(57)【要約】  多極マルチルーメン仮想電極カテーテル（１０Ｉ）およびこのようなカテーテル（１０Ｉ）を用いた治療（例えば、心不整脈の治療）方法を開示する。カテーテル（１０Ｉ）は少なくとも２つの内部ルーメン（１４、１６）を有し、少なくとも１つの内部可撓性電極（１８）が各内部ルーメン内にある。可撓性電極（１８）は、治療エネルギー（例えば、高周波エネルギー）を伝達する。エネルギーは、少なくとも１つの出口機構（例えば、スロット、ポート孔（２６）又は微細孔）を介してカテーテル（１０Ｉ）から出る。治療方法は、位置および実施される治療のタイプに応じて異なるモードでカテーテル（１０Ｉ）を動作させることを含む。内部可撓性電極（１８）の１つによって送達される治療エネルギーを他の内部可撓性電極（２０）に向けてもよく、又は、内部可撓性電極（１８、２０）の１つ又は両方によって送達されるエネルギーを１つ以上の表面電極（２２）に向けてもよい。
2009504364.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
組織を治療するための多極マルチルーメン仮想電極カテーテルであって、
（ａ）カテーテル本体であって、
外面、
第１の側壁、
第２の側壁、
前記第１の側壁に隣接して延び、導電性流体を移送するように構成された第１の長手方向に延びる内部ルーメン、および
前記第２の側壁に隣接して延び、導電性流体を移送するように構成された第２の長手方向に延びる内部ルーメン、
を有するカテーテル本体、
（ｂ）前記カテーテル本体の前記第１の側壁を貫通して延びる第１の出口機構であって、それによって前記第１の内部ルーメンを前記カテーテル本体の前記外面に流体連結する第１の出口機構、
（ｃ）前記カテーテル本体の前記第２の側壁を貫通して延びる第２の出口機構であって、それによって前記第２の内部ルーメンを前記カテーテル本体の前記外面に流体連結する第２の出口機構、
（ｄ）前記第１の内部ルーメンの少なくとも遠位部分内にあり、前記導電性流体および前記第１の出口機構を介して前記組織に治療エネルギーを送達するように構成された第１の内部電極、
（ｅ）前記第２の内部ルーメンの少なくとも遠位部分内にあり、前記導電性流体および前記第２の出口機構を介して前記組織に治療エネルギーを送達するように構成された第２の内部電極、および
（ｆ）前記第１および第２の出口機構に隣接して前記カテーテル本体の前記外面に取り付けられた少なくとも１つの表面電極、
を備えるカテーテル。
【請求項２】
前記少なくとも１つの表面電極が伝導性コイルおよび伝導性管からなる群から選択される、請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項３】
前記少なくとも１つの表面電極が、前記カテーテル本体の前記外面の長手方向に延びるＣ形のチャネル内に取り付けられ、それによって保持されている、請求項２に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項４】
前記少なくとも１つの表面電極が、熱および電気伝導性の表面電極管を含み、前記カテーテルが前記少なくとも１つの表面電極管のコア内に温度センサを更に備える、請求項２に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項５】
前記少なくとも１つの表面電極が冷却電極である、請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項６】
前記少なくとも１つの表面電極が、表面電極冷却流体を運ぶように構成された巻かれた管状金属のコイルを備える、請求項５に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項７】
前記少なくとも１つの表面電極が、少なくとも１つの中空の表面電極管を含み、該表面電極管は熱および電気伝導性の材料から構成され、前記少なくとも１つの表面電極管のコア内の表面電極冷却流体を運ぶように構成される、請求項５に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項８】
前記第１および第２の内部ルーメンが第１の流体源から導電性流体を受け入れるように構成されており、前記少なくとも１つの表面電極管が第２の流体源から前記表面電極冷却流体を受け入れるように構成されている、請求項７に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項９】
前記少なくとも１つの表面電極管が、前記表面電極冷却流体が前記少なくとも１つの表面電極管から出ることを可能にするように構成された開放遠位端を更に備える、請求項７に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項１０】
前記少なくとも１つの表面電極が前記カテーテル本体の前記外面の複数の表面電極を含み、前記複数の表面電極の少なくとも１つが拡散電極として作用する、請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項１１】
前記第１の出口機構と前記第２の出口機構が、それぞれ、複数の出口ポート孔、少なくとも１つの出口スロット、および複数の微細孔からなる群から選択される、請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項１２】
前記第１の出口機構が、第１の長手方向に延びるスロット中心線に沿って長手方向に延び、且つ前記カテーテル本体の前記第１の側壁を貫通して前記第１の長手方向に延びる内部ルーメンの中に延びる第１の長手方向に延びる出口スロットを含み、前記第２の出口機構が、第２の長手方向に延びるスロット中心線に沿って長手方向に延び、且つ前記カテーテル本体の前記第２の側壁を貫通して、前記第２の長手方向に延びる内部ルーメンの中に延びる第２の長手方向に延びる出口スロットを含む、請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項１３】
前記第１の内部電極が第１の内部コイル電極を含み、前記第１の内部コイル電極が前記第１の出口スロットの全長にわたって延び、前記第２の内部電極が第２の内部コイル電極を含み、前記第２の内部コイル電極が前記第２の出口スロットの全長にわたって延びる、請求項１２に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項１４】
前記第１の出口機構が、前記カテーテル本体の前記第１の側壁を貫通して延びる第１の複数の出口ポート孔を含み、前記第２の出口機構が、前記カテーテル本体の前記第２の側壁を貫通して延びる第２の複数の出口ポート孔を含む、請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項１５】
前記第１の複数の出口ポート孔が、カテーテル長軸に対して半径方向に前記第１の側壁を貫通して延び、前記第２の複数の出口ポート孔が、カテーテル長軸に対して半径方向に前記第２の側壁を貫通して延びる、請求項１４に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項１６】
前記第１の複数の出口ポート孔が、前記カテーテル本体の前記外面の第１の長手方向に延びるポート孔中心線に沿って配置されており、前記第２の複数の出口ポート孔が、前記カテーテル本体の前記外面の第２の長手方向に延びるポート孔中心線に沿って配置されている、請求項１４に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項１７】
前記少なくとも１つの表面電極の長軸が、前記カテーテル本体の前記外面で、前記第１の長手方向に延びるポート孔中心線から第１の半径方向オフセット角度だけ半径方向にオフセットしており、前記少なくとも１つの表面電極の前記長軸が、前記カテーテル本体の前記外面で、前記第２の長手方向に延びるポート孔中心線から第２の半径方向オフセット角度だけ半径方向にオフセットしている、請求項１６に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項１８】
前記第１の半径方向オフセット角度が、前記第２の半径方向オフセット角度と同じである、請求項１７に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項１９】
前記少なくとも１つの表面電極が、前記カテーテル本体の前記外面に取り付けられた第１の外側表面電極、第２の外側表面電極、および中間表面電極を含む、請求項１６に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項２０】
前記第１の外側表面電極と前記中間表面電極が、前記第１の長手方向に延びるポート孔中心線をまたぎ、前記第２の外側表面電極と前記中間表面電極が、前記第２の長手方向に延びるポート孔中心線をまたぐ、請求項１９に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項２１】
前記第１の内部電極が第１の内部コイル電極を含み、前記第１の内部コイル電極が前記第１の複数の出口ポート孔の各ポート孔に隣接して延び、前記第２の内部電極が第２の内部コイル電極を含み、前記第２の内部コイル電極が前記第２の複数の出口ポート孔の各ポート孔に隣接して延びる、請求項１４に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項２２】
前記第１の内部コイル電極が第１の環状断面形状を有し、前記第２の内部コイル電極が第２の環状断面形状を有し、前記第１の長手方向に延びる内部ルーメンが、第１の楕円形の断面形状を有し、前記第２の長手方向に延びる内部ルーメンが、第２の楕円形の断面形状を有し、第１のフローチャネルが、前記第１の環状断面形状と前記第１の楕円形の断面形状との間の第１の隙間によって規定され、第２のフローチャネルが、前記第２の環状断面形状と前記第２の楕円形の断面形状との間の第２の隙間によって規定される、請求項２１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項２３】
前記第１の環状断面形状が第１の外径を有し、前記第２の環状断面形状が第２の外径を有し、前記第１の楕円形の断面形状が第１の短軸長さを有し、前記第２の楕円形の断面形状が第２の短軸長さを有し、前記第１の外径が前記第１の短軸長さと合致し、前記第２の外径が前記第２の短軸長さと合致する、請求項２２に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項２４】
前記第１のフローチャネルが第１の対の三日月形部位と第１の円形中心部位とを備え、前記第２のフローチャネルが第２の対の三日月形部位と第２の円形中心部位とを備える、請求項２３に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項２５】
