(57)【要約】  本発明は、導電性材料によって形成された感熱手段（１３０）が設けられた底部（１０１）を有する調理器具（１００）に関する。本発明によると、感熱手段（１３０）は、温度可変抵抗率（ρ）を有する非強磁材料により形成されている。  【選択図】  図１
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
非誘導式加熱手段を備えたプレートによって調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用であって、
前記調理器具（１００）が、前記感熱手段（１３０）が設けられた底部（１０１）を含み、
前記感熱手段（１３０）が非強磁性であって温度可変抵抗率（ρ）を有する導電材料により形成されている、使用。
【請求項２】
加熱手段とは異なる測定手段を備えたプレートによって調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用であって、
前記調理器具（１００）が、前記感熱手段（１３０）が設けられた底部（１０１）を含み、
前記感熱手段（１３０）が非強磁性であって温度可変抵抗率（ρ）を有する導電材料により形成されている、使用。
【請求項３】
前記感熱手段（１３０）の温度に対する前記抵抗率（ρ）の変化が前記調理器具（１００）の温度を測定するために用いられる、上記請求項のいずれか一項に記載の調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用。
【請求項４】
前記感熱手段（１３０）が、２０〜３００℃の温度範囲において温度に対して線形に変化する抵抗率（ρ）を有する材料により形成されていることを特徴とする、上記請求項のいずれか一項に記載の調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用。
【請求項５】
前記感熱手段（１３０）が、チタン、白金、銅、アルミニウム、マグネシウム、亜鉛、ビスマス、モリブデンおよびニッケルを含む金属、またはこれらの金属の合金、または金属セラミック、オーステナイトステンレス鋼または非鉄エナメルにより形成されていることを特徴とする、上記請求項のいずれか一項に記載の調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用。
【請求項６】
前記感熱手段（１３０）が、前記底部（１０１）の中央部に配置されていることを特徴とする、上記請求項のいずれか一項に記載の調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用。
【請求項７】
前記感熱手段（１３０）が、前記底部（１０１）に挿入される挿入形態である、上記請求項のいずれか一項に記載の調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用。
【請求項８】
前記感熱手段（１３０）が、前記底部（１０１）上に堆積され感熱材料で構成される少なくとも１つの層の形態であることを特徴とする、請求項１から６のいずれか一項に記載の調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用。
【請求項９】
前記感熱手段（１３０）が、共ロールという形態であることを特徴とする、請求項１から６のいずれか一項に記載の調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用。
【請求項１０】
前記感熱手段（１３０）の少なくとも一部が、前記底部（１０１）の面（１１０、１２０）の少なくとも一部を構成することを特徴とする、上記請求項のいずれか一項に記載の調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用。
【請求項１１】
