(57)【要約】  本発明は、一般式（Ｉ）〔式中：Ｒ１およびＲ２は、同一であるかまたは異なり、水素もしくはハロゲンの原子、ＣＮまたはＮＯ２を表し、ただし、Ｒ１およびＲ２は同時に水素を表さず、ｍは１または２を表し、ｎは０、１または２を表し、Ｒ３は、ハロゲン、ヒドロキシルもしくはＣ１−Ｃ６アルキルの中から選択される１つ以上の残基によって置換された、もしくは非置換のフェニル；ハロゲンもしくはヒドロキシルの中から選択される１つ以上の残基によって置換された、もしくは非置換のＣ２−Ｃ６アルキル；シクロアルキル；ピリジン；チオフェン；Ｃ１−Ｃ６アルキルによって置換された、もしくは非置換のピロール；チアゾールまたはフランを表す〕の化合物またはその治療上許容される塩もしくは溶媒和物に関する。2009541258.tif 000028
2009541258.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一般式（Ｉ）の化合物またはその治療上許容される塩もしくは溶媒和物：
【化１】
2009541258.tif 000022
〔式中：
Ｒ１およびＲ２は、同一であるかまたは異なり、水素もしくはハロゲンの原子、ＣＮまたはＮＯ２を表し、ただし、Ｒ１およびＲ２は同時に水素を表さず、
ｍは１または２を表し、
ｎは０、１または２を表し、
Ｒ３は、ハロゲン、ヒドロキシルもしくはＣ１−Ｃ６アルキルの中から選択される１つ以上の残基によって置換された、もしくは非置換のフェニル；ハロゲンもしくはヒドロキシルの中から選択される１つ以上の残基によって置換された、もしくは非置換のＣ２−Ｃ６アルキル；シクロアルキル；ピリジン；チオフェン；Ｃ１−Ｃ６アルキルによって置換された、もしくは非置換のピロール；チアゾールまたはフランを表す〕。
【請求項２】
Ｒ１がニトロであり、Ｒ２が水素であり、ｍが１であり、ｎが０であり、Ｒ３が１つ以上のハロゲンもしくはＣ１−Ｃ６アルキルによって置換されたフェニル、シクロアルキルまたはピリジンである、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ１がシアノであり、Ｒ２が水素であり、ｍが１であり、ｎが０であり、Ｒ３が１つ以上のハロゲンもしくはＣ１−Ｃ６アルキルによって置換されたフェニル、シクロアルキルまたはピリジンである、請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
２−［５−オキソ−５−（４−ピリジン−２−イル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−１，３−ジエニル］−ベンゾニトリル;
２−［５−（４−シクロペンチル−ピペラジン−１−イル）−５−オキソ−ペンタ−１，３−ジエニル］−ベンゾニトリル;
２−［５−（４−シクロヘキシル−ピペラジン−１−イル）−５−オキソ−ペンタ−１，３−ジエニル］−ベンゾニトリル;
２−｛５−［４−（３−クロロ−プロピル）−ピペラジン−１−イル］−５−オキソ−ペンタ−１，３−ジエニル｝−ベンゾニトリル;
２−｛５−［４−（３−クロロ−フェニル）−ピペラジン−１−イル］−５−オキソ−ペンタ−１，３−ジエニル｝−ベンゾニトリル;
２−｛５−［４−（２−ヒドロキシ−フェニル）−ピペラジン−１−イル］−５−オキソ−ペンタ−１，３−ジエニル｝−ベンゾニトリル;
２−｛５−［４−（２，４−ジメチル−ベンジル）−［１，４］ジアゼパン−１−イル］−５−オキソ−ペンタ−１，３−ジエニル｝−ベンゾニトリル;
２−｛５−［４−（２−メチル−ベンジル）−［１，４］ジアゼパン−１−イル］−５−オキソ−ペンタ−１，３−ジエニル｝−ベンゾニトリル;
５−（２−クロロ−フェニル）−１−（４−シクロペンチル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２−クロロ−フェニル）−１−（４−シクロヘキシル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２−クロロ−フェニル）−１−（４−シクロヘプチル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２−クロロ−フェニル）−１−［４−（３−クロロ−プロピル）−ピペラジン−１−イル］−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２−クロロ−フェニル）−１−（４−ピリジン−２−イル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２−クロロ−フェニル）−１−［４−（２−メチル−ベンジル）−［１，４］ジアゼパン−１−イル］−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２−クロロ−フェニル）−１−［４−（２−フルオロ−ベンジル）−［１，４］ジアゼパン−１−イル］−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２−ニトロ−フェニル）−１−（４−フェニル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−（４−シクロヘキシル−ピペラジン−１−イル）−５−（２−ニトロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−（４−シクロペンチル−ピペラジン−１−イル）−５−（２−ニトロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−［４−（４−フルオロ−フェニル）−ピペラジン−１−イル］−５−（２−ニトロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−［４−（３−クロロ−プロピル）−ピペラジン−１−イル］−５−（２−ニトロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２−ニトロ−フェニル）−１−（４−ピリジン−２−イル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−（４−シクロペンチルメチル−ピペラジン−１−イル）−５−（２−ニトロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２−ニトロ−フェニル）−１−（４−チオフェン−３−イルメチル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−［４−（４−フルオロ−ベンジル）−ピペラジン−１−イル］−５−（２−ニトロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−（４−ブチル−ピペラジン−１−イル）−５−（２−ニトロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−［４−（３−クロロ−フェニル）−ピペラジン−１−イル］−５−（２−ニトロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２，６−ジフルオロ−フェニル）−１−（４−フェニル