粧品成分便覧、第１０版（トイレ化粧品・香料工業協会出版、ワシントンＤ．Ｃ）（２００４年）は、本明細書における組成物に添加することができる多種多様な非限定物質を記載している。これらの成分部類の例としては、研磨剤、吸収剤、審美的構成要素、例えば香料及び芳香剤、顔料、着色料／着色剤、精油、皮膚感覚剤、収れん剤等（例えば、丁子油、メントール、カンファー、ユーカリ油、オイゲノール、メンチルラクテート、ウィッチヘーゼル留出物）、抗ニキビ剤、固化防止剤、消泡剤、抗菌剤（例えば、ヨードプロピルブチルカルバメート）、抗細菌剤、抗真菌剤、酸化防止剤、結合剤、生物学的添加剤、緩衝剤、充填剤、キレート化剤、化学的添加剤、着色剤、化粧品収れん剤、化粧品殺生物剤、変性剤、医薬収れん剤、外用鎮痛薬、フィルム形成剤又はフィルム形成物質、例えば、組成物のフィルム形成特性及びその実質性を補助するためのポリマー（例えば、エイコセンとビニルピロリドンのコポリマー）、乳白剤、ｐＨ調整剤、草木誘導体、草木抽出物、草木組織抽出物、草木種抽出物、草木油、植物、植物抽出物、保存料、噴射剤、還元剤、皮脂コントロール剤、金属イオン封鎖剤、皮膚漂白剤及び美白剤（例えば、ハイドロキノン、コウジ酸、アスコルビン酸、アスコルビルリン酸マグネシウム、アスコルビルグルコシド、ピリドキシン）、酵素、補酵素、皮膚コンディショニング剤（例えば、保湿剤及び閉塞剤）、皮膚平滑剤及び／又は治療剤及び誘導体（例えば、パンテノール及びエチルパンテノールのような誘導体、アロエベラ、パントテン酸及びその誘導体、アラントイン、ビサボロール、及びグリチルリチン酸二カリウム）、皮膚処置剤（例えば、ビタミンＤ化合物、モノ−、ジ−、及びトリ−テルペノイド、β−イオノール、セドロール）、増粘剤（塩化ナトリウムのような一価又は二価塩を包含する）、ビタミン、並びにこれらの誘導体、並びにこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。
【０２３８】
Ｅ．シャンプー組成物の製造方法
本発明の１つの態様は、本発明のシャンプー組成物の製造方法に関する。シャンプー組成物の製造方法であって、（ａ）脂肪族両親媒性物質へ二次界面活性剤及び水を分配するのに十分な温度にて、脂肪族両親媒性物質、二次界面活性剤、及び水を組み合わせ、プレミックスを形成する工程と、（ｂ）前記プレミックスを脂肪族両親媒性物質の鎖融解温度未満に冷却して、ゲル網状組織を形成する工程と、（ｃ）前記ゲル網状組織を１以上の洗浄性界面活性剤及び水性キャリアに添加し、シャンプー組成物を形成する工程とを含む。
【０２３９】
上述のように、本発明の一実施形態では、ゲル網状組織構成要素は、別個のプレミックスとして調製され、これは冷却後、続いてシャンプー組成物の他の構成要素に組み込まれる。より具体的には、本発明のゲル網状組織構成要素は、脂肪族両親媒性物質、二次界面活性剤、及び水を約７５℃〜約９０℃の範囲の程度に加熱し、混合することにより、調製されてよい。この混合物を、例えば、混合物を熱交換器に通すことにより、約２７℃〜約３５℃の範囲の程度に冷却する。この冷却工程の結果として、脂肪族両親媒性物質及び二次界面活性剤は、結晶化し、結晶性ゲル網状組織を形成する。
【０２４０】
ゲル網状組織構成要素の代わりの調製方法としては、脂肪族両親媒性物質、二次界面活性剤、及び水の音波処理及び／又はミル加工が挙げられ、これらの構成要素は融解した脂肪族両親媒性物質相の粒径を低減するために加熱される。これは、脂肪族両親媒性物質相の表面積の上昇をもたらし、これにより、二次界面活性剤及び水は、脂肪族両親媒性物質相を膨潤する。ゲル網状組織の調製における別の好適な変化形としては、初めに脂肪族両親媒性物質及び二次界面活性剤を加熱して混合し、その後、この混合物を水に添加することが挙げられる。