前記感熱手段（１３０）の少なくとも一部が、磁界に対して透過性であり且つ前記底部（１０１）の面（１１０、１２０）の少なくとも一部を構成する材料により覆われていることを特徴とする、上記請求項のいずれか一項に記載の調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用。
【請求項１２】
強磁手段（１４０）が前記底部（１０１）に組み込まれ、且つ前記感熱手段（１３０）に対して相対的に配置されることにより誘導式磁界の効果によって前記強磁手段（１４０）が発生させた熱を前記感熱手段（１３０）に伝達することを特徴とする、請求項２または請求項２に従属する上記請求項のいずれか一項に記載の調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用。
【請求項１３】
前記強磁手段（１４０）が前記感熱手段（１３０）から離れていることを特徴とする、請求項１２に記載の調理器具（１００）の温度を測定するための感熱手段（１３０）の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、調理器具の分野に関し、特にクッキングプレートを介して温度が検出される調理器具に関する。本発明は概して、調理器具の温度を決定することにより器具のサイズにかかわらず食材の調理を最適化すること、または調理道具を保護することを含む。
【０００２】
本発明はより厳密には、導電材料により形成された感熱手段が設けられた底部を有する、調理器具に関する。
【背景技術】
【０００３】
このような器具は、特に従来技術の例を含む文献、すなわち特許文献１に記載された例により当業者には周知である。上記文献には、調理器具とクッキングプレートとを備えた調理システムが記載されている。この調理器具には感熱手段と２次コイルとが設けられており、２次コイルは感熱手段と共に閉回路を形成している。クッキングプレートには１次コイルと、２次コイル内に電流を誘導する高周波を生成する手段と、１次コイル内を流れる電流の大きさに応じて調理器具の温度を決定する温度検出手段とが設けられている。
【０００４】
このような構成の欠点は、第１に取り外し可能な容器にコイルを組み込む必要があること、第２に容器底部の上面中央にある保護容器内に２次コイルと感熱手段とを配置する必要があることである。
【０００５】
特許文献２もよく知られている。この文献には、調理器具とクッキングプレートとを備えたクッキングシステムが記載されている。調理器具は底部にセンサを含み、センサはクッキングプレート内またはクッキングプレート上に設けられた第２のセンサと相互作用する。調理器具のセンサは本質的にいわゆる「バイナリ」多層セラミックセンサであり、誘電率が目標温度で突然変化することによって目標温度に達したことを検出するために用いられる。クッキングプレートは１組のセンサまたは電極を含み、これらは調理器具の底部に設けられたセンサの誘電体と容量結合している。
【０００６】
このような構成の欠点は、目標値に対する制限のために用途が容量測定に限られてしまうこと、および精密な温度測定ができないことである。
【０００７】
最後に特許文献３に、食材のグリル用プレートが記載されている。この誘導式クッキングプレートには、グリルすべき食材を載せるプレートが設けられており、このプレートには温度測定用強磁材料が設けられている。
【０００８】
このような構成の欠点は、誘導式加熱手段および測定手段を配置する特定の立体構造を必要とすることである。さらに加熱コイル１つにつき２つの測定コイルを必要とする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】ＪＰ５３４４９２６
【特許文献２】ＤＥ４４１３９７９
【特許文献３】米国特許出願２００５／０２５８１６８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の目的は、使い易く維持し易い簡易なデバイスを提案することにより、これらの欠点を克服することである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の調理器具は上記を目的とし、実際上記前提部に沿っており、本質的に、感熱手段が、温度に応じて変化する抵抗率を有する非強磁材料によって形成されていることを特徴とする。
