(57)【要約】  １つまたは複数の第１の導電体（１２）における電流を検出するためのシステム（１０）は、フレーム（１３）と、１つまたは複数の第１の導電体を受け入れ、かつ１つまたは複数の第１の導電体とフレームとの間の相対的移動を抑制するように構成された保持器（２７）と、を含む。システムはまた、磁束を検出し、かつ検出された磁束に関連する出力信号を生成するように構成された第１の磁気抵抗センサ（１４）を含んでもよい。さらに、システムは、保持器に対する複数の可能な位置のいずれかにおいて、フレームから第１の磁気抵抗センサを支持できるように構成された調整可能な位置決めシステム（１２２）を含んでもよい。
2009539106.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
１つまたは複数の第１の導電体（１２）における電流を検出するためのシステム（１０）であって、
フレーム（１３）と、
１つまたは複数の第１の導電体を受け入れ、かつ１つまたは複数の第１の導電体とフレームとの間の相対的移動を抑制するように構成された保持器（２７）と、
磁束（９２）を検出し、かつ検出された磁束に関連する出力信号を生成するように構成された第１の磁気抵抗センサ（１４）と、
保持器に対する複数の可能な位置のいずれかにおいて、フレームから第１の磁気抵抗センサを支持できるように構成された調整可能な位置決めシステム（１２２）と、
を含むシステム。
【請求項２】
調整可能な位置決めシステムが、第１の磁気抵抗センサとフレームとの間に実装された少なくとも１つのスペーサ（１２４）を用いて、複数の可能な位置の少なくとも１つにおいて第１の磁気抵抗センサを支持できるように構成された、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
調整可能な位置決めシステムが、第１の磁気抵抗センサとフレームとの間に１つまたは複数の可動接続部（１３２）を含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
調整可能な位置決めシステムが、ラック（１３４）およびピニオン（１４０）を含み、電動機（１３８）がピニオンに駆動可能に接続された、請求項１に記載のシステム。
【請求項５】
調整可能な位置決めシステムが、第１の磁気抵抗センサの位置を保持器に対して調整するように作動された場合に動作可能な動力アクチュエータ（１３８）を含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
第１の磁気抵抗センサの出力信号を受信し、かつ動力アクチュエータを少なくとも部分的に制御することによって、第１の磁気抵抗センサの出力信号を所定の目標にほぼ一致させるように構成された制御回路（２６）を含む、請求項５に記載のシステム。
【請求項７】
１つまたは複数の第１の導電体（１２）における電流を検出する方法であって、
フレーム（１３）から第１の磁気抵抗センサ（１４）を支持することであって、フレームから第１の磁気抵抗センサを支持することが、調整可能な位置決めシステム（１２２）を用いて、フレームに対する複数の可能な位置の１つに第１の磁気抵抗センサを位置付けることを含むことと、
保持器（２７）を用いて、１つまたは複数の第１の導電体とフレームとの間の相対的移動を抑制することと、
第１の磁気抵抗センサを用いて、１つまたは複数の第１の導電体における電流によって発生された磁束（９２）を検出することを始めとして、第１の磁気抵抗センサを用いて磁束（９２）を検出し、かつ検出された磁束に関連する出力信号を生成することと、
を含む方法。
【請求項８】
複数の可能な位置の１つに第１の磁気抵抗センサを位置付けるために調整可能な位置決めシステムを用いる前に、１つまたは複数の第１の導電体における電流の予想される大きさに少なくとも部分的に基づいて、第１の磁気抵抗センサをどの位置に位置付けるかを決定することをさらに含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
第１の磁気抵抗センサの位置に少なくとも部分的に基づいて、制御回路（２６）を較正することと、
制御回路を用いて、第１の磁気抵抗センサの出力信号を受信し、かつ１つまたは複数の第１の導電体における電流の大きさに関連する信号を生成することと、
をさらに含む、請求項７に記載の方法。
【請求項１０】
調整可能な位置決めシステムを少なくとも部分的に用いて第１の磁気抵抗センサの位置を調整することによって、第１の磁気抵抗センサの出力信号を所定の目標とほぼ一致させることをさらに含む、請求項７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電気システム、特に、磁気抵抗検出を利用する電気システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
電気システムは、多くの仕事を実行するために、導電体を通して電流を伝送する。電気システムの多くの用途は、１つまたは複数の導電体を通して流れる電流の大きさを検出することを必要とする場合がある。いくつかの電気システムは、磁気抵抗センサを用いて、導電体における電流を検出するが、この磁気抵抗センサは、電流によって発生された磁束を検出して、磁束の大きさ、したがって電流の大きさに関連する出力信号を生成する。残念にも、磁気抵抗センサは、限られた範囲の磁束強度だけを正確に検出することが可能である。その結果、電流の検出のために磁気抵抗センサを用いる多くの電気システムは、磁気抵抗センサを用いて、限られた範囲の電流だけを正確に検出することができる。
【０００３】
リーンハルト（Ｌｉｅｎｈａｒｄ）らの（特許文献１）は電流検出方法を示しているが、この方法には、磁気抵抗センサを用いて、未知の電流および制御電流の両方からの磁束を検出することと、他方では、磁気抵抗センサによって検出される総磁束をほぼゼロに等しく維持するために制御電流を用いることと、が含まれる。（特許文献１）は、磁気抵抗センサに隣接して未知の電流を伝達する第１の導電体を含む電気システムを開示する。磁気抵抗センサに隣接して配置された第２の導電体が、制御された電流を伝達する。（特許文献１）の電気システムには、磁気抵抗センサと第２の導電体との間に接続された演算増幅器がさらに含まれる。演算増幅器は、磁気抵抗センサの出力信号を受信し、かつ磁気抵抗センサにおいて制御電流からの磁束が未知の電流からの磁束をほぼキャンセルするように、第２の導電体における制御電流の大きさを制御する。（特許文献１）の電気システムには、未知の電流の大きさを示す信号を生成するために制御電流を用いる追加アナログコンポーネントが含まれる。
【０００４】