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−（４−シクロヘキシル−ピペラジン−１−イル）−５−（２，６−ジフルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−［４−（３−クロロ−プロピル）−ピペラジン−１−イル］−５−（２，６−ジフルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−（４−シクロペンチル−ピペラジン−１−イル）−５−（２，６−ジフルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２，６−ジフルオロ−フェニル）−１−［４−（４−フルオロ−ベンジル）−ピペラジン−１−イル］−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−（４−シクロペンチル−ピペラジン−１−イル）−５−（２−フルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−（４−シクロヘキシル−ピペラジン−１−イル）−５−（２−フルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２−フルオロ−フェニル）−１−（４−ピリジン−２−イル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
５−（２−フルオロ−フェニル）−１−（４−フェニル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
１−［４−（３−クロロ−プロピル）−ピペラジン−１−イル］−５−（２−フルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン;
ならびにその治療上許容される塩および溶媒和物
から選択される、請求項１に記載の化合物。
【請求項５】
薬物として用いるための、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項６】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の一般式（Ｉ）の化合物を製造する方法であって、一般式（ＩＩ）：
【化２】
2009541258.tif 000023
〔式中、Ｒ１およびＲ２は、請求項１に記載の一般式（Ｉ）の説明のとおりに定義され、Ｘは、塩素などの脱離基を表すことができ、あるいはＸはヒドロキシルを表すことができる〕
の中間体と、一般式（ＩＩＩ）：
【化３】
2009541258.tif 000024
〔式中、Ｐ１は保護基を表す〕
のアミンとを縮合することを含んでなり、得られた一般式（ＩＶ）：
【化４】
2009541258.tif 000025
〔式中、Ｒ１、Ｒ２およびＰ１は上記のとおりに定義される〕
の中間体から、一般式Ｒ３（ＣＨ２）ｎＹ〔式中、Ｒ３およびｎは、請求項１に記載の一般式（Ｉ）の説明のとおりに定義され、Ｙは、例えば、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＯＳＯ２ＣＨ３、ＯＳＯ２ＣＦ３またはＯ−トシルなどの脱離基を表す〕の試薬を用いた、あるいは式Ｒ３−（ＣＨ２）ｎ−１−ＣＨＯ〔式中、Ｒ３およびｎは上記のとおりに定義される〕のアルデヒドを用いた、アミンの脱保護および反応の後に一般式（Ｉ）の化合物が得られる、方法。
【請求項７】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の一般式（Ｉ）の化合物を製造する方法であって、一般式（ＩＩ）：
【化５】
2009541258.tif 000026
〔式中、Ｒ１およびＲ２は、請求項１に記載の一般式（Ｉ）の説明のとおりに定義され、Ｘは、塩素などの脱離基を表すことができ、あるいはＸはヒドロキシルを表すことができる〕
の中間体と、一般式（Ｖ）：
【化６】
2009541258.tif 000027
〔式中、ｍ、ｎおよびＲ３は、請求項１に記載の一般式（Ｉ）の説明のとおりに定義される〕
のアミンとを縮合させて一般式（Ｉ）の化合物を得ることを含んでなる、方法。
【請求項８】
活性産物としての請求項１〜４のいずれか一項に記載の少なくとも１種の化合物を、薬学上許容されるビヒクルと組み合わせて含んでなる、医薬組成物。
【請求項９】
血小板凝集抑制薬の製造のための、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１０】
動脈または静脈血栓症の治療的および／または予防的処置用の薬物の製造のための、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１１】
安定狭心症、心拍障害、脳血管障害、心不全、高血圧症または心筋梗塞の治療的および／または予防的処置用の薬物の製造のための、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１２】
急性冠症候群の治療的および／または予防的処置用の薬物の製造のための、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１３】
再狭窄を治療するための薬物の製造のための、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１４】
心房細動および心筋リモデリングの治療的および／または予防的処置用の薬物の製造のための、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１５】
炎症性障害、肺疾患、胃腸疾患、慢性肝疾患患者における繊維症の発症または皮膚疾患の治療的および／または予防的処置用の薬物の製造のための、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１６】
癌の治療的および／または予防的処置用の薬物の製造のための、請求項１〜４のいずれか一項に記載の化合物の使用。
【請求項１７】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の少なくとも１種の化合物と、心血管療法において同時に、別個にまたは徐放的に用いる併用製品としてのもう１つの心血管薬とを含む、製品。
【請求項１８】
もう１つの心血管薬が、アスピリン、クロピドグレル、チクロピジン、アブシキマブ、チロフィバンまたはエプチフィバチドなどの血小板凝集抑制薬である、請求項１６に記載の製品。
【請求項１９】
心房細動の治療的および／または予防的処置用の薬物の製造のための、ＰＡＲ１拮抗薬の使用。
【発明の詳細な説明】
【発明の背景】
【０００１】
本発明は、フェニルペンタジエノイル誘導体、それを製造する方法、それからなる医薬組成物ならびに動脈および静脈血栓症、急性冠症候群、再狭窄、安定狭心症、心拍障害、心筋梗塞、高血圧症、心不全、卒中、炎症性障害、肺疾患、胃腸疾患、慢性肝疾患患者における繊維症の発症、癌および皮膚疾患の治療および／または予防のための薬物としてのその使用に関する。本発明はまた、本発明の化合物と他の心血管薬との組合せにも関する。