前記少なくとも１つの表面電極に隣接する前記カテーテル本体の前記外面に少なくとも１つの温度センサを更に備える、請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項２６】
前記少なくとも１つの温度センサが、熱電対、サーミスタ、および光ファイバセンサからなる群から選択される、請求項２５に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項２７】
前記少なくとも１つの表面電極が、
前記カテーテル本体の前記外面に取り付けられた第１の外側熱および電気伝導性表面電極コイル、
前記カテーテル本体の前記外面に取り付けられた第２の外側熱および電気伝導性表面電極コイル、および
前記カテーテル本体の前記外面に取り付けられた中間熱および電気伝導性表面（intermediate thermally-and-electrically-conductive surface）電極コイル、
を備え、
前記仮想電極カテーテルが、
前記第１の外側熱および電気伝導性表面電極コイル内に延びる第１の長手方向に延びる温度センサ、
前記第２の外側熱および電気伝導性表面電極コイル内に延びる第２の長手方向に延びる温度センサ、および
前記中間熱および電気伝導性表面電極コイル内に延びる第３の長手方向に延びる温度センサ、
を更に備える、
請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項２８】
前記第１および第２の内部電極がそれぞれ、コイル電極、ワイヤストランド電極、および管状電極からなる群から選択される、請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項２９】
前記第１および第２の内部ルーメンのそれぞれが、短軸を有する楕円形の横断面を有し、
前記第１および第２の内部電極のそれぞれが、外径を有する円形の横断面を有するコイル電極を含み、
前記第１および第２の内部電極の前記外径の長さが、前記第１および第２の内部ルーメンの前記短軸の長さと合致し、それによって前記第１の内部ルーメン内に第１の流体チャネルを作り出し、前記第２の内部ルーメン内に第２の流体チャネルを作り出し、前記第１および第２のフローチャネルのそれぞれが、１対の三日月形部位と円形の部位を備える、
請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項３０】
前記第１の内部電極が、前記第１の長手方向に延びる内部ルーメン内で長手方向に延びる第１の小型内部コイルからなり、前記第２の内部電極が、前記第２の長手方向に延びる内部ルーメン内で長手方向に延びる第２の小型内部コイルからなり、前記第１の小型内部コイルが、前記第１の長手方向に延びる内部ルーメンの内部側壁に部分的に埋設されており、前記第２の小型内部コイルが、前記第２の長手方向に延びる内部ルーメンの内部側壁に部分的に埋設されている、請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項３１】
前記カテーテル本体の遠位端に取り付けられた末端体を更に備え、前記第１の内部電極が、前記末端体に固定された遠位突出部を更に備え、前記第２の内部電極が、前記末端体に固定された遠位突出部を更に備える、請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項３２】
前記末端体が末端球面部である、請求項３１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項３３】
前記カテーテル本体が、前記カテーテル本体の操舵および付形を容易にするように構成されたレールを摺動自在に受け入れるように構成された第３の長手方向に延びる内部ルーメンを更に規定する、請求項１に記載の多極マルチルーメン仮想電極カテーテル。
【請求項３４】
心臓組織の高周波アブレーションを実施するための多極マルチルーメン仮想電極カテーテルであって、
外面、第１の内部ルーメン、および第２の内部ルーメンを規定するカテーテル本体であって、前記第１および第２の内部ルーメンが、導電性流体を運ぶように構成されているカテーテル本体、
前記カテーテル本体の前記外面に位置決めされた少なくとも３つの金属電極であって、心臓組織に当接して配置されるように構成されている少なくとも３つの金属電極、
前記第１の内部ルーメン内に位置決めされ、前記導電性流体に高周波エネルギーを付与するように構成された第１の金属導体、
前記第２の内部ルーメン内に位置決めされ、前記導電性流体に高周波エネルギーを付与するように構成された第２の金属導体、
前記カテーテルの前記外面の第１の開口部であって、前記第１の内部ルーメン内の前記導電性流体が前記カテーテルから流出し、仮想電極として前記心臓組織に作用するように、流路を作り出すように構成された第１の開口部、
前記カテーテルの前記外面の第２の開口部であって、前記第２の内部ルーメン内の前記導電性流体が前記カテーテルから流出し、仮想電極として前記心臓組織に作用するように、流路を作り出すように構成された第２の開口部、および
前記少なくとも３つの金属電極の少なくとも１つに近接並置されている、前記カテーテル本体の前記外面の少なくとも１つの温度センサ、
を備える、カテーテル。
【請求項３５】
側壁と外面とを有するカテーテル本体、
前記カテーテル本体内に延び、導電性流体を流動的に受け入れるように構成された第１の内部ルーメン、
前記カテーテル本体内に延び、前記導電性流体を流動的に受け入れるように構成された第２の内部ルーメン、
前記第１の内部ルーメンから前記カテーテル本体側壁を貫通して前記カテーテル外面に至る流路を含む第１の出口機構であって、前記導電性流体が前記第１の内部ルーメンから前記組織の方に出ることを可能にするように構成されている第１の出口機構、
前記第２の内部ルーメンから前記カテーテル本体側壁を貫通して前記カテーテル外面に至る流路を含む第２の出口機構であって、前記導電性流体が前記第２の内部ルーメンから前記組織の方に出ることを可能にするように構成されている第２の出口機構、
前記第１の出口機構に、および前記カテーテル本体側壁の第１の内面に隣接して、前記第１の内部ルーメン内に取り付けられた第１の内部可撓性導体であって、前記第１の内部ルーメン内の前記導電性流体を介して前記組織にアブレーションエネルギーを送達するように構成されている第１の内部可撓性導体、
前記第２の出口機構に、および前記カテーテル本体側壁の第２の内面に隣接して、前記第２の内部ルーメン内に取り付けられた第２の内部可撓性導体であって、前記第２の内部ルーメン内の前記導電性流体を介して前記組織にアブレーションエネルギーを送達するように構成されている第２の内部可撓性導体、および
前記第１および第２の出口機構の少なくとも１つに隣接して前記カテーテル本体の前記外面に取り付けられている少なくとも１つの表面電極、
を備える多極マルチルーメン仮想電極カテーテルを使用する組織アブレーションの方法であって、
（ａ）前記第１および第２の内部ルーメン内に前記導電性流体を流し、前記第１および第２の出口機構から流出させる工程、
（ｂ）前記第１および第２の内部可撓性導体にアブレーションエネルギーを送達する工程、
（ｃ）前記第１および第２の内部可撓性導体の少なくとも１つと、前記少なくとも１つの表面電極との間に電界を発生させる工程、および
（ｄ）前記組織中に損傷を形成したとき、前記アブレーションエネルギーの送達を停止する工程、
を含む方法。
【請求項３６】
多極マルチルーメン仮想電極カテーテルを使用する組織アブレーションの方法であって、
（ａ）第１の外側拡散表面電極、第２の外側拡散表面電極、および中間拡散表面電極の少なくとも１つを前記組織に当接して配置する工程であって、前記第１の外側拡散表面電極、前記第２の外側拡散表面電極、および前記中間拡散表面電極がそれぞれ、前記仮想電極カテーテルのカテーテル本体の外面に取り付けられている工程、
（ｂ）導電性流体を第１の内部ルーメンと第２の内部ルーメンを通して流す工程であって、前記内部ルーメンが両方とも、前記カテーテル本体内に、前記第１の外側拡散表面電極、前記第２の外側拡散表面電極、および前記中間拡散表面電極の少なくとも１つに隣接する少なくとも１つの出口機構の方に延びる工程、
（ｃ）前記第１の内部ルーメン内の第１の活性内部可撓性導体と前記第２の内部ルーメン内の第２の活性内部可撓性導体の少なくとも１つにアブレーションエネルギーを送達する工程、
（ｄ）前記第１および第２の内部可撓性導体の少なくとも１つと、前記第１の外側拡散表面電極、前記第２の外側拡散表面電極、および前記中間拡散表面電極の少なくとも１つとの間に少なくとも１つの集中電界を発生させる工程、および
（ｅ）前記組織中に損傷を形成後、前記アブレーションエネルギーの送達を停止する工程、
を含む方法。
【請求項３７】
多極マルチルーメン仮想電極カテーテルを使用する組織アブレーションの方法であって、
アブレーション用エネルギー源、第１の内部電極、第１の出口機構、および、前記第１の内部電極に沿って流動し、且つ前記第１の出口機構を通って流れる導電性流体を備える第１の仮想電極を設置する工程、
アブレーション用エネルギー源、第２の内部電極、第２の出口機構、および、前記第２の内部電極に沿って流動し、且つ前記第２の出口機構を通って流れる導電性流体を備える第２の仮想電極を設置する工程、
第１の外側表面電極、第２の外側表面電極、および中間表面電極のそれぞれをアブレーションされる組織に当接して配置する工程、
前記第１の仮想電極を作動させる工程であって、それによって
前記第１の出口機構と前記第１の外側表面電極との間に延び、前記組織を通過する第１の電界を確立する工程、および
前記第１の出口機構と前記中間表面電極との間に延び、前記組織を通過する第２の電界を確立する工程、
前記第２の仮想電極を作動させる工程であって、それによって
前記第２の出口機構と前記中間表面電極との間に延び、前記組織を通過する第３の電界を確立する工程、および
前記第２の出口機構と前記第２の外側表面電極との間に延び、前記組織を通過する第４の電界を確立する工程、並びに、
前記組織中に損傷が形成されるまで、前記第１、第２、第３、および第４の電界の少なくとも１つを維持する工程、
を含む方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２００５年８月２２日に出願された米国特許出願第１１／２０９，０２４号明細書（「‘０２４号出願」）の利益を主張する。‘０２４号出願は、これによって参照により本明細書に完全に記載されているものとして組み込まれる。
【０００２】
本発明は、仮想電極カテーテルおよびこのような仮想電極カテーテルを使用する方法に関する。より具体的には、本発明は、少なくとも２つの内部電極と少なくとも１つの表面電極とを有する多極マルチルーメン仮想電極カテーテル、および、例えば、高周波（ＲＦ）アブレーションによる心不整脈の治療にこれらのカテーテルを使用する方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