（特許文献１）のシステムには、磁気抵抗センサを用いて電流を検出する一方で、制御電流を用いて、磁気抵抗センサにより検出される総磁束を制御するための準備が含まれるが、ある不都合が存続する。例えば、磁気抵抗センサは、第１の導電体における電流が大きい用途および／または状況にとって、望ましくないほど第１の導電体に近い可能性があり、他方で、第１の磁気導体における電流が小さい用途および／または状況にとって、望ましくないほど第１の導電体から遠い可能性がある。第１の導電体における電流が大きい用途および／または状況において、その電流からの磁束は、磁気抵抗センサにおいて望ましくないほど強い可能性がある。かかる状況では、第１の導電体における電流からの磁束をキャンセルするために制御電流を用いて十分な磁束を発生するのは困難になり得る。反対に、第１の導電体における電流が小さい用途および／または状況では、第１の導電体における電流からの磁束は、磁気抵抗センサにおいて望ましくないほど弱い可能性がある。かかる状況では、比較的低い精度でのみ第１の導電体における電流を検出することが可能になり得る。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許第４，５２５，６６８号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本開示の電気システムおよび方法は、上記の問題の１つまたは複数を解決する。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
開示の一実施形態は、１つまたは複数の第１の導電体における電流を検出するためのシステムに関する。システムには、フレームと、１つまたは複数の第１の導電体を受け入れ、かつ１つまたは複数の第１の導電体とフレームとの間の相対的移動を抑制するように構成された保持器と、を含んでもよい。システムにはまた、磁束を検出し、かつ検出された磁束に関連する出力信号を生成するように構成された第１の磁気抵抗センサを含んでもよい。さらに、システムには、保持器に対する複数の可能な位置のいずれかにおいて、フレームから第１の磁気抵抗センサを支持できるように構成された調整可能な位置決めシステムを含んでもよい。
【０００８】
別の実施形態は、１つまたは複数の第１の導電体における電流を検出する方法に関する。方法には、調整可能な位置決めシステムを用いて、フレームに対する複数の可能な位置の１つに第１の磁気抵抗センサを位置付けることを含めて、フレームから第１の磁気抵抗センサを支持することを含んでもよい。方法にはまた、１つまたは複数の第１の導電体とフレームとの間の相対的移動を抑制することを含んでもよい。さらに、方法には、第１の磁気抵抗センサを用いて、磁束を検出し、かつ検出された磁束に関連する出力信号を生成することを含んでもよく、これには、第１の磁気抵抗センサを用いて、１つまたは複数の第１の導電体における電流によって発生された磁束を検出することを含んでもよい。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本開示による電気システムの第１の実施形態の概略図である。
【図２】本開示による電気システムの第２の実施形態の概略図である。
【図３】本開示による電気システムの第３の実施形態の概略図である。
【図４】本開示による電気システムを含む移動機械の概略図である。
【図５】動作中の図１の電気システムを示す。
【図６】本開示による電気システムを動作させる方法の一実施形態を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
図１は、本開示による電気システム１０の一実施形態を示す。電気システム１０には、導電体１２、フレーム１３、保持器２７、磁気抵抗センサ１４、１６、導電体１８、２０、２２、２４、および制御回路２６を含んでもよい。導電体１２は、限定するわけではないが、モノリシック集積回路におけるワイヤ、母線およびトレースを含む、電流を伝達するように構成された任意のタイプの構造であってもよい。
【００１１】
保持器２７は、フレーム１３に対して所定の位置に導電体１２を保持するように構成された任意の機構または構造であってもよい。図１に示すように、いくつかの実施形態において、保持器２７は、フレーム１３における開口部であってもよい。
【００１２】
磁気抵抗センサ１４、１６および導電体１８、２０、２２、２４は、フレーム１３に実装してもよい。磁気抵抗センサ１４、１６は、導電体１２からほぼ等距離であってもよい。導電体１８、２０は、磁気抵抗センサ１４に隣接して配置してもよく、導電体２２、２４は、磁気抵抗センサ１６に隣接して配置してもよい。図１に示すように、いくつかの実施形態において、磁気抵抗センサ１４、導電体１８および導電体２０は、モノリシック集積回路２８の一部であってもよい。同様に、磁気抵抗センサ１６、導電体２２および導電体２４は、モノリシック集積回路２９の一部であってもよい。
【００１３】
各磁気抵抗センサ１４、１６は、それらが、磁束を検出し、かつ検出された磁束に関連する出力信号を生成できるようにする方法で、少なくとも１つの他の電気回路素子に接続された少なくとも１つの磁気抵抗器を有する任意のタイプのコンポーネントであってもよい。図１に示すように、いくつかの実施形態において、各磁気抵抗センサには、複数の磁気抵抗器３０、３１、３２、３３および４０、４１、４２、４３を含んでもよい。各磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３は、磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３の感度方向Ｓｒに流れる磁束の強さと、磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３の電気抵抗との間の比較的強い相関性を提供する任意の方法で、構成してもよい。いくつかの実施形態において、各磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３は、パーマロイ（Ｐｅｒｍａｌｌｏｙ）で構成してもよい。さらに、いくつかの実施形態において、各磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３は、「バーバーポール」バイアスを用いて構成してもよい。図１に示すように、各磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３は、それが磁束に対して異方性の感度を有するように、構成してもよい。
【００１４】
図１に示すように、磁気抵抗器３０〜３３は、ホイートストーンブリッジに配置してもよい。ホイートストーンブリッジの入力端子３６は、定電圧ＤＣ電源などの電源に接続してもよい。ホイートストーンブリッジの出力端子３８は、直接か、または出力端子３８とグランドとの間に接続された１つまたは複数の他の回路素子を用いて、グランドに接続してもよい。磁気抵抗器３０〜３３の「容易」軸Ｅｒおよび感度方向Ｓｒは、磁気抵抗センサ１４の感度方向Ｓｓが、導電体１２に対してある角度で延びるような向きにしてもよい。図１に示すように、いくつかの実施形態において、磁気抵抗器３０および３３の感度方向Ｓｒは、ほぼ同じであってもよく、磁気抵抗器３１および３２の感度方向Ｓｒは、ほぼ同じで、磁気抵抗器３０および３３の感度方向とほぼ反対であってもよい。さらに、磁気抵抗器３０および３１は、ほぼ等しい既定の電気抵抗（磁束に曝されていないときのそれらの電気抵抗）を有してもよく、磁気抵抗器３２および３３もまた、ほぼ等しい既定の電気抵抗を有してもよい。
