(57)【要約】  グループＩＩ、ＩＩＩおよびＩＶ潤滑基油のデポジット形成傾向は、ジフェニルアミンまたはフェニル−α−ナフチルアミンと、トリアリールホスファイトとの相乗的混合物を用いることによって低減される。【選択図】なし【特許請求の範囲】
【請求項１】
グループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ油およびそれらの混合物からなる群から選択される潤滑基油におけるデポジット形成を低減する方法であって、
前記油に、有効量の、下記式Ｉによって表されるトリアリールホスファイトと、下記式ＩＩおよびＩＩＩによってそれぞれ表されるジフェニルアミンおよびフェニル−α−ナフチルアミンのいずれかの混合物：
【化１】
2009532523.tif 000006
［式中、
Ｒ１は、Ｈまたは炭素原子１〜８個を有するヒドロカルビル基であり、
Ｒ２は、Ｈまたは炭素原子１〜１２個のヒドロカルビル基であり、
Ｒ３は、炭素原子１〜１２個のヒドロカルビル基またはＮＨＲ４（Ｒ４は、炭素原子１〜１２個のヒドロカルビル基である）である］
を添加する工程を含むことを特徴とするデポジット形成の低減方法。
【請求項２】
前記混合物におけるジフェニルアミンまたはフェニル−α−ナフチルアミン：トリアリールホスファイトの重量比は、５：１〜１：５の範囲にあることを特徴とする請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記基油へ添加される前記混合物の量は、前記組成物の全重量を基準として、０．１重量％〜２重量％の範囲にあることを特徴とする請求項２に記載の方法。
【請求項４】
Ｒ１は、ｔｅｒｔ−ブチル基であり、Ｒ２はＨであり、Ｒ３はオクチル基であることを特徴とする請求項３に記載の方法。
【請求項５】
前記油は、グループＩＩＩ油であることを特徴とする請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記グループＩＩＩ油は、ＧＴＬ油であることを特徴とする請求項５に記載の方法。
【請求項７】
ホットチューブ試験によって示される、低減されたデポジット形成傾向を有する潤滑油組成物であって、
主要量の、グループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ油およびそれらの混合物からなる群から選択される潤滑油粘度の油；並びに
少量の、下記式Ｉによって表されるトリアリールホスファイトと、下記式ＩＩおよびＩＩＩによってそれぞれ表されるジフェニルアミンおよびフェニル−α−ナフチルアミンのいずれかの混合物：
【化２】
2009532523.tif 000007
［式中、
Ｒ１は、Ｈまたは炭素原子１〜８個を有するヒドロカルビル基であり、
Ｒ２は、Ｈまたは炭素原子１〜１２個のヒドロカルビル基であり、
Ｒ３は、炭素原子１〜１２個のヒドロカルビル基またはＮＨＲ４（Ｒ４は、炭素原子１〜１２個のヒドロカルビル基である）である］
を含むことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項８】
前記混合物におけるジフェニルアミンまたはフェニル−α−ナフチルアミン：トリアリールホスファイトの重量比は、５：１〜１：５の範囲にあることを特徴とする請求項７に記載の組成物。
【請求項９】
前記混合物の量は、前記組成物の全重量を基準として、０．１重量％〜２重量％の範囲にあることを特徴とする請求項８に記載の組成物。
【請求項１０】
Ｒ１は、ｔｅｒｔ−ブチル基であり、Ｒ２はＨであり、Ｒ３はオクチル基であることを特徴とする請求項９に記載の組成物。
【請求項１１】
前記基油は、グループＩＩＩ基油であることを特徴とする請求項１０に記載の組成物。
【請求項１２】
前記グループＩＩＩ基油は、ＧＴＬ油であることを特徴とする請求項１１に記載の組成物。
【請求項１３】
グループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ油およびそれらの混合物からなる群から選択される潤滑基油におけるデポジット形成を低減するための方法であって、
前記油に、有効量の、下記式Ｉによって表されるトリアリールホスファイトと、下記式ＩＩおよびＩＩＩによってそれぞれ表されるジフェニルアミンおよびフェニル−α−ナフチルアミンのいずれかの混合物：
【化３】
2009532523.tif 000008
［式中、
Ｒ１は、Ｈまたは炭素原子１〜８個を有するヒドロカルビル基であり、
Ｒ２は、Ｈまたは炭素原子１〜１２個のヒドロカルビル基であり、
Ｒ３は、炭素原子１〜１２個のヒドロカルビル基またはＮＨＲ４（Ｒ４は、炭素原子１〜１２個のヒドロカルビル基である）である］
を添加する工程を含み、
前記ジフェニルアミンまたはフェニル−α−ナフチルアミン：前記トリアリールホスファイトの重量比は、５：１〜１：５の範囲にあることを特徴とするデポジット形成の低減方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑組成物におけるデポジット形成の低減方法に関する。より詳しくは、本発明は、潤滑油へ添加された際に、潤滑油におけるデポジット形成を低減する酸化防止剤の相乗的組合せに関する。
【背景技術】
【０００２】
現代の潤滑油組成物は、潤滑油粘度の油の主要量、および過量の性能向上添加剤（酸化防止剤、極圧剤、流動点降下剤、粘度向上剤、金属不活性化剤など）の少量を含む。
【０００３】
特定の装置の要求を満たすための多数の潤滑組成物の開発にも係らず、装置設計における現在の傾向は、より高温で、より長時間機能する潤滑油を必要とする。より高い温度は、潤滑組成物の酸化の増大をもたらすことができ、従って益々改良された酸化防止剤に対する研究が刺激される。
【０００４】
特許文献１においては、改良された酸化耐性を有する潤滑組成物が開示される。潤滑油は、１種以上の酸化防止剤の少なくとも２重量％および分散剤または清浄剤を含む。酸化防止剤は、アミン酸化防止剤、ジチオホスホリックエステル、フェノール酸化防止剤、ジチオカルボネート、芳香族ホスファイト、並びに硫化脂肪油およびオレフィンからなる群から選択される。
【０００５】
