(57)【要約】マルチパス通信チャネルに対する最大循環遅延及び対応する循環プレフィックスを特定する方法、装置、およびシステムを説明する。１つの実施形態では、OFDMチャネルの選択し共分散帯域幅（２３５）とRMS遅延（２４０）との間の関係に基づいて最大循環遅延（２４５）を特定する。
2009528753.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
OFDMシンボルに循環遅延を導入するための装置であって、
周波数領域におけるOFDM信号を受信すべく結合され、前記信号のコヒーレンス帯域幅を特定する周波数相関モジュールと、
前記周波数相関モジュールと通信すべく結合され、前記信号の前記コヒーレンス帯域幅に関連するRMS遅延を決定するRMS遅延計算モジュールと、
前記RMS遅延計算モジュールと通信すべく結合され、前記RMS遅延との逆の関係に基づいて最大循環遅延を特定する循環プレフィックス長セレクタと、
を備える循環遅延導入装置。
【請求項２】
前記信号は、フーリエ変換を使用することで周波数領域に変換される、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記周波数相関モジュールは、チャネルの副搬送波の周波数と対応する振幅との間の関係を特定するために、共分散関数を用いる、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
前記周波数相関モジュールは、前記共分散関数に０から１の間の閾値を適用することによって前記コヒーレンス帯域幅を特定し、且つ
前記コヒーレンス帯域幅を、0.9に選択して、該帯域幅内に一組の周波数を規定する、請求項３に記載の装置。
【請求項５】
前記RMS遅延計算モジュールは、特定された前記コヒーレンス帯域幅に付随したRMS遅延を特定することを特徴とする、請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記RMS遅延と前記特定されたコヒーレンス帯域幅は互いに反比例し、且つ、第１のスケーリングファクタによって関連付けられる、請求項５に記載の装置。
【請求項７】
前記最大循環遅延と前記RMS遅延は互いに反比例し、且つ、第２のスケーリングファクタによって関連付けられる、請求項１に記載の装置。
【請求項８】
前記最大循環遅延と前記RMS遅延は互いに定数によって関連付けられる、請求項１に記載の装置。
【請求項９】
前記定数は、OFDMシンボルの性能をシミュレートすることによって特定される、請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
前記循環プレフィックス長セレクタは、前記最大循環遅延よりも短い長さをもつ循環プレフィックスを選択する、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
OFDMチャネル内のシンボルに循環遅延を導入する方法であって、
マルチパス信号を受信するステップと、
前記マルチパス信号を時間領域から周波数領域に変換するステップと、
前記マルチパス信号内の周波数間の相関関係を用いて前記マルチパス信号のコヒーレンス帯域幅を決定するステップと、
決定した前記コヒーレンス帯域幅を用いて時間領域内のRMS遅延を計算するステップと、
前記RMS遅延との反比例の関係に従って前記マルチパスの通信チャネル内に循環遅延を導入するステップと、
を含む循環遅延導入方法。
【請求項１２】
前記マルチパス信号に対する周波数及び対応する振幅とを表す共分散関数を計算するステップをさらに備える、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記コヒーレンス帯域幅は、前記共分散関数から導かれる周波数相関関数に９０パーセントの閾値を適用することによって決定される、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記RMS遅延は前記コヒーレンス帯域幅に反比例し、且つ、５のスケーリングファクタによって関連付けられる、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記循環遅延は、スケーリングファクタにより前記RMS遅延に対して反比例する、請求項１１に記載の方法。