【００１５】
さらに、磁気抵抗センサ１４には、ホイートストーンブリッジの中間端子４８、５０に接続された導電体４４、４６を含んでもよい。下記でより詳細に論じるように、図１に示す実施形態において、導電体４４、４６は、磁気抵抗センサ１４によって検出された磁束に関連する出力信号を制御回路２６に集合的に提供してもよい。
【００１６】
磁気抵抗センサ１４と同様に、磁気抵抗センサ１６は、その磁気抵抗器４０〜４３を、ホイートストーンブリッジに、すなわち、入力端子５２を電源に接続し、出力端子５４をグランドに接続し、導電体６０、６２を中間端子５６、５８に接続したホイートストーンブリッジに配置してもよい。さらに、図１に示すように、磁気抵抗器４０〜４３の感度方向Ｓｒおよび磁気抵抗センサ１６の感度方向Ｓｓは、磁気抵抗器３０〜３３および磁気抵抗センサ１６の感度方向と同様の向きにしてもよい。
【００１７】
磁気抵抗センサ１４、１６は、図１に示し上記した構成には限定されない。例えば、磁気抵抗センサ１４、１６には、図１に示すよりも多数または少数の磁気抵抗器を含んでもよい。いくつかの実施形態において、磁気抵抗センサ１４、１６には、図１に示す磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３の１つまたは複数の代わりに従来の抵抗器を含んでもよい。さらに、いくつかの実施形態において、磁気抵抗センサ１４、１６の磁気抵抗器は、図１に示すのと異なるブリッジ構成に配置してもよい。さらに、いくつかの実施形態において、磁気抵抗センサ１４、１６の磁気抵抗器は、ブリッジ以外の構成に配置してもよい。例えば、磁気抵抗センサ１４、１６には、１つまたは複数の従来の抵抗器と直列に接続された単一の磁気抵抗器を含んでもよい。さらに、電気システム１０は、磁気抵抗センサ１４、１６の１つを省略するか、または図１に示していない追加の磁気抵抗センサを含んでもよい。さらに、いくつかの実施形態において、磁気抵抗センサ１４、１６における磁気抵抗器の１つまたは複数は、磁束に対して等方性の感度を有してもよい。
【００１８】
各導電体１８、２０、２２、２４は、電流を伝達するように構成された任意の構造であってもよい。この開示の目的のために、導電体１８、２０、２２、２４は、全て、制御電流導体と見なしてもよい。導電体１８は、導電体１８における電流によって発生された磁束の少なくとも一部が、少なくとも１つの磁気抵抗器３０〜３３の感度方向Ｓｒにか、または感度方向Ｓｒと反対に少なくとも部分的に流れるように、構成してもよい。例えば、図１に示すように、いくつかの実施形態において、導電体１８は、各磁気抵抗器３０〜３３の感度方向Ｓｒに対して直角に延びる１つまたは複数の部分を有してもよい。導電体２０は、導電体２０における電流によって発生された磁束の少なくとも一部が、磁気抵抗器３０〜３３の容易軸Ｅｒに沿って少なくとも部分的に流れるように、構成してもよい。例えば、図１に示すように、いくつかの実施形態において、導電体２０は、各磁気抵抗器３０〜３３の容易軸Ｅｒに対してほぼ直角に延びる１つまたは複数の部分を有してもよい。導電体２２、２４は、導電体２２、２４における電流によって発生された磁束が、導電体１８、２０における電流によって発生された磁束と磁気抵抗器３０〜３３との間における上記の関係と同じ関係を、磁気抵抗器４０〜４３に対して有するように、配置してもよい。
【００１９】
制御回路２６は、磁気抵抗センサ１４、１６および導電体１８、２０、２２、２４に接続してもよい。制御回路２６には、下記で説明するように、磁気抵抗センサ１４、１６によって生成された出力信号を受信し、かつ導電体１８、２０、２２、２４における電流を制御するように動作可能な電気回路素子の任意の組み合わせを含んでもよい。図１に示すように、いくつかの実施形態において、制御回路２６には、演算増幅器６４、６６、基準電圧源６８、情報プロセッサ７０、低域通過フィルタ７２、７４、およびフリップ回路７６を含んでもよい。演算増幅器６４、６６は、入力部を、導電体４４、４６および導電体６０、６２にそれぞれ接続してもよい。さらに、基準電圧源６８は、ほぼ一定のＤＣ電圧などの基準電圧を、各演算増幅器６４、６６の入力部に供給してもよい。演算増幅器６４、６６の出力部８１、８３は、情報プロセッサ７０の入力部８２、８４に接続してもよい。さらに、低域通過フィルタ７２および７４は、情報プロセッサ７０の出力部と導電体１８および２２との間にそれぞれ接続してもよい。
【００２０】
情報プロセッサ７０は、演算増幅器６４、６６から出力信号を受信し、かつ導電体１８、２２への電流の供給を制御するように動作可能な任意のタイプの回路であってもよい。情報プロセッサ７０は、デジタル回路またはアナログ回路であってもよい。情報プロセッサ７０は、モノリシック集積回路、または別個の電気回路素子の集合であってもよい。いくつかの実施形態において、情報プロセッサ７０は、デジタルマイクロコントローラであってもよい。情報プロセッサ７０は、パルス幅変調電圧を低域通過フィルタ７２、７４に供給するように動作可能であってもよい。今度は、低域通過フィルタ７２、７４が、情報プロセッサ７０から受信したパルス幅変調電圧をＤＣ電流に変換し、それを導電体１８、２２に供給してもよい。
【００２１】
フリップ回路７６は、情報プロセッサ７０の出力部と導電体２０、２４との間に接続してもよい。フリップ回路７６は、情報プロセッサ７０がフリップ回路７６を作動させると、各導電体２０、２４に電流パルスを生じるように動作可能であってもよい。さらに、フリップ回路７６は、それが導電体２０、２４に生成する各電流パルスが、前の電流パルスと反対の方向に流れるように、構成してもよい。
【００２２】
制御回路２６は、図１に示す構成に限定されない。例えば、制御回路２６は、図１に示す回路素子に加えて、またはその代わりに他の電気回路素子を含んでもよい。さらに、制御回路２６は、図１に示す回路素子のいくつかを省略してもよい。いくつかの実施形態において、制御回路２６には、アナログ回路素子だけを含んでもよい。
【００２３】
さらに、一般に、電気システム１０は、図１に示す構成に限定されない。例えば、電気システム１０は、導電体２０および／または導電体２４を省略してもよい。さらに、電気システム１０には、導電体１８の代わりに多数の導電体を含んでもよく、かつ／または電気システム１０には、導電体２２の代わりに多数の導電体を含んでもよい。さらに、電気システム１０には、導電体１２の代わりに多数の導電体を含んでもよい。さらに、いくつかの実施形態において、電気システム１０は、磁気抵抗センサ１６および導電体２２を省略してもよい。