【０００２】
血栓症は、血管閉塞の主な要因と考えられており、数多くの病態生理学的合併症の原因である。このことから、抗血栓薬療法は心血管死亡率および冠動脈イベントの危険性を低下させることができるため、極めて重要である。いくつかの種類の分子はヒトにおいて効果的な抗血栓作用を示すが、既存の化合物の一部のものは出血時間に悪影響を及ぼすか、または他の望ましくない副作用（例えば、アスピリンによる潰瘍の危険性など）を伴い、既存の化合物と比べて利点をもたらす新規分子の必要性が残っている。
【０００３】
最近、プロテアーゼ活性化受容体−１（ＰＡＲ−１）がクローニングされ(Vu et al., Cell, 1991, 64: 1057-1068)、その作用機序が解明された(Coughlin et al., J. Clin. Invest. 1992, 89(2): 351-355)。この受容体は、血小板の表面上だけでなく、内皮細胞(O'Brien et al., J. Biol. Chem. 2000, 275: 13502-13509)、平滑筋細胞(Hamilton et al., Br. J. Pharmacol. 2000, 130: 181-188)および繊維芽細胞(Hung et al., J. Cell. Biol. 1992, 116(3): 827-832)の表面上にも著しく存在し、この受容体はトロンビンによって活性化されることからトロンビン受容体とも呼ばれている。このタンパク質のＮ末端はトロンビンによってアルギニン４１とセリン４２との間で切断されて、新しい末端を遊離し、この新しい末端は、活性部位でのホールディング後に、受容体作動薬として働く(Vu et al., Nature, 1991, 353, 674-677)。血小板に関して、この特異的なＰＡＲ−１受容体活性化機構がトロンビンを介した血小板凝集をもたらす。
【０００４】
この活性化を、例えばＰＡＲ−１受容体拮抗薬により遮断することで、トロンビンを介した血小板凝集を阻害することができる(Ahn et al., Drug of the Future, 2001, 26: 1065-1085)。そのため、これらの受容体を遮断することによって、血栓症(Derian et al., J. Pharmacol. Exp. Ther., 2003, 855-861)、急性冠症候群(Ossovskaya et al., Physiol. Rev., 2004, 84: 579-621)および再狭窄(Maryanoff et al., Curr. Med. Chem. Cardiovasc. Hematol. Agents., 2003, 13-36)の治療または予防につなげることができ、梗塞または再潅流時の心筋壊死を減少させることができる(Steinberg et al., Mol. Pharmacol. 2005, 67: 2-11)。肺レベルでは、ＰＡＲ−１拮抗薬活性によりある特定の炎症性疾患を予防することができる(Moffatt et al., Curr. Op. Pharmacol., 2004, 221-229)。胃腸レベルでは、ＰＡＲ−１受容体拮抗薬活性によりある特定の炎症性疾患を予防することができる(Vergnolle et al., J. Clin. Invest., 2004, 1444-1456)。ＰＡＲ−１拮抗薬は、慢性肝疾患を有する患者における繊維症の治療にも有用であり得る(Fiorucci et al., Hepatology, 2004, 39: 365-375)。ＰＡＲ−１拮抗薬が細胞増殖および転移を制御するように作用する場合には、そのＰＡＲ−１拮抗薬は抗癌剤としても有用であり得る(Evan-Ram et al., Nat. Med., 1998, 909-914; Boire et al., Cell., 2005, 120: 303-313)。最後に、ＰＡＲ−１拮抗薬は、ある特定の皮膚疾患を治療する皮膚病学において重要であり得る(Schechter et al., J. Cell. Physiol., 1998, 176:365-373; Algermissen et al., Arch. Dermatol. Res., 2000, 292:488-495; Meyer-Hoffert et al., Exp. Dermatol., 2004, 13: 234-241)。
【発明の開示】
【０００５】
本発明は、異なる化学構造と顕著な生物学的特性によって先行技術と区別される新規クラスのＰＡＲ−１拮抗薬に関する。
【０００６】
本発明の化合物は、一般式（Ｉ）：
【化１】
2009541258.tif 000003
〔式中：
Ｒ１およびＲ２は、同一であるかまたは異なり、水素もしくはハロゲンの原子、ＣＮまたはＮＯ２を表し、ただし、Ｒ１およびＲ２は同時に水素を表さず、
ｍは１または２を表し、
ｎは０、１または２を表し、
Ｒ３は、ハロゲン、ヒドロキシルもしくはＣ１−Ｃ６アルキルの中から選択される１つ以上の残基によって置換された、もしくは非置換のフェニル；ハロゲンもしくはヒドロキシルの中から選択される１つ以上の残基によって置換された、もしくは非置換のＣ２−Ｃ６アルキル；シクロアルキル；ピリジン；チオフェン；Ｃ１−Ｃ６アルキルによって置換された、もしくは非置換のピロール；チアゾールまたはフランを表す〕
の化合物またはその治療上許容される塩もしくは溶媒和物である。
【０００７】
上記定義において：
置換基または変数の総ての組合せが可能であるが、それらの組合せが安定な化合物を生成する限りにおいてである。
【０００８】
「ハロゲン」とは、フッ素、塩素、臭素またはヨウ素を表す。
【０００９】
「アルキル」とは、指定数の炭素原子を含む、直鎖または分岐の、飽和または不飽和脂肪族炭化水素鎖を表す。
【００１０】
「シクロアルキル」とは、３〜１０個の炭素原子を含む環状炭化水素鎖を表す。
【００１１】
本発明の化合物の治療上許容される塩には、本発明の化合物の従来の無毒の塩、例えば有機または無機酸から生成されるものが含まれる。例として、次のものを挙げることができる：塩酸、臭化水素酸、リン酸および硫酸などの無機酸の塩、ならびに酢酸、トリフルオロ酢酸、プロピオン酸、コハク酸、フマル酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、マレイン酸、グルタミン酸、安息香酸、サリチル酸、トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、ステアリン酸および乳酸などの有機酸の塩。
【００１２】
これらの塩は、塩基部分を含む本発明の化合物と対応する酸から、従来の化学的方法に従って合成することができる。
【００１３】
本発明の化合物の治療上許容される溶媒和物には、従来の溶媒和物、例えば、本発明の化合物の最終製造工程中に溶媒が存在する結果として生成されるものが含まれる。水またはエタノールが存在することによる溶媒和物を例として挙げることができる。
【００１４】
本発明による一般式（Ｉ）の化合物のうち、特に有利な一クラスの化合物は、Ｒ１がニトロであり、Ｒ２が水素であり、ｍが１であり、ｎが０であり、Ｒ３が１つ以上のハロゲンもしくはＣ１−Ｃ６アルキルによって置換されたフェニル、シクロアルキルまたはピリジンである一般式（Ｉ）の化合物である。