【００１２】
これにより、抵抗率が温度に応じて連続的に変化することを前提として調理器具の温度を正確に測定することができる。この測定値はクッキングプレートからではなく調理器具から直接得られるため、食材の温度をよりよく表している。
【００１３】
温度測定は、クッキングプレート内の離れた位置にあり器具と接していない測定手段によって調理器具の加熱中に行うことができる。クッキングプレートの電子部品によって直接処理されるため、これらの電子回路（例えば測定、伝導用）を調理器具のハンドルに組み込んだり温度プローブを調理器具およびプレートの電子部品と接触させて設けたりする必要がない。調理器具の温度調節は、クッキングプレートと器具との間で赤外線または無線で通信するなどの信号伝達を含まない。
【００１４】
さらに温度測定は離散して行われ、その周波数は規則的であることが好ましく、非強磁材料の温度またはタイプに応じて選択することができ、またさらには変調することができる。
【００１５】
さらに調理器具は従来のタイプの加熱器具（誘導式、放射式、ガスなど）のいずれにも用いることができ、感熱手段を損なう危険がない。
【００１６】
本発明の他の特徴および利点は、以下の記載を読むことにより、より明らかとなる。以下の記載は実施例により且つ添付の図面を参照することにより行われる。以下の実施例は本発明を限定するものではない。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】図１は、本発明の一実施形態による調理器具と、クッキングプレートとを含む調理システム（動作中）の一部を示す断面図であり、クッキングプレートの加熱手段が加熱状態にあり測定手段が停止状態にある様子を示す図である。
【図２】図２は、図１に類似しているが、加熱手段が停止状態にあり測定手段が誘導モードにある様子を示す図である。
【図３】図３は、測定手段の電圧および加熱手段の電流の挙動の概略的原理を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
図１および図２に示すように、食材を調理する調理システム（１）は、調理器具（１００）とクッキングプレート（２００）とを含む。調理器具（１００）は食材または調理用液体（水、油など）を受け取るように設計されており、フライパンまたはソースパンなどである。クッキングプレート（２００）は、調理器具（１００）を支持し、調理器具（１００）内の食材を調理するために必要なエネルギーを調理器具（１００）に伝導するように設計されている。
【００１９】
図１および図２に示すように、調理器具（１００）はベース本体（１５０）を含む。ベース本体（１５０）は、アルミニウムなどの熱伝導性ベース材料により形成されている。このベース本体は、調理器具の大まかな形状的構造を決定し、任意の内部および／または外部カバー（エナメル、塗料、テフロン（登録商標）コーティングなど）のベースとして作用し得る。
【００２０】
調理器具（１００）は、調理用食材を受け取るだけの容積を有する。調理器具（１００）は底部（１０１）と側壁（１０２）とによって規定されている。調理器具（１００）の底部（１０１）はここでは円形状であり、食材と接することになる内面（または上面）（１１０）とクッキングプレート（２００）と接することになる外面（または下面）（１２０）とを有する。
【００２１】
底部（１０１）の面（１１０、１２０）の少なくとも一方の少なくとも一部は実質的に平坦な外観を有し、調理器具（１００）を水平面（クッキングプレート（２００）、テーブルなど）上に置いた場合に調理器具（１００）を安定させるようになっている。ここでは底部（１０１）の面（１１０、１２０）は全体的に平坦であり、底（１０１）の厚みは一定である。
【００２２】
さらにここでは、底部（１０１）は主にベース本体（１５０）の材料で形成されている。