【００２４】
図２は、電気システム１０の別の実施形態を示す。図２に示す電気システム１０の実施形態は、フレーム１３の構成、保持器２７の構成、およびモノリシック集積回路２８、２９が、保持器２７および導電体１２に対してどのように位置するかということに関連する詳細を除いて、図１に示す電気システム１０の実施形態とほぼ同じであってもよい。図２に示す実施形態において、保持器２７には、フレーム１３における開口部ではなく、導電体１２をフレーム１３に留めるように構成されたファスナが含まれる。
【００２５】
さらに、図２に示す電気システム１０の実施形態には、調整可能な位置決めシステム１２２が含まれる。調整可能な位置決めシステム１２２には、保持器２７および導電体１２に対する複数の可能な位置のいずれかにおいて、モノリシック集積回路２８、２９およびしたがって磁気抵抗センサ１４、１６の位置決めを可能にする任意の構造を含んでもよい。図２に示すように、いくつかの実施形態において、調整可能な位置決めシステム１２２には、複数のスペーサ１２４、１２６、１２８を含んでもよいが、これらのスペーサは、異なる組み合わせで、フレーム１３とモノリシック集積回路２８、２９との間に実装され、導電体１２および保持器２７に対して異なる位置にモノリシック集積回路２８、２９を配置してもよい。例えば、図２が、モノリシック集積回路２８、２９とフレーム１３との間に実装されたスペーサ１２６を示すのに対して、スペーサ１２４は、モノリシック集積回路２８、２９を導電体１２のより近くに置くために、スペーサ１２６の代わりに用いることが可能である。反対に、スペーサ１２８は、図２に示すよりも導電体１２から遠くにモノリシック集積回路２８、２９を配置するために用いてもよい。モノリシック集積回路２８、２９とフレーム１３との間にスペーサ１２４、１２６、１２８を積み重ねることによって、モノリシック集積回路２８、２９を導電体１２および保持器２７からさらに遠くに配置してもよい。
【００２６】
いくつかの実施形態において、スペーサ１２４、１２６、１２８は、モノリシック集積回路２８、２９をフレーム１３に固定するように構成してもよい。例えば、各スペーサ１２４、１２６、１２８には、モノリシック集積回路２８、２９およびフレーム１３にスペーサ１２４、１２６、１２８を装着するためのねじ山（図示せず）を含んでもよい。代替として、スペーサ１２４、１２６、１２８には、モノリシック集積回路２８、２９をフレーム１３に固定するための準備を含まなくてもよく、他の手段を用いて、モノリシック集積回路２８、２９をフレーム１３に固定してもよい。
【００２７】
スペーサ１２４、１２６、１２８は、図２に示す構成に限定されない。例えば、図２は、異なる長さのスペーサ１２４、１２６、１２８を示すが、スペーサ１２４、１２６、１２８は、全て、同じ長さであってもよい。かかる実施形態において、モノリシック集積回路２８、２９は、モノリシック集積回路２８、２９とフレーム１３との間に異なる数のスペーサ１２４、１２６、１２８を積み重ねることによって、導電体１２に対して異なる位置に位置してもよい。
【００２８】
図３は、電気システム１０の別の実施形態を示す。図３に示す電気システム１０の実施形態は、フレーム１３および調整可能な位置決めシステム１２２の構成を除いて、図２に示す電気システム１０の実施形態とほぼ同じであってもよい。図３に示す実施形態において、調整可能な位置決めシステム１２２には、モノリシック集積回路２８、２９とフレーム１３との間の可動接続部１３２が含まれる。図３に示すように、可動接続部１３２は、モノリシック集積回路２８、２９が実装されたフレーム１３５に接続された、フレーム１３とラック１３４との間のスライド接続部であってもよい。可動接続部１３２は、ラック１３４およびモノリシック集積回路２８、２９が、フレーム１３に対し、軸１３６に沿ってスライドできるようにしてもよい。
【００２９】
いくつかの実施形態において、可動接続部１３２に加えて、調整可能な位置決めシステム１２２には、フレーム１３に対してモノリシック集積回路２８、２９を移動させるように動作可能な動力アクチュエータ１３８を含んでもよい。動力アクチュエータ１３８は、ラック１３４に係合されたピニオン１４０に駆動可能に接続された電動機であってもよい。制御回路２６の情報プロセッサ７０および／または他の要素を動力アクチュエータ１３８に動作可能に接続して、制御回路２６が、モノリシック集積回路２８、２９の位置に対する制御を実行できるようにしてもよい。追加または代替として、様々な他の制御コンポーネントを、動力アクチュエータ１３８に動作可能に接続してもよい。例えば、いくつかの実施形態において、動力アクチュエータ１３８の手動制御を可能にする準備があってもよい。
【００３０】
調整可能な位置決めシステム１２２は、図３に示す構成に限定されない。例えば、可動接続部１３２は、スライド接続部ではなく、ピボット接続部、またはピボットおよびスライド接続部であってもよい。さらに、調整可能な位置決めシステム１２２には、可動接続部１３２に加えて、モノリシック集積回路２８、２９とフレーム１３との間の他の可動接続部を含んでもよい。さらに、動力アクチュエータ１３８は、例えば油圧アクチュエータまたは空気アクチュエータなど、電動機以外の装置タイプであってもよい。さらに、調整可能な位置決めシステム１２２には、動力アクチュエータ１３８に加えて、他の動力アクチュエータを含んでもよい。さらに、調整可能な位置決めシステム１２２は、動力アクチュエータ１３８を省略してもよい。
【００３１】
図４は、電気システム１０を含む移動機械７８を示す。移動機械７８は、移動機械７８を推進するように動作可能な推進システム８０を有してもよい。推進システム８０には、推進装置８５、８７、および推進装置８５、８７に動作可能に接続された電源システム８６を含んでもよい。推進装置８５、８７は、電源システム８６から電力を受信し、かつその力電力の少なくとも一部を、限定するわけではないが、車輪、トラックユニットおよび推進器を含む、移動機械７８を囲む環境に伝送することによって、移動機械７８を推進するように構成された任意のタイプの装置であってもよい。
【００３２】
図４に示す実施形態などのいくつかの実施形態において、推進システム８０は、少なくとも部分的に電力を用いて移動機械７８を推進するように構成してもよく、導電体１２は、推進システム８０の電力線であってもよい。図４に示す実施形態において、電源システム８６には、原動機８９（内燃機関またはガスタービンなど）、原動機８９に駆動可能に接続された電動機／発電機８８、および推進装置８５、８７に駆動可能に接続された電動機／発電機９０が含まれる。さらに、電動機／発電機８８および電動機／発電機９０は、導電体１２を介して電気的に接続してもよい。
【産業上の利用可能性】
【００３３】
