(57)【要約】  球状フラーレン、碗状フラーレン、多層カーボンナノチューブ、カーボンナノコーン、およびカーボンナノオニオンから選択されるフラーレン材料を少なくとも約０．００１重量％含む包装フィルムを準備することを含む包装フィルムの気体透過速度を増大する方法。包装フィルムは、包装フィルムの酸素透過速度を少なくとも約１００ｃｃ（ＳＴＰ）／ｍ２増大させるのに有効な放射線エネルギーの量に曝される。
2009504877.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
フィルムの重量に対して、球状フラーレン、碗状フラーレン、多層カーボンナノチューブ、カーボンナノコーン、およびカーボンナノオニオンの１つ以上から選択されるフラーレン材料を少なくとも約０．００１重量％含む包装フィルムを準備するステップ；および
包装フィルムの酸素透過速度を、０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、少なくとも約１００立方センチメートル（標準温度および圧力において）増加させるのに有効な放射線エネルギーの量に包装フィルムを曝露するステップ
を含む、包装フィルムの気体透過速度を増加する方法。
【請求項２】
放射線エネルギー量が、最大で約３０秒間以内に放出される少なくとも約０．０１ｍＪ／ｃｍ２の非イオン化放射線の表面線量を含む、請求項１の方法。
【請求項３】
放射線エネルギー量が、最大で約１０秒間以内に放出される少なくとも約１ｍＪ／ｃｍ２の非イオン化放射線の表面線量を含む、請求項１の方法。
【請求項４】
放射線曝露ステップが、包装フィルムの表面において少なくとも約１０ｍＷ／ｃｍ２の非イオン化放射線の放射線強度を含む、請求項１の方法。
【請求項５】
放射線曝露ステップが、包装フィルムの表面において少なくとも約５０ｍＷ／ｃｍ２の非イオン化放射線の放射線強度を含む、請求項１の方法。
【請求項６】
放射線曝露ステップが、包装フィルムの表面において少なくとも約１００ｍＷ／ｃｍ２の非イオン化放射線の放射線強度を含む、請求項１の方法。
【請求項７】
放射線曝露ステップが、包装フィルムの表面において少なくとも約５００ｍＷ／ｃｍ２の非イオン化放射線の放射線強度を含む、請求項１の方法。
【請求項８】
放射線エネルギー量が、包装フィルムによって吸収される、最大で約３０秒間以内に放出される少なくとも約０．１ｋＧｙのイオン化放射線の吸収線量を含む、請求項１の方法。
【請求項９】
放射線エネルギー量が、包装フィルムによって吸収される、最大で５秒間以内に放出される少なくとも約１０ｋＧｙのイオン化放射線の吸収線量を含む、請求項１の方法。
【請求項１０】
準備するステップの包装フィルムが、包装フィルム中のフラーレン材料の総量の少なくとも約５０重量％のフラーレン材料を含む少なくとも１つの層を含み；および
放射線エネルギー量が、少なくとも１つの層によって吸収される、最大で約３０秒間以内に放出される少なくとも約０．１ｋＧｙのイオン化放射線の吸収線量を含む、請求項１の方法。
【請求項１１】
準備するステップの包装フィルムが、相対湿度０％および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、最大で約１００立方センチメートル（標準温度および圧力において）の酸素透過速度を有する、請求項１の方法。
【請求項１２】
曝露するステップが、包装フィルムの酸素透過速度を、相対湿度０％および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、少なくとも約１０００立方センチメートル（標準温度および圧力において）増加させる、請求項１の方法。
【請求項１３】
曝露するステップが、包装フィルムの酸素透過速度を、相対湿度０％および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、少なくとも約１００００立方センチメートル（標準温度および圧力において）増大させる、請求項１の方法。
【請求項１４】
準備するステップの包装フィルムが、