【００２３】
調理器具（１００）は導電性の感熱手段（１３０）を含む。感熱手段は調理器具（１００）の温度を決定するために設けられている。
【００２４】
感熱手段（１３０）用として選ばれる材料としては、所与の温度範囲（好ましくは２０℃〜３００℃）に亘って抵抗率（ρ）の可変性が高く、正確な温度測定を可能にするものが好ましい。さらに温度の決定に用いる計算を容易にするために、温度（所与の温度範囲内）に対する抵抗率（ρ）の変化が線形であることが好ましく、温度測定を非常に精密に行うために、温度係数（ＴＣ）が高いことが好ましい。さらに後述する理由のために、感熱手段（１３０）は非強磁性であることが好ましい。これらすべての理由のために、本実施形態では感熱手段はチタンにより形成されている。
【００２５】
感熱手段（１３０）は調理器具（１００）の底部（１０１）に組み込まれている。本実施形態では、感熱手段（１３０）の厚みは一定である。ここでは感熱手段（１３０）は感熱部材（１３０）（ベース本体（１５０）に組み込まれた挿入部）により形成されている。後述する理由のために図１および図２に示すように、感熱手段（１３０）（ここでは挿入部（１３０）の一方の面）は調理器具（１００）の底部（１０１）の外壁（１０２）の一部（ここでは中央部分）を構成していることが好ましい。
【００２６】
本実施形態において、感熱手段（１３０）は回転対称形状を有し、その軸（Ｓ）は底部（１０１）の面に対して直交する。この場合、挿入部（１３０）は、調理器具（１００）の底部（１０１）に対して同心円状のディスクという外観を有する。
【００２７】
さらに本実施形態では図１および図２に示すように、調理器具（１００）は強磁手段（１４０）をさらに含む。強磁手段（１４０）は調理器具（１００）を載せたクッキングプレート（２００）が磁気誘導式プレートである場合に食材を加熱するために設けられており、クッキングプレート（２００）からの磁界（図１において磁界線２１１で示す）をジュール効果（フーコー電流（渦電流）により起こる）により熱に変換するように構成されている。
【００２８】
本実施形態では、強磁手段（１４０）は調理器具（１００）の底部（１０１）に組み込まれており、より厳密にはベース本体（１５０）に組み込まれている。本実施形態では、強磁手段（１４０）は冠（１４０）の形状で延びているが、グリルまたは熱溶接カプセルの形状を取っていてもよい。
【００２９】
本発明によると、感熱手段（１３０）と強磁手段（１４０）との相対的配置が、強磁手段（１４０）によって発生した熱が熱伝導によって感熱手段（１３０）に伝導されるようになっている。ここでは強磁材料の冠（１４０）が、それを取り囲む感熱材料の円形挿入部（１３０）と接している。
【００３０】
図１および図２に示すようにクッキングプレート（２００）は、調理器具（１００）（より厳密には、底部（１０１）の下面（１２０））を受け取るように設計された受取面（２０１）を含む。クッキングプレート（２００）は少なくとも１つの加熱中心（この場合は１つのみ）を含む。
【００３１】
クッキングプレート（２００）は、加熱システム（２０２）と温度測定システム（２０３）とを含む。
【００３２】
加熱システム（２０２）は加熱手段（２１０）と調節手段（２３０）とを含む。各加熱中心に対して専用の加熱手段（２１０）がある。
【００３３】
マイクロコントローラおよびその動作プログラムなどの調節手段（２３０）は、例えば加熱手段（２１０）をセットポイント近傍に調節するため、タイマーカウントを開始させるためなど、に用いられる。
【００３４】
本実施形態では図１および図２に示すように、加熱手段（２１０）は誘導式である。これを達成するために、加熱手段（２１０）はインダクタを含み、インダクタはこの場合、誘導式加熱コイル（２１０）である。各加熱中心は少なくとも１つの（この場合は１つのみ）誘導式加熱コイル（２１０）を含む。さらにクッキングプレート（２００）は第１の熱的保護手段を含み、第１の熱的保護手段は加熱手段（２１０）が誘導式である場合に加熱手段（２１０）を熱的に保護するために用いられる。