電気システム１０は、１つまたは複数の仕事を実行するために電気が要求される場合はいつでも用途があり得る。電気システム１０の動作を下記で説明する。
【００３４】
電気システム１０の動作中に、導電体１２は、様々な目的のために２つ以上のコンポーネント間で電流を伝達してもよい。例えば、図４に示す電気システム１０のインプリメンテーションにおいて、導電体１２は、移動機械を推進する電力を電動機／発電機９０に供給する目的で、電動機／発電機８８から電動機／発電機９０に電流を伝達してもよい。多くの状況において、電気システム１０の動作の様々な態様を制御する際に用いるためなどの様々な目的で、導電体１２を通して流れる電流の大きさを知ることは望ましいことであり得る。
【００３５】
導電体１２を通して電流が流れると、磁気抵抗センサ１４、１６は、導電体１２を通して流れる電流の大きさに関連する信号を生成するために制御回路２６が利用可能な出力信号を、生成してもよい。図５は、図１から電気システム１０の動作中の構成を示す。導電体１２を通して流れる電流は、電流に比例する大きさを備えた磁束９２を発生することができる。導電体１２における電流の方向に依存して、磁束９２は、導電体１２の回りを反時計回りにか、または導電体１２の回りを時計回りに流れることができる。磁束９２が、磁気抵抗センサ１４、１６を通して流れている場合に、それは、磁気抵抗センサ１４、１６における磁気抵抗器のそれぞれの電気抵抗、およびそれによって、各磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号に影響を与え得る。磁束９２が、磁気抵抗センサにおける磁気抵抗器の電気抵抗、およびその磁気抵抗器の出力に影響する程度は、磁束９２の大きさ、および導電体１２と磁気抵抗器の空間的関係に依存する。
【００３６】
図５に示す状況において、磁束９２は、磁気抵抗センサ１４、１６におけるホイートストーンブリッジの中間端子４８、５０、５６、５８における電圧に影響する可能性がある。磁気抵抗器３０〜３３が等しい既定の電気抵抗を有する実施形態において、磁気抵抗センサ１４が磁束に曝されていない場合には、各磁気抵抗器３０〜３３は、等しい電圧降下を引き起こす可能性があり、中間端子４８、５０における電圧は、等しくなり得る。しかしながら、磁束９２が、磁気抵抗器３０〜３３を通して流れている場合には、磁気抵抗器３０〜３３の電気抵抗は、磁束９２の大きさの関数として変化する可能性がある。これは、磁束９２に比例した、中間端子４８、５０間の電圧差を生成する可能性がある。図５に示す実施形態において、この電圧差異（またはその欠如）が、磁気抵抗センサ１４の出力信号を構成する。磁気抵抗センサ１６は、同様に、中間端子５６、５８間の電圧差で磁束９２に応じてもよく、この電圧差（またはその欠如）が、その出力信号である。
【００３７】
図５に示すように磁気抵抗器１４、１６が配置されると、磁束９２は、常に、磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号を反対方向に駆動する。これは、磁束９２が、磁気抵抗器３０および磁気抵抗器４０など、各磁気抵抗センサ１４、１６の対応する磁気抵抗器の感度方向Ｓｒに対して反対方向に流れるからである。
【００３８】
地球の磁極からの磁束などの周囲磁束９４がまた、磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３の電気抵抗、およびしたがって磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号に影響する可能性がある。磁束９２と異なり、周囲磁束９４は、一般に、磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３の全てを通して同じ方向（必ずしも図５に示す方向にではないが）に流れる。その結果、周囲磁束９４は、一般に、磁気抵抗センサ１４、１６の１つによって検出される磁束９２を増加させ、他方で、もう一方の磁気抵抗センサ１４、１６によって検出される磁束９２のいくらかまたは全てをキャンセルする。図５に示す例示的な状況において、周囲磁束９４は、磁気抵抗センサ１６によって検出される磁束９２を増加させ、磁気抵抗センサ１４によって検出される磁束９２の少なくとも一部をキャンセルする。
【００３９】
制御回路２６は、磁気抵抗センサ１４、１６によって提供される出力信号を用いて様々な動作を実行してもよい。演算増幅器６４は、中間端子５０における電圧から中間端子４８における電圧を引き、その結果に演算増幅器６４の利得を掛け、その結果を、基準電圧源６８から受信された基準電圧に加え、結果として得られた電圧を、出力部８１から情報プロセッサ７０の入力部８２に出力してもよい。演算増幅器６６は、中間端子５６および中間端子５８からの電圧を用いて同じ動作を実行し、その結果を、出力部８３から情報プロセッサ７０の入力部８４に出力してもよい。
【００４０】
演算増幅器６４、６６からの入力に基づいて、情報プロセッサ７０は、導電体１８、２２における電流を制御し、導電体１２を通して流れる電流の大きさを計算してもよい。そのようにできるように情報プロセッサ７０が従う方法の一実施形態を図６は示す。最初に、情報プロセッサ７０は、導電体１８、２２への制御電流の供給を開始してもよい（ステップ９６）。例えば、情報プロセッサ７０は、パルス幅変調制御電圧を低域通過フィルタ７２、７４に供給し始めてもよく、低域通過フィルタ７２、７４は、制御電流をＤＣ電流に変換し、それを導電体１８、２２に供給してもよい。導電体１８を通して流れる制御電流は、制御磁束１００を発生してもよく（図５）、この磁束は、磁気抵抗センサ１４を通して流れ、その出力信号に影響してもよい。同様に、導電体１６における制御電流は、制御磁束１０２を発生してもよく（図５）、この磁束は、磁気抵抗センサ１６を通して流れ、その出力信号に影響してもよい。
【００４１】
次に、情報プロセッサ７０は、カウンタをゼロに等しく設定してもよい（ステップ９７）。続いて、情報プロセッサ７０は、フリップ回路７６を作動してもよい（ステップ９８）。それに応じて、フリップ回路７６は、各導電体２０、２４における、十分な大きさを有する電流パルスに、各磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３の感度方向Ｓｒを反転する磁束パルスを発生させてもよい。
【００４２】
続いて、情報プロセッサ７０は、演算増幅器６４、６６からの出力信号に依存して、導電体１８、２２に流れる制御電流の大きさを制御してもよい。情報プロセッサ７０は、磁気抵抗センサ１４からの出力信号が、第１の所定の目標に等しいかどうかを計算してもよい（ステップ１０４）。情報プロセッサ７０が、演算増幅器６４の出力信号を用いて、そのようにできるのは、磁気抵抗センサ１４の出力信号と演算増幅器６４の出力信号との間の周知の関係ゆえである。第１の所定の目標は、磁気抵抗センサ１４がゼロ磁束を検出することに対応する、磁気抵抗センサ１４の出力信号値などの単数の目標値であってもよい。代替として、第１の所定の目標は、目標範囲であってもよく、この場合には、磁気抵抗センサ１４の出力信号は、出力信号がこの範囲内にある場合には常に、第１の所定の目標に等しいと見なしてもよい。第１の所定の目標は、固定の数値（単複）であってもよく、またはそれは、様々な他の要因の関数として定義してもよい。