心不整脈を治療するためのＲＦアブレーションの従来のカテーテル法は、ＲＦ電極を単極モードで使用する。このモードでは、活性ＲＦ電極だけが、アブレーションの部位に配置される。拡散電極はアブレーション部位から離れた位置に、典型的には、患者の皮膚上に配置される。
【０００４】
単極モードでは、ＲＦ電流は１／ｒ２に比例して減少し、ＲＦエネルギーは１／ｒ４に比例して減少するが、ここで「ｒ」はカテーテルの活性電極からの半径方向の距離である。組織アブレーションは、組織の中へのＲＦエネルギーの蓄積として起こるため、アブレーションの深度は、カテーテル電極の周囲の狭い縁に限定される。従って、損傷（ｌｅｓｉｏｎ）の深度を増すには高出力が必要である。しかし、高出力では、電極−組織境界面に急速な温度上昇が起こり、「ホットスポット」が生じる可能性がある。
【０００５】
仮想電極法は、組織表面を流動する冷却された導電性流体を使用することによって、電極−組織境界面におけるこの温度上昇の問題を軽減する。十分な表面冷却を提供するのに必要な流体流量は、送達されるＲＦ出力に依存する。出力が大きいほど、大きい流量が必要である。既存のデバイスを使用して深度３〜４ｍｍの損傷を作り出すのに、５０ワットを６０秒間と、毎分７２ｍｌの流体流量が必要となり得る。全周の損傷では、これらの同じ既存のデバイスは、これらの設定で最小限２回の別々の処置を必要とする。総持続時間１２０秒の間に送達される最小限のＲＦエネルギーは、従って、６０００ジュールであり、送達される流体の総量は１４０ｍｌを超える。対照的に、直径２２ｍｍの典型的な肺静脈では、５０℃の温度上昇で得られる６０ｍｍ×３ｍｍ×３ｍｍの損傷サイズには、約１２０ジュールの総エネルギーしか必要としない。これは、印加されたＲＦエネルギーの２％しか損傷を作り出すのに使用されないことを意味する。印加されたエネルギーの残りの９８％は、注入された流体、カテーテル本体、周囲組織、血液、および他の組織流体などの他の物質を加熱するのに失われる。従って、既存の方法は、極めて非効率的となり得る。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
仮想電極法を使用するＲＦアブレーションを含むアブレーションの効率を改善できることが望ましい。従って、開示される発明の目的は、改善されたアブレーションカテーテル、および、例えば心不整脈の治療方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
一形態では、本発明は、組織を治療するための多極マルチルーメン仮想電極カテーテルを含む。カテーテルは、外面；第１の側壁；第２の側壁；第１の側壁に隣接して延び、導電性流体を移送するように構成された第１の長手方向に延びる内部ルーメン；および、第２の側壁に隣接して延び、導電性流体を移送するように構成された第２の長手方向に延びる内部ルーメンを有するカテーテル本体を備える。このような形態のカテーテルはまた、カテーテル本体の第１の側壁を貫通して延び、それによって第１の内部ルーメンをカテーテル本体の外面に流体連結する第１の出口機構；カテーテル本体の第２の側壁を貫通して延び、それによって第２の内部ルーメンをカテーテル本体の外面に流体連結する第２の出口機構；第１の内部ルーメンの少なくとも遠位部分内にあり、導電性流体および第１の出口機構を介して組織に治療エネルギーを送達するように構成された第１の内部電極；第２の内部ルーメンの少なくとも遠位部分内にあり、導電性流体および第２の出口機構を介して組織に治療エネルギーを送達するように構成された第２の内部電極；および、第１および第２の出口機構に隣接するカテーテル本体の外面に取り付けられた少なくとも１つの表面電極を備える。内部電極は、例えば、コイル電極、ワイヤストランド電極、および／又は管状電極であってもよい。１つ又は複数の表面電極は、例えば、伝導性コイル又は伝導性管であってもよく、カテーテル本体の外面の長手方向に延びるＣ形のチャネル内に取り付けられ、それによって保持されてもよい。第１および第２の出口機構のそれぞれが、例えば、複数の出口ポート孔、少なくとも１つの出口スロット、および複数の微細孔であってもよい。１つ以上の温度センサ（例えば、熱電対、サーミスタ、又は光ファイバセンサ）を１つ又は複数の表面電極と関連させてもよい。
【０００８】
別の形態では、本発明は、心臓組織の高周波アブレーションを実施するための多極マルチルーメン仮想電極カテーテルを含む。この形態では、カテーテルは、（１）外面、第１の内部ルーメン、および第２の内部ルーメンを規定するカテーテル本体であって、第１および第２の内部ルーメンが導電性流体を運ぶように構成されているカテーテル本体；（２）カテーテル本体の外面に位置決めされた少なくとも３つの金属電極であって、心臓組織に当接して配置されるように構成されている少なくとも３つの金属電極；（３）第１の内部ルーメン内に位置決めされ、導電性流体に高周波エネルギーを付与するように構成された第１の金属導体；（４）第２の内部ルーメン内に位置決めされ、導電性流体に高周波エネルギーを付与するように構成された第２の金属導体；（５）カテーテルの外面の第１の開口部であって、第１の内部ルーメン内の導電性流体がカテーテルから流出し心臓組織に仮想電極として作用するように、流路を作り出すように構成された第１の開口部；（６）カテーテルの外面の第２の開口部であって、第２の内部ルーメン内の導電性流体がカテーテルから流出し心臓組織に仮想電極として作用するように、流路を作り出すように構成された第２の開口部；および（７）少なくとも３つの金属電極の少なくとも１つに近接並置されているカテーテル本体の外面の少なくとも１つの温度センサを備える。カテーテル本体の外面に位置決めされた３つの金属電極は、第１の外側表面電極、第２の外側表面電極、および中間表面電極を含んでもよい。第１の外側表面電極と中間表面電極は、カテーテルの外面の第１の開口部をまたいでもよく、第２の外側表面電極と中間表面電極は、カテーテルの外面の第２の開口部をまたいでもよい。
【０００９】
更に別の形態では、本発明は、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルを使用する組織アブレーションの方法を含んでもよい。この方法を実施するのに使用されるカテーテルは、例えば、（１）側壁および外面を有するカテーテル本体；（２）カテーテル本体内に延び、導電性流体を流動的に受け入れるように構成された第１の内部ルーメン；（３）カテーテル本体内に延び、導電性流体を流動的に受け入れるように構成された第２の内部ルーメン；（４）第１の内部ルーメンからカテーテル本体側壁を貫通してカテーテル外面に至る流路を含む第１の出口機構であって、導電性流体が第１の内部ルーメンから組織の方に出ることを可能にするように構成されている第１の出口機構；（５）第２の内部ルーメンからカテーテル本体側壁を貫通してカテーテル外面に至る流路を含む第２の出口機構であって、導電性流体が第２の内部ルーメンから組織の方に出ることを可能にするように構成されている第２の出口機構；（６）第１の出口機構に、およびカテーテル本体側壁の第１の内面に隣接して第１の内部ルーメン内に取り付けられた第１の内部可撓性導体であって、第１の内部ルーメン内の導電性流体を介して組織にアブレーションエネルギーを送達するように構成されている第１の内部可撓性導体；（７）第２の出口機構に、およびカテーテル本体側壁の第２の内面に隣接して第２の内部ルーメン内に取り付けられた第２の内部可撓性導体であって、第２の内部ルーメン内の導電性流体を介して組織にアブレーションエネルギーを送達するように構成されている第２の内部可撓性導体；および（８）第１および第２の出口機構の少なくとも１つに隣接してカテーテル本体の外面に取り付けられた少なくとも１つの表面電極を備えてもよい。本方法は、（ａ）導電性流体を第１および第２の内部ルーメン内に流し、第１および第２の出口機構から流出させる工程；（ｂ）第１および第２の内部可撓性導体にアブレーションエネルギーを送達する工程；（ｃ）第１および第２の内部可撓性導体の少なくとも１つと、少なくとも１つの表面電極との間に電界を発生させる工程；および、（ｄ）組織中に損傷を作り出したとき、アブレーションエネルギーの送達を終了させる工程を含む。
【００１０】
別の形態では、本発明は、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルを使用する組織アブレーションの方法を含む。本方法は、以下の工程、即ち：（ａ）第１の外側拡散表面電極、第２の外側拡散表面電極、および中間拡散表面電極の少なくとも１つを組織に当接して配置する工程であって、第１の外側拡散表面電極、第２の外側拡散表面電極、および中間拡散表面電極がそれぞれ仮想電極カテーテルのカテーテル本体の外面に取り付けられている工程；（ｂ）導電性流体を第１の内部ルーメンと第２の内部ルーメンを通して流す工程であって、内部ルーメンが両方ともカテーテル本体内に、第１の外側拡散表面電極、第２の外側拡散表面電極、および中間拡散表面電極の少なくとも１つに隣接する少なくとも１つの出口機構の方に延びる工程；（ｃ）第１の内部ルーメン内の第１の活性内部可撓性導体と第２の内部ルーメン内の第２の活性内部可撓性導体の少なくとも１つにアブレーションエネルギーを送達する工程；（ｄ）第１および第２の内部可撓性導体の少なくとも１つと、第１の外側拡散表面電極、第２の外側拡散表面電極、および中間拡散表面電極の少なくとも１つとの間に少なくとも１つの集中電界を発生させる工程；および（ｅ）組織中に損傷を作り出した後、アブレーションエネルギーの送達を停止する工程を含む。
【００１１】
更に別の形態では、本発明は、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルを使用する組織アブレーションの方法を含む。この形態では、本方法は、アブレーション用エネルギー源、第１の内部電極、第１の出口機構、および、第１の内部電極に沿って流動し第１の出口機構を通って流れる導電性流体を備える第１の仮想電極を設置する工程；アブレーション用エネルギー源、第２の内部電極、第２の出口機構、および、第２の内部電極に沿って流動し第２の出口機構を通って流れる導電性流体を備える第２の仮想電極を設置する工程；第１の外側表面電極、第２の外側表面電極、および中間表面電極のそれぞれをアブレーションされる組織に当接して配置する工程；第１の仮想電極を作動させて、組織中に第１の電界と第２の電界を確立する工程；第２の仮想電極を作動させて、組織中に第３の電界と第４の電界を確立する工程；および、組織中に損傷が作り出されるまで第１、第２、第３、および第４の電界の少なくとも１つを維持する工程を含む。第１の電界は、第１の出口機構と第１の外側表面電極との間に延び得る。第２の電界は、第１の出口機構と中間表面電極との間に延び得る。第３の電界は、第２の出口機構と中間表面電極との間に延び得る。第４の電界は、第２の出口機構と第２の外側表面電極との間に延び得る。