【００３５】
本実施形態において加熱システム（２０２）は、加熱手段（２１０）が時間的に継続して加熱を行い、調理用エネルギーを生成し伝導する加熱状態と、このエネルギーを生成しない停止状態とに連続的かつ交互に切り替わるように構成されている。この場合、加熱手段（２１０）は誘導式であるため、周波数ｆ1の交流電流であって周波数ｆ3で変調した振幅を有する交流電流がこれに供給される。変調ゼロ（および後述するように隣接する領域）が停止状態に対応し、その他が加熱状態に対応する。周波数ｆ1は典型的には例えば１８〜２５ｋＨｚである。典型的な変調は５０〜６０Ｈｚの周波数ｆ3で行われ、整流後は１００Ｈｚまたは１２０Ｈｚで行われる。
【００３６】
温度測定システム（２０３）は測定手段（２２０）と制御手段（２４０）とを含む。
【００３７】
測定手段（２２０）は電気回路（２１９）を含み、電気回路（２１９）は加熱手段（２１０）の性質（誘導式か否か）とは無関係に、少なくとも１つの誘導性部材（２２１）を含む。本実施形態では、誘導性部材はインダクタ（２２１）であり、この場合インダクタ（２２１）は誘導式測定コイル（２２１）である。図１および図２に示すように、誘導式測定コイル（２２１）は誘導式加熱コイル（２１０）の中央に設けられている。
【００３８】
誘導式測定コイル（２２１）によって発生する磁界（図２において磁界線（２２２）で示す）は、誘導式測定コイル（２１０）によって発生するものよりもはるかに小さい振幅を有し、誘導によって強磁材料を加熱するわけではない。
【００３９】
誘導式測定コイル（２２１）は、調理器具（１００）が受取面（２０１）上にあるときに、調理器具（１００）の感熱部材（１３０）内を流れる電流の振幅を誘導によって測定するために用いられる。実際、誘導式測定コイル（２２１）は変圧器の１次回路に匹敵し得、調理器具（１００）の感熱手段（１３０）は２次回路である。
【００４０】
測定原理は、感熱部材（１３０）の温度変化に対する、電気回路（２１９）（この場合、誘導式測定コイル（２２１）とキャパシタとからなるＬＣＲ回路であり、キャパシタの値（Ｃ）が誘導式測定コイル（２２１）と直列に接続している）のインピーダンス（Ｚ）変化に基づく。測定コイル（２２１）は、インダクタンス（ＬB）（温度によるインダクタンスの変化は無視できるほど小さい）と抵抗（ＲB）とによって特徴づけられる。電気回路（１１９）（１次回路）のインピーダンス（Ｚ）値は、誘導式測定コイル（２２１）の抵抗（ＲB）（値が公知である）と感熱材料（１３０）によって形成された２次回路の抵抗（ＲS）（値が温度に依存する）とに応じて変化する。電気回路（１１９）に付与された電圧（Ｕ）値およびインピーダンス（Ｚ）値は、誘導式測定コイル（２２１）内を流れる電流の振幅（Ｉ）に対しＵ＝Ｚ*Ｉの関係を有する。
【００４１】
誘導式測定コイル（２２１）内を流れる電流（Ｉ）の振幅測定値は電気回路（１１９）のインピーダンス（Ｚ）を決定するために用いられ、従って、この回路（１１９）の抵抗（Ｒ）を決定するために用いられ、さらにこれから感熱手段（１３０）の抵抗（ＲS）を導くために用いられ、従ってその抵抗率（ρ）（感熱手段（１３０）の形状・寸法は公知である）および温度を導くために用いられる。
【００４２】
制御手段（２４０）は、誘導式測定コイル（２２１）内を流れる電流の振幅（Ｉ）測定値から調理器具（１００）の温度を決定するために用いられる。この際、測定手段（２２０）が制御手段（２４０）に対して、回路（１１９）のインピーダンス（Ｚ）値を表す信号を送信する。（この場合、この信号は誘導式測定コイル（２２１）内を流れる電流の振幅（Ｉ）を表す。）
【００４３】
制御手段（２４０）は、調理器具（１００）の底部に組み込まれた感熱材料（１３０）の抵抗率（ρ）の熱的挙動の少なくとも１つのモデルを含む。感熱手段（１３０）を調理器具（１００）の動作温度範囲内において一定の温度係数（ＴＣ）（完全に一定、または受容可能な近似範囲）で用いると、抵抗率（ρ）の値から温度を決定することが非常に容易になることが簡単に理解できる。なぜならこのモデルは、この場合線形だからである。この決定を行うために、制御手段（２４０）はマイクロプロセッサを含むことが有利である。