【００４３】
磁気抵抗センサ１４の出力信号が、第１の所定の目標内にない場合には、情報プロセッサ７０は、導電体１８への制御電流の供給を調整して、磁気抵抗センサ１４の出力信号を、第１の所定の目標の方へ駆動してもよい（ステップ１０６）。情報プロセッサ７０が、パルス幅変調電圧を低域フィルタ７２に送出する実施形態において、情報プロセッサ７０は、パルス幅変調電圧の負荷サイクルを調整することによって、導電体１８における制御電流を調整してもよい。導電体１８における制御電流の調整は、磁気抵抗センサ１４を通して流れる制御磁束１００の大きさを変化させることによって、磁気抵抗センサ１４の出力信号を変化させることが可能になる。
【００４４】
続いて、情報プロセッサ７０は、磁気抵抗センサ１６の出力信号が、第２の所定の目標内にあるかどうかを計算してもよい（ステップ１０８）。第１の所定の目標と同様に、第２の所定の目標は、単数の目標値または目標範囲であってもよい。さらに、第１の所定の目標は、固定数値（単複）であってもよく、またはそれは、様々な他の要因の関数として定義してもよい。
【００４５】
磁気抵抗センサ１６の出力信号が、第２の所定の目標内にない場合には、情報プロセッサ７０は、導電体２２における制御電流を調整して、磁気抵抗センサ１６の出力信号を第２の所定の目標の方へ駆動してもよい（ステップ１１０）。
【００４６】
情報プロセッサ７０は、磁気抵抗センサ１４の出力信号が第１の所定の目標と等しく（ステップ１０４）、磁気抵抗センサ１６の出力信号が第２の所定の目標に等しい（ステップ１１２）と、情報プロセッサ７０が判定するまで、導電体１８、２２の１つまたは両方における制御電流を調整し続けてもよい。これらの条件が満たされると、情報プロセッサ７０は、電気システム１０の現在の動作条件に関連する情報を記憶してもよい（ステップ１１４）。例えば、情報プロセッサ７０は、低域通過フィルタ７２、７４に送出されるパルス幅変調電圧の負荷サイクルなど、導電体１８、２２における制御電流に関連する情報を記憶してもよい。さらに、いくつかの実施形態において、情報プロセッサ７０は、磁気抵抗センサ１４、１６の現在の出力信号に関連する情報、および／または電気システム１０の様々な他の動作条件に関連する情報を記憶してもよい。
【００４７】
続いて、情報プロセッサ７０は、カウンタを増分し（ステップ１１５）、カウンタが２に等しいかどうかを計算してもよい（ステップ１１６）。カウンタが２に等しくない場合には、情報プロセッサ７０は、フリップ回路７６を作動させる（ステップ９８）ことで始まる一連の動作を繰り返してもよい。
【００４８】
カウンタが２に等しいと情報プロセッサ７０が判定する（ステップ１１６）ことによって示されるように、ひとたび情報プロセッサ７０が、このシーケンスを２度実行したならば、情報プロセッサ７０は、２つのサイクルからの記憶データを用いて、導電体１０に流れる電流を計算してもよい（ステップ１１８）。情報プロセッサ７０は、導電体１２における電流の大きさに様々な要因を関連づける情報を用いて、導電体１２における電流の大きさを、これらの要因の関数として計算してもよい。例えば、情報プロセッサ７０は、導電体１２に対する導電体１８、２２における制御電流、磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号、および磁気抵抗センサ１４、１６の位置の関数として、導電体１２における電流の大きさを計算してもよい。情報プロセッサ７０は、そうするために様々なアルゴリズムを用いてもよい。電気システム１０が、調整可能な位置決めシステム１２２を含まない実施形態、および／または制御回路２６が、調整可能な位置決めシステム１２２に磁気抵抗センサ１４、１６を移動させない状況において、情報プロセッサ７０は、磁気抵抗センサ１４、１６の位置を一定として扱ってもよい。
【００４９】
同様に、いくつかの実施形態において、導電体１２における電流の大きさを計算する場合に、情報プロセッサ７０は、磁気抵抗センサ１４、１６からの出力信号を、変数ではなく定数として扱ってもよい。下記で詳細に説明する例示的なアルゴリズムは、このアプローチを取る。かかるアプローチは、各磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号用の所定の目標が、単一の目標値または比較的小さな値域だけを含む実施形態において、導電体１２における電流の大きさの特に正確な推定値を提供可能である。
【００５０】
情報プロセッサ７０は、磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号に影響する他の要因を明らかにするような方法で、導電体１２における電流の大きさを計算してもよい。かかる一要因は、磁気抵抗器３０〜３３の設計仕様からの、それらのばらつきであり得る。上記のように、磁気抵抗器３０および３１は、正確に等しい既定の抵抗を有するように設計してもよく、磁気抵抗器３２および３３は、正確に等しい既定の抵抗を有するように設計してもよい。この設計目標が、実際に達成されれば、中間端子４８、５０は、磁束が磁気抵抗器３０〜３３を通して流れない場合には等しい電圧であり、中間端子４８、５０間のどんな電圧差も、検出された磁束の関数である。しかしながら、実際には、製造ばらつきが、一般に、磁気抵抗器３０および３１の既定の抵抗間におけるいくらかの未知のアンバランス量、ならびに磁気抵抗器３２および３３の既定の抵抗間におけるいくらかの未知のアンバランスを引き起こす。これは、検出された磁束に起因しない、中間端子４８、５０間の未知の電圧差を引き起こす可能性がある。この電圧差は、「ブリッジオフセット」と呼ばれることが多い。磁気抵抗センサ１６もまた、ブリッジオフセットを有する可能性がある。
【００５１】
磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３の感度方向Ｓｒを周期的に反転することによって、情報プロセッサ７０がどんなブリッジオフセットも除外できる状況を作ることが可能になる。入力端子３６が定電圧を受信する限り、どんなブリッジオフセットも、磁気抵抗センサ１４の出力信号に対して一定の影響を有する。それに反して、磁気抵抗器３０〜３３の感度方向Ｓｒを反転することによって、磁気抵抗センサ１４の出力信号に対する磁束９２および９４の影響が反転される。その結果、磁気抵抗器３０〜３３の感度方向Ｓｒを反転することによって、磁気抵抗センサ１４の出力信号に対する磁束９２および９４の全体的影響の２倍に等しい、磁気抵抗センサ１４の出力信号における変化が引き起こされる。