【請求項１６】
前記循環遅延は、定数によって前記RMS遅延と関連付けられる、請求項１１に記載の方法。
【請求項１７】
前記最大循環遅延よりも短い長さの循環プレフィックスをデータシンボルに導入するステップをさらに備える、請求項１１に記載の方法。
【請求項１８】
ガードインターバルの長さを選択するためにコンピュータが読み取り可能媒体上で具現化するコンピュータプログラム製品であって、
マルチパス信号を受信するコンピュータ命令と、
前記マルチパス信号を時間領域から周波数領域に変換するコンピュータ命令と、
前記マルチパス信号内の周波数間の相関関係を用いて前記マルチパス信号のコヒーレンス帯域幅を決定するコンピュータ命令と、
決定し前記コヒーレンス帯域幅を用いて時間領域内のRMS遅延を計算するコンピュータ命令と、
前記RMS遅延と循環遅延との間の反比例の関係に従って前記マルチパスの通信チャネルに循環遅延を導入するコンピュータ命令と、
を有するコンピュータプログラム製品。
【請求項１９】
前記循環遅延は、最大循環遅延以上の長さを有する循環プレフィックスを用いてOFDMシンボルに導入される、請求項１８に記載のコンピュータプログラム製品。
【請求項２０】
前記循環遅延とRMS遅延はスケーリングファクタによって反比例の関係にある、請求項１９に記載のコンピュータプログラム製品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、広くは無線通信技術に関し、より詳しくは無線チャネル内の周波数相関特性に基づいてOFDMシンボルに導入する適切な循環遅延の決定に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信技術の重要性と数多くの異なる市場へのその応用がよく知られている。無線技術とその機器は継続的に改良され続け、ユーザーが音声とデータとの双方をより効果的に通信することができるようにする新しい機能と特徴が盛り込まれている。そのひとつの機能といえるWLAN通信は携帯電話やスマートフォンや携帯用情報端末（PDA）を含む多くの異なる無線機器に組み入れられつつある。
【０００３】
無線機器は、無線ローカルエリアネットワーク（WLAN）のようなポイントツーポイントコネクションまたはネットワークコネクションの両方にて、互いに通信することができる。WLANのアクセスポイントは、ネットワークのゲイトウェイとして作動して、無線機器がネットワーク上の別の機器と通信することを可能にする。この通信では多くの場合、IEEE802.11標準規格のような特定の通信標準規格に機器間の通信チャネルが従うことが要求される。通信チャネルを確立するために、無線機器及び／又はアクセスポイントはチャネルを分析して、特定の通信特性を規定する。
【０００４】
この通信チャネルには直交周波数分割多重（OFDM）方式を用いることができ、この方式はチャネル内の多くの異なる搬送波に乗せてデータを送信する。OFDMシステムは高いスペクトル効率及びＲＦ干渉に対する抵抗力が優れているという特徴をもつ。OFDMチャネルは信号に歪みを生じるマルチパスであり、この信号の歪みは、様々な物体からの信号の反射のみならず、屈折率の変化をもたらす温度や気圧や湿度などの空間的変数を含む多くの要因によっても引き起こされる。OFDMチャネルがマルチパスであることにより、周波数群は減衰して、周波数領域内で位相シフトし、時間領域内で隣接するシンボルがお互いに干渉してしまう。
【０００５】
また、OFDMチャネルの遅延広がりがチャネルの性能に悪影響を与えることがある。例えば、チャネルの遅延広がりが相対的に短い場合には、OFDMチャネルが平坦になり（つまり、信号が均一に衰えてしまう）長いエラーバーストになることがある。多くの場合、この信号のバースト性は受信機で補正することが難しく、チャネルの性能を著しく低下させることがある。チャネルの遅延広がりが長くするために、OFDMチャネルの周波数ダイバーシティを増加させて、信号内のエラーバーストを低下させることができる。チャネルの遅延広がりを長くし得るひとつの方法は、循環遅延あるいはプレフィックスをチャネル内のOFDMシンボルに導入することである。