【０２４１】
Ｆ．使用方法
本発明の組成物は、頭皮、顔、体を包含する毛髪又は皮膚を洗浄及びコンディショニングするために、従来の方法で使用される。一般に、本発明の毛髪又は皮膚の処置方法は、本発明の組成物を毛髪又は皮膚に適用することを含む。更に具体的には、有効量のパーソナルケア組成物を、好ましくは水でぬらした毛髪又は皮膚に適用した後、パーソナルケア組成物を洗い流す。こうした有効量は、一般に約１ｇ〜約５０ｇ、好ましくは約１ｇ〜約２０ｇの範囲である。毛髪への適用は、典型的には、ほとんど又は全ての毛髪が組成物と接触するように組成物を毛髪全体に行き渡らせることを包含する。
【０２４２】
毛髪又は皮膚の処置方法は、（ａ）毛髪又は皮膚を水で濡らす工程と、（ｂ）有効量のシャンプー組成物を毛髪又は皮膚に適用する工程と、（ｃ）水にて皮膚又は毛髪の適用領域をすすぐ工程とを含む。所望の洗浄及びコンディショニング効果を達成するために、所望なだけ何回もこれらの工程を繰返すことができる。
【０２４３】
一実施形態では、本発明のシャンプー組成物は、損傷した毛髪を処置するために有利に使用される。損傷した毛髪には、パーマをかけた毛髪、酸化着色毛髪、及び機械的に損傷した毛髪から選択される毛髪が包含されてよい。
【０２４４】
別の実施形態においては、シャンプー組成物は、頭皮、顔、及び体のような皮膚を処置するために使用される。
【０２４５】
本発明のパーソナルケア組成物は、添加された噴射剤と共に加圧容器に入れられた液体、固体、半固体、フレーク、ジェルとして、又はポンプ式スプレーの形態で、使用することができる。製品の粘度は、望ましい形態に対応するように選択することができる。
【０２４６】
非限定的な実施例
次の実施例に示されたシャンプー組成物は、本発明のシャンプー組成物の具体的な実施形態を説明するものであるが、これらに限定することを意図するものではない。本発明の精神及び範囲から逸脱することなく、当業者は、他の修正を実行することができる。本発明のシャンプー組成物のこれらの例示された実施形態は、毛髪に増強されたコンディショニング効果を提供する。
【０２４７】
次の実施例に示されたシャンプー組成物は、従来の配合及び混合方法により調製され、その実施例は本明細書において以下に説明される。特に規定のない限り、例示した全ての量は重量パーセントで記載され、希釈剤、防腐剤、着色剤溶液、イメージ成分、植物等の微量物質は除外する。特に規定のない限り、全ての％は重量基準である。
【０２４８】
ゲル網状組織プレミックスの調製
ゲル網状組織プレミックスを調製するために、約２０％の水を約７４℃に加熱し、脂肪族両親媒性物質及び二次界面活性剤（例えば、ベヘニルトリメチルアンモニウムクロライド（バリソフト（Varisoft）ＢＴ−８５）又はラウレス硫酸ナトリウム）をこれに添加する。この混合物を組み込んだ後、ミル及び熱交換器に通して、約３５℃に冷却する。この冷却工程の結果として、脂肪族両親媒性物質、二次界面活性剤、及び水は、結晶性ゲル網状組織を形成する。
【０２４９】
異なる脂肪族両親媒性物質の混合物のために、水に組み込む前に、脂肪族両親媒性物質をプレミックスすることが有益である可能性がある。これは、異なる脂肪族両親媒性物質を共融解して、この融解物を利用するか又は固相へと冷却し、これを二次界面活性剤と共に加熱水に組み込むことにより、行なわれ得る。別の変化形は、水に組み込む前に、１以上の脂肪族両親媒性物質及び二次界面活性剤を共融解することであり得る。層状相構造を確実に凍結するために、鎖融解温度（chain melt temperature）が約２７℃〜約３５℃であるいくつかのゲル網状組織組成物を、２７℃未満に冷却する必要があるであろう。
【０２５０】