【００１５】
本発明による一般式（Ｉ）の化合物のうち、特に有利な第二のクラスの化合物は、Ｒ１がシアノであり、Ｒ２が水素であり、ｍが１であり、ｎが０であり、Ｒ３が１つ以上のハロゲンもしくはＣ１−Ｃ６アルキルによって置換されたフェニル、シクロアルキルまたはピリジンである一般式（Ｉ）の化合物に相当する。
【００１６】
本発明はまた、次の合成ダイヤグラムに記載される一般的な方法による一般式（Ｉ）の化合物の製造にも関し、この一般的な方法は、場合によっては、文献に記載されているか、当業者に公知であるか、または実験の節に提示されている任意の標準的な技術によって補われる。
【化２】
2009541258.tif 000004
【００１７】
ダイヤグラム１は、一般式（Ｉ）の化合物の製造に用いることができる第一の一般的な方法を例示している。上記一般式では、Ｒ１、Ｒ２およびＲ３は、一般式（Ｉ）の上記説明のとおりに定義される。しかしながら、上記ダイヤグラム１では、ｎは１または２のみを表し、Ｐ１は保護基を表し、Ｘは、塩素またはヒドロキシルなどの基を表すことができる。一般式（ＩＩ）の、出発化合物は、当業者に公知の方法および技術によって製造することができる。特に有利な方法は、ホスホニウム塩を形成するために、ハロゲン化ベンジルとトリフェニルホスフィンとを、ＤＭＦまたはＤＭＳＯなどの極性溶媒中において２０℃〜１００℃の温度で反応させることからなる。ホスホニウム塩は、その後、例えば、ＤＭＦまたはＴＨＦなどの溶媒中において−２０℃〜４０℃の温度でＮａＨなどの塩基を使用した後、例えば、（２Ｅ）−４−オキソブタ−２−エン酸エチルなどのエステルを有するα，β−不飽和アルデヒドと反応させて脱プロトン化することができる。得られたエステル（Ｚ／Ｅ異性体およびＥ／Ｅ異性体の混合物）は、まず、アセトニトリルなどの極性溶媒中においてヨウ素で処理することにより異性化して、Ｅ／Ｅ異性体を単独に得た後、水、エタノールまたはＴＨＦなどの極性溶媒中において２０℃〜１００℃の温度でＫＯＨ、ＮａＯＨまたはＬｉＯＨなどの無機塩基で処理することにより鹸化し、その結果としてＸがヒドロキシルとなる化合物（ＩＩ）を得る。特に有利な第二の方法は、芳香族アルデヒドと、４−（ジエトキシホスホリル）ブタ−２−エン酸エチルなどのホスホン酸エステルとを、例えば、ＮａＨ、Ｃｓ２ＣＯ３またはＫ２ＣＯ３などの塩基の存在下でＴＨＦ、ジクロロメタンまたはジクロロエタンなどの溶媒中において−２０℃〜１００℃の温度で反応させることからなる。得られたエステル（Ｚ／Ｅ異性体およびＥ／Ｅ異性体の混合物）は、まず、アセトニトリルなどの極性溶媒中においてヨウ素で処理することにより異性化して、Ｅ／Ｅ異性体を単独に得た後、水、エタノールまたはＴＨＦなどの極性溶媒中において２０℃〜１００℃の温度でＫＯＨ、ＮａＯＨまたはＬｉＯＨなどの無機塩基で処理することにより鹸化し、その結果としてＸがヒドロキシルとなる化合物（ＩＩ）を得る。特に有利な第三の方法は、芳香族α，β−不飽和アルデヒドと（ジエトキシホスホリル）酢酸エチルとを、例えば、ＮａＨ、Ｃｓ２ＣＯ３またはＫ２ＣＯ３などの塩基の存在下でＴＨＦ、ジクロロメタンまたはジクロロエタンなどの溶媒中において−２０℃〜１００℃の温度で反応させることからなる。得られたエステルは、水、エタノールまたはＴＨＦなどの溶媒中において２０℃〜１００℃の温度でＫＯＨ、ＮａＯＨまたはＬｉＯＨなどの無機塩基で処理することにより鹸化することができ、その結果としてＸがヒドロキシルとなる化合物（ＩＩ）を得る。特に有利な第四の方法は、臭素またはヨウ素などのハロゲンを有する芳香族化合物と、（Ｅ）−ペンタ−２，４−ジエン酸メチルまたはエチルエステルなどの（Ｅ）−ペンタ−２，４−ジエノイルエステルとを、開放または密閉反応器において酢酸パラジウムなどのパラジウム触媒、トリ−ｏ−トリルホスフィンまたはトリ−フェニルホスフィン���どのホスフィンの存在下、例えば、Ｅｔ３ＮまたはｉＰｒ２ＮＥｔなどの塩基の存在下で、溶媒を用いずに、あるいはＤＭＦ、ＤＭＳＯまたはＤＭＡなどの溶媒を用いて２０℃〜１２０℃の温度で反応させることからなる。このようにして得られたエステル（主としてＥ／Ｅ異性体）は、水、エタノールまたはＴＨＦなどの溶媒中において２０℃〜１００℃の温度でＫＯＨ、ＮａＯＨまたはＬｉＯＨなどの無機塩基で処理することにより鹸化することができ、その結果としてＸがヒドロキシルとなる化合物（ＩＩ）を得る。この場合、第一の工程はカルボン酸（ＩＩ）とアミン（ＩＩＩ）との縮合反応である。この反応は、当業者に公知の方法および技術によって行うことができる。特に有利な方法は、これらの２つの存在物を、１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチル−カルボジイミド（ＥＤＣ）、３−ヒドロキシ−１，２，３−ベンゾトリアジン−４（３Ｈ）−オン、およびジイソプロピルエチルアミンなどの第３級アミンの存在下で、ジクロロメタンなどの極性非プロトン性溶媒中において−１５℃〜４０℃の温度で反応させることからなる。前記カルボン酸は、２０℃〜１００℃の温度で塩化チオニルなどの試薬で処理することにより酸塩化物（この場合、Ｘは塩素に相当する）に変換することもできる。この場合、第一の工程は酸塩化物とアミンとの反応からなる。この反応は、当業者に公知の方法および技術によって行うことができる。特に有利な方法は、これらの２つの存在物を、例えば、Ｅｔ３Ｎ、ｉＰｒ２ＮＥｔ、ピリジン、ＮａＨ、Ｃｓ２ＣＯ３またはＫ２ＣＯ３などの有機または無機塩基の存在下で、ＴＨＦ、ジクロロメタン、ＤＭＦまたはＤＭＳＯなどの溶媒中において−２０°〜１００℃の温度で反応させることからなる。
【００１８】
当業者に公知の方法および技術（"Protective Groups in Organic Synthesis, "T. W. Greene, John Wiley & Sons, 1981および"Protecting Groups, "P.J. Kocienski, Thieme Verlag, 1994）による中間体（ＩＶ）の脱保護の後、得られた中間体を式Ｒ３（ＣＨ２）ｎＹ（式中、Ｙは、例えば、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、ＯＳＯ２ＣＨ３、ＯＳＯ２ＣＦ３またはＯ−トシルなどの脱離基を表す）の試薬と反応させることができる。この場合、前記反応は、ＰＳ−ＤＩＥＡまたはＭＰ−カーボネートなどの樹脂上に担持させることができる、例えば、Ｅｔ３Ｎ、ｉＰｒ２ＮＥｔ、ＮａＨ、Ｃｓ２ＣＯ３またはＫ２ＣＯ３などの有機または無機塩基の存在下で、ジクロロメタン、ＴＨＦ、ＤＭＦまたはＤＭＳＯなどの極性無水溶媒中において−２０°〜１００℃の温度で行われる。もう１つの製造方法は、還元アミノ化反応を、式Ｒ３−（ＣＨ２）ｎ−１−ＣＨＯ（式中、Ｒ３およびｎは上記に定義されるとおりである）のアルデヒドとともに、一般式（ＩＶ）の脱保護されたアミン、およびＭＰ−ＢＨ３ＣＮなどの樹脂上に担持させることができる、ＮａＢＨ４、ＮａＢＨ３ＣＮまたはＮａＢＨ（ＯＡｃ）３などの還元剤を用いて、１，２−ジクロロエタン、ジクロロメタン、ＴＨＦ、ＤＭＦまたはＭｅＯＨなどの極性溶媒中において、酢酸などの酸を加えることにより制御することができるｐＨで−２０℃〜１００℃の温度で行うことからなる。