【０００６】
適切な循環遅延の長さの計算はOFDM送信機でかなりの数の計算を要することがある。通信システムとその送信機によっては、これらの計算は通信システムの性能に悪影響を与え、送信機に過度な負担を掛けることがある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明の目的は、OFDMシステムに対する最大循環遅延長を選択する方法と機器とシステムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の１つの実施形態では、周波数領域内で多くの演算を実行することによって、OFDMチャネルに対する最大循環遅延の長さよりも短い循環プレフィックスを選択する有効な手法を提供する。最大循環遅延の長さは、信号のコヒーレンス帯域幅とRMS遅延との間の関係を用いて特定される。
【０００９】
OFDM信号を受信する無線機器は一般的に、信号を周波数領域に変換する。この変換を実行し得る１つの方法は、その信号についての離散フーリエ変換を適用することである。
【００１０】
コヒーレンス帯域幅はOFDM信号を用いる無線チャネルのために決定する。１つの実施形態では、コヒーレンス帯域幅はOFDM信号の周波数相関特性を用いて決定することができる。そして、コヒーレンス帯域幅とRMS遅延との間の反比例の関係によって、決定したコヒーレンス帯域幅からRMS遅延を推定する。この推定は、周波数領域から時間領域へと効果的にメトリックを変換し、循環遅延のメトリックは時間領域に属する。信号の決定したコヒーレンス帯域幅に基づくこの推定プロセスにはスケーリングファクタを適用することができる。
【００１１】
RMS遅延との反比例の関係に従って、最大循環遅延を近似することができる。最大循環遅延以下の長さに対応する循環プレフィックスは、OFDMチャネルで送信される前にOFDMシンボルまたはコンステレーションに導入する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１２】
以下、本発明を、図面を参照して実施例につき説明する。これらの図面は説明のためものであって、発明の限定をするものではない。本発明をこれらの実施形態とのからみで一般的に説明するが、本発明の範囲をこれらの特定の実施例に制限することを意図するものではないと理解するべきである。
【００１３】
OFDM信号中のシンボルに導入することができる循環プレフィックスの最大長を特定するための方法と装置とシステムとにつき説明する。本発明の１つの実施形態では、受信したOFDM信号を周波数領域に変換し、そして、当該信号内の搬送波に対応する周波数共分散関数を計算する。周波数共分散関数を用いることによって、信号搬送波の周波数相関を特定する。さらに第１の閾値を信号の周波数相関に適用することによってコヒーレンス帯域幅を決定する。
【００１４】
コヒーレンス帯域幅と２乗平均平方根（RMS）遅延との間の反比例の統計的関係に従って、予め決定したコヒーレンス帯域幅から、無線チャネルに対する時間領域内の２乗平均平方根（RMS）遅延を推定できる。RMS遅延を用いてOFDMシンボルの最大循環遅延を、RMS遅延との反比例関係に従って近似させる。最大循環遅延以下の長さの循環プレフィックスを選択して、OFDMシンボルに導入する。
【００１５】
以下の説明では、本発明に理解に供するために、特定の細部までが説明される。しかしながら、当業者であれば、これらの詳細な記述がなくても本発明を実施できることは明らかである。さらに、当業者であれば、無線アクセスポイントや無線ルーターや携帯電話やスマートフォンやPDAを含む多くの異なる無線機器に、以下に述べられる本発明の実施形態を組み入れることが可能である。本発明はこれらの無線機器の中にハードウェア、ソフトウェア、またはファームウェアとして統合することが可能である。したがって、以下のブロック図にて示す機構と機器は本発明の特定の実施形態を例証したものであり、本発明を不明瞭なものにすることを避けること意図したものである。さらに、図面中における構成要素同士の接続、あるいはモジュール同士の接続、あるいは構成要素とモジュール同士の接続は直接的な接続に限定されるものではない。むしろ、これらの構成要素及び／又はモジュール間のデータは、中間の構成要素やモジュールによって変形あるいは再構成あるいは変更されることがある。