【００４４】
温度の決定を容易にするためには（より厳密には、抵抗（Ｒ）の変化と振幅（Ｉ）の変化とを容易に相関づけるためには）、１／（２π√ＬB・Ｃ）から計算される電気回路（１１９）の共振周波数（ｆr）を周波数（ｆ2）として有する電圧（Ｕ）（この場合、矩形パルス電圧）により誘導式測定コイル（２２１）に電力が供給されることが有利である。この周波数において、電気回路（１１９）のインピーダンス（Ｚ）はその抵抗（Ｒ）に等しく、この回路（１１９）の印加電圧（Ｕ）および電流振幅（Ｉ）は比例関係を有する（Ｕ＝Ｒ*Ｉ）。実際、キャパシタ（Ｃ）は使用可能な電源の周波数（ｆ2）と誘導式測定コイル（２２１）のインダクタンス（ＬB）とに従って選択される。そのため、誘導式測定コイル（２２１）は、調理器具（１００）の温度変化に相関し得る抵抗（Ｒ）変化を測定するために用いることができる。
【００４５】
さらに、感熱手段（１３０）の抵抗（ＲS）は、誘導式測定コイル（２２１）により発生する磁界の透過（δ）の深さに特に依存する。この透過（δ）の深さは、式δ＝√（ρ／π.μo.μr.ｆ）で表されるように、感熱手段（１３０）の抵抗率（ρ）および導磁性（μr）の両方に依存する。式中、μoは真空の導磁性であり、ｆは誘導式測定コイル（２２１）の周波数（ここではｆ2）である。これら２つの特性（δおよびμr）が同時に変化するならば、誘導式測定コイル（２２１）によって測定された抵抗率（Ｒ）の変化（実際は振幅Ｉ）と調理器具（１００）の温度とを関連づけることは非常に困難である。このため感熱手段（１３０）が非強磁性であることが非常に有利であることが容易にわかる。強磁性材料の場合とは異なり、導磁性（μr）は１に匹敵し、温度に依存しないからである。
【００４６】
実際、感熱手段（１３０）の非強磁性材料の性質が一旦決定されると、その厚み（Ｅ）は、誘導式測定コイル（２２１）に電力を供給する電圧（Ｕ）の周波数（ｆ2）に応じて、この周波数（ｆ2）に関連する透過（δ）の深さよりも大きくなるように選択される。
【００４７】
逆もまたしかりであり、誘導式測定コイル（２２１）に電力を供給する電圧（Ｕ）の周波数（ｆ2）は、感熱手段（１３０）の厚み（Ｅ）と透過（δ）の所望の深さとに応じて決定することができる。本実施形態では、非強磁性であるチタンの感熱手段（１３０）は周波数（ｆ2）５０ｋＨｚで１．２ｍｍの厚みを有する。
【００４８】
感熱手段（１３０）として非強磁性材料を用いる別の利点は、この場合、誘導式測定コイル（２２１）のインダクタンス（ＬS）（公知である）が非強磁性材料の存在下においてほとんど変化しないことである。
【００４９】
従ってこの特定の場合、回路（１１９）のインピーダンス（Ｚ）の中で温度に応じて変化する唯一の要素は感熱手段（１３０）の抵抗率（ρ）である。（従って、感熱手段（１３０）が非強磁性材料で形成されている場合、感熱手段（１３０）の特性のうち温度測定に関わる唯一の特性は抵抗率（ρ）の変化である。）これにより容易に正確な測定をすることができる。測定を向上させるために、感熱手段（１３０）は誘導式測定コイル（２２１）に対して相対的に配置されることが有利である。さらに感熱手段（１３０）の面積は誘導式測定コイル（２２１）のそれよりも大きいことが好ましく、これにより測定の信頼性が向上する。
【００５０】
このように調理器具（１００）の温度測定が該器具の加熱とは無関係になされ、調理器具（１００）がクッキングプレート（２００）上に配置されるとすぐに、加熱手段（２１０）の作動および調理器具（１００）のサイズとは無関係に行うことができる。
【００５１】
さらに本実施形態では、クッキングプレート（２００）は第２の熱的保護手段を含み、第２の熱的保護手段は測定手段（２２０）を熱的に保護するために用いられる。第２の熱的保護手段は別に設けられてもよいし、第１の熱的保護手段によって提供されてもよい。