特許文献２においては、少なくとも１種のジフェニルアミンおよび中性有機ホスフェートまたはホスファイトを含む潤滑油の安定化組成物が開示される。アミン酸化防止剤およびある種のフェノール酸化防止剤との混合物が更に開示される。安定化組成物は、酸化防止剤およびホスファイトを、４０℃〜１５０℃で、０．２〜６時間加熱することによって調製される。
【０００６】
特許文献３は、圧縮機のガス漏れを、少なくとも１種のホスファイト酸化防止剤および少なくとも１種の第二の酸化防止剤を有する潤滑油を用いることによって低減するための方法を開示する。第二の酸化防止剤は、アミン化合物、フェノール化合物、およびそれらの混合物からなる群から選択される。
【０００７】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００３／００９６７１３Ａ１号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第２００３／０１７１２２７Ａ１号明細書
【特許文献３】米国特許第６，１７２，０１４Ｂ１号明細書
【特許文献４】米国特許第６，０８０，３０１号明細書
【特許文献５】米国特許第６，０９０，９８９号明細書
【特許文献６】米国特許第６，１６５，９４９号明細書
【特許文献７】米国特許第４，５６８，６６３号明細書
【特許文献８】米国特許第４，６６３，３０５号明細書
【特許文献９】米国特許第４，５４２，１２２号明細書
【特許文献１０】米国特許第４，６２１，０７２号明細書
【特許文献１１】米国特許第５，５４５，６７４号明細書
【特許文献１２】米国特許第２，８１７，６９３号明細書
【特許文献１３】米国特許第４，９００，４０７号明細書
【特許文献１４】米国特許第４，９３７，３９９号明細書
【特許文献１５】米国特許第４，９７５，１７７号明細書
【特許文献１６】米国特許第４，９２１，５９４号明細書
【特許文献１７】米国特許第５，０５９，２９９号明細書
【特許文献１８】米国特許第５，２００，３８２号明細書
【特許文献１９】米国特許第５，５１６，７４０号明細書
【特許文献２０】米国特許第５，１８２，２４８号明細書
【特許文献２１】米国特許第５，２９０，４２６号明細書
【特許文献２２】米国特許第５，５８０，４４２号明細書
【特許文献２３】米国特許第５，９７６，３５１号明細書
【特許文献２４】米国特許第５，９３５，４１７号明細書
【特許文献２５】米国特許第５，８８５，４３８号明細書
【特許文献２６】米国特許第５，９６５，４７５号明細書
【特許文献２７】米国特許第６，１９０，５３２号明細書
【特許文献２８】米国特許第６，３７５，８３０号明細書
【特許文献２９】米国特許第６，３３２，９７４号明細書
【特許文献３０】米国特許第６，１０３，０９９号明細書
【特許文献３１】米国特許第６，０２５，３０５号明細書
【特許文献３２】米国特許第６，０９６，９４０号明細書
【特許文献３３】米国特許第６，６２０，３１２号明細書
【特許文献３４】米国特許第６，６７６，８２７号明細書
【特許文献３５】米国特許第６，３８３，３６６号明細書
【特許文献３６】米国特許第６，４７５，９６０号明細書
【特許文献３７】米国特許第５，０５９，２９９号明細書
【特許文献３８】米国特許第５，９７７，４２５号明細書
【特許文献３９】米国特許第５，９３５，４１６号明細書
【特許文献４０】米国特許第４，９２３，５８８号明細書
【特許文献４１】米国特許第５，１５８，６７１号明細書
【特許文献４２】米国特許第４，８９７，１７８号明細書
【特許文献４３】欧州特許第０３２４５２８（Ｂ１）号明細書
【特許文献４４】欧州特許第０５３２１１６（Ｂ１）号明細書
【特許文献４５】欧州特許第０５３２１１８（Ｂ１）号明細書
【特許文献４６】欧州特許第０５３７８１５（Ｂ１）号明細書
【特許文献４７】欧州特許第０５８３８３６（Ｂ２）号明細書
【特許文献４８】欧州特許第０６６６８９４（Ｂ２）号明細書
【特許文献４９】欧州特許第０６６８３４２（Ｂ１）号明細書
【特許文献５０】欧州特許出願公開第０７７６９５９（Ａ３）号明細書
【特許文献５１】国際公開第９７／０３１６９３（Ａ１）号パンフレット
【特許文献５２】国際公開第０２／０６４７１０（Ａ２）号パンフレット
【特許文献５３】国際公開第０２／０６４７１１（Ａ１）号パンフレット
【特許文献５４】国際公開第０２／０７０６２７（Ａ２）号パンフレット
【特許文献５５】国際公開第０２／０７０６２９（Ａ１）号パンフレット
【特許文献５６】国際公開第０３／０３３３２０（Ａ１）号パンフレット
【特許文献５７】英国特許第１，４２９，４９４号明細書
【特許文献５８】英国特許第１，３５０，２５７号明細書
【特許文献５９】英国特許第１，４４０，２３０号明細書
【特許文献６０】英国特許第１，３９０，３５９号明細書
【特許文献６１】国際公開第９９／４５０８５号パンフレット
【特許文献６２】国際公開第９９／２０７２０号パンフレット
【特許文献６３】欧州特許第４６４５４６号明細書
【特許文献６４】欧州特許第４６４５４７号明細書
【特許文献６５】米国特許第４，５９４，１７２号明細書
【特許文献６６】米国特許第４，９４３，６７２号明細書
【特許文献６７】米国特許第６，０４６，９４０号明細書
【特許文献６８】米国特許第６，４７５，９６０号明細書
【特許文献６９】米国特許第６，１０３，０９９号明細書
【特許文献７０】米国特許第６，３３２，９７４号明細書
【特許文献７１】米国特許第６，３７５，８３０号明細書
【特許文献７２】米国特許第４，９０６，３５０号明細書
【特許文献７３】米国特許第５，０７５，２６９号明細書
【特許文献７４】米国特許第４，９５６，１２２号明細書
【特許文献７５】米国特許第４，８２７，０６４号明細書
【特許文献７６】米国特許第４，８２７，０７３号明細書
【特許文献７７】米国特許第４，１４９，１７８号明細書
【特許文献７８】米国特許第３，３８２，２９１号明細書
【特許文献７９】米国特許第３，７４２，０８２号明細書
【特許文献８０】米国特許第３，７６９，３６３号明細書
【特許文献８１】米国特許第３，８７６，７２０号明細書
【特許文献８２】米国特許第４，２３９，９３０号明細書
【特許文献８３】米国特許第４，３６７，３５２号明細書
【特許文献８４】米国特許第４，４１３，１５６号明細書
【特許文献８５】米国特許第４，４３４，４０８号明細書
【特許文献８６】米国特許第４，９１０，３５５号明細書
【特許文献８７】米国特許第４，９５６，１２２号明細書