ゲル網状組織プレミックスの実施例１〜７０
以下の実施例は、本発明の最終シャンプー組成物の洗浄性界面活性剤及び他の構成要素にそれを組み込む前の、ゲル網状組織プレミックスの具体的な実施形態を説明する。以下のゲル網状組織プレミックスの各実施例は、分散相として、本発明に従うシャンプー組成物へ組み込むことができることが意図される。
【０２５１】
【表１】
2009507916.tif 000035
【０２５２】
【表２】
2009507916.tif 000036
【０２５３】
【表３】
2009507916.tif 000037
【０２５４】
【表４】
2009507916.tif 000038
【０２５５】
【表５】
2009507916.tif 000039
【０２５６】
【表６】
2009507916.tif 000040
【０２５７】
【表７】
2009507916.tif 000041
【０２５８】
【表８】
2009507916.tif 000042
【０２５９】
【表９】
2009507916.tif 000043
【０２６０】
【表１０】
2009507916.tif 000044
（１）Ａ＆Ｅコノック（A&E Connock）から入手可能。
（２）クローダ・ケミカルズ（Croda Chemicals）から入手可能。
（３）Ｐ＆Ｇケミカルズ（P&G Chemicals）から入手可能。
（４）ゴールドシュミット・ケミカルズ（Goldschmidt Chemical）から入手可能。
【０２６１】
最終シャンプー組成物の調製
最終シャンプー組成物を調製するために、初めに、界面活性剤溶液プレミックスを形成する。この界面活性剤溶液プレミックスを調製するために、約６％〜約９％のラウレス−３硫酸ナトリウム又はアンモニウム、カチオン性ポリマー、及び約０％〜約５％の水を、ジャケット付き混合タンクに添加し、攪拌しながら約７４℃に加熱する。この溶液に、クエン酸、クエン酸ナトリウム、安息香酸ナトリウム、及びＥＤＴＡ二ナトリウムをタンクに添加し、分散させる。次いで、ジステアリン酸エチレングリコール（ＥＧＤＳ）を混合容器に添加し、融解させる。ＥＧＤＳをよく分散させた後（例えば、約１０分後）、防腐剤を添加し、界面活性剤溶液中に混合する。この混合物を、ミル及び熱交換器に通し、約３５℃に冷却し、最終タンクに集める。この冷却工程の結果、ＥＧＤＳは、結晶化し、ワックス様結晶性懸濁液を形成する。これらの構成要素の混合物は、界面活性剤溶液プレミックスである。
【０２６２】
次に、上記のように調製された界面活性剤溶液プレミックス及びゲル網状組織プレミックスを、共に混合する。残りの界面活性剤、香料、ジメチコーン、粘度調節のための塩化ナトリウム又はキシレンスルホン酸アンモニウム、及び残りの水を十分に攪拌しながら加え、確実に均質に混合する。この混合物は、分散相としてゲル網状組織プレミックスを含む最終シャンプー組成物である。
【０２６３】
本発明に従う最終シャンプー組成物の好ましい粘度は、２／ｓ、３分間で、ＣＰ−４１円錐平板を使用してウェルズ−ブルックフィールド（Wells-Brookfield）モデルＲＶＴＤＣＰ粘度計により測定して、２７℃において約５Ｐａ・ｓ（５０００ｃＰ）〜約１５Ｐａ・ｓ（１５，０００センチポアズ）の範囲である。
【０２６４】
ヒトの毛髪への適用に好適な本発明のシャンプー組成物を提供するために、必要に応じて、ｐＨを調整してよく、ｐＨは、特定の洗浄性界面活性剤、脂肪族両親媒性物質、及び／又は他の構成要素の選択に基づいて異なってよい。
【０２６５】
シャンプーの実施例１〜２０
次の実施例は、本発明の最終シャンプー組成物の具体的な実施形態を例示し、これらはそれぞれ、分散相として、上に例示された選択されたゲル網状組織プレミックスを含む。
【０２６６】
【表１１】