【００５２】
本実施形態において、加熱手段（２１０）は誘導式である。従って調理器具の温度測定が妨害されないように、加熱手段（２１０）の電源電流変調がゼロを通過する近傍で調理器具の温度測定を行うことにより誘導式加熱手段（２１０）と誘導式測定手段（２２０）との間の誘導現象を回避することが好ましい。しかし、それぞれの周波数（ｆ1、ｆ2）は大幅に異なることが好ましい（実際は周波数は異なっても異ならなくてもよい）。
【００５３】
上記を達成するため、およびダメージを与えないために、誘導式測定コイル（２２１）は動作中、ゼロ電圧により電力が供給される停止モード（開回路）と、周波数ｆ2の矩形パルス電圧（Ｕ）により電力が供給される誘導モードとに連続的かつ交互に切り替わる。図３は、ある任意の時間単位における、周波数ｆ2での誘導式測定コイル（２２１）端部の電圧の挙動と、周波数ｆ3により変調された周波数ｆ1での誘導式加熱コイル（２１０）内の変調電流の挙動とを示す。
【００５４】
この図は模式的でありシミュレーションによるものであるが、主に、誘導式加熱コイル（２１０）の周波数（ｆ1）と誘導式測定コイル（２２１）の周波数ｆ2との差を示し、さらに誘導式測定コイル（２２１）には、ほぼ誘導式加熱コイル（２１０）の変調電流がゼロを通過する期間のみ電力が供給されるという事実を示している。
【００５５】
図３は変調がゼロを通過する近傍の動作原理を示しているが、本実施形態では図３とは対照的に、変調周波数ｆ3を発生させるインバータの電圧がある限界値（例えば３０〜４０Ｖ）未満である場合、インバータを意図的に停止させる（変調波は図３に示すほど規則的ではない）。その結果、理論的に変調がゼロを通過する近傍で、誘導式加熱コイル（２１０）の磁界がゼロであり従って加熱手段（２１０）が停止状態である期間（５０Ｈｚでの変調の場合、１〜２ミリ秒）が存在する。この期間は測定を行うに十分である。
【００５６】
好ましい実施形態では、クッキングプレート（２００）は追加の測定手段（図示せず）を含む。追加の測定手段は受取面（２０１）の温度を測定するように設計されており、例えばＮＴＣタイプの手段（電気抵抗率が負の電気係数に応じて変化する手段）である。追加の測定手段（従来はクッキングプレート（２００）内で用いられていた）は温度測定システム（２０３）（より特定すると制御手段（２４０））に接続されており、誘導式測定コイル（２２１）によって行われる測定とそれ自体が行う測定とを相関づけるために、および温度測定システム（２０３）を較正するために用いられる。上記の温度比較は、調理器具（１００）の加熱開始時にのみ行うことができる、または加熱プロセス中の任意の時点で行うことができる。
【００５７】
誘導式測定コイル（２２０）および／または追加の測定手段による温度検出はさらに、目標最高温度が達成されたことを決定するために用いられ、加熱を停止し、それにより調理器具（１００）を保護する。
【００５８】
本実施形態では、調理器具（１００）は使用中、誘導式クッキングプレート（２００）上に配置される。例えば機能またはプログラム（煮る、湯を沸かす、油で調理する、脂肪抜きで調理する、など）の選択により加熱手段（２１０）が作動すると、誘導式加熱コイル（２１０）が、調理器具（１００）底部（１０１）内の強磁手段（１４０）内に電流を誘導する磁界を発生させる。その結果、ジュール効果により強磁手段（１４０）が加熱され、その後熱伝導により調理器具（１００）の他の部分が感熱挿入部（１３０）も含めて加熱される。
【００５９】
温度変化に応じて、感熱手段（１３０）の抵抗率（ρ）および（ＲS）ならびに電気回路（１１９）の抵抗（Ｒ）およびインピーダンス（Ｚ）が変化する。感熱手段（１３０）に非強磁材料を用いているため、および電気回路（１１９）の共振周波数（ｆr）を周波数（ｆ2）とする電圧（Ｕ）によって誘導式測定コイル（２２１）に電力を供給しているため、測定手段（２２０）によって制御手段（２４０）に送られる振幅（Ｉ）は制御手段（２４０）が振幅（Ｉ）から調理器具（１００）の温度を容易に決定することを可能にする。