【特許文献８８】米国特許第５，０６８，４８７号明細書
【特許文献８９】米国特許第４，２１８，３３０号明細書
【非特許文献１】ＡＰＩ文献第１５０９号（ｗｗｗ．ＡＰＩ．ｏｒｇ．）
【非特許文献２】ＧｕｎｄｅｒｓｏｎおよびＨａｒｔ著「合成潤滑油」（Ｒｅｉｎｈｏｌｄ  Ｐｕｂｌ．Ｃｏｒｐ．、ＮＹ、１９６２年）
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
潤滑組成物の酸化安定性はまた、デポジット形成の低減をもたらすと考えられてよいものの、経験から、必ずしも常にそうでないことが示されている。従って、潤滑組成物におけるデポジット形成を低減するであろう潤滑油添加剤に対する必要性が依然としてある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
ごく手短に言うと、本発明は、部分的に、グループＩＩ、ＩＩＩ、およびＩＶ潤滑基油におけるデポジット形成の低減が、ジフェニルアミンまたはフェニル−α−ナフチルアミンと、トリアリールホスファイトとの相乗的混合物を用いることによって達成されることが出来るという驚くべき予想外の発見に基づく。
【００１０】
従って、本発明の一態様においては、本発明は、グループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、およびそれらの混合物からなる群から選択される潤滑油基油におけるデポジット形成の低減を、基油へ、ジフェニルアミンまたはフェニル−α−ナフチルアミンと、トリアリールホスファイトとの混合物の有効量を添加することによって定められる。
【００１１】
他の態様においては、グループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、およびそれらの混合物からなる群から選択される潤滑油粘度の油の主要量、並びにジフェニルアミンまたはフェニル−α−ナフチルアミンと、トリアリールホスファイトとの混合物の少量の有効量を含む潤滑油組成物が提供される。
【００１２】
本発明を実施するに際して適切な潤滑基油は、グループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、およびそれらの混合物からなる群から選択されるいかなる天然または合成油でもある。特に好ましくは、グループＩＩＩ基油、特にはＧＴＬグループＩＩＩ基油である。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
ＧＴＬ物質は、合成、組合せ、変換、転位、および／または分解／解体プロセスの１種以上により、ガス状の炭素含有化合物、水素含有化合物、および／または原料材としての要素（水素、二酸化炭素、一酸化炭素、水、メタン、エタン、エチレン、アセチレン、プロパン、プロピレン、プロピン、ブタン、ブチレン、およびブチンなど）から誘導される物質である。ＧＴＬ基材および基油は、一般に、炭化水素（例えば、ワックス質合成炭化水素）から誘導される潤滑油粘度のＧＴＬ物質であり、これはそれ自体、より単純なガス状の炭素含有化合物、水素含有化合物、および／または原料材としての要素から誘導される。ＧＴＬ基材には、潤滑油沸点範囲で沸騰する油が含まれる。これは、例えば蒸留または熱拡散によるなどで、ＧＴＬ物質から分離／分留され、引続いて周知の接触または溶剤脱ロウプロセスに付されて、低減された／低流動点の潤滑油；ワックス異性化油（例えば、水素異性化または異性化脱ロウ合成炭化水素を含む）；水素異性化または異性化脱ロウフィッシャー−トロプシュ（Ｆ−Ｔ）物質（即ち、炭化水素、ワックス質炭化水素、ワックス、および可能な類似の含酸素化合物）；好ましくは、水素異性化または異性化脱ロウＦ−Ｔ炭化水素、水素異性化または異性化脱ロウＦ−Ｔワックス、水素異性化または異性化脱ロウ合成ワックス、若しくはそれらの混合物が製造される。
【００１４】
ＧＴＬ物質から誘導されるＧＴＬ基材、特に水素異性化／異性化脱ロウＦ−Ｔ物質誘導基材、および他の水素異性化／異性化脱ロウワックス誘導基材は、典型的には、動粘度（１００℃）約２ｍｍ２／秒〜約５０ｍｍ２／秒、好ましくは約３ｍｍ２／秒〜約５０ｍｍ２／秒、より好ましくは約３．５ｍｍ２／秒〜約３０ｍｍ２／秒を有することを特徴とする。これは、Ｆ−Ｔワックスの異性化脱ロウによって誘導されるＧＴＬ基材（動粘度（１００℃）約４ｍｍ２／秒および粘度指数約１３０以上を有する）により例示される。本明細書における動粘度の引用は、ＡＳＴＭ法Ｄ４４５によってなされる測定値を示す。
【００１５】
ＧＴＬ物質から誘導されるＧＴＬ基材および基油、特に水素異性化／異性化脱ロウＦ−Ｔ物質誘導基材、および他の水素異性化／異性化脱ロウワックス誘導基材（ワックス水素異性化油／異性化脱ロウ油など）は、この発明の基材成分であるが、これは、更に、流動点約−５℃以下、好ましくは約−１０℃以下、より好ましくは約−１５℃以下、更により好ましくは約−２０℃以下を有することを更に典型的に特徴とする。いくつかの条件下では、好都合な流動点約−２５℃以下を有してもよく、有用な流動点は、約−３０℃〜約−４０℃以下である。必要に応じて、異なる脱ロウ工程が、所望の流動点を達成するために行われてもよい。本明細書における流動点の引用は、ＡＳＴＭ  Ｄ９７、および類似の自動型によってなされる測定値を示す。
【００１６】
ＧＴＬ物質から誘導されるＧＴＬ基材、特に水素異性化／異性化脱ロウＦ−Ｔ物質誘導基材、および他の水素異性化／異性化脱ロウワックス誘導基材は、この発明の基材成分であるが、これはまた、粘度指数８０以上、好ましくは１００以上、より好ましくは１２０以上を有することを典型的に特徴とする。加えて、ある特定の場合においては、これらの基材の粘度指数は、好ましくは１３０以上、より好ましくは１３５以上、更により好ましくは１４０以上であってもよい。例えば、ＧＴＬ物質、好ましくはＦ−Ｔ物質、特にはＦ−Ｔワックスから誘導されるＧＴＬ基材は、一般に、粘度指数１３０以上を有する。本明細書における粘度指数の引用は、ＡＳＴＭ法Ｄ２２７０を示す。
【００１７】