【００１６】
本明細書中で「１つの実施形態」「他の実施形態」「ある実施形態」とは、その実施形態に関連して述べられた特定の特徴、構造、特性、あるいは機能が、本発明の少なくとも１つの実施形態に含まれることを意味する。本明細書の随所に用いる「１つの実施形態において」という表現は、すべて同じ実施形態を参照している必要性はない。
【００１７】
A.  システム概要
図１は、アクセスポイントを持ち、そこで複数の無線機器が通信することができるWLANを示する。このWLANは、無線アクセスポイント１４０と、コンピュータを含み得る複数のネットワークステーション１２５、１３５と、携帯電話のようなモバイル型無線機器１１５を含む。無線アクセスポイント１４０はネットワークスイッチやルータを含むことができる。
【００１８】
無線アクセスポイント１４０と他の機器１１５、１２５、１３５は、OFDMチャネルのような無線マルチパスチャネル１２０、１３０、１４５をつかって互いに通信する。OFDMチャネルは複数搬送波のチャネルであり、このチャンネルにてデータが多重周波数で送信される。これらのチャネル１２０、１３０、１４５のフォーマットは、通信が行われる環境及びチャネルの特性に従って調節することができる。例えば、ある通信チャネルでは、マルチパスの反射によって生じるシンボル間干渉の量が多くなることがある。そのような場合、このチャネル上で通信している機器は、この反射によって生じるこのマルチパスの歪みに対処しなければいけない。さらに、このチャネルでの音声やデータのような通信の種類によっては、異なる対処すべき特性が異なることもある。
【００１９】
遅延広がりが適切に維持することによって、チャネル１２０、１３０、１４５がそれぞれの内部で十分な周波数選択性を保つことが重要なことである。これらの遅延広がりは長いエラーバーストを防ぎ、適切に作動させるためにチャネル中に十分なダイバーシティを保つ。十分に大きな遅延分散を維持するのに利用できる１つの方法は、チャネル１２０、１３０、１４５に送信されるシンボル内に循環遅延を導入するやり方である。この循環遅延は受信機に好ましいOFDM信号を提供するように最適化することができる。
【００２０】
図２は、循環プレフィックスを選択して、それを信号内に挿入する本発明の１つの実施形態によるOFDMシステムを説明する。受信機２７０はOFDM信号を受信し、FFTモジュール２６０がその信号を周波数領域に変換する。その後、周波数領域の信号を復調機２５５によって復調し、デコーダ２５０によってデコードする。また、その他の機器や構成要素を受信データパス内に含めることもできる。
【００２１】
周波数共分散モジュール２３５は、周波数領域の信号を受信データパスから受信する。１つの実施形態では、周波数共分散モジュール２３５はFFTモジュール２６０の後で、復調する前の周波数領域の信号を受信する。周波数共分散モジュール２３５は共分散関数を用いて、信号内の周波数相関を特定する。この相関は実質上、信号のコーヒー連巣帯域幅を導出するのに用いられる。RMS遅延計算モジュール２４０は、導出したコヒーレンス帯域幅に関連するRMS遅延を推定する。その後、信号の推定されたRMS遅延を使うことによって、循環プレフィックス長セレクタ２４５によって最大循環プレフィックスを特定する。この最大循環プレフィックス長の特定方法につき以下詳細に説明する。
【００２２】
図示の送信データパスでは、エンコーダ２１０が周波数領域内でデータシンボルをエンコードし、変調器２１５がそのデータを信号に変調する。IFFTモジュール２２０は周波数領域の信号を時間領域に変換する。循環プレフィックスモジュール２２５は送信前のシンボルに循環プレフィックスを与える。循環プレフィックスモジュール２２５は、循環プレフィックス長セレクタ２４５と連動して、挿入できる循環プレフィックスの最大長を特定する。本発明の様々な実施形態では、循環プレフィックスモジュール２２５は、OFDMチャネルや特定の標準規格の特性に準じて、異なる循環遅延長またはプレフィックスを与えることができる。その後、送信機３３０は対応する受信機にOFDM信号を送信する。