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【０２６７】
【表１２】
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（１）ジャガー（Jaguar）Ｃ１７、ローディア（Rhodia）より入手可能。
（２）Ｎ−ハンス（N-Hance）３２６９（分子量約５００，０００、０．８ｍｅｑ／ｇ）、アクアロン（Aqulaon）／ハーキュレス（Hercules）より入手可能。
（３）ＡＤＰＰ−５０４３ＨＭＷ（分子量約１，２００，０００、電荷密度２．０ｍｅｑ／ｇ）、アクアロン（Aqulaon）／ハーキュレス（Hercules）より入手可能。
（４）ＡＤＰＰ−５０４３ＬＭＷ（分子量約５００，０００、電荷密度２．０ｍｅｑ／ｇ）、アクアロン（Aqulaon）／ハーキュレス（Hercules）より入手可能。
（５）ポリマーＪＲ３０Ｍ、アマコール（Amerchol）／ダウケミカル（Dow Chemical）より入手可能。
（６）ポリマーＬＲ３０Ｍ、アマコール（Amerchol）／ダウケミカル（Dow Chemical）より入手可能。
（７）ポリマーＫＧ３０Ｍ、アマコール（Amerchol）／ダウケミカル（Dow Chemical）より入手可能。
（８）ＰＥＧ−７Ｍ、アマコール（Amerchol）／ダウケミカル（Dow Chemical）より入手可能。
（９）ビスカシル（Viscasil）３３０Ｍ、ゼネラル・エレクトリック・シリコーンズ（General Electric Silicones）より入手可能。
（１０）ＤＣ１６６４、ダウ・コーニング・シリコーンズ（Dow Corning Silicones）より入手可能。
【０２６８】
これらの製品の脂肪族両親媒性物質の付着は、毛髪のヘアピースを、シャンプーで３サイクル（１サイクルにつき２回の泡立て／すすぎ工程、各泡立て／すすぎ工程で毛髪１ｇ当たりシャンプー０．１ｇ）処置することによって測定される。各シャンプーで４つのヘアピースを処置する。次に、ヘアピースを溶媒で抽出し、吸着された脂肪族両親媒性物質のレベルを抽出物のガスクロマトグラフ−質量分光分析によって測定する。
【０２６９】
分析方法及び実施例
以下に、上に例示された組成物のいくつかの実施例のＸ線分析データ及び実施例の示差走査熱量計（「ＤＳＣ」）データを提供する。
【０２７０】
【表１３】
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＊試料調製及び分析技術については、示差走査熱量計方法を参照のこと。
＊＊試料調製及び分析技術については、Ｘ線方法を参照のこと。
【０２７１】
示差走査熱量計方法
１以上の脂肪族両親媒性物質を含むゲル網状組織中の層の鎖融解温度（すなわち、ゲル網状組織の融解転移温度）は、次の方法に従い、示差走査熱量計を使用して得られてよい。ＴＡインストルメント（Instruments）社製Ｑ１００ＤＳＣを利用して、およそ５０ｍｇのゲル網状組織プレミックス、又はゲル網状組織を含有する最終シャンプー組成物を、ステンレス鋼高容量ＤＳＣパン中に入れる。空の参照パンと共に、試料を機器に入れる。以下の条件／温度プログラムを使用して、試料を分析する：窒素パージ（Nitrogen Purge）、等温が２．００分間に達するまで、５．００℃において平衡化する。３．００℃／分〜９０．００℃／分の速度で、温度に傾斜をつける。各試料を、二重に分析する。ＴＡインストルメント一般分析ソフトウェア（TA Instruments Universal Analysis Software）を使用して、得られたＤＳＣデータを分析する。
【０２７２】