加えて、ＧＴＬ基材は、典型的には、高度にパラフィン質（＞９０％飽和分）であり、モノシクロパラフィンおよびマルチシクロパラフィンの混合物を、非環式イソパラフィンとの組合せで含んでもよい。これらの組合せにおけるナフテン質（即ち、シクロパラフィン）含有量の比率は、用いられる触媒および温度によって異なる。更に、ＧＴＬ基材および基油は、典型的には、非常に低い硫黄および窒素含有量を有する。これは、一般には、これらの元素のそれぞれについて、約１０ｐｐｍ未満、より典型的には約５ｐｐｍ未満を含む。Ｆ−Ｔ物質、特にＦ−Ｔワックスの水素異性化／異性化脱ロウによって得られるＧＴＬ基材および基油の硫黄および窒素含有量は、本質的にはゼロである。
【００１８】
好ましい実施形態においては、ＧＴＬ基材は、主に非環式イソパラフィンおよびほんの少量のシクロパラフィンからなるパラフィン質物質を含む。これらのＧＴＬ基材は、典型的には、非環式イソパラフィン６０重量％超、好ましくは非環式イソパラフィン８０重量％超、より好ましくは非環式イソパラフィン８５重量％超、最も好ましくは非環式イソパラフィン９０重量％超からなるパラフィン質物質を含む。
【００１９】
ＧＴＬ基材、水素異性化または異性化脱ロウＦ−Ｔ物質誘導基材、およびワックス誘導水素異性化／異性化脱ロウ基材（ワックス異性化油／異性化脱ロウ油など）の有用な組成物は、例えば、特許文献４、特許文献５および特許文献６に列挙される。
【００２０】
ワックス質原料から誘導される異性化油／異性化脱ロウ油基材（これはまた、この発明で用いるのに適切である）は、潤滑油粘度のパラフィン質流体である。これは、鉱油、非鉱油、非石油、または天然素材（例えば、ガス油、スラックワックス、ワックス質燃料の水素化分解装置ボトム、炭化水素ラフィネート、天然ワックス、水素化分解油、熱分解油、フート油、石炭液化またはシェール油からのワックスの１種以上などの原料材）の、若しくは他の適切な鉱油、非鉱油、非石油、または天然素材誘導ワックス質物質の水素異性化または異性化脱ロウワックス質原料材、炭素数約２０個以上（好ましくは約３０個以上）を有する線状または分枝ヒドロカルビル化合物、およびこれらの異性化油／異性化脱ロウ油基材および基油の混合物から誘導される。
【００２１】
本明細書で用いられるように、次の用語は、以下に示される意味を有する。即ち、
（ａ）「ワックス」：高流動点を有する炭化水素質物質である。これは、典型的には、室温（約１５℃〜２５℃）で固体として存在し、主にパラフィン質物質からなる。
（ｂ）「パラフィン質」物質：いかなる飽和炭化水素でもある。アルカンなどである。パラフィン質物質には、線状アルカン、分枝アルカン（イソパラフィン）、シクロアルカン（シクロパラフィン；単環および／または多環）、および分枝シクロアルカンが含まれてもよい。
（ｃ）「水素処理」：原料材が、高温で圧力下に、通常は触媒の存在下に、水素と共に加熱されて、あまり望ましくない成分が除去および／または転化され、改良された生成物が製造される精製プロセスである。
（ｄ）「水素化」：硫黄および／または窒素含有炭化水素を、硫黄および／または窒素含有量が低減された炭化水素生成物に転化する接触水素添加プロセスである。これは、副生物として（それぞれ）硫化水素および／またはアンモニアを生成する。同様に、酸素含有炭化水素はまた、炭化水素および水へ還元されることができる。
（ｅ）「水素化脱ロウ」（または接触脱ロウ）：ノルマルパラフィン（ワックス）および／またはワックス質炭化水素が、分解／切断によってより低分子量の種に転化され、転位／異性化によってより分枝されたイソ−パラフィンに添加される接触プロセスである。
（ｆ）「水素異性化」（若しくは異性化または異性化脱ロウ）：ノルマルパラフィン（ワックス）および／または僅かに分枝されたイソ−パラフィンが、転位／異性化によってより分枝されたイソ−パラフィンに転化される接触プロセスである。
（ｇ）「水素化分解」：水素添加が、炭化水素の分解／切断を伴う接触プロセスである。例えば、より重質の炭化水素が、より軽質の炭化水素に転化されるか、または芳香族および／またはシクロパラフィン（ナフテン）が、非環式分枝パラフィンに転化される。
【００２２】
先に示されるように、本発明で必要な成分として用いるのに適切な異性化油／異性化脱ロウ油基材は、ワックス質原料（スラックワックスなど）から誘導されることができる。
【００２３】
スラックワックスは、溶剤または自動冷却脱ロウによって、石油から回収されるワックスである。溶剤脱ロウは、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）、メチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）、ＭＥＫ／ＭＩＢＫの混合物、ＭＥＫおよびトルエンの混合物などの冷却された溶剤を用い、一方自動冷却脱ロウは、プロパンまたはブタンなどの加圧された液化低沸点炭化水素を用いる。
【００２４】
石油から確保されるスラックワックスは、硫黄および窒素含有化合物を含んでもよい。これらのヘテロ原子化合物は、水素化（水素化分解ではない）によって、例えば水素化脱硫（ＨＤＳ）および水素化脱窒素（ＨＤＮ）によるなどで除去されて、水素異性化触媒の引続く被毒／不活性化が防止されなければならない。
【００２５】
好ましい実施形態においては、ＧＴＬ基材が誘導されるＧＴＬ物質は、Ｆ−Ｔ物質（即ち、炭化水素、ワックス質炭化水素、ワックス）である。スラリーＦ−Ｔ合成プロセスは、有利には、原料を、ＣＯおよび水素から合成するのに用いられてもよい。特に、触媒コバルト成分を含むＦ−Ｔ触媒を用いるものであり、より望ましいより高分子量のパラフィンを製造するための高いアルファ値がもたらされる。このプロセスはまた、当業者に周知である。
【００２６】