【００２３】
図３は、送信前のシンボルに循環遅延またはプレフィックスを導入する模範的な送信機を示す。図に示すように、シンボルマッパ３１０はデータを送信信号内のシンボルにマップする。本発明の１つの実施形態では、このマッピングは周波数領域内で行う。そして、シンボルを逆フーリエ変換モジュール３２０によって時間領域に変換して、OFDMチャネルで送信できるようにする。
【００２４】
OFDMチャネルでシンボルを送信するのに複数のアンテナが用いられる。循環遅延(τN)は、複数のアンテナ間で特定され且つ広がる。この特定の実施形態では、N個のアンテナがシンボルを用いて送信する。第１のパス３４０では循環遅延をOFDM搬送信号上のシンボルに導入しない。第２のパス３５０では、循環プレフィックス３４３に関連する第１の循環遅延(τ2)３３３を第２のOFDM搬送信号上のシンボルに導入する。ｎ番目のパス３６０では、ｎ番目のOFDM搬送信号上のシンボルにｎ番目の循環遅延(τN)３３５と循環プレフィックス３４５を導入する。本発明の１つの実施形態では、循環遅延をアンテナアレイにわたってしだいに増大させる。例えば、アレイ中にアンテナが３つある場合には、τ2 =τN/2およびτ3 =τNとする。これらの循環遅延はチャネル応答に「エコー」を与える。それはチャネルの周波数選択性を増大させることになる。
【００２５】
図４は、本発明の１つの実施形態により、シンボルの中に導入し得る循環遅延の特別な例を示す。上述したように、循環遅延はOFDM搬送信号上に変調されたシンボル又はデータのコンステレーションに導入することができる。循環遅延もプレフィックスも導入されていない時間領域のシンボル４１０を示してある。このシンボルは、図３に示した第１のデータパスから送信されたシンボルを表すものとすることができる。長さがτ2の循環プレフィックスまたは遅延を有するシンボル４１０の第２の例も図示する。この第２例のシンボル４１０の最後に循環プレフィックス４３０が付け加わることによって、特定の量のサンプル（長さτ2に相当）がシフトする。循環プレフィックス４３０の最後部にガードインターバル４５０を挿入することができる。シンボル４１０及び対応する循環プレフィックスの第２の例は、図３における第２のデータパス３５０上で送信されたシンボルを示している。
【００２６】
長さτN（シンボル４１０における最長の循環遅延）の循環プレフィックス４６０を有するシンボル４１０の第３の例も示してある。シンボル４１０及び対応する循環プレフィックス４６０の第３の例は、図３のｎ番目のデータパス３６０で送信されたシンボルを表すものとすることができる。当業者ならば、多数のOFDM送信データパスに様々な循環遅延の数列を用いて循環遅延を広げることができることを理解できるだろう。OFDMシステムの性能に悪影響を与えないようにするために、ガードインターバルの長さは最長循環遅延τNとチャネル遅延との和よりも長くしなければいけない。
【００２７】
B.  最大の循環プレフィックス長の特定
図５は本発明の１つの実施形態による循環プレフィックス長を選択する装置のブロック図である。適切な最大の循環プレフィックス長はチャネル周波数の相関、コヒーレンス帯域幅、およびRMS遅延の分析に基づいて特定される。この分析はOFDM送信機あるいは受信機で行うことができる。
【００２８】
上述したように、OFDM信号は時間領域で受信される。フーリエ変換モジュール５１５を用いて、OFDM信号を周波数領域に変換する。この特定の実施例では、信号の周波数相関の分析は、周波数領域で行うと、時間領域で行う場合に比べてあまり資源集約的にならない。当業者に周知の様々なタイプの構成要素を用いて、信号を時間領域から周波数領域に変換することができる。
【００２９】
周波数共分散モジュール５２０は入力OFDM信号の周波数共分散関数を計算する。周波数領域におけるOFDM信号は以下のように表される。
【００３０】
【数１】
2009528753.tif 000003
【００３１】