【００１２】
本発明の前記および他の態様、特徴、詳細、利用、および利点は、以下の説明および特許請求の範囲を読み、添付の図面を考察することによって明らかになる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
本発明による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分（例えば、図１〜図５の１０Ｉ）の幾つかの実施形態を開示する。一般に、本発明による各仮想電極カテーテルは、カテーテル本体を通って延びる複数の内部ルーメン（例えば、図２の１４、１６）を有するカテーテル本体（例えば、図１の１２Ｉ）を備え、内部ルーメン内に内部可撓性電流キャリヤ又は電極（例えば、図２の１８、２０）が取り付けられており、カテーテルの外面に少なくとも１つの表面電極（例えば、図１および図２の２２）が取り付けられている。具体的に図を参照し本発明の様々な実施形態の詳細を後述する。
【００１４】
図１〜図５は、本発明の第１の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０Ｉを示す。カテーテルはカテーテル本体１２Ｉを備える。図２に示すように、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルのこの第１の実施形態では、カテーテル本体１２Ｉは比較的小さい円形の断面を有する。例えば、カテーテル本体は、０．０９１インチ（約２．３１ｍｍ）の直径２４を有してもよい。明らかに、カテーテル本体にこの特定の直径は必要ではなく、本発明による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルは、必要に応じて、例えば、特定の血管又は他の体腔にフィットするようなサイズに作られてもよい。
【００１５】
図１、図２および図５に示されるように、出口機構はカテーテル本体の側壁を貫通して延びる。特に、この第１の実施形態の出口機構は、カテーテル本体１２Ｉの表面に沿って第１の長手方向に延びるポート孔中心線２８に沿って配置されている第１の複数の出口ポート孔又はノズル２６、および、カテーテル本体の表面に沿って第２の長手方向に延びるポート孔中心線３２に沿って配置されている第２の複数の出口ポート孔又はノズル３０を含む。図２および図５を見ることによって最もよく分かるように、これらの出口ポート孔２６、３０は、カテーテル本体１２Ｉの側壁を貫通して延びる。図示されている実施形態では、図２によく示されているように、出口ポート孔２６、３０は、カテーテル長軸３４に対して半径方向に側壁を貫通して延びる。
【００１６】
カテーテル本体１２Ｉは、少なくとも２つの長手方向に延びる内部ルーメン１４、１６を具備し、各内部ルーメン１４、１６内に内部可撓性電流キャリヤ又は導体１８、２０が取り付けられている。図１〜図５に示されている実施形態では、内部ルーメンは、後述の他の利点の中でも、流体３６（例えば、図４）を出口ポート孔２６、３０の方に向けることを助ける楕円形の断面を有するが、内部ルーメンは楕円形の断面を有する必要はない。楕円形の断面形状は、よりコンパクトな形状の中で多量の流体３６を効率的に移動させる。この実施形態のカテーテル本体１２Ｉは、また任意選択的な第３のルーメン又はレールルーメン３８も備え、その中に形状保持又は形状を作り出すレール若しくはワイヤ４０が取り付けられている（例えば、ＮｉＴｉ又はニチノール（Ｎｉｔｉｎｏｌ）ワイヤとしても知られているニッケル−チタンワイヤ）。このレール又はワイヤは、カテーテルの遠位部分の操舵および付形に役立つ。
【００１７】
本発明のこの第１の実施形態１０Ｉでは、各内部可撓性電極１８、２０は単一の大型内部コイル電極を含む。図１および図４によく示されているように、望ましくはこれらの内部コイル電極１８、２０は、個々のコイルが密接している（例えば、隣接するポート孔間に２〜３回転、又はコイル間が約１／１０００インチの）緊密なばねピッチを有する（即ち、密巻きコイル４２）。各大型内部コイル電極１８、２０の個々のコイル又は回転４２は、流体３６が出口ポート孔２６、３０を介してカテーテルから出る前に楕円形の内部ルーメン１４、１６を通って流れ、電極を構成するコイル又は回転４２間を通過することを可能にする。これらの密巻きコイルは、カテーテル本体の内部ルーメン１４、１６内での流体の流れ、および出口ポート孔２６、３０からの流体の流出を制御するのに役立つ。図５では、より大型の内部コイル電極１８、２０の個々の回転４２が出口ポート孔２６、３０を通して見える。デバイスの使用中、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０Ｉが操作される時、大型内部コイル電極は伸張および弛緩し、張力および圧縮力がかかる。コイルがこのようにして撓み、ねじ曲げられる時、隣接するコイル間の間隙はサイズが僅かに変化し得る。これは、複数の出口ポート孔に沿った流れ場（ｆｌｏｗ  ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｉｏｎ）に幾らかの圧力勾配を作り出すことがあり、それはカテーテルの内部ルーメン１４、１６内を流動する導電性流体３６（即ち、冷却流体）のインピーダンスおよび加熱に影響を与えることがある。
【００１８】
図１〜図５の実施形態１０Ｉに示されている内部可撓性電極１８、２０は、環状の断面を有する大型コイルであるため、これらの大型コイルが各楕円形の内部ルーメン１４、１６内に取り付けられるとき、第１および第２のフローチャネルが規定される。図２に最もよく示されるように、第１のフローチャネルは、第１の前方三日月形部位４４、第１の後方三日月形部位４６、および第１の円形中心部位４８を備え；第２のフローチャネルは、第２の前方三日月形部位５０、第２の後方三日月形部位５２、および第２の円形中心部位５４を備える。特に、各大型コイル電極１８、２０は、その外径５６が、それが取り付けられる内部ルーメン１４又は１６の楕円形の断面の短軸の長さ５７とほぼ同じ長さとなるようなサイズに作られている。このようにして、各大型コイル電極１８、２０は、それが取り付けられる楕円形の内部ルーメン（図２）の上部５８から下部６０まで、内部ルーメンの短軸を横切って延びる。この特定の構成では、使用中、カテーテルを操作している時、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分が屈曲又は彎曲されるときでも、楕円形の内部ルーメンに対する、および、従って出口ポート孔又はノズルに対する各大型内部コイルの位置は、比較的変化しないままである。換言すれば、図の全てに示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分は、簡単にするために直線状として示されているが、カテーテルは、特定の用途のために予め湾曲されていてもよい、および／又はカテーテルは、例えば、レール４０、例えば、図１〜図３に見られるレール４０の操作により、使用中に湾曲可能又は付形可能であってもよい。それにも関わらず、この図示されている実施形態では、大型コイル電極１８、２０は、それぞれ内部ルーメン１４、１６内に比較的固定されたままである。
【００１９】
或いは、各内部可撓性電極は、コイル状のワイヤではなく、直線状のある長さの可撓性ソリッドワイヤ（図示せず）を備えていてもよい。しかし、このタイプの内部可撓性電極には少し欠点がある。例えば、各内部可撓性電極が環状又は円形の断面を有するソリッドワイヤからなる場合、および、その断面が内部ルーメンの楕円形の断面の短軸の長さに等しい外径を有する場合、後方三日月形部位又はフローチャネル（例えば、図２の４６）内を流動する流体は出口ポート孔２６、３０に到達することが阻止又は防止される。他方、内部可撓性電極が、内部ルーメンの楕円形の断面の短軸の長さと合致しない直径を有するワイヤからなる場合、ワイヤは、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの操作中、出口ポート孔に対して移動し得る。例えば、カテーテルを屈曲させて湾曲を形成すると、ワイヤの一部が出口ポート孔の幾つかに他のものよりも近接して配置される可能性があり、それによって、望ましくないことには仮想電極効果が多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分に沿って長手方向に変化し得る。換言すれば、この移動は、使用中、仮想電極カテーテルを介して送達されるエネルギーの望ましくない変化と、それに伴う予測不能性を引き起こす可能性がある。
【００２０】
前述のように、形状保持又は形状形成レール又はワイヤ４０（例えば、ＮｉＴｉワイヤ）が存在してもよい。特に、図１〜図３に示されるように、カテーテル本体は、カテーテル本体１２Ｉを通って長手方向に延び、このワイヤ又はレール４０を収容する第３のルーメン３８を備えてもよい。図示されている実施形態１０Ｉでは、ワイヤ又はレール４０は、第３のルーメン３８の断面形状に「合わせられている」、又はそれを補完する、丸みのある長方形の断面形状を有する（図１〜図３参照）。これらが存在するとき、このワイヤ又はレールは様々な機能を果たすことができる。例えば、ワイヤ又はレールは、所望の湾曲を生じるように「付勢又はセッチング」されていてもよい。特に、ワイヤ又はレールは、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０Ｉが特定の湾曲にされるように、セッチングされていてもよい。このようにして、イントロデューサ又は他のカテーテル（図示せず）を使用して、カテーテルが診断又は治療される組織６２（例えば、図２２を参照）に隣接して送達されると、カテーテルの遠位部分１０Ｉは、仮想電極カテーテルを治療される組織６２に送達したイントロデューサ又は他のカテーテルの遠位端を過ぎて延ばされる。多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分が送達デバイスから外に延ばされると、ワイヤ又はレール４０によって多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０Ｉは所望の形状を取る。このようにして、最終的に湾曲した遠位部分は、湾曲した形状を取る前に治療又は診断部位に送達されてもよい。或いは、ワイヤ又はレール４０は、患者の体外に留置される何らかのタイプの制御ハンドル、操舵ハンドル、又は他のデバイス（図示せず）に接続され、それによって、この制御ハンドル、操舵ハンドル、又は他のデバイスを操作することにより、医師がカテーテルの遠位端１０Ｉの形状および配置を操作することを可能にしてもよい。
【００２１】