Ｆ−Ｔ合成プロセスにおいては、Ｈ２およびＣＯの混合物を含む合成ガスが、炭化水素、好ましくは液体炭化水素に接触転化される。水素／一酸化炭素のモル比は、広く、約０．５〜４の範囲であってもよい。しかし、これは、より典型的には、約０．７〜２．７５、好ましくは約０．７〜２．５の範囲内にある。周知のように、Ｆ−Ｔ合成プロセスには、触媒が、固定床、流動床の形態にあるか、若しくは触媒粒子のスラリーとして炭化水素スラリー液体中にあるプロセスが含まれる。Ｆ−Ｔ合成反応の化学量論モル比は、２．０である。しかし、化学量論比以外を用いることについては、当業者が周知のように多くの理由がある。コバルトスラリー炭化水素合成プロセスにおいては、Ｈ２／ＣＯの原料モル比は、典型的には、約２．１／１である。Ｈ２およびＣＯの混合物を含む合成ガスは、スラリーの底部に上方へバブリングされ、微粒子Ｆ−Ｔ合成触媒の存在下にスラリー液体中で、炭化水素を形成するのに効果的な条件で反応する。その一部は、反応条件で液体であり、かつ炭化水素スラリー液体を構成する。合成された炭化水素液体は、遠心分離などの他の分離手段が用いられることができるものの、ろ過などの手段によってろ過液として、触媒粒子から分離される。合成された炭化水素のいくらかは、炭化水素合成反応器の頂部から、蒸気として、未反応合成ガスおよび他のガス状反応生成物と共に出る。これらのオーバーヘッドの炭化水素蒸気のいくらかは、典型的には、液体へ凝縮され、炭化水素液体のろ過液と組合される。従って、ろ過液の初留点は、凝縮された炭化水素蒸気のいくらかがそれと組合されているかどうかによって異なってもよい。スラリー炭化水素合成のプロセス条件は、ある程度、触媒および所望の生成物によって異なる。主にＣ５＋パラフィン（例えば、Ｃ５＋〜Ｃ２００）、好ましくはＣ１０＋パラフィンを含む炭化水素を、スラリー炭化水素合成プロセス（担持コバルト成分を含む触媒を用いる）で形成するのに効果的な典型的な条件には、例えば、温度約３２０〜８５０°Ｆ、圧力８０〜６００ｐｓｉ、およびガス空間速度１００〜４０，０００Ｖ／時／Ｖ（ガス状ＣＯおよびＨ２混合物の標準体積（０℃、１気圧）／時間／触媒の体積として表わされる）が含まれる。炭化水素合成反応は、限定された水性ガスシフト反応が生じるか、またはそれが全く生じない（より好ましくは水性ガスシフト反応が、炭化水素合成中に全く生じない）条件下で行われることが好ましい。また、反応を、アルファ値の少なくとも０．８５、好ましくは少なくとも０．９、より好ましくは少なくとも０．９２を達成する条件下で行い、そのためにより望ましいより高分子量の炭化水素がより多く合成されることが好ましい。これは、触媒コバルト成分を含む触媒を用いるスラリープロセスにおいて達成されている。当業者には、アルファ値が、シュルツ−フローリーの動力学アルファ値を意味することが知られる。適切なＦ−Ｔ反応タイプの触媒は、例えば、１種以上の第ＶＩＩＩ族触媒金属（Ｆｅ、Ｎｉ、Ｃｏ、Ｒｕ、およびＲｅなど）を含むものの、触媒は、コバルト触媒成分を含むことが好ましい。一実施形態においては、触媒は、Ｃｏ、並びにＲｅ、Ｒｕ、Ｆｅ、Ｎｉ、Ｔｈ、Ｚｒ、Ｈｆ、���、Ｍｇ、およびＬａの１種以上の触媒有効量を、適切な無機担体物質上に、好ましくは１種以上の耐火性金属酸化物を含むものの上に担持して含む。Ｃｏ含有触媒の好ましい担体は、特には、チタニアを含む。有用な触媒およびその調製は、周知であり、かつ実例である。しかし、限定しない例は、例えば、特許文献７、特許文献８、特許文献９、特許文献１０および特許文献１１に見出されてもよい。
【００２７】
上記されるように、基材が誘導されるワックス質原料は、鉱油、非鉱油、非石油、または他の天然素材からのワックスまたはワックス質原料である。特に、スラックワックス、またはＧＴＬ物質、好ましくはＦ−Ｔ物質（Ｆ−Ｔワックスと呼ばれる）である。Ｆ−Ｔワックスは、好ましくは、初留点範囲６５０〜７５０°Ｆを有し、好ましくは、終点の少なくとも１０５０°Ｆまで連続的に沸騰する。よりナローカットのワックス質原料がまた、水素異性化中に用いられてもよい。ｎ−パラフィンワックス質原料の一部は、より低沸点のイソパラフィン質物質へ転化される。従って、潤滑油範囲で沸騰するイソパラフィン含有異性化油を得るのに十分な重質ｎ−パラフィン物質が存在しなければならない。接触脱ロウがまた、異性化／異性化脱ロウ後に行われる場合には、異性化油／異性化脱ロウ油のいくらかはまた、従来の接触脱ロウ中に、より低沸点の物質へ水素化分解されるであろう。従って、ワックス質原料の終点は、１０５０°Ｆ超（１０５０°Ｆ＋）であることが好ましい。
【００２８】
ワックス質原料は、好ましくは、炭化水素合成プロセスによって形成される全６５０〜７５０°Ｆ＋留分を含み、初期カットポイント６５０°Ｆ〜７５０°Ｆ（従業者によって決定される）および終点好ましくは１０５０°Ｆ超を有する。これは、合成の従業者によって用いられる触媒およびプロセス変数によって決定される。ワックス質原料は、全留分として、若しくは蒸留または他の分離技術によって調製される全留分の部分集合として処理されてもよい。ワックス質原料はまた、典型的には、パラフィン質炭化水素９０％超、一般には９５％超、好ましくは９８重量％超を含み、その殆どはノルマルパラフィンである。それは、極く僅かな量の硫黄および窒素化合物（例えば、それぞれ１ｗｐｐｍ未満）を有し、酸素２，０００ｗｐｐｍ未満、好ましくは１，０００ｗｐｐｍ未満、より好ましくは５００ｗｐｐｍ未満を、含酸素化合物の形態で有する。これらの特性を有し、本発明のプロセスで有用なワックス質原料は、先に示されるように、触媒コバルト成分を有する触媒を用いるスラリーＦ−Ｔプロセスを用いて作製されている。
【００２９】
潤滑油基材を、ワックス質材（例えば、スラックワックスまたはＦ−Ｔワックス）から作製するプロセスは、水素化脱ロウプロセスを特徴としてもよい。スラックワックスが、原料として用いられる場合には、それらは、予備水素化工程に、当業者に既に周知の条件下で付されて、硫黄および窒素含有化合物が、（触媒の被毒または不活性化を効果的に回避するであろうレベルまで）低減されるか、またはそれが除去される必要があってもよい。これは、さもなければ、次ぎの工程で用いられる水素異性化／水素化脱ロウ触媒を不活性化するであろう。Ｆ−Ｔワックスが用いられる場合には、これらの予備処理は、不要である。何故なら、上記に示されるように、これらのワックスは、ほんの痕跡量（約１０ｐｐｍ未満、またはより典型的には約５ｐｐｍ未満〜ゼロ）の硫黄または窒素化合物の含有量を有するからである。しかし、Ｆ−Ｔワックスに供給されるいくつかの水素化脱ロウ触媒は、含酸素化合物の除去のためになってよく、一方他は、含酸素化合物の処理のためになってもよい。水素化脱ロウプロセスは、触媒の組合せ、または単一の触媒により行われてもよい。転化温度は、圧力約５００〜２０，０００ｋＰａで、約１５０℃〜約５００℃の範囲である。このプロセスは、水素の存在下に運転されてもよく、水素分圧は、約６００〜６０００ｋＰａの範囲である。水素／炭化水素原料材の比（水素循環速度）は、典型的には、約１０〜３５００ｎ．ｌ．ｌ．−１（５６〜１９，６６０ＳＣＦ／ｂｂｌ）の範囲であり、原料材の空間速度は、典型的には、約０．１〜２０ＬＨＳＶ、好ましくは０．１〜１０ＬＨＳＶの範囲である。