【化３】
2009541258.tif 000005
【００１９】
ダイヤグラム２は、一般式（Ｉ）の化合物の調製に用いることができる第二の一般的な方法を例示している。上記一般式では、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびｎは、一般式（Ｉ）の説明のとおりに定義される。Ｘは、塩素またはヒドロキシルなどの基を表すことができる。一般式（ＩＩ）の出発化合物は、当業者に公知の方法および技術、特に上記のものによって製造することができる。Ｘが塩素である場合、合成は酸塩化物とアミンとの反応からなる。この反応は、当業者に公知の方法および技術によって行うことができる。特に有利な方法は、これらの２つの存在物を、例えば、Ｅｔ３Ｎ、ｉＰｒ２ＮＥｔ、ピリジン、ＮａＨ、Ｃｓ２ＣＯ３またはＫ２ＣＯ３などの有機または無機塩基の存在下で、ＴＨＦ、ジクロロメタン、ＤＭＦまたはＤＭＳＯなどの溶媒中において、−２０°〜１００℃の温度で反応させることからなる。
【００２０】
Ｘがヒドロキシルである場合、合成はカルボン酸（ＩＩ）とアミン（Ｖ）との縮合からなる。この反応は、当業者に公知の方法および技術によって行うことができる。特に有利な方法は、一般式（ＩＩ）のカルボン酸と一般式（ＩＩＩ）のアミンとを、１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチル−カルボジイミド（ＥＤＣ）、３−ヒドロキシ−１，２，３−ベンゾトリアジン−４（３Ｈ）−オン、およびジイソプロピルエチルアミンなどの第３級アミンの存在下で、ジクロロメタンなどの極性非プロトン性溶媒中において、−１５℃〜４０℃の温度で縮合することからなる。
【００２１】
少なくとも１つの塩基官能基を含む一般式（Ｉ）の化合物を、酸を加えることにより塩状態で単離することが望ましいときには、そのような結果を、（少なくとも１つの塩基官能基が存在する）一般式（Ｉ）の遊離塩基を、好ましくは等量の、好適な酸で処理することにより得ることができる。
【実施例】
【００２２】
次の実施例は本発明を例示するものであり、本発明の範囲を何ら限定するものではない。
【００２３】
実施例１
２−［５−オキソ−５−（４−ピリジン−２−イル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−１，３−ジエニル］−ベンゾニトリル
【化４】
2009541258.tif 000006
【００２４】
実施例１Ａ：５−（２−シアノ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン酸エチル
８０℃の２−ブロモメチル−ベンゾニトリル（３ｇ，１５．３ｍｍｏｌ）のＤＭＦ（５０ｍｌ）溶液をトリフェニルホスフィン（４．４２ｇ，１６．８３ｍｍｏｌ）で処理する。３時間の攪拌の後、この混合物を室温に戻し、水素化ナトリウム（油中６０％）（６７３ｍｇ，１６．８３ｍｍｏｌ）および４−オキソ−ブタ−２−エン酸エチル（２．１６ｇ，１６．８３ｍｍｏｌ）を加える。室温で１６時間の攪拌の後、この混合物を蒸発乾固し、酢酸エチルに溶かし、水で洗浄する。この有機相をＮａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、蒸発乾固する。得られたシロップをシリカカラムクロマトグラフィーにより精製し、９／１  ＥＤＰ／ＡｃＯＥｔ混合物で溶出する。Ｅ／Ｅ異性体およびＺ／Ｅ異性体の黄色のシロップ（２．７３ｇ，７１％）として生成物１Ａを単離する。
質量スペクトル（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ  ２２８（Ｍ＋Ｈ＋）
【００２５】
実施例１Ｂ：（２Ｅ，４Ｅ）−５（２−シアノ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン酸エチル
化合物１Ａ（２．３４ｇ，１０．３ｍｍｏｌ）のアセトニトリル（１４ｍｌ）溶液を室温でヨウ素（１５．０ｍｇ，０．０６ｍｍｏｌ）で処理する。３時間の攪拌の後、この混合物を蒸発乾固し、ジクロロメタンに溶かし、Ｎａ２ＳＯ３溶液（０．０１Ｍ）で洗浄する。この有機相をＮａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、蒸発乾固する。固体（２．２６ｇ，９７％）として生成物１Ｂを単離し、次の工程でそのまま使用する。
1H NMR, DMSO-d6 (ppm) : 1.25 (t, 3H); 4.16 (q, 2H); 6.21 (d, 1H); 7.34 (m, 2H); 7.50 (m, 2H); 7.74 (t, 1H); 7.87 (d, 1H) ; 7.96 (d, 1H) 
【００２６】
実施例１Ｃ：５−（２−シアノ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン酸
化合物１Ｂ（２．０ｇ，８．８２ｍｍｏｌ）のエタノール（５０ｍｌ）溶液を１Ｎカリ（１３．２ｍｌ，１３．２ｍｍｏｌ）で処理する。還流下で１．５時間の攪拌の後、この混合物を蒸発乾固し、水で溶かし、１Ｎ  ＨＣｌで酸性ｐＨまで処理する。生成した沈殿物を濾過し、水で洗浄し、真空乾燥させて、純粋な生成物１Ｃ（１．６３ｇ，９３％）を得る。
質量スペクトル（ＥＳＩ−）：ｍ／ｚ  １９８（Ｍ−Ｈ−）
【００２７】
実施例１：２−［５−オキソ−５−（４−ピリジン−２−イル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−１，３−ジエニル］−ベンゾニトリル
ジイソプロピルエチルアミン（ＤＩＥＡ）（１．２ｍｌ，７．０２ｍｍｏｌ）の存在下、酸１Ｃ（７００ｍｇ，３．５１ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（１０ｍｌ）溶液を室温で塩酸１−（３−ジメチルアミノプロピル）−３−エチルカルボジイミド（ＥＤＣＩ）（８０７ｍｇ，４．２１ｍｍｏｌ）、３−ヒドロキシ−１，２，３−ベンゾトリアジン−４（３Ｈ）−オン（ＨＯＯＢＴ）（６８６ｍｇ，４．２１ｍｍｏｌ）、その後、１−ピリジン−２−イル−ピペラジン（６４２μｌ，４．２１ｍｍｏｌ）で処理する。１６時間の攪拌の後、この反応混合物をジクロロメタンで希釈し、１Ｎソーダおよび水で洗浄する。この有機相をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過し、蒸発乾固する。得られたシロップをシリカカラムクロマトグラフィーにより精製し、１／２  石油エーテル／ＡｃＯＥｔ混合物で溶出する。黄色の固体（９１０ｍｇ，７５％）として生成物１を単離する。この生成物を酢酸エチルに溶かした後、ＨＣｌのエーテル溶液を加えることにより塩化して、黄色の固体（１．０４ｇ）として対応する塩酸塩を得る。
1H NMR, DMSO-d6 (ppm) : 3.81 (ブロード s, 8H); 6.94 (m, 2H); 7.18 (m, 1H); 7.38 (m, 3H); 7.51 (t, 1H); 7.74 (t, 1H); 7.86 (d, 1H); 7.91 (d, 1H); 7.96 (t, 1H); 8.06 (d, 1H).