ここで、Nは周波数トーンの数であり、XはOFDM信号における狭帯域信号である。周波数領域におけるこのOFDM信号は、図６Ａに示すように、模範的な副搬送波のインデックスプロットによって、図式的に表すことができる。この図では、それぞれが特定の振幅を有する複数の周波数を示してある。これらの各周波数は、搬送波としてOFDMチャネルの中で作動して、データを包含するように変調される。直交振幅変調（"QAM"）あるいはバイナリ位相シフトキーイング ("BPSK")などのように様々な変調技術を実行してもよい。
【００３２】
これらの各周波数間の相関関係を用いて、OFDMチャネルの特有な特性及びガードインターバルの長さとそこに使用される適切な循環遅延を特定することができる。具体的には、周波数共分散モジュール５２０が次式に従って共分散関数が計算できる。
【００３３】
【数２】
2009528753.tif 000004
【００３４】
ここで、C(m)はOFDMチャネル内における２つの周波数間の関係を統計的に評価する。この共分散関数を用いてOFDMチャネルに対する相関関数を字式に従って規定することができる。
【００３５】
【数３】
2009528753.tif 000005
【００３６】
ここで、R(m)は１から０の間の値をとる周波数関係の統計的尺度である。
【００３７】
図６Ｂは、本発明の１つの実施形態による模範的な周波数共分散関数のグラフを示す。周波数共分散関数は、Ｎ個の整数値に対して離散的な共分散値を与える。本発明の１つの実施例では、この周波数共分散値は０から１の間をとり、１が完全相関を意味し、０は相関関係がないことを意味する。当業者には、様々な周波数相関関数とグラフが共分散関数から生成できることが理解できるだろう。それらすべてが本発明の範囲の中に含まれることを意図する。
【００３８】
周波数共分散モジュール５２０は、適切なコヒーレンス帯域幅６５０を特定するために周波数相関関数に閾値６４０を適用する。コヒーレンス帯域幅とは、OFDMチャネルが周波数のスペクトル成分を等しい利得及び線形位相で通す周波数の範囲のことを云う。
【００３９】
本発明の１つの実施形態では、閾値６４０を0.9として、これを相関関数R(m)に適用する。この実施形態ではＭの値を求めて、この値を周波数相関が周波数相関関数R(m)に従って0.9以上となる周波数の範囲として規定する。例えば、0.9を適用する場合は、値32というように、特定のR(m)の値が特定される。802.11a標準規格から、総帯域幅は20MHzと規定し、最大のMの値は64と規定することができる。この情報を用いて、以下のようにコヒーレンス帯域幅(Bc)を規定することができる。
(32/64) x 20MHz = 10MHz
【００４０】
このような状況では、10MHzのコヒーレンス帯域幅は、90%以上の周波数相関に関連することになる。正規化した相関関数を使用する場合には、適用する閾値の範囲は０から１までとすることができ、あるいは特定の相関関数の特性に応じて任意の範囲とすることもできることを、当業者であるならば理解することができるだろう。
【００４１】
RMS遅延計算モジュール５３０は、特定したコヒーレンス帯域幅に関連するRMS遅延を計算する。この計算によって、周波数領域から時間領域へと、その後の信号処理を効果的に変換する。OFDMチャネルインパルス応答からRMS遅延が導かれ、これはマルチパス信号の遅延時間と振幅を表す。RMS遅延(DR)は以下のように信号のコヒーレンス帯域幅に逆比例している。
DR= X/Bc
ここで、Bcはコヒーレンス帯域幅である。この式は信号の対応するRMS遅延であり、Xはスケーリングファクタである。
【００４２】
この関係を使用して、RMS遅延計算モジュール５３０は、事前に選択したコヒーレンス帯域幅からOFDMチャネルに対するRMS遅延を導くことができる。特に、計算したコヒーレンス帯域幅からRMS遅延を概算するために、（スケーリングファクタXを含む）統計的な関係を使用できる。例えば、10MHzのコヒーレンス帯域幅を計算する上述した例では、Xは５であり、対応するRMS遅延は0.5μsであると推定される。当業者には、RMS遅延にコヒーレンス帯域幅を関連付けるのに様々な方法を使用できることは明らかである。そして、それらすべてが本発明の範囲に含まれることを意図する。RMS遅延とコヒーレンス帯域幅との関係についての解説の１つが"Mobile Radio Communications" Steele, R., IEEE Press (1994)に提供されている。