【００３０】
いかなる必要な水素化脱窒素または水素化脱硫にも続いて、基材を、これらのワックス質原料から製造するのに用いられる水素処理は、非晶質の水素化分解／水素異性化触媒（潤滑油水素化分解（ＬＨＤＣ）触媒など、例えば、Ｃｏ、Ｍｏ、Ｎｉ、Ｗ、Ｍｏ等を、酸化物担体（例えば、アルミナ、シリカ、シリカ／アルミナ）上に含む触媒）、または結晶質の水素化分解／水素異性化触媒（好ましくはゼオライト触媒）を用いてもよい。
【００３１】
ＧＴＬ物質および／またはワックス質物質を、基材または基油へ、水素化分解／水素異性化／異性化脱ロウするための他の異性化触媒およびプロセスは、例えば、特許文献１２、特許文献１３、特許文献１４、特許文献１５、特許文献１６、特許文献１７、特許文献１８、特許文献１９、特許文献２０、特許文献２１、特許文献２２、特許文献２３、特許文献２４、特許文献２５、特許文献２６、特許文献２７、特許文献２８、特許文献２９、特許文献３０、特許文献３１、特許文献４、特許文献３２、特許文献３３、特許文献３４、特許文献３５、特許文献３６、特許文献３７、特許文献３８、特許文献３９、特許文献４０、特許文献４１、特許文献４２、特許文献４３、特許文献４４、特許文献４５、特許文献４６、特許文献４７、特許文献４８、特許文献４９、特許文献５０、特許文献５１、特許文献５２、特許文献５３、特許文献５４、特許文献５５、特許文献５６、同様に特許文献５７、特許文献５８、特許文献５９、特許文献６０、特許文献６１および特許文献６２に記載される。特に好ましいプロセスは、特許文献６３および特許文献６４に記載される。Ｆ−Ｔワックス原料を用いるプロセスは、特許文献６５、特許文献６６、特許文献６７、特許文献６８、特許文献６９、特許文献７０および特許文献７１に記載される。
【００３２】
本明細書に開示されるｎ−パラフィンワックス質原料材を転化して、イソパラフィン質炭化水素基油を形成するのに有用な炭化水素転化触媒は、ゼオライト触媒である。ＺＳＭ−５、ＺＳＭ−１１、ＺＳＭ−２３、ＺＳＭ−３５、ＺＳＭ−１２、ＺＳＭ−３８、ＺＳＭ−４８、オフレタイト、フェリエライト、ゼオライトベータ、ゼオライトシータ、ゼオライトアルファなどであり、これは、特許文献７２に開示される。これらの触媒は、第ＶＩＩＩ族金属、特にパラジウムまたは白金との組合せで用いられる。第ＶＩＩＩ族金属は、従来の技術（イオン交換など）によってゼオライト触媒に組込まれてもよい。
【００３３】
一実施形態においては、ワックス質原料材の転化は、Ｐｔ／ゼオライトベータおよびＰｔ／ＺＳＭ−２３触媒の組合せによって、水素の存在下に行われてもよい。他の実施形態においては、潤滑油基材を製造するプロセスは、単一の触媒（Ｐｔ／ＺＳＭ−３５など）による水素異性化および脱ロウを含む。更に他の実施形態においては、ワックス質原料は、第ＶＩＩＩ族金属充填ＺＳＭ−４８、好ましくは第ＶＩＩＩ族貴金属充填ＺＳＭ−４８、より好ましくはＰｔ／ＺＳＭ−４８に、一段または二段のいずれかで供給されることができる。いかなる場合においても、有用な炭化水素基油生成物が得られてもよい。触媒ＺＳＭ−４８は、特許文献７３に記載され、その開示は、その全体が本明細書に引用されて組込まれる。ワックス質原料材の異性化脱ロウにおいて、第ＶＩＩＩ族金属充填ＺＳＭ−４８系の触媒を用いることは、いかなる次の異なる脱ロウ工程をも不要とし、好ましい。
【００３４】
脱ロウ工程は、必要な場合には、周知の溶剤または接触脱ロウプロセスのいずれかを用いて達成されてもよく、全水素異性化油、または６５０〜７５０°Ｆ＋留分のいずれかは、それが、脱ロウに先立って、より高沸点の物質から分離されていない場合には、存在する６５０〜７５０°Ｆ−物質を意図的に用いることによって、脱ロウされてもよい。溶剤脱ロウにおいては、水素異性化油は、アセトン、メチルエチルケトン（ＭＥＫ）、メチルイソブチルケトン（ＭＩＢＫ）、ＭＥＫ／ＭＩＢＫの混合物、またはＭＥＫ／トルエンの混合物等などの冷却溶剤と接触され、更に冷却されて、より高流動点の物質が、ワックス質固体として析出されてもよい。これは、次いで、ラフィネートである溶剤含有潤滑油留分から分離される。ラフィネートは、典型的には、キサゲ面冷却装置で更に冷却されて、より多くのワックス固体が除去される。プロパンなどの低分子量炭化水素はまた、脱ロウに用いられる。その際、水素異性化油は、液体プロパンと混合され、その少なくとも一部が、フラッシングされて、水素異性化油が冷却され、ワックスが析出される。ワックスは、ろ過、膜分離、または遠心分離によって、ラフィネートから分離される。溶剤は、次いで、ラフィネートからストリッピングされる。これは、次いで分留されて、本発明で有用な好ましい基材が製造される。接触脱ロウもまた、周知であり、その際には、水素異性化油は、適切な脱ロウ触媒の存在下に、水素異性化油の流動点を低下するのに効果的な条件で、水素と反応される。接触脱ロウはまた、水素異性化油の一部を、沸点範囲例えば６５０〜７５０°Ｆ−のより低沸点の物質へ転化する。これは、より重質の６５０〜７５０°Ｆ＋基材留分から分離され、基材留分は、２種以上の基材に分留される。より低沸点の物質の分離は、６５０〜７５０°Ｆ＋物質を、所望の基材に分留する前、またはその際のいずれかに達成されてもよい。
【００３５】
水素異性化油の流動点を低減するであろういかなる脱ロウ触媒も、好ましくは潤滑油基材を、水素異性化油から大きな収率でもたらすものが用いられてもよい。これらには、形状選択性モレキュラーシーブが含まれる。これは、少なくとも１種の触媒金属成分と組合される場合には、石油留分を脱ロウするのに有用であるものとして示されている。これには、例えば、フェリエライト、モルデナイト、ＺＳＭ−５、ＺＳＭ−１１、ＺＳＭ−２３、ＺＳＭ−３５、シータ１またはＴＯＮとしても知られるＺＳＭ−２２、およびＳＡＰＯとして知られるシリコアルミノホスフェートが含まれる。意外にも特に効果的であると見出されている脱ロウ触媒は、貴金属、好ましくはＰｔを、Ｈ−モルデナイトと複合化して含む。脱ロウは、触媒を用いて、固定、流動、またはスラリー床で達成されてもよい。典型的な脱ロウ条件には、温度約４００〜６００°Ｆ、圧力５００〜９００ｐｓｉｇ、Ｈ２処理速度１５００〜３５００ＳＣＦ／Ｂ（フロースルー反応器）、およびＬＨＳＶ０．１〜１０、好ましくは０．２〜２．０が含まれる。脱ロウは、典型的には、初留点範囲６５０〜７５０°Ｆを有する水素異性化油の４０重量％以下、好ましくは３０重量％以下を、その初留点未満で沸騰する物質へ転化するように行われる。