質量スペクトル（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ  ３４５（Ｍ＋Ｈ＋）
【００２８】
実施例２〜８
化合物１の調製について記載された条件に従って、中間体１Ｃと対応するアミンから化合物２〜８を合成した。
【化５】
2009541258.tif 000007
【００２９】
【表１】
2009541258.tif 000008
【００３０】
実施例９
５−（２−クロロ−フェニル）−１−（４−シクロペンチル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン
【化６】
2009541258.tif 000009
【００３１】
実施例９Ａ：５−（２−クロロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン酸エチル
０℃の４−（ジエトキシ−ホスホリル）−ブタ−２−エン酸エチル（３．９２ｇ，１５．６５ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（７０ｍｌ）溶液を水素化ナトリウム（油中６０％）（６３０ｍｇ，１５．７ｍｍｏｌ）で処理する。０℃で３０分の攪拌の後、２−クロロ−ベンズアルデヒド（２．０ｇ，１４．２２ｍｍｏｌ）を加え、この混合物を０℃から室温まで１６時間攪拌する。次いで、この混合物を蒸発乾固し、ＡｃＯＥｔに溶かし、水で洗浄する。この有機相をＭｇＳＯ４で乾燥させ、濾過し、蒸発乾固する。得られたシロップをシリカカラムクロマトグラフィーにより精製し、２／１  ＥＤＰ／ＣＨ２Ｃｌ２混合物で溶出する。黄色の油（１．１ｇ，３３％）として生成物９Ａを単離する。
【００３２】
実施例９Ｂ：５−（２−クロロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン酸
化合物９Ａ（２．１ｇ，８．８７ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（２０ｍｌ）溶液を１Ｎ  ＬｉＯＨ溶液（３５ｍｌ，３５．４ｍｍｏｌ）で処理する。室温で２時間そして還流下で１時間の攪拌の後、この混合物を蒸発乾固し、水で溶かし、４Ｎ  ＨＣｌで酸性ｐＨまで処理する。生成した沈殿物を濾過し、水で洗浄した後、真空乾燥させて、純粋な生成物９Ｂ（１．７０ｇ，９２％）を得る。
質量スペクトル（ＥＳＩ−）：ｍ／ｚ  ２０７（Ｍ−Ｈ−）
【００３３】
実施例９：５−（２−クロロ−フェニル）−１−（４−シクロペンチル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン
化合物１Ｃからの化合物１の調製について記載された条件に従って中間体９Ｂ（６７．０ｍｇ，０．３２ｍｍｏｌ）とシクロペンチルピペラジン（１０１．３ｍｇ，０．４５ｍｍｏｌ）から化合物９を調製する。塩酸塩（９９ｍｇ，８１％）として純粋な生成物を単離する。
質量スペクトル（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ  ３４５（Ｍ＋Ｈ＋）
【００３４】
実施例１０〜１５
化合物１Ｃからの化合物１の調製について記載された条件に従って、中間体９Ｂと対応するアミンから化合物１０〜１５を合成した。
【化７】
2009541258.tif 000010
【００３５】
【表２】
2009541258.tif 000011
【００３６】
実施例１６
５−（２−ニトロ−フェニル）−１−（４−フェニル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン
【化８】
2009541258.tif 000012
【００３７】
実施例１６Ａ：５−（２−ニトロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン酸エチル
３−（２−ニトロ−フェニル）−プロペナール（４．０ｇ，２２．５ｍｍｏｌ）のトルエン（６７ｍｌ）溶液を（トリフェニルホスホラニル）−酢酸エチル（８．２５ｇ，２３．７ｍｍｏｌ）で処理する。還流下で２日の攪拌の後、この混合物を蒸発乾固し、シリカカラムクロマトグラフィーにより精製し、２／１  ＥＤＰ／ＡｃＯＥｔ混合物で溶出する。黄色の固体（４．９６ｇ，９０％）として生成物１６Ａを単離する。
1H NMR, DMSO-d6 (ppm) : 1.24 (t, 3H); 4.16 (q, 2H); 6.19 (d, 1H); 7.17 (dd, 1H); 7.35 (d, 1H); 7.45 (dd, 1H); 7.59 (t, 1H); 7.77 (t, 1H); 7.89 (d, 1H); 8.00 (d, 1H).
質量スペクトル（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ  ２４８（Ｍ＋Ｈ＋）
【００３８】
実施例１６Ｂ：５−（２−ニトロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン酸
化合物１Ｂからの化合物１Ｃの調製について記載された条件に従って中間体１６Ａ（２．５９ｇ，１０．５ｍｍｏｌ）を鹸化する。白色の固体（２．２７ｇ，９９％）として純粋な生成物を単離する。
質量スペクトル（ＥＳＩ−）：ｍ／ｚ  ２１８（Ｍ−Ｈ−）
【００３９】
実施例１６：５−（２−ニトロ−フェニル）−１−（４−フェニル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン
化合物１Ｃからの化合物１の調製について記載された条件に従って中間体１６Ｂ（４０４ｍｇ，１．８４ｍｍｏｌ）とフェニル−ピペラジン（４１５μｌ，２．２０ｍｍｏｌ）から化合物１６を調製する。塩酸塩（６２１ｍｇ，８７％）として純粋な生成物を単離する。
1H NMR, DMSO-d6 (ppm): 3.29 (ブロード s, 4H); 3.82 (ブロード s,4H); 6.94 (d, 1H); 7.00 (t, 1H); 7.20 (m, 4H); 7.32 (m, 3H);7.57 (t, 1H); 7.75 (t, 1H); 7.87 (d, 1H); 7.99 (d, 1H). 
質量スペクトル（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ  ３６４（Ｍ＋Ｈ＋）
【００４０】
実施例１７〜２６
化合物１Ｃからの化合物１の調製について記載された条件に従って、中間体１６Ｂと対応するアミンから化合物１７〜２６を合成した。
【化９】
2009541258.tif 000013
【００４１】
【表３】
2009541258.tif 000014
【００４２】
実施例２７
５−（２，６−ジフルオロ−フェニル）−１−（４−フェニル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン
【化１０】
2009541258.tif 000015
【００４３】
実施例２７Ａ：５−（２，６−ジフルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン酸エチル