図４に最もよく示されているように、導電性流体又は懸濁液３６は、楕円形の内部ルーメン１４、１６を通って実質的に長手方向に、大型内部コイル電極１８、２０に沿って、およびその周囲を流動する。本明細書で使用する時、「懸濁液」は、ベース流体の電気的又は他の特性を調整するためにベース流体に添加された粒子、流体、又は他の物質を含み得る混合物を意味する。最終的に、導電性流体又は懸濁液３６は、治療中に組織６２に送達される（組織−カテーテル境界面から滲出する導電性流体３６を概略的に示す図２２〜図２７を参照）。後述するように、アブレーション処置中、その組織は、出口ポート孔２６、３０の環状の外縁６４に隣接する多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分の外面に当接又は隣接している。このようにして、大型内部コイル１８、２０は組織６２にエネルギー（例えば、ＲＦエネルギー）を送達することができる。
【００２２】
本発明は、好ましくは多極モードで動作するため、デバイスは、内部可撓性電極に加えて、少なくとも１つの表面電極を更に備える。図１〜図５に示されている本発明の第１の実施形態では、表面電極２２は、図１、図２、図３および図５に見られる伝導性材料（例えば、金属、伝導性ケイ素、伝導性ポリマー）の単一コイルからなる。コイルは、中空であってもよい（即ち、コイルに巻かれたワイヤは中空コア又は管状ワイヤであってもよい）。この「中空コイル」の代替の実施形態は図には示されていない。図１〜図５に示されている実施形態では、表面コイル電極２２は多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０Ｉの表面の長手方向に延びるＣ形チャネル６６内に取り付けられている。図１および図２によく示されているように、この長手方向に延びるチャネル６６は、この実施形態ではＣ形の断面を有し、ここで「Ｃ」の上縁６８と下縁７０は、表面電極２２をチャネル６６内に保持する。例えば、表面電極の長手方向端部７２をＣ形のチャネル６６の端部からチャネル６６に挿入することによって、この実施形態の表面電極２２をチャネル６６内に取り付けてもよい。
【００２３】
例えば、図１に示されている実施形態で、Ｃ形のチャネル６６が端面７４で終端する場合、表面電極２２をＣ形のチャネル６６に、図１の図面で右から左に挿入することができる。その後、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０Ｉを所定の位置にくるように操作するのに使用されることになるカテーテルシャフト（図示せず）の部分の遠位端の補完的表面に、図１に示されている表面７４を接着することにより、遠位部分１０Ｉをカテーテルシャフト（図示せず）のセクションに取り付けてもよい（例えば、接着剤で）。
【００２４】
アブレーション処置のためにカテーテルを使用中、楕円形のルーメン１４、１６は、表面電極２２および／又は内部電極１８、２０が熱くなるとき、熱放散を促進する。特に、楕円形のルーメンは、内部コイル電極が内部ルーメン側壁に接触するところに隣接するカテーテル本体のその部分を構成する材料が比較的厚くなることを可能にし、これによってより良好な熱放散が促進される。
【００２５】
後述するように、本発明の第１の実施形態（図１〜図５）では、大型内部コイル１８、２０は活性電極の役割をする。特に、大型内部コイル１８、２０を１つずつ作動させてもよく（例えば、電極の１つを連続的又は断続的に作動させてもよく）、それらを交互に作動させてもよく（例えば、１つの電極を作動させた後、もう１つの電極を作動させてもよく）、又は、それらを同時に作動させてもよい（例えば、両方の電極を同時に連続的又は断続的に作動させてもよい）。このようにして、大型内部コイル１８、２０は、例えば、患者の体外に留置されるカテーテルシャフトの近位部分までカテーテルシャフトを通って長手方向に延びる１つ以上の導体を介して患者の体外のＲＦ電源（図示せず）に接続される。カテーテルが多極モードで使用されるとき、小型コイル表面電極２２は拡散電極の役割をし、このモードではＲＦ源の帰還端部に接続される。表面電極コイル２２は、このようにして非活性（ｉｎａｃｔｉｖｅ）帰還電極の役割をする。換言すれば、本発明によるカテーテルが多極モードで動作中、ＲＦエネルギー（又は他の何らかのタイプのエネルギー）は大型内部コイル１８、２０の１つ又は両方に送達された後、１つ又は複数の活性大型内部コイル（例えば、図４）を通って、およびその周囲を流動する導電性流体３６を介して出口ポート孔２６、３０から出てもよい。次いで、このＲＦエネルギーは、表面電極コイル２２によってＲＦ発生器又は大地に「捕捉」又は帰還され、それによって、出口ポート孔２６、３０に隣接し、表面電極コイル２２に隣接する組織６２内に１つ（又は複数）の大型内部コイルと、１つ（又は複数）の表面電極コイルとの間に電界（例えば、図２２〜図２４の１６２、１６４、１６８を参照）が作り出される。
【００２６】
図１〜図５に示されている第１の実施形態が第１のモードで動作されるとき、ＲＦエネルギーは、表面電極２２に伝わる前に出口ポート孔２６、３０を介して内部ルーメン１４、１６の１つ又は両方から出る。出口ポート孔は、従って適切なサイズと間隔に作られている（例えば、米国特許出願公開第２００４／０１４３２５３Ａ１号明細書を参照、これにより前記文献は参照により本明細書に完全に記載されているかのごとく組み込まれる）。それぞれポート孔中心線２８、３２に沿って分布している出口ポート孔２６、３０は、最小限の圧力損失で「ノズル効果」を作り出すように構成されている。出口ポート孔又はノズルが大きすぎる場合、過度の又は望ましくない量の導電性流体３６が患者の血流７６（例えば、治療される組織６２に隣接して流れる患者の血流７６を概略的に示す図２２〜図２７を参照）に送達されることがあり、組織中に確立されることが望ましい電界が「洗い流される」ことがある。他方、出口ポート孔２６、３０が小さすぎる場合、電気抵抗が望ましいレベルを超え、治療される組織６２に望ましい量のアブレーションエネルギーを送達するのが困難になることがある。出口ポート孔２６、３０の直径７８（図５）は、例えば、０．０１２インチ（即ち、約０．３０ｍｍ）であってもよい。
【００２７】
熱センサが表面電極２２に隣接して取り付けられてもよい。図１〜図５に示されている特定の実施形態では、例えば、長手方向に延びる熱センサ８０が表面電極コイル２２内に延びる。この熱センサ８０は、どのようなタイプの温度センサ（例えば、熱電対、サーミスタ、又は光ファイバセンサ）であってもよい。この実施形態では、表面電極２２は積極的に冷却されないが熱センサ８０を外部表面電極２２に近接並置して配置するため、表面電極が望ましくないほど高温に近づいている可能性があるとき、それをモニタすることが可能になる。仮に表面電極が高温になり過ぎる場合、表面電極２２の個々のコイル８４間の間隙８２に凝塊が形成され、性能の低下やおそらく他の困難な状況が起こり得る。前述のように、表面電極コイルは中空のワイヤから形成されてもよい。仮に表面電極コイルがこのような中空のワイヤから構成される場合、中空のワイヤを通るように冷却流体をポンプで圧送し、表面電極の温度の制御を助けてもよい。
【００２８】
望ましくは、表面電極の表面積は、内部コイル電極１８、２０の１つ又は両方が伝導性食塩水３６を介して表面電極に送達するエネルギーを表面電極が処理できるように選択される。また、表面電極の表面積は、エネルギーが逆に、即ち、表面電極２２から内部コイル電極１８、２０の１つ又は両方に送達され得るように構成されてもよい。
【００２９】
非常に具体的に図２を参照すると、別の考慮事項は、表面電極２２と出口ポート孔２６、３０の各列との間の半径方向のオフセット角度８６、８８である。特に、第１の半径方向オフセット角度８６は、表面電極９０の長軸と第１の長手方向に延びるポート孔中心線２８との間に存在し（図１、図２および図５を参照）；第２の半径方向オフセット角度８８は、表面電極２２の長軸９０と第２の長手方向に延びるポート孔中心線３２との間に存在する（図２および図５を参照）。これらの半径方向オフセット角度８６、８８は両方とも、カテーテル長軸３４上にある頂点９８から延びる半径方向の線９２、９４、９６の間で測定される。図１〜図５に示されている実施形態では、第１の半径方向オフセット角度８６は、第２の半径方向オフセット角度８８と同じである。ある一定の用途では、第１の半径方向オフセット角度が第２の半径方向オフセット角と異なることが有利な場合がある。
【００３０】
各出口ポート孔２６、３０の各中心線２８、３２（図１、図２および図５を参照）を通過する半径方向の線９４、９６と、表面電極２２の長手方向に延びる軸９０（図１参照）を通過する半径方向の線９２（図２参照）との間のオフセット角度８６、８８（図２参照）（即ち、出口ポート孔の長手方向の中心線２８、３２に対する表面電極２２の長手方向の中心線９０の角度変位８６、８８）は、例えば４５°であってもよい。半径方向オフセット角度８６、８８が両方とも約４５°であるとき、活性電極１８、２０および拡散電極は互いに比較的近接している。活性電極と拡散電極２２を互いに十分近接して配置することにより、出口ポート孔２６、３０に隣接し、表面電極２２に隣接する多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分に接触する組織６２（例えば、図２２〜図２４を参照）内に高電流密度および非常に局在化した電界を提供することが可能である。一実施例では、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルは、図１および図２に示されている円形の断面を有し、その円形の断面の直径２４（図２）は約０．０９１インチ（即ち、約２．３１ｍｍ）であり、大型内部コイルの外径は０．０２４インチ（即ち、約０．６１ｍｍ）である。
【００３１】
オフセット角度８６、８８が小さ過ぎる又は鋭角過ぎる場合、組織６２（例えば、図２２〜図２７に見られる）をエネルギーが通過しない（又は望ましくないほど少量の電流しか通過しない）ことがあり、エネルギーは大部分、出口ポート孔２６、３０から表面電極２２に直接進み、望ましくないほど少量のエネルギーしか組織６２を通過しないことがある。或いは、オフセット角度８６、８８が大きすぎる場合、電界は望ましくないほど減衰されることがある。この後者の場合、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルは有効に単極仮想電極カテーテルの役割をする。
【００３２】
図３および図４によく示されているように、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０Ｉは、遠位端１０２に末端球面部又はボール１００を備えてもよい。中実であっても中空であってもよいこの末端球面部１００は、また、内部電極１８、２０を安定化させるのに使用され得る。図示されている実施形態では、例えば、各大型内部コイルは、遠位突出部又はアンカー１０４を具備する。これらの遠位突出部１０４のそれぞれが、末端球面部１００の中に取り付けられている又は他の方法で末端球面部１００に固定されている大型内部コイル１８、２０の１つの遠位極端に短いセクションを構成することができる。固定された遠位突出部１０４は、大型内部コイル１８、２０が望ましくないほど浮動する又は移動することを防止するのに役立ち、このようにして、大型内部コイルが出口ポート孔２６、３０の全部にわたって延びることを確実にするのに役立つ。