【００３６】
ＧＴＬ基材、異性化または異性化脱ロウワックス誘導基材は、従来のグループＩＩおよびグループＩＩＩ基材および基油に勝る有利な動粘度の利点を有する。これはそのために、非常に好都合に、本発明と共に用いられてもよい。これらのＧＴＬ基材および基油は、実質的により高い動粘度（１００℃）約２０〜５０ｍｍ２／秒以下を有することができ、一方比較すると、市販グループＩＩ基油は、動粘度（１００℃）約１５ｍｍ２／秒以下を有することができ、市販グループＩＩＩ基油は、動粘度（１００℃）約１０ｍｍ２／秒以下を有することができる。より高い動粘度範囲のＧＴＬ基材および基油は、より限定された動粘度範囲のグループＩＩおよびグループＩＩＩ基材および基油と比べて、本発明との組合せで、潤滑油組成物を処方する際に更なる有益な利点をもたらすことができる。
【００３７】
本発明においては、異性化油／異性化脱ロウ油基材、ＧＴＬ基材、またはそれらの混合物の１種以上、好ましくはＧＴＬ基材が、基油の全て、またはその一部を構成することができる。
【００３８】
ＧＴＬ物質および／またはワックス質原料から誘導される好ましい基材は、主にパラフィン質組成物を有することを特徴とし、更に、高い飽和分レベル、低〜ゼロの硫黄、低〜ゼロの窒素、低〜ゼロの芳香族を有することを特徴とする。これは、本質的に、色相が無色透明である。
【００３９】
異性化油／異性化脱ロウ油基材、ＧＴＬ基材、またはそれらの混合物の１種以上、好ましくはＧＴＬ基材が、全基油の５〜１００重量％、好ましくは４０〜１００重量％、より好ましくは７０〜１００重量％を構成することができ、用いられる量は、仕上げ潤滑油の要件に応じて、従業者に任せられる。
【００４０】
水素異性化／異性化脱ロウ油基材、ＧＴＬ基材、またはそれらの混合物の１種以上、好ましくはＧＴＬ基材（これは、初期および長期の両金属腐食耐性の予期されない向上を達成するのに極めて重要な必要成分である）に加えて、基油は、天然油、同様に他の合成油および非従来油、並びにそれらの混合物を含むことができる。
【００４１】
天然油、他の合成油、および非従来油、並びにそれらの混合物は、未精製、精製、または再精製（後者はまた、再生または再処理油として知られる）されて用いられることができる。未精製油は、天然、合成、または非従来の素材から直接得られるものであり、更なる精製なしに用いられる。これらには、例えば、乾留運転から直接得られるシェール油、石炭から誘導される油、一次蒸留から直接得られる石油、およびエステル化プロセスから直接得られるエステル油が含まれる。精製油は、精製油が、１つ以上の精製または変換工程に付されて、少なくとも１つの潤滑油特性が改良されることを除いて、未精製油に関して議論される油に類似である。当業者は、多くの精製または変換プロセスに精通している。これらのプロセスには、例えば、溶剤抽出、二次蒸留、酸抽出、塩基抽出、ろ過、浸出、水素添加、水素化精製、および水素仕上げが含まれる。再精製油は、精製油と類似のプロセスによって得られる。しかし、先に用いられた油を用いる。
【００４２】
グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、およびＶは、潤滑油基油の指針を作成するためにアメリカ石油協会（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）によって開発され、定義された基油材の広範な分類（非特許文献１）である。グループＩ基材は、一般に、粘度指数約８０〜１２０を有し、硫黄約０．０３％超および飽和分約９０％未満を含む。グループＩＩ基材は、一般に、粘度指数約８０〜１２０を有し、硫黄約０．０３％以下および飽和分約９０％以上を含む。グループＩＩＩ基材は、一般に、粘度指数約１２０超を有し、硫黄約０．０３％以下および飽和分約９０％超を含む。グループＩＶには、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）が含まれる。グループＶ基材には、グループＩ〜ＩＶに含まれない基材が含まれる。表１には、これらの５つのグループのそれぞれの特性が要約される。
【００４３】
【表１】
2009532523.tif 000002
【００４４】
天然油には、動物油、植物油（例えば、ひまし油およびラード油）、および鉱油が含まれる。好適な熱酸化安定性を有する動物および植物油が、用いられることができる。天然油のうち、鉱油が好ましい。鉱油は、その原油素材に従って、例えばそれらがパラフィン質か、ナフテン質か、または混合パラフィン質−ナフテン質かに従って幅広く異なる。石炭またはシェールから誘導される油はまた、本発明で有用である。天然油はまた、その生産および精製に用いられる方法、例えばそれらの蒸留範囲、およびそれらが、直留であるか、若しくは分解、水素化精製、または溶剤抽出されるかに従って異なる。
【００４５】
合成油には、炭化水素油、同様に非炭化水素油が含まれる。合成油は、化学的組合せ（例えば、重合、オリゴマー化、凝縮、アルキル化、アシル化等）などのプロセスから誘導されることができる。その際、より小さくより単純な分子種からなる物質が、より大きくより複雑な分子種からなる物質に作り上げられる（即ち、合成される）。合成油には、重合および共重合オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレンコポリマー、エチレン−オレフィンコポリマー、およびエチレン−アルファオレフィンコポリマー）などの炭化水素油が含まれる。ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）油基材は、通常に用いられる合成炭化水素油である。例として、Ｃ８、Ｃ１０、Ｃ１２、Ｃ１４オレフィン、またはそれらの混合物から誘導されるＰＡＯが、用いられてもよい。特許文献７４、特許文献７５および特許文献７６を参照されたい。
【００４６】