（ジエトキシ−ホスホリル）−酢酸エチル（３．７２ｍｌ，１８．７ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（１１４ｍｌ）溶液を水素化ナトリウム（油中６０％）（８１９ｍｇ，２０．４ｍｍｏｌ）で、室温で５分間処理する。次いで、３−（２，６−ジフルオロ−フェニル）−プロペナール（２．８７ｇ，１７．０ｍｍｏｌ）のＴＨＦ（２９ｍｌ）溶液を滴加する。室温で３時間の攪拌の後、この混合物を蒸発乾固し、酢酸エチルに溶かし、水で洗浄する。この有機相をＮａ２ＳＯ４で乾燥させ、濾過し、蒸発乾固する。得られた黄色の固体を次の反応においてそのまま使用する。
【００４４】
実施例２７Ｂ：５−（２，６−ジフルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン酸
化合物１Ｂからの化合物１Ｃの調製について記載された条件に従って中間体２７Ｂ（３．２８ｇ，１３．７６ｍｍｏｌ）を鹸化する。ベージュ色の固体（２．５６ｇ，８８％）として純粋な生成物を単離する。
質量スペクトル（ＥＳＩ−）：ｍ／ｚ  ２０９（Ｍ−Ｈ−）
【００４５】
実施例２７：５−（２，６−ジフルオロ−フェニル）−１−（４−フェニル−ピペラジン−１−イル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン
化合物１Ｃからの化合物１の調製について記載された条件に従って中間体２７Ｂ（６０ｍｇ，０．２８５ｍｍｏｌ）とフェニル−ピペラジン（６８．１μｌ，０．３４２ｍｍｏｌ）から化合物２７を調製する。ベージュ色の粉末（７２ｍｇ，７９％）として純粋な生成物を単離する。
質量スペクトル（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ  ３５５（Ｍ＋Ｈ＋）
【００４６】
実施例２８〜３１
化合物１Ｃからの化合物１の調製について記載された条件に従って、中間体２７Ｂと対応するアミンから化合物２８〜３１を合成した。
【化１１】
2009541258.tif 000016
【００４７】
【表４】
2009541258.tif 000017
【００４８】
実施例３２
１−（４−シクロペンチル−ピペラジン−１−イル）−５−（２−フルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン
【化１２】
2009541258.tif 000018
【００４９】
実施例３２Ａ：５−（２−フルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン酸エチル
化合物２７Ａの調製について記載された条件に従って３−（２−ジフルオロ−フェニル）−プロペナールと（ジエトキシ−ホスホリル）−酢酸エチルから中間体３２Ａを調製する。
質量スペクトル（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ  ２２１（Ｍ＋Ｈ＋）
【００５０】
実施例３２Ｂ：５−（２−フルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン酸
化合物２７Ｂの調製について記載された条件に従って化合物３２Ａから中間体３２Ｂを調製する。
質量スペクトル（ＥＳＩ−）：ｍ／ｚ  １９１（Ｍ−Ｈ−）
【００５１】
実施例３２：１−（４−シクロペンチル−ピペラジン−１−イル）−５−（２−フルオロ−フェニル）−ペンタ−２，４−ジエン−１−オン
化合物１Ｃからの化合物１の調製について記載された条件に従って、中間体３２Ｂ（１００．０ｍｇ，０．５２ｍｍｏｌ）とシクロペンチル−ピペラジン（１６５．３ｍｇ，０．７３ｍｍｏｌ）から化合物３２を調製する。白色の粉末（１２２ｍｇ，６４％）として純粋な生成物を単離する。
質量スペクトル（ＥＳＩ＋）：ｍ／ｚ  ３２９（Ｍ＋Ｈ＋）
【００５２】
実施例３３〜３６
化合物１Ｃからの化合物１の調製について記載された条件に従って、中間体３２Ｂと対応するアミンから化合物３３〜３６を合成した。
【化１３】
2009541258.tif 000019
【００５３】
【表５】
2009541258.tif 000020
【００５４】
本発明の誘導体は、下記モデルの結果より示されるようにＰＡＲ−１受容体拮抗薬である：
種々の細胞種において、ＳＦＬＬＲペプチド（選択的ＰＡＲ−１作動薬）によるＰＡＲ−１受容体の活性化は、細胞内シグナルカスケードを誘発し、小胞体によるカルシウムの放出をもたらす。チャイニーズハムスター卵巣（ＣＨＯ）細胞はＰＡＲ−１受容体を構成的に発現する。この細胞系統では、ＳＦＬＬＲによる受容体の活性化の結果のカルシウムの放出は、蛍光測定技術（蛍光イメージングプレートリーダー、すなわちＦＬＩＰＲ）によりカルシウムに対する選択的プローブ（Ｆｌｕｏ−３ＡＭ）を用いる測定される。蛍光発光はＰＡＲ−１作動薬の能力やその濃度に薬理学的に比例する。本発明に記載される化合物は、ＰＡＲ−１受容体に拮抗することができることから、前記作動薬によって誘発されるカルシウムの放出を減少させることができることが証明されている。
【００５５】
材料：
培養培地：１０％ウシ胎児血清および抗生物質（プロベネシド、２．５ｍＭ）を補給したハムＦ−１２(Ham, R. G., Proc. Nat. Acad. Sci. 1965, 53: 288)。
蛍光プローブ：Ｆｌｕｏ−３ＡＭ（４μＭ；Teflabs, Austin, Texas, USA）
作動薬：ＳＦＬＬＲ−ＮＨ２（セリン、フェニルアラニン、ロイシン、ロイシン、アルギニン）。
【００５６】
方法：
ＣＨＯ細胞を９６ウェルプレートに、２００μｌの培養培地の存在下で２４時間接種する（１ウェル当たり６０，０００細胞）。これらの細胞をカルシウム蛍光プローブとともに３７℃で１時間インキュベートする。次いで、これらの細胞を、シグナルを測定する１０分前に洗浄する。その後、ＰＡＲ−１拮抗薬を注入する（０．０１μＭ〜１０μＭ）。これらのプレートをＦＬＩＰＲ(Molecular Devices, UK)に入れて、カルシウム蛍光を２波長で測定する（４８８ｎｍおよび５４０ｎｍ：Sullivan et al., Calcium Calcium Signaling Protocols 1999, 125-136）。拮抗薬を加える前に５分間、その投与の後に１０分間測定する。４つの異なるウェルにおいてベースライン蛍光を引いた最大蛍光を測定する。試験は二連で行う。これらの条件下において、本発明の誘導体はＰＡＲ−１受容体拮抗薬であると確認された（拮抗作用＞１０μＭにおけるカルシウムシグナルの６０％）。ＳＦＬＬＲ作動薬で得られた用量応答曲線（０．０１μＭ〜３２μＭ）により最大効果の５０％をもたらす効果的な濃度（ＥＣ５０）の決定を可能にした。本発明に記載されるＰＡＲ−１拮抗薬のいくつかの強度（ｐＡ２）は、Arunlakshana and Schild (Brit. J. Pharmacol., 1959, 14: 48-58)の方法を用いて、３つの濃度において認められたＥＣ５０のシフトから算出した。
【００５７】
結果：
本発明の化合物の中から選択された、次のいくつかの実施例は、これらの化合物の、ＰＡＲ−１受容体に拮抗する全く予期せぬ能力を示している。
【００５８】
【表６】
2009541258.tif 000021
【００５９】