【００３３】
図６および図７は、本発明の第２の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＩＩの図を示す。この第２の実施形態は、第１の実施形態に類似している。しかし、出口機構は、第１の長手方向に延びるスロット中心線１０８に沿って長手方向に延び、且つカテーテル本体１２ＩＩの外壁を貫通して第１の楕円形の内部ルーメン１４の中に延びる第１の出口スロット１０６；および、第２の長手方向に延びるスロット中心線１１２に沿って長手方向に延び、且つカテーテル本体１２ＩＩの外壁を貫通して第２の楕円形の内部ルーメン１６の中に延びる第２の出口スロット１１０を含む。２つのスロット１０６、１１０は、第１の実施形態の２列の出口ポート孔２６、３０の代わりに使用される。各スロットのスロット幅１１４は、例えば、０．００７インチ（即ち、約０．１８ｍｍ）であってもよい。この第２の実施形態では、単一の大型内部コイル１８、２０はここでも各内部ルーメン１４、１６内に存在し、表面電極２２は、ここでもカテーテル本体１２ＩＩの外部側壁に部分的に埋設された単一コイルとして示されている。図示されている実施形態では、表面電極長軸９０（図１参照）がカテーテル長軸３４の前に約０．０４１インチ（即ち、約１．０４ｍｍ）の距離１１６オフセットしているように、表面電極２２はカテーテル本体１２ＩＩの外面に差し込まれている。
【００３４】
仮に、固定された遠位突出部１０４が存在しない場合、大型内部コイル１８、２０はそれぞれ第１および第２の複数の出口ポート孔２６、３０にわたって延びない（第１の実施形態）か、又は出口スロット１０６、１１０の全長にわたって延びない（第２の実施形態）ことがある。仮に大型内部コイル１８、２０が出口ポート孔２６、３０の１つ以上にわたって存在しない場合、例えば、大型内部コイル１８、２０の周囲に、大型内部コイル１８、２０に沿って、および大型内部コイル１８、２０内に流される食塩水又は他の導電性流体３６が、使用中、高温になり過ぎることがある。特に、導電性流体が大型内部コイルの周囲を、大型内部コイルに沿って、および大型内部コイル内を移動する時、そのコイルを通って伝わるエネルギーは、出口ポート孔（又はスロット）を通って拡散電極（即ち、図１〜図３、図５、図６および図７に見られる表面電極２２）に最終的に送達されるように、導電性流体に送達される。このエネルギー送達によって導電性流体の加熱が起こり、それはエネルギーを伝達することに加えて、冷却機能も果たす。大型内部コイル１８、２０が幾つかの出口ポート孔２６、３０にわたって延びていない場合、例えば、不釣合いに高いパーセンテージの冷却流体３６が、それらの「覆われていない」、従って制限されていないポート孔から出ることがある。このため、残りのポート孔に冷却流体が不足する可能性があり、その結果、これらの「覆われた」、従って制限されたポート孔で熱の蓄積が起こる可能性があり、そのため、流れの減少が起こるポート孔で凝塊形成が増加する可能性がある。
【００３５】
同様に、仮に大型内部コイル１８、２０が近位方向に移動し、従ってもはやスロット１０６、１１０の１つ又は両方の遠位部分にわたって延びなくなる場合、例えば、スロットのこの部分を通る食塩水又は他の導電性流体３６の流れが増加し、それによって、スロットの残りの部分に冷却流体が「不足する」ことがあり、そのため、冷却流体の流れの減少が起こる１つ又は複数のスロットの一部分又は複数部分に沿って凝塊形成が増加する可能性がある。末端球面部１００に大型内部コイルのそれぞれの遠位端を固定することによって、スロットの異なる部分を通って流れる又は異なる出口ポート孔を通って流れる流体の量の、これらの予期されず望ましくない変化をより良好に制御することができる。仮に最遠位のポート孔、又はスロットの１つ若しくは両方の最遠位部分が閉塞される場合、楕円形の内部ルーメン１８、２０内を流動する食塩水が「出口機構（ｅｘｉｔ  ｏｐｐｏｒｔｕｎｉｔｉｅｓ）」の全面積に対してもはや適正に調整されていない速度で流動し得るため、残りのポート孔又はスロットの残りの部分から均一な流れを得ることがますます困難になる。
【００３６】
図８は、図２および図６に類似しているが、本発明の第３の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＩＩＩの断面図を示す。第３の実施形態は、第１の実施形態に非常に類似している。しかし、第３の実施形態では、各内部ルーメン１４、１６内の単一大型内部コイル電極１８、２０の代わりに、単一小型内部コイル電極１１８、１２０が使用されている。換言すれば、図８に示されている実施形態では、各内部ルーメン内の内部可撓性電流キャリヤ又は電極は、それぞれ内部ルーメン１２２、１２４の側壁に部分的に埋設されている単一小型コイル電極１１８、１２０である。内部ルーメンは、内部可撓性電極によって覆い隠された又は閉塞された断面積がより少ないため、これらの単一小型コイル電極１１８、１２０は、例えば、それぞれ楕円形の内部ルーメン１２２、１２４を通る導電性流体のより多くの流量を収容する。図８に示されているカテーテル本体１２ＩＩＩは、ここでも、仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＩＩＩを付形又は操舵するための任意選択的ワイヤ又はレール４０を具備する。この第３のルーメン３８、およびワイヤ又はレール４０は存在しなくてもよい。（例えば、図１３を比較）
【００３７】
図９は、図２、図６および図８に類似している断面図であるが、本発明の第４の実施形態の遠位部分１０ＩＶを示す。第４の実施形態は、第２の実施形態に非常に類似しているが、内部ルーメンのそれぞれの大型内部コイル電極１８、２０の代わりに、小型内部コイル電極１１８、１２０が使用されている。この第４の実施形態は、図６および図７の実施形態に示されている出口スロットと同様の第１の出口スロット１０６および第２の出口スロット１１０を備える。図９は、ここでも、カテーテル本体１２ＩＶの外面に部分的に埋設された表面電極コイル２２を示す。
【００３８】
図１０〜図１２は、本発明の第５の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０Ｖを示す。図１１は図１０に類似している。しかし、第５の実施形態では、表面電極１２６は、コイル（図１）ではなく熱および電気伝導性の管である。この表面電極管１２６は金属であってもよく、又は他の何らかの伝導性材料（例えば、伝導性炭化ケイ素又は伝導性ポリマー）から構成されていてもよい。例えば、図１０〜図１２に示されている表面電極管は、形状記憶特性を有する可能性があるＮｉＴｉ金属管であってもよい。表面電極管は、従って、カテーテルが治療される組織６２に隣接して配置される時、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０Ｖを付形することを助ける幾らかの力を提供し得る。
【００３９】
第５の実施形態では、熱センサ８０が表面電極管１２６の中心又はコアに挿入される。この実施形態の表面電極管は冷却されないため、熱センサ８０で表面電極管１２６の温度をモニタできれば、使用中、使用者にこの電極管の過熱を防止する機会が与えられる。それぞれが表面電極コイル２２を備える図１〜図９に示されている実施形態では、血液が、表面電極コイル２２の個々の回転８４の間の間隙８２に捕捉される又は閉じ込められることがある。従って、仮想電極の使用中、表面電極コイルの隣接するコイル間の間隙にあるこの血液７６が凝塊を形成する点まで過剰に加熱される可能性がある。第５の実施形態の表面電極管１２６は、表面電極コイル２２に関連して存在し得る、これらの起こり得る凝集の問題の幾つかを減少させ得る。
【００４０】
図１１は、図１０の１１−１１に沿った断面図である。この図は、ここでもカテーテル本体１２Ｖの外面に部分的に埋設された表面電極管１２６を示す。図１０〜図１２に示すように、表面電極管は完全に熱センサ８０によって塞がれている。しかし、代替の形態では、熱センサが表面電極管の内容積を完全に塞がないことがあるか、又は熱センサが電極管の内部に全くないことがある。これらの後者の代替の構成のどちらでも、冷却流体が表面電極管の内部に存在し得る（おそらく表面電極管内を流動し得る）。例えば、表面電極管が拡散電極の機能を果たし、内部可撓性電極１８、２０（例えば、図１０〜図１２に示されている大型内部コイル）からエネルギーを受け取る時、表面電極管は、室温の食塩水を運び、幾らかの冷却と熱放散を提供し得る。
【００４１】
図１２は、図１１の線１２−１２に沿った部分断面図である。この図に示すように、大型内部コイル１８、２０のそれぞれの外径５６（図２参照）は、内部コイル１８、２０がそれぞれ取り付けられる楕円形の内部ルーメン１４、１６の上部５８と下部６０の間の距離を、完全でなくとも実質的に橋渡しするように選択されてもよい。換言すれば、各大型内部コイル１８、２０の外径５６は、中にコイルが取り付けられる内部ルーメン１４、１６の楕円形の断面の短軸の長さ５７（図２参照）と実質的に同じであってもよい。図１１の線１２−１２は、大型内部コイル１８の外面が楕円形の内部ルーメン１４の内面に接触する点に隣接して仮想電極カテーテルの遠位端１０Ｖを切断するため、大型内部コイル１８は、楕円形の内部ルーメン１４を実質的に塞ぐものとして図１２に示されている。しかし、前方（４４、５０）および後方（４６、５２）の三日月形フローチャネルは、図１０〜図１２に示されている構成に依然として存在している。
【００４２】
図１３および図１４は、本発明による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの第６の実施形態の遠位部分１０ＶＩを示す。この実施形態は、第１の実施形態（図１〜図５）および第５の実施形態（図１０および図１１）に類似している。しかし、この実施形態では、カテーテル本体１２ＶＩの外面に部分的に埋設されているものとして示されている管状表面電極１２８は、特にそれを通る冷却流体の流れを収容するように構成されている。図１３および図１４のそれぞれから明瞭に見えるように、貫流型管状表面電極は中空のコア１３０を有し、このようにして冷却流体１３２の流れを収容することができる。図１４に示すように、表面電極管１２８は、開放遠位端又は出口ポート１３４を具備する。このようにして、表面電極管１２８を通って流れる流体１３２は流動し続けることができ、停滞しない。冷却流体１３２を具備するこの実施形態では表面電極管１２８は高温になる可能性が低いため、図１３および図１４に熱センサは示されていない。しかし、この実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの使用中、熱センサが表面電極管の温度をモニタするのに依然として望ましい又は好ましい場合、熱センサが表面電極管に隣接並置されてもよい。