既知の物質であり、かつ一般に、大商業規模で、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、Ｃｈｅｖｒｏｎ、ＢＰ−Ａｍｏｃｏ他などの供給業者から入手可能であるＰＡＯの数平均分子量は、典型的には、約２５０〜約３０００、またはそれ超で異なり、ＰＡＯは、粘度（１００℃）約１００ｍｍ２／秒以下か、またはそれ超で作製されてもよい。加えて、より高粘度のＰＡＯは、商業的に入手可能であり、粘度（１００℃）約３０００ｍｍ２／秒以下か、またはそれ超で作製されてもよい。ＰＡＯは、典型的には、アルファオレフィンの比較的低分子量の水素添加ポリマーまたはオリゴマーからなり、これには、限定されないが、約Ｃ２〜約Ｃ３２アルファオレフィンが含まれ、約Ｃ８〜約Ｃ１６アルファオレフィン（１−オクテン、１−デセン、１−ドデセンなど）が好ましい。好ましいポリアルファオレフィンは、ポリ−１−オクテン、ポリ−１−デセン、ポリ−１−ドデセン、およびそれらの混合物、並びに混合オレフィン誘導ポリオレフィンである。しかし、約Ｃ１４〜Ｃ１８のより高級なオレフィンの二量体が、許容可能な低揮発性の低粘度基材を提供するのに用いられてもよい。粘度グレードおよび出発オリゴマーによって、ＰＡＯは、主に、出発オレフィンの三量体および四量体であってもよく、少量のより高級なオリゴマーを有する。これは、粘度範囲約１．５〜１２ｍｍ２／秒を有する。
【００４７】
ＰＡＯ流体は、好都合には、フリーデル−クラフツ触媒などの重合触媒の存在下でのアルファオレフィンの重合によって、作製されてもよい。これには、例えば、三塩化アルミニウム、三フッ化ホウ素、または三フッ化ホウ素と水との錯体、エタノール、プロパノール、またはブタノールなどのアルコール、カルボン酸若しくは酢酸エチルまたはプロピオン酸エチルなどのエステルを含まれる。例えば、特許文献７７または特許文献７８によって開示される方法が、好都合に、本明細書で用いられてもよい。ＰＡＯ合成についての他の記載は、次の特許文献７９、特許文献８０、特許文献８１、特許文献８２、特許文献８３、特許文献８４、特許文献８５、特許文献８６、特許文献８７および特許文献８８に見出される。Ｃ１４〜Ｃ１８オレフィンの二量体は、特許文献８９に記載される。
【００４８】
他の有用な合成潤滑基材油（ケイ素ベース油、またはリン含有酸のエステルなど）がまた、用いられてもよい。他の合成潤滑基材の例については、基本的な研究（非特許文献２）がある。
【００４９】
本発明を実施するに際して、デポジット低減添加剤は、式Ｉによって表わされるトリアリールホスファイトと、式ＩＩおよびＩＩＩによってそれぞれ表わされるジフェニルアミンまたはフェニル−α−ナフチルアミンとの混合物を含む。
【化１】
2009532523.tif 000003
［式中、Ｒ１は、Ｈまたは炭素原子１〜約８個を有するヒドロカルビル基であり、Ｒ２は、Ｈまたは炭素原子１〜約１２個のヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、炭素原子１〜１２個のヒドロカルビル基またはＮＨＲ４（Ｒ４は、炭素原子１〜約１２個のヒドロカルビル基である）である。好ましくは、Ｒ１はｔｅｒｔ−ブチル基であり、Ｒ２はＨであり、Ｒ３はオクチル基である。］
【００５０】
本発明を実施するに際して、用いられるジフェニルアミンまたはフェニル−α−ナフチルアミン／アルキル化トリアリールホスファイトの重量比は、一般に、約５：１〜約１：５、好ましくは約２：１〜約１：２の範囲にあろう。
【００５１】
典型的には、デポジット低減添加剤は、潤滑基油へ、組成物の全重量を基準として、約０．１重量％〜約２．０重量％、好ましくは約０．４重量％〜約１．０重量％の範囲で添加されるであろう。
【００５２】
本発明の潤滑油組成物は、グループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、およびそれらの混合物からなる群から選択される潤滑粘度の油の主要量、および本発明のデポジット低減添加剤混合物の少量を含む。
【００５３】
潤滑組成物は、流動点降下剤、防錆剤、金属不活性化剤、ＶＩ向上剤、極圧剤、解乳化剤、分散剤、可溶化剤、消泡剤、および染料などの１種以上の更なる添加剤を用いて処方されてもよい。
【実施例】
【００５４】
表２および３に示される処方においては、イルガノックス［Ｉｒｇａｎｏｘ］Ｌ０６は、Ｃｉｂａ−Ｇｅｉｇｙから販売されるオクチルフェニル−α−ナフチルアミンであり、イルガフォス［Ｉｒｇａｆｏｓ］１６８は、Ｃｉｂａ−Ｇｅｉｇｙから販売されるアルキル化トリアリールホスファイトである。
【００５５】
処方油を、それらの試験結果と共に、表に列記される性能試験に付した。表中、ＲＰＶＯＴは、回転圧力槽酸化試験（ＡＳＴＭ  Ｄ２２２２）を指す。ホットチューブ試験は、実エンジン条件を模擬するように設計された試験である。試験の評点１０は、重デポジットを示し、一方評点０は、認められるデポジットが全く無いことを示す。
【００５６】
実施例１および比較例１〜４
一連の油を、調製した。これは、表２に示される組成および特性を有する。
【００５７】
【表２】
2009532523.tif 000004
【００５８】
このデータには、本発明の添加剤混合物の相乗的およびデポジット低減の効果が示される。データにはまた、油の酸化安定性は、そのデポジット形成傾向の指標でないことが示される。比較油２は、比較的高い酸化安定性試験の結果を有したが、また非常に高いデポジット試験の結果を有したことに注目されたい。
【００５９】
実施例２〜５および比較例５〜８
他の一連の油を、調製した。それらの組成および特性を表３に示す。
【００６０】
【表３】
2009532523.tif 000005
【００６１】
以上のように、本発明の添加剤混合物は、グループＩＩＩおよびＩＶ潤滑組成物のデポジット形成傾向に関して、有利な効果を有する。データはまた、本発明の添加剤の混合物が、ＧＴＬ基油に用いられた際には、他のグループＩＩＩ基油に比較して、実質的により少ないデポジット形成をもたらすことを示す。
【国際調査報告】
2009532523.tif 000009
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2009532523.tif 000011