ゲル網状組織の融解転移温度を測定するためのＤＳＣの使用は、Ｔ．デ・ブリンガー（T.de Vringer）らの、コロイドとポリマーの科学（Colloid and Polymer Science）、２６５巻、４４８〜４５７（１９８７）；及びＨ．Ｍ．リベイロ（Ribeiro）らの、化粧品科学国際会誌（Intl. J. of Cosmetic Science）、２６巻、４７〜５９（２００４）に、更に記載されている。
【０２７３】
Ｘ線分析方法
中間相における周期構造を決定するために使用される小角Ｘ線散乱（「ＳＡＸＳ」）は、本質的にＸ線回折技術である。これは、ミセル、ゲル網状組織、層状、六方及び立方液晶のような凝集構造を特徴付けるために、従来の広角Ｘ線回折（「ＷＸＲＤ」）と連動して使用される。周期構造を示す異なる中間相は、ブラッグ方程式（ｄ＝λ／２Ｓｉｎθ)（式中、ｄは格子面間隔を表し、λは放射波長を表し、及びθは散乱（回折）角を表す）に由来する、それらの反射の相対位置（ｄ−間隔）によって特徴付けることができる。
【０２７４】
１次元の層状ゲル網状組織相は、ＳＡＸＳ領域（長距離秩序）において値１：２：３：４：５等を有する格子面間隔の比ｄ1／ｄ1、ｄ1／ｄ2、ｄ1／ｄ3、ｄ1／ｄ4、ｄ1／ｄ5、及び広範のハローバックグラウンドに渡る３．５及び４．５Åを中心とするＷＸＲＤ領域（短距離）における１又は２の不変反射（単数又は複数）により、特徴付けられる。他の中間相（例えば、六方又は立方）は、特徴的に異なるｄ−間隔比を有するであろう。
【０２７５】
ＷＸＲＤデータは、イメージプレート位置敏感型検出器を備えるストエ（Stoe）ＳＴＡＤＩ−Ｐ回折装置にて、透過モード（transmission mode）で収集される。被検査物をサンプルホルダー内の２つのマイラーフィルム（milar films）間に置き、Ｘ線ビームの通路に置く。ＩＰ検出器は、約１２０゜２θの立体角を有し、同時に、回折Ｘ線ビームを記録する。データを収集し、ＸＰＯＷソフトウェアを使用して分析する。
【０２７６】
ＳＡＸＳデータは、ブルカー（Bruker）−ＡＸＳからのＨＩ−ＳＴＡＲ２次元領域検出器を備える高精度焦点フィラメントを有する理学（Rigaku）回転アノード発生器上で収集される。設備は、被検査物を収容し、真空管と結合し、空気散乱を減らすために検出器に通じる空のチャンバーを有する。被検査物サンプルホルダーは、流体様物質を保持し、Ｘ線ビームを透過するために、小さな長方形の空洞を有する銅板から成る。空洞への開口部は、真空下で漏電フリーの環境を提供するために、カプトン（kapton）ウインドウで封止される。２−Ｄデータは、方位角的に集積され、イゴール（Igor）プラットホーム上でＧＡＤＤＳソフトウェア及び既知の技術を実行する内臓ソフトウェアモジュールの組合せにより、強度−対−散乱ベクトル（ｑ）又はそのｄ相当物に変換される。
【０２７７】
「発明を実施するための最良の形態」で引用した全ての文献は、関連部分において本明細書に参考として組み込まれるが、いずれの文献の引用も、それが本発明に関して先行技術であることを容認するものとして解釈されるべきではない。この文書における用語のいずれかの意味又は定義が、参考として組み込まれる文献における用語のいずれかの意味又は定義と対立する範囲については、本文書におけるその用語に与えられた意味又は定義を適用するものとする。
【０２７８】
本発明の特定の実施形態を例示し説明してきたが、本発明の精神及び範囲から逸脱することなく、他の様々な変更及び修正を実施できることが当業者には明白であろう。したがって、本発明の範囲内にあるそのような全ての変更及び修正を、添付の特許請求の範囲で扱うものとする。
【国際調査報告】
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