【００４３】
図１３の線１４−１４に沿った、第６の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＶＩの断面図である図１４によって示唆されるように、この実施形態は２つの流体源（図示せず）を使用してもよい。例えば、第１の流体源は表面電極管１２８に冷却流体１３２を供給してもよく、第２の流体源は、図１３および図１４に示されている大型内部コイル１８、２０が中にある楕円形の内部ルーメン１４、１６に導電性流体３６（例えば、図４を参照）を提供してもよい。図１４に示されている出口ポート１３４は、表面電極管１２０を通る流量を制御するため、幾分狭くなっていてもよい。最終的に出口スロット１０６、１１０から出る導電性流体３６に送達されるアブレーション用エネルギー（例えば、ＲＦエネルギー）は、表面電極管１２８の出口ポート１３４を通って流れる流体１３２に到達する可能性があるため、２つの別々の流体供給システムを有することが望ましい。しかし、患者の血流７６（図２２〜図２７）中に送達される食塩水の総量を制御するため、出口スロット１０６、１１０を通って出る流体３６を、表面電極管１２８を通って出る流体１３２と均衡させることが望ましい。例えば、送達されるＲＦエネルギーのある一定のワット数又は量では、患者の血流に入る流体の総量を毎分３〜１８ｍｌに制限するのが望ましいことがある。
【００４４】
別々の流体源を用いて、意図されない短絡回路を回避することも可能である。表面電極管１２８を通って流れる流体１３２は、この特定の実施形態では仮想電極の一部として使用されているのではない。この流体１３２は、冷却のためだけに使用されている。従って、表面電極管１２８は、仮想電極ではなく「標準」電極の役割をする。或いは、冷却流体を表面電極管に送達するため、閉鎖系を使用してもよい。この閉鎖系では、冷却流体を第１の流体源から表面電極管に送達してもよく、その後、同じ流体を帰還管又は通路（図示せず）を介して第１の流体源に帰還させてもよい。対照的に、冷却効果を有する仮想電極の一部の役割をしている出口スロット１０６、１１０から食塩水又は他の導電性流体を送達するのに開放系が使用される。前述のように、図１３および図１４に示されているような第６の実施形態はレールルーメン３８又はレール４０（例えば、図２）を具備しないことに留意すべきである。
【００４５】
本発明の第５の実施形態（図１１および図１２）と第６の実施形態（図１３および図１４）はそれぞれ、使用される各表面電極管１２６、１２８を１つしか示していないが、本発明は、例えば、図１５〜図２１と関連して次に記載する表面電極コイルに類似している複数の表面電極管の使用を包含する。
【００４６】
図１５〜図１７は、本発明の第７の実施形態による多極仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＶＩＩの３つの図を示す。この実施形態は、図１〜図５に示されている実施形態に類似している。しかし、第７の実施形態では、第１の外側表面電極１３６、第２の外側表面電極１３８、および中間表面電極１４０が存在し、図１５〜図１７に示すように、それぞれカテーテル本体１２ＶＩＩの外面に部分的に埋設されている。第１の外側表面電極１３６、第２の外側表面電極１３８、および中間表面電極１４０は、ポート孔中心線２８、３２をまたぐ小型の長手方向に延びるコイルである。特に、図１７に示すように、第１の外側表面電極１３６と中間表面電極１４０は、第１の長手方向に延びるポート孔中心線２８をまたぎ、第２の外側表面電極１３８と中間表面電極１４０は第２の長手方向に延びるポート孔中心線３２をまたぐ。図２５〜図２７と関連して後述するように、この特定の構成は、この仮想電極カテーテルの使用者に追加の選択肢を提供する。
【００４７】
図２に関連して前述したものに類似して、第１の内側半径方向オフセット角度１４２、第２の内側半径方向オフセット角度１４４、第１の外側半径方向オフセット角度１４６、および第２の外側半径方向オフセット角度１４８を含む、図１６に示されている半径方向オフセット角度１４２、１４４、１４６、１４８は、アブレーションされる組織６２（図２５〜図２７を参照）中に１つ以上の電界１７４、１７６、１７８、１８２（例えば、図２５〜図２７を参照）の望ましい有効な形成を容易にするように選択される。第１および第２の内側半径方向オフセット角度１４２、１４４はそれぞれ、例えば、４５°であってもよい。更に、多極マルチルーメン仮想電極カテーテルが図１５〜図１７に示されている円形の断面を有し、その円形の断面の直径２４（図１７）が約０．０９１（即ち、約２．３１ｍｍ）である一実施例では、カテーテルのこの実施形態の対称面１５０にある中間表面電極コイル１４０の中心は、カテーテル本体の中心の前方に約０．０４１インチ（即ち、約１．０４ｍｍ）の距離１５２だけオフセットしていてもよく、第１および第２の外側表面電極コイル１３６、１３８の各中心は、カテーテル本体の中心の後方に約０．００７インチ（即ち、約０．１８ｍｍ）の距離１５４だけオフセットしていてもよく、第１の外側表面電極コイル１３６の中心は、カテーテルの対称面１５０より上に約０．０４０インチ（即ち、約１．０２ｍｍ）の距離１５６、変位していてもよく、第２の外側表面電極コイル１３８の中心は、カテーテルの対称面１５０より下に約０．０４０インチ（即ち、約１．０２ｍｍ）の距離１５８、変位していてもよい。
【００４８】
図１８および図１９は、それぞれ図１６および図１７に類似しているが、本発明の第８の実施形態による多極仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＶＩＩＩを示す。この第８の実施形態では、第１の複数の出口ポート孔２６に代わりに第１の出口スロット１０６が使用され、第２の複数の出口ポート孔３０に代わりに第２の出口スロット１１０が使用されている。これらの第１および第２の出口スロット１０６、１１０は、例えば、幅０．００７インチ（即ち、幅約０．１８ｍｍ）であってもよい（例えば、図７参照）。表面電極１３６、１３８、１４０は、ここでも、カテーテル本体１２ＶＩＩＩの外面に部分的に埋設されているものとして示されている。同様に、他の全ての態様で、第８の実施形態は前述の実施形態に類似している。
【００４９】
図２０は、本発明の第９の実施形態による多極仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＩＸの断面図である。第９の実施形態は、第７の実施形態（例えば、図１５〜図１７）に類似している。例えば、表面電極１３６、１３８、１４０は、ここでも、カテーテル本体１２ＩＸの外面に部分的に埋設されているものとして示されている。しかし、第９の実施形態では、大型内部コイル電極１８、２０の代わりに、図８および図９に示され、前述された小型内部コイル電極１１８、１２０に類似の小型内部コイル電極１１８、１２０が使用されている。
【００５０】
図２１は、本発明の第１０の実施形態による多極仮想電極カテーテルの遠位部分１０Ｘの断面図である。仮想電極カテーテルの第１０の実施形態は、第８の実施形態に類似している（例えば、図１８および図１９）。従って、表面電極１３６、１３８、１４０は、ここでも、カテーテル本体１２Ｘの外面に部分的に埋設されているものとして示されている。しかし、大型内部コイル電極１８、２０の代わりに小型内部コイル電極１１８、１２０が使用されている。図２１に示されている小型内部コイル電極１１８、１２０は、図８および図９と関連して前述された小型内部コイル電極に類似している。
【００５１】
前述のように、例えば、それぞれ図１０および図１４に示されている表面電極管１２６、１２８を、図１７〜図２１に示されている表面電極コイル１３６、１３８、１４０の代わりに使用してもよい。
【００５２】
図２２は、組織を治療するために第１の動作モードで使用されている、図８に示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＩＩＩの断面図である。特に、図２２は、損傷１６０を形成するために組織６２に押し当てられている、本発明の第３の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＩＩＩの断面図である。組織６２に当接していないカテーテルの部分は、線７６で図２２に概略的に示されている血液によって取り囲まれている。図２２に示すように、この第１のモードでは、第１の小型内部コイル電極１１８は活性電極の役割をし、第１の複数の出口ポート孔２６と表面電極２２との間に延びる第１の電界１６２を作り出す。この第１の電界１６２は組織６２を通過し、所望の損傷１６０を作り出す。特に、動作中、第１の楕円形の内部ルーメン１２２を通って流れる導電性流体３６（例えば、図４も参照）は、第１の活性小型内部コイル電極１１８と接触している。この内部コイル電極１１８は導電性流体３６と一緒にこのようにして仮想電極の役割をし、導電性流体３６は、活性電極（即ち、第１の小型内部コイル電極１１８）と受動電極（即ち、表面電極２２）との間に確立される第１の電界１６２を介して組織６２にアブレーション用エネルギー（例えば、ＲＦエネルギー）を伝達する。
【００５３】
図２３は図２２に類似しているが、アブレーションされる組織６２と接触しており、第２のモードで動作する本発明の第３の実施形態（図８を参照）による多極仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＩＩＩの断面図である。この第２のモードでは、小型内部コイル電極１１８、１２０は両方とも活性電極である。従って、第１の電界１６２が第１の小型内部コイル電極１１８と受動電極（即ち、表面電極２２）との間に確立され、第２の電界１６４が第２の小型内部コイル電極１２０と受動電極２２との間に確立される。この第２のモードでは、仮想電極カテーテルは、図２２で作り出される損傷１６０より大きい損傷１６６を作り出す。
【００５４】
図２４は、また、図８の多極仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＩＩＩの断面図を示す。しかし、図２４では、図８の多極マルチルーメン仮想電極カテーテルは第３のモードで動作している。この第３のモードでは拡張された電界１６８が第１および第２の小型内部コイル電極各１１８、１２０間に確立され、表面電極２２は関与していない。従って、形成される損傷は、この仮想電極カテーテルの第１の動作モード（図２２参照）で形成され得るより大きい損傷となる可能性があり、形成される損傷は、この仮想電極カテーテルの第３の動作モード（図２３参照）で形成され得る損傷１７０にサイズが類似している可能性がある。図８および図２２〜図２４に示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルでは、他の動作モードが使用可能である。