ＰＡＲ−１拮抗薬のin vivoでの抗血小板作用および抗血栓作用は、血行力学的剪断応力が非常に高い動脈血栓症のモルモットモデルにおいて示されている。血管床では、内皮病変により多血小板血栓が血管内に形成し、この血栓が血管腔の総てを徐々に閉塞する。血小板凝集過程はＰＡＲ−１受容体を介してトロンビンにより強く活性化される。本発明に記載される化合物は、ＰＡＲ−１受容体に拮抗することができることから、血栓形成を遅らせることができることが証明されている。
【００６０】
材料：
研究はモルモット（ヒトに類似したＰＡＲ−１受容体）を使用して行う。感光剤（静脈内に投与されるローズベンガル）の存在下での緑色レーザー光による照射により頸動脈内皮に損傷を与える。遷音速流プローブを使用して頸動脈の流速を定量する。頸動脈を完全に閉塞するのに要する時間（流速０）を測定する。
【００６１】
方法：
動物に麻酔をかけた後（６０ｍｇ／ｋｇ  ペントバルビタール）、頚動脈５ｍｍを切除し、動脈から４ｍｍ上にレーザーの場所を定める。上流に配置した流れプローブにより閉塞時間を測定する。ローズベンガル（２０ｍｇ／ｋｇ）は、静脈内経路により投与し、５１４ｎｍの波長で血管に照射する（３分間）。ＰＡＲ−１拮抗薬は、（ローズベンガルの投与直前に２分かけて）ボーラスを用いて静脈内経路により投与し、続いて、１５分の灌流を行う。この灌流は、レーザーを作動させたときに開始する。
【００６２】
結果：
本発明に記載されるある特定の化合物は、静脈内経路による０．１６ｍｇ／ｋｇ〜２．５ｍｇ／ｋｇの用量での投与後に、ビヒクル単独を受けた動物と比べて血栓の形成までの時間を１０％〜９０％遅らせることができることを示した。
【００６３】
本発明による誘導体は心房細動の治療にも有用である。
【００６４】
梗塞後心腔容量過負荷の場合、右心耳および左心耳は拡張し、そのため、心房細動発生の基質となる。心房細動に罹患した患者の拡張した心耳の腔における止血障害は、異常濃度のトロンビンにつながる。本発明者らは、このトロンビンの蓄積が繊維芽細胞の増殖だけでなく血小板血栓の形成も誘発し得るＰＡＲ−１のアップレギュレーションに関与することを証明した。
【００６５】
このように、上記作用機序によって、ＰＡＲ−１拮抗薬は、心房細動に罹患した患者の心房拡張、繊維芽細胞増殖および心耳内での血栓形成を防止することができる。
【００６６】
結果として、ＰＡＲ−１拮抗薬は、心房細動に効果的な予防的および／または治療的処置薬となる。本発明に記載される化合物は、ＰＡＲ−１受容体に拮抗することができ、心耳拡張を防止することができることが証明されている。
【００６７】
材料：
研究は雄ラットを使用して行う。手術に最もよく耐えることから、試験には到着時に体重範囲１８０〜２００ｇのラットを選択した。麻酔をかけた動物において心エコー検査法により様々な心筋腔の測定を行った。
【００６８】
方法：
酸素中イソフランの３．５％混合物(Aerrane, Baxter Laboratories)により動物に麻酔をかける。第４肋間において左前足方向に、胸骨に垂直におよそ２ｃｍの開胸を行う。その開始点から１ｍｍの左冠動脈周囲に結紮糸（４−０  絹、ＣＣ１針、Ethicon）をかける。左冠動脈周囲に、血管を完全に閉塞するのに十分にきつい外科結びを結ぶ。連続記録心電図により結紮の位置決めが申し分ないことを確認することができる。処置の２ヵ月後、心腔の心エコー測定とパルスドプラーを用いた心筋内血流速度測定のために動物に再度麻酔をかける。最後に、様々な組織学的測定のためにペントバルビタールナトリウム過量（１６０ｍｇ／ｋｇ、ＩＰ）により動物を安楽死させる。梗塞の２４時間後から動物を犠牲にするまで毎日動物にＰＡＲ−１拮抗製剤を無理やり与える。
【００６９】
結果：
本発明に記載されるある特定の化合物は、経口経路による１０〜１００ｍｇ／ｋｇ／日の用量で６０日間の投与後に、未処置の動物と比べて心耳表面を２０％〜９０％減少させることができる（心エコー検査法による測定）ことを示した。
【００７０】
本発明はまた、有効成分としての一般式（Ｉ）の化合物、またはその薬学上許容される塩を、好適な賦形剤と混合または組み合わせて含む医薬組成物にも関する。かかる組成物は、例えば、固体もしくは液体組成物、エマルジョン、ローションまたはクリームの形をとることができる。
【００７１】
経口投与用の固体組成物としては、錠剤、丸剤、散剤（ゼラチンカプセルに入れるかもしくは小包に入れる）または顆粒剤を使用することができる。かかる組成物では、本発明による有効成分は、１種以上の不活性希釈剤（デンプン、セルロース、スクロース、ラクトースまたはシリカなど）とアルゴン流下で混合される。かかる組成物には、希釈剤以外の物質、例えば１種以上の滑沢剤（ステアリン酸マグネシウムもしくはタルクなど）、着色剤、コーティング剤（糖衣丸剤用）またはワニスも含めてよい。
【００７２】
経口投与用の液体組成物としては、次のものを使用することができる：不活性希釈剤（水、エタノール、グリセロール、植物油または流動パラフィンなど）を含む薬学上許容される液剤、懸濁剤、乳剤、シロップ剤およびエリキシル剤。かかる組成物には、希釈剤以外の物質、例えば湿潤剤、甘味剤、増粘剤、香味剤または安定剤を含めることができる。
【００７３】
非経口投与用の滅菌組成物は、好ましくは、水性もしくは非水性液剤、懸濁剤または乳剤であり得る。溶媒またはビヒクルとしては、次のものを使用することができる：水、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、植物油、特にオリーブ油、注射可能な有機エステル、例えばオレイン酸エチルまたは他の好適な有機溶媒。かかる組成物には、添加剤、特に湿潤剤、等張剤、乳化剤、分散剤および安定剤も含めることができる。滅菌はいくつかの方法により、例えば滅菌濾過により、組成物に滅菌剤を組み込むことにより、照射により、または加熱により行うことができる。かかる組成物は、使用直前に滅菌水または任意の他の注射可能な滅菌媒質に溶かすことができる滅菌固体組成物の形で調製することもできる。
【００７４】
直腸投与用の組成物は、活性産物の他に、賦形剤（ココア脂、半合成グリセリドまたはポリエチレングリコールなど）を含む坐剤または直腸カプセル剤である。
【００７５】
局所投与用の組成物は、例えば、クリーム剤、ローション剤、点眼剤、口内洗浄剤、点鼻剤またはエアゾール剤であり得る。
【００７６】
用量は望ましい効果、治療期間および投与経路によって決まり、成人の場合、好ましくは経口経路により、一般には１日当たり０．００１ｇ〜１ｇ（好ましくは０．００５ｇ〜０．７５ｇ）であり、単位用量は活性物質０．１ｍｇ〜５００ｍｇの範囲である。
【００７７】
一般には、医師は、その症例の患者の年齢、体重および他の特異的因子に従って好適な投与量を確立するであろう。
【００７８】
特定の実施形態によれば、本発明はまた、一般式（Ｉ）の化合物と、心血管療法において同時に、別個にまたは徐放的に用いる併用製品としてのもう１つの心血管薬とを含む製品にも関し、もう１つの心血管薬は、抗血小板薬、例えばアスピリン、クロピドグレル、チクロピジン、アブシキマブ、チロフィバンまたはエプチフィバチドであり得る。
【国際調査報告】
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