【００５２】
情報プロセッサ７０は、この事実、および磁気抵抗器３０〜３３、４０〜４３の感度方向Ｓｒの反転前後の情報を利用し、様々なアルゴリズムを用いて、磁気抵抗器３０〜３３を通して流れる正味磁束を示す値（磁束９２、９４のベクトル和）を計算してもよい。例えば、いくつかの実施形態において、情報プロセッサ７０は、磁気抵抗センサ１４、１６によって検出された正味磁束に関連する値Ｘ１およびＸ２を、それぞれ以下のように計算してもよい。すなわち、
【００５３】
【数１】
2009539106.tif 000003
【００５４】
ここで、ΔＤＣ１は、磁気抵抗器３０〜３３の感度方向Ｓｒの反転前に低域フィルタ７２に送出されたパルス幅変調電圧の負荷サイクルと、磁気抵抗器３０〜３３の感度方向Ｓｒの反転後に低域フィルタ７２に送出されたパルス幅変調電圧の負荷サイクルとの間の差である。ΔＤＣ２は、磁気抵抗器４０〜４３の感度方向Ｓｒの反転前に低域フィルタ７４に送出されたパルス幅変調電圧の負荷サイクルと、磁気抵抗器４０〜４３の感度方向Ｓｒの反転後に低域フィルタ７４に送出されたパルス幅変調電圧の負荷サイクルとの間の差である。もちろん、磁気抵抗センサ１４、１６によって検出された磁束に関連する値を、上で提供した例以外の多数の方法で計算してもよいことを理解されたい。
【００５５】
さらに、磁気抵抗センサ１４および磁気抵抗センサ１６の両方から情報を受信することによって、情報プロセッサ７０は、導電体１２における電流の大きさを計算する場合に周囲磁束９４を除外することが可能になる。上記のように、周囲磁束９４は、磁気抵抗センサ１４、１６の両方の出力信号を同じ方向に駆動し、磁束９２は、磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号を反対方向に駆動する。その結果、磁気抵抗センサ１４の出力信号と磁気抵抗センサ１６の出力信号との間の差は、磁気抵抗センサ１４に対する磁束９２の影響および磁気抵抗センサ１６に対する磁束９２の影響の合計に相当する。さらに、磁気抵抗センサ１４、１６が、導電体１２からほぼ等距離なので、磁気抵抗センサ１４の出力信号に対する磁束９２の影響は、磁気抵抗センサ１６に対する磁束９２の影響とほぼ等しくなり得る。
【００５６】
これらの事実を用いて、情報プロセッサ７０は、周囲磁束９４からのバイアスなしに導電体１２における電流の大きさを計算するための様々なアルゴリズムを実行してもよい。例えば、導電体１２における電流の大きさを計算する場合に、情報プロセッサ７０は、以下のように、各磁気抵抗センサ１４、１６に対する磁束９２の影響に関連する値Ｙを計算してもよい。すなわち、
【００５７】
【数２】
2009539106.tif 000004
【００５８】
ここで、Ｘ１およびＸ２は、磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号に対する磁束９２および周囲磁束９４の正味の影響にそれぞれ対応する、前に計算された値である。情報プロセッサ７０は、各磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号に対する磁束９２の影響についての知識と共に、様々な較正データを用いて、導電体１２における電流の大きさを計算してもよい。
【００５９】
導電体１２における電流の大きさを計算した後で、情報プロセッサ７０は、電流の大きさを示す信号を生成してもよい（ステップ１２０）。この信号は、情報プロセッサ７０内に維持される内部信号であってもよく、または情報プロセッサ７０は、この信号を別の電気回路素子に送信してもよい。
【００６０】
続いて、情報プロセッサ７０は、カウンタをゼロにリセットし（ステップ９７）、フリップ回路７６を周期的に作動させるサイクルを再開し（ステップ９８）、必要に応じて導電体１８、２２における制御電流を調整し（ステップ１０４、１０６、１０８および１１０）、電気システム１０の動作条件に関連する情報を記憶してもよい（ステップ１１４）。情報プロセッサ７０が、図６に示すアルゴリズムを引き続き実行するにつれて、情報プロセッサ７０は、導電体１２における電流の大きさを、多数の異なる時間に計算してもよい。いくつかの実施形態において、情報プロセッサ７０は、各計算された値を記憶し、計算された値の移動平均を維持してもよく、これは、データ収集プロセスにおける雑音の影響を減少させるのに役立ち得る。
【００６１】
電気システム１０の動作は、図６および上記の説明で提供される例に限定されない。例えば、制御回路２６は、図６に示すのとは異なる順序で上記の動作を実行してもよい。場合によっては、制御回路２６は、動作のいくつかを同時に実行してもよい。さらに、制御回路２６は、上記の動作のいくつかを省略し、かつ／または上記で説明されず図６に示されてもいない様々な動作を実行してもよい。
【００６２】
制御回路２６はまた、上記のものとは異なるパラメータおよび／またはアルゴリズムを用いて、図６に示す動作を実行してもよい。さらに、制御回路２６は、上記のもの以外の様々な方程式および／またはアルゴリズムを用いて、導電体１２における電流の大きさを計算してもよい。
【００６３】
さらに、電気システム１０の動作は、電気システム１０の物理的構成が図１〜４に示す構成と異なる実施形態において、上記の例と異なってもよい。例えば、電気システム１０が、導電体１２の代わりに多数の導電体を含む実施形態において、制御回路２６は、これらの導電体に流れる総電流を計算し、かつ／またはこれらの導電体に流れる総電流を示す信号を生成してもよい。同様に、電気システム１０が、導電体１８の代わりの多数の導電体、および／または導電体２２の代わりの多数の導電体を含む実施形態において、制御回路２６は、必要に応じて、これらの多数の導電体における制御電流を調整して、上記と同じ結果を達成してもよい。さらに、情報プロセッサ７０以外の様々な電気回路素子が、上記の動作のいくつかまたは全てを実行してもよい。
【００６４】
開示の実施形態は、多くの性能上の利点を提供することができる。磁気抵抗センサ１４を備えたモノリシック集積回路２８に導電体１８、２０を組み込むのと同様に、磁気抵抗センサ１６を備えたモノリシック集積回路２９に導電体２２、２４を組み込むことによって、様々な利点を提供することができる。このように電気システム１０を構成することによって、導電体１８、２０、２２、２４および磁気抵抗センサ１４、１６を別個に設けることに関連するコンポーネントコストを回避することが可能になる。さらに、この構成によって、磁気抵抗センサ１４、１６に対して、それぞれ、導電体１８、２０および導電体２２、２４の正確な位置決めを促進することが可能になり、これによって、導電体１２における電流の正確な計算を容易にすることが可能になる。さらに、この構成によって、導電体１８、２０および２２、２４を、それぞれ、磁気抵抗センサ１４、１６の非常に近くに配置することが可能になり、これによって、導電体１８、２０、２２、２４において必要な電流量を制限して、上記の機能を達成することが可能になる。