【００５５】
図２５は、組織６２を治療するために第１の動作モードで使用されている、図１５〜図１７に示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＶＩＩの断面図である。特に、図２５は、損傷１７２を形成するために組織６２に押し当てられている、本発明の第７の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＶＩＩの断面図である。組織に当接していないカテーテルの部分は、ここでも、線７６によって図２５に概略的に示されている血液によって取り囲まれているものとして示されている。図２５に示すように、この第１のモードでは、第１の大型内部コイル電極１８は活性電極の役割をし、第１の複数の出口ポート孔２６と第１の外側表面電極１３６との間に延びる第１の電界１７４を作り出し、第１の複数の出口ポート孔２６と中間表面電極１４０との間に延びる第２の電界１７６を作り出す。これらの２つの電界１７４、１７６は、同時に又は交互に作り出されてもよい。第１および第２の電界は組織を通過し、所望の損傷１７２を作り出す。特に、動作中、第１の楕円形の内部ルーメン１４を通って流れる導電性流体３６（例えば、図４も参照）は、第１の活性大型内部コイル電極１８と接触している。この内部コイル電極１８は導電性流体３６と一緒に、このようにして仮想電極の役割をし、導電性流体は、活性電極（即ち、第１の大型内部コイル電極１８）と受動表面電極１３６、１４０の２つとの間に確立される第１および第２の電界１７４、１７６を介して組織６２にアブレーション用エネルギー（例えば、ＲＦエネルギー）を伝達する。
【００５６】
図２６は図２５に類似しているが、アブレーションされる組織６２と接触しており、第２のモードで動作する、本発明の第７の実施形態（図１５〜図１７を参照）による多極仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＶＩＩの断面図である。この第２のモードでは、大型内部コイル電極１８、２０は両方とも活性電極である。更に、第２の電界１７６が第１の大型内部コイル電極１８と中間表面電極１４０の間に確立され、第３の電界１７８が第２の大型内部コイル電極２０と中間電極１４０の間に確立される。この第２のモードでは、仮想電極カテーテルは、図２５で作り出される損傷１７２と類似のサイズを有する損傷１８０を作り出すが、損傷１８０の位置は、カテーテル本体１２ＶＩＩの外面の異なる位置に「回転」されている。また、図２６の損傷１８０は、両方の内部コイル電極１８、２０からのエネルギーにより形成されている。
【００５７】
図２７は、組織６２を治療するために第３の動作モードで使用されている、図１５〜図１７に示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの遠位部分１０ＶＩＩの断面図である。この第３のモードでは、４つの電界１７４、１７６、１７８、１８２が組織中に確立される。特に、第１の電界１７４は第１の大型内部コイル電極１８と第１の外側表面電極１３６との間に確立され；第２の電界１７６は第１の大型内部コイル電極１８と中間表面電極１４０との間に確立され；第３の電界は第２の大型内部コイル電極２０と中間表面電極１４０との間に確立され；第４の電界１８２は第２の大型内部コイル電極２０と第２の外側表面電極１３８との間に確立される。従って、形成される損傷１８４は、この仮想電極カテーテルの第１の動作モード（図２５参照）で形成され得る損傷よりも大きくなる可能性があり、形成される損傷１８４は、また、この仮想電極カテーテルの第２の動作モード（図２６参照）で形成され得る損傷より大きくなる可能性がある。図１５〜図１７に示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルでは、他の動作モードが使用可能である。
【００５８】
本発明の１０の実施形態をある程度詳細に説明してきたが、当業者は本発明の精神又は範囲から逸脱することなく、開示された実施形態に多数の変更をなし得る。例えば、前述のように、図１０〜図１２に示されている表面電極管１２６、又は図１３および図１４に示されている表面電極管１２８を、他の図に示されている表面電極コイル２２、１３６、１３８、１４０の代わりに使用することができる。また、円形の断面を有する出口ポート孔２６、３０および長手方向に延びるスロット１０６、１１０が前述の実施形態の全てについて図に示されているが、「出口機構」は，他の形状およびサイズを備えてもよく、例えば、円形以外の断面を有する微細孔又は穴を使用してもよい。これらが適切に構成されていれば、導電性流体が仮想電極カテーテルの遠位部分から出る時、例えば、微細孔を使用して導電性流体の所望の流動特性を確立し得る。更に、円形の断面を有するカテーテル本体が図の全てに示されているが、カテーテル本体は円形の断面を有する必要はない。また、仮想電極カテーテルは追加の表面電極を備えてもよく、３つ以上の内部流体ルーメンを備えてもよい。従来技術に優る本発明の利点の中には、（ｉ）改善されたＲＦアブレーション効率、（ｉｉ）仮想電極法を使用する改善されたＲＦアブレーション効率、（ｉｉｉ）組織へのＲＦエネルギー送達を局在化させる能力、（ｉｖ）低ＲＦ出力を使用して損傷を形成する能力、および（ｖ）損傷形成中に患者の体内に少量の流体を導入しつつ損傷を形成する能力、がある。前述の実施形態を使用して、例えば、低出力（例えば、１０〜３０ワット）および低流体流量（例えば、内部流体ルーメンを通り、毎分３〜６ｍｌ）で損傷が得られ得る。方向に関する全ての指示対象（例えば、上（ｕｐｐｅｒ）、下（ｌｏｗｅｒ）、上方、下方、左、右、左方、右方、前方、後方、上（ｔｏｐ）、下（ｂｏｔｔｏｍ）、より上、より下、垂直、水平、時計回り、および半時計回り）は読者の本発明の理解を助けるために、識別の目的で使用されるに過ぎず、限定、特に位置、向き、又は本発明の使用に関して限定するものではない。前記説明に記載されている又は添付の図面に示されている全ての事柄は例証に過ぎず、限定するものではないと解釈されるべきであるということが意図されている。添付の特許請求の範囲に定義される本発明の精神又は範囲から逸脱することなく、詳細又は構造の変更がなされ得る。
【図面の簡単な説明】
【００５９】
【図１】本発明の第１の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの部分等角図であり、様々な内部特徴を示すためにカテーテル本体の一部が切り取られている。
【図２】図１の線２−２に沿った断面図である。
【図３】図２の線３−３に沿った断面図である。
【図４】図２の線４−４に沿った断面図である。
【図５】図２の線５−５の方向で示す、図１〜図４に示されている実施形態の正面図である。
【図６】本発明の第２の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図７】図５に類似しているが、図６の線７−７の方向で示す、第２の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの正面図である。
【図８】本発明の第３の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図９】図８に類似しているが、本発明の第４の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図１０】図１に類似しているが、本発明の第５の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの部分等角図であり、様々な内部特徴を示すため、カテーテル本体の一部が切り取られている。
【図１１】図１０の線１１−１１に沿った、本発明の第５の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図１２】図１１の線１２−１２に沿った、本発明の第５の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの部分断面図である。
【図１３】本発明の第６の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図１４】図１３の線１４−１４に沿った、本発明の第６の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの部分断面図である。
【図１５】図１に類似しているが、本発明の第７の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの部分等角図であり、様々な内部特徴を示すため、カテーテル本体の一部が切り取られている。
【図１６】図１５の線１６−１６に沿った断面図である。
【図１７】図１６の線１７−１７の方向で示す、図１５および図１６に示されている実施形態の正面図である。
【図１８】本発明の第８の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図１９】図１８の線１９−１９の方向で示す、図１８に示されている実施形態の正面図である。
【図２０】本発明の第９の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図２１】本発明の第１０の実施形態による多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図２２】組織を治療するために第１の動作モードで使用されている、図８に示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図２３】組織を治療するために第２の動作モードで使用されている、図８に示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図２４】組織を治療するために第３の動作モードで使用されている、図８に示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図２５】組織を治療するために第１の動作モードで使用されている、図１５〜図１７に示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図２６】組織を治療するために第２の動作モードで使用されている、図１５〜図１７に示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図２７】組織を治療するために第３の動作モードで使用されている、図１５〜図１７に示されている多極マルチルーメン仮想電極カテーテルの断面図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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