【００４３】
RMS遅延との反比例の関係に従って、循環プレフィックス長セレクタ５４０は最大の循環遅延（CMAX）または循環プレフィックス長を選択する。本発明の１つの実施形態では、最大循環遅延は次式に基づいて選択する。
CMAX= A*(1/DR)    （Aはスケーリングファクタ）
本発明の別の実施形態では、最大の循環遅延を以下のように計算できる。
CMAX= B - DR    （Bは定数）
スケーリングファクタAおよび定数Bは、シミュレーションを含む様々な方法を使用して決定することができる。
【００４４】
１つの実施形態では、最大循環遅延の長さの特定と循環プレフィックスの選択を受信機で行って、それを送信機へ供給することが可能である。別の実施形態では、時分割デュプレックスシステム(TDD)のチャネル双方向性を想定して、それに従って送信機が循環プレフィックスを選択することも可能である。
【００４５】
C. ガードインターバル長さを選択する方法
図７は、本発明の１つの実施形態に従ってOFDMシンボルに挿入するための適切な循環プレフィックスを、選択するための方法を構成から独立させて説明する。無線機器はOFDM信号を受信する（ステップ７１０）、その信号を周波数領域に変換する（ステップ７２０）。この変換を実行する１つの方法は、信号にフーリエ変換を適用することである。
【００４６】
OFDM信号に対するコヒーレンス帯域幅を決定する（ステップ７３０）。１つの実施形態では、OFDM信号中の周波数相関特性を使用することでコヒーレンス帯域幅を決定できる。決定したコヒーレンス帯域幅を用いてRMS遅延を推定する（ステップ７４０）。これは効果的に、その後の信号処理を時間領域に変換する。RMS遅延はコヒーレンス帯域幅に逆比例であることから、RMS遅延が統計的に推定される。スケーリングファクタがこの推定で必要となることがある。
【００４７】
RMS遅延との反比例の関係に従って、最大循環遅延を近似する（ステップ７５０）。この最大循環遅延の近似はスケーリングファクタまたは定数の適用を含めることができる。近似した最大循環遅延よりも短い循環プレフィックスを選択する。この循環プレフィックスを送信前のOFDMシンボルあるいはコンステレーションに挿入する（ステップ７６０）。
【００４８】
特定の実施形態を参照して本発明を説明したが、当業者であれば、様々な変更が可能であることを理解できるだろう。本発明の上述の実施形態を様々な変形及び変更でき、本発明は請求の範囲によってのみ限定される。
【図面の簡単な説明】
【００４９】
【図１】本発明の１つの実施形態に従った無線機器が通信できるアクセスポイントを含むWLANの概略図である。
【図２】本発明の１つの実施形態に従った送信機と受信機のデータパスのブロック図である。
【図３】本発明の１つの実施形態に従った送信機内の循環プレフィックス挿入の概略図である。
【図４】本発明の１つの実施形態に従ったOFDMシンボルに関する循環遅延のブロック図である。
【図５】本発明の１つの実施形態に従った最大循環遅延長を選択する装置のブロック図である。
【図６Ａ】本発明の１つの実施形態に従ったOFDMチャネル内の搬送波周波数を示す例のプロットである。
【図６Ｂ】本発明の１つの実施形態に従ったOFDMチャネルの周波数共分散関数のグラフ例である。
【図７】本発明の１つの実施形態に従った循環遅延を決定するための方法を示すフローチャートである。
【図１】
2009528753.tif 000006
【図２】
2009528753.tif 000007
【図３】
2009528753.tif 000008
【図４】
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【図５】
2009528753.tif 000010
【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
2009528753.tif 000012
【図７】
2009528753.tif 000013
【国際調査報告】
2009528753.tif 000014
2009528753.tif 000015
2009528753.tif 000016