【００６５】
さらに、導電体１８、２２における制御電流を調整し、導電体１２における電流の大きさを計算し、かつ電流の計算された大きさを示す信号を生成するためにデジタル情報プロセッサを用いることによって、ある利点を提供することが可能になる。デジタル情報プロセッサは、電流の大きさを計算し、かつ非常に高い解像度で電流の大きさを示す信号を生成することができる。さらに、デジタル情報プロセッサは、様々な監視および／または制御プロセスにおいて用いるための他のデジタル情報プロセッサと容易に通信可能な信号を生成することができる。
【００６６】
さらに、開示の実施形態によって、導電体１２における広範な電流を正確に検出することが可能になる。導電体１８、２２における制御電流を用いて、磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号を所定の目標へと調整することによって、制御回路２６は、磁気抵抗センサ１４、１６が信頼できる出力信号を提供する動作範囲において磁気抵抗センサ１４、１６の動作を保証することが可能になる。磁気抵抗センサ１４、１６が、かかる動作範囲内にあるときはいつでも、導電体１２における電流の大きさは、導電体１２に対する導電体１８、２２における制御電流、磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号、および磁気抵抗センサ１４、１６の位置の関数として、正確に計算することが可能である。電気システム１０の任意の一空間配置に対して、かかる動作範囲内で磁気抵抗センサ１４、１６の動作を保証する制御回路２６の能力は、制御磁束１００および１０２を調整して磁束９２および周囲磁束９４を相殺する制御回路２６の能力における限界によってのみ制限される。したがって、電気システム１０の任意の一空間配置に対して、導電体１８、２２における制御電流を調整する制御回路２６における能力の限界だけによって、正確に検出できる電流の範囲が制限される。
【００６７】
さらに、調整可能な位置決めシステム１２２は、広範な用途および状況に電気システム１０の電流検出能力を適応させることが可能である。導電体１２における電流が小さい用途および状況に対して、磁気抵抗センサ１４、１６は、保持器２７および導電体１２の比較的近くに配置してもよい。導電体１２における電流が大きい用途および状況に対して、磁気抵抗センサ１４、１６は、保持器２７および導電体１２から比較的遠くに配置してもよい。
【００６８】
電気システム１０の初期設定中に、調整可能な位置決めシステム１２２を用いて磁気抵抗センサ１４、１６を位置決めし、電気システム１０の意図された用途のための適切な電流検出範囲を設けてもよい。適切な初期位置は、正確に検出することが望ましい電流の範囲、発生できる制御磁束１００、１０２の範囲、および磁気抵抗センサ１４、１６の信頼できる動作範囲についての知識を用いて、計算してもよい。場合によっては、初期位置は、動作中に導電体１２において予想される電流の大きさに少なくとも部分的に基づいて、計算してもよい。例えば、磁気抵抗センサ１４、１６の初期位置は、正確に検出できる電流の範囲が、動作中に導電体１２において予想される電流の範囲とほぼ等しいように、計算してもよい。
【００６９】
磁気抵抗センサ１４、１６の適切な初期位置が計算され、調整可能な位置決めシステム１２２が、これらの位置を設定するために用いられた後で、それに応じて、情報プロセッサ７０を較正してもよい。例えば、導電体１２における電流の大きさに関連する信号を生成するために、情報プロセッサ７０が用いる様々な定数を較正してもよい。
【００７０】
調整可能な位置決めシステム１２２はまた、電気システム１０の初期設定後に状況を変更するために、磁気抵抗センサ１４、１６の位置を調整するように用いてもよい。例えば、一般に、導電体１２によって伝達される電流の範囲が何らかの理由で変化する場合には、磁気抵抗センサ１４、１６の位置を調整してもよく、それに応じて制御回路２６を再較正してもよい。さらに、調整可能な位置決めシステム１２２が、磁気抵抗センサ１４、１６とフレーム１３との間に１つまたは複数の可動接続部１３２を含む実施形態において、磁気抵抗センサ１４、１６の位置は、電気システム１０の動作中に、望み通りに調整してもよい。かかる状況において、制御回路２６が、磁気抵抗センサ１４、１６の位置についての情報を有する場合には、制御回路２６は、磁気抵抗センサ１４、１６の位置における変化に対して自動的に較正（ｃａｌｉｂｒａｔｅ  ｆｏｒ）してもよい。
【００７１】
さらに、制御回路２６が、調整可能な位置決めシステム１２２の動力アクチュエータ１３８に動作可能に接続される実施形態において、制御回路２６は、動力アクチュエータ１３８を制御して、磁気抵抗センサ１４、１６の位置を自動的に調整し、様々な目的を達成してもよい。いくつかの実施形態において、制御回路２６は、導電体１８、２２における制御電流と呼応して磁気抵抗センサ１４、１６の位置を制御し、磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号が、上記の第１および第２の目標とほぼ一致するようにしてもよい。例えば、磁気抵抗センサ１４、１６の出力信号が第１および第２の目標に達するためには制御電流の調整が不十分な場合に、情報プロセッサ７０は、磁気抵抗センサ１４、１６を移動させて、それらの出力信号を第１および第２の目標へ駆動してもよい。調整可能な位置決めシステム１２２を用いて、上記の状況以外の様々な状況で磁気抵抗センサ１４、１６の位置を調整し、上記の目的以外の様々な目的を達成してもよいことは、もちろん理解されよう。
【００７２】
開示の範囲から逸脱せずに、電気システムおよび方法において様々な修正および変更をなしえることが、当業者には明らかであろう。開示の電気システムおよび方法の他の実施形態は、本明細書で開示する電気システムおよび方法の明細および実施を考察することによって、当業者には明らかになろう。明細および例は、例示としてのみ考慮され、本開示の真の範囲が、請求項およびそれらの均等物によって示されるように意図されている。
【図１】
2009539106.tif 000005
【図２】
2009539106.tif 000006
【図３】
2009539106.tif 000007
【図４】
2009539106.tif 000008
【図５】
2009539106.tif 000009
【図６】
2009539106.tif 000010
【国際調査報告】
2009539106.tif 000011
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2009539106.tif 000013