【００６０】
さらに、温度測定システム（２０３）は他の機能にも用いることができる。他の機能とは、例えばクッキングプレート（２００）上に調理器具（１００）があることを検出する、さらにはその中央に調理器具（１００）があることを検出する、調理器具（１００）のタイプを認識する、または調理器具（１００）とクッキングプレート（２００）との適合性を認識するなどであり、これらの機能は、例えばエラー信号の発生または加熱手段が動作しないことと組み合わせて提供される。実際、測定手段（２２０）近傍に金属材料があると、回路（１１９）のインピーダンスが変化し、この変化は制御手段（２４０）によって検出されるが、必ずしもこのインピーダンス変化が温度に変換されるわけではない。
【００６１】
本発明はこの実施形態に限られない。
【００６２】
調理器具の底部に関して、その面が僅かに凹形状であってもよいし、その厚みが一定でなくてもよい。あるいは、その形状が円形以外、例えば卵形または矩形（正方形）であってもよい。
【００６３】
感熱手段を形成するために用いられる材料に関して、チタン、ビスマス、モリブデン（特に二珪酸モリブデン（ＭｏＳｉ２））、白金、銅、アルミニウム、マグネシウム、亜鉛またはニッケルなどの金属、またはこれら金属の合金を用いることができ、実際、金属セラミック、オーステナイト鋼または非鉄エナメルを用いることができる。
【００６４】
感熱手段に関して、該手段がディスク形状以外の形状を有していてもよく、例えば調理器具底部の中央に対し同心円状で好ましくは熱的に連結された少なくとも１つの冠部または複数の冠部を含むアセンブリが形成されていてもよい。該手段が突起または切欠部（好ましくは調理器具底部の平面内にある）を有していてもよい。該手段はさらに少なくとも部分的に、磁界に対して透過性の材料、例えばエナメルまたは塗料などで覆われていてもよい。これらは調理器具底部の下面の少なくとも一部を形成し、これにより調理器具は感熱手段を損なう危険なく容易にクリーニング可能となる。
【００６５】
感熱手段は挿入形態を取らなくてもよく、例えばスクリーン印刷または熱スプレーなどにより１以上の層またはコーティングとして堆積されてもよい。数層に重ねられた非強磁材料であってもよく、例えばコーティングまたは層として積層または堆積されてもよい。
【００６６】
強磁手段は、感熱手段が断熱されない限り感熱手段から離れていてもよい。
【００６７】
クッキングプレートは、各々に測定コイルが設けられた加熱中心をいくつか含んでいてもよい。この場合クッキングプレートは、全加熱中心に対し、多重化により加熱中心の様々な測定コイルに接続された僅か一つの測定システムからなっていてもよい。
【００６８】
制御手段は、各々が１つの所与の感熱材料に対応した熱的挙動モデルをいくつか含んでいてもよく、これによりクッキングプレートの使い方の柔軟性が増す。さらに熱的挙動モデルは、多数の測定周波数に対していくつかの熱的挙動スキームを含んでもよい。これにより調理器具の感熱材料の認識が可能となる。さらに制御手段は調節手段と連結されていてもよく、例えば電気回路という形態であってもよいし、共にマイクロプロセッサに組み込まれていてもよい。
【００６９】
測定システムに関して、測定手段の電源電圧は多周波数励起という形態を取ってもよいし、ディラックパルスという形態であってもよい。
【００７０】
電流変調が少なくとも１回ゼロを通過する近傍で温度測定値を得るために、特に温度決定用の時間が比較的長い場合、変調がゼロをＮ回通過する毎に測定を行い、１／２波用インバータを停止して器具の加熱を妨げることなく誘導式加熱コイル内でゼロ電流を達成することが可能である。ここでＮは自然数（例えば５０Ｈｚでの変調において５〜１０秒毎）である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【国際調査報告】
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