エチレン／ビニルアルコールコポリマー、ポリビニルアルコール、塩化ビニリデンポリマー、ポリアルキレンカーボネート、ポリエステル、ポリアクリロニトリル、およびポリアミドの１つ以上から選択される酸素バリヤーポリマーを１００重量部；および
酸素バリヤーポリマー１００重量部当たりフラーレン材料を少なくとも約０．００１重量部含む、請求項１の方法。
【請求項１５】
準備するステップの包装フィルムが、包装フィルム中の酸素バリヤーポリマーの総量の少なくとも約５０重量％の酸素バリヤーポリマー、および包装フィルム中のフラーレン材料の総量の少なくとも約５０重量％のフラーレン材料を含む少なくとも１つの層を含む、請求項１４の方法。
【請求項１６】
酸素バリヤーポリマーが、エチレン／ビニルアルコールコポリマーを含み、
準備するステップの包装フィルムが、酸素バリヤーポリマー１００重量部当たりフラーレン材料を少なくとも約０．１重量部含む、請求項１４の方法。
【請求項１７】
酸素バリヤーポリマーが、塩化ビニリデンポリマーを含み、
準備するステップの包装フィルムが、酸素バリヤーポリマー１００重量部当たりフラーレン材料を少なくとも約０．１重量部含む、請求項１４の方法。
【請求項１８】
酸素バリヤーポリマーが、ポリアミドを含み、
準備するステップの包装フィルムが、酸素バリヤーポリマー１００重量部当たりフラーレン材料を少なくとも約０．１重量部含む、請求項１４の方法。
【請求項１９】
準備するステップの包装フィルムが、ポリビニルアルコール、ポリアルキレンカーボネート、ポリエステル、およびポリアクリロニトリルの１つ以上から選択される酸素バリヤーポリマーを１００重量部；および
酸素バリヤーポリマー１００重量部当たりフラーレン材料を少なくとも約０．１重量部含む、請求項１４の方法。
【請求項２０】
放射線エネルギーの有効量に曝露するステップが、最大で約３０秒以内に生じる、請求項１の方法。
【請求項２１】
放射線エネルギーの有効量に曝露するステップが、最大で約１秒以内に生じる、請求項１の方法。
【請求項２２】
放射線曝露ステップが、少なくとも約２０％の可視光エネルギーを含む非イオン化放射線の有効量に曝露することを含む、請求項１の方法。
【請求項２３】
放射線曝露ステップが、少なくとも約２０％の赤外線エネルギーを含む非イオン化放射線の有効量に曝露することを含む、請求項１の方法。
【請求項２４】
放射線曝露ステップが、少なくとも約２０％の紫外線エネルギーを含む非イオン化放射線の有効量に曝露することを含む、請求項１の方法。
【請求項２５】
放射線曝露ステップが、少なくとも約２０％の電子線エネルギーを含むイオン化放射線の有効量に曝露することを含む、請求項１の方法。
【請求項２６】
準備するステップの包装フィルムが、層の重量で少なくとも約０．５重量％のフラーレン材料を含む少なくとも１つの層を含む、請求項１の方法。
【請求項２７】
曝露ステップが、準備するステップの包装フィルム中に存在するフラーレン材料の少なくとも一部分を構造的に破壊する、請求項１の方法。
【請求項２８】
曝露ステップが、準備するステップの包装フィルム中に存在するフラーレン材料の少なくとも約５０重量％を構造的に破壊する、請求項１の方法。
【請求項２９】
準備するステップの包装フィルムが、穴開けされておらず；および
放射線エネルギーの有効量への包装フィルムの曝露が、包装フィルムに複数の開口部を有する穴開けを生じさせる、請求項１の方法。
【請求項３０】
包装フィルムが、
フィルムの外層；および
フィルムの外層によって支持された１つ以上の不連続領域を含み、１つ以上の不連続領域は、フラーレン材料の少なくとも一部分を含む、請求項１の方法。
【請求項３１】
フラーレン材料が、球状フラーレンを含む、請求項１の方法。
【請求項３２】
フラーレン材料が、多層カーボンナノチューブを含む、請求項１の方法。
【請求項３３】
フラーレン材料が、カーボンナノコーンを含む、請求項１の方法。
【請求項３４】
フラーレン材料が、カーボンナノオニオンを含む、請求項１の方法。
【請求項３５】
フラーレン材料が、碗状フラーレンを含む、請求項１の方法。
【請求項３６】
エチレン／ビニルアルコールコポリマー、ポリビニルアルコール、塩化ビニリデンポリマー、ポリアルキレンカーボネート、ポリエステル、ポリアクリロニトリル、およびポリアミドの１つ以上から選択される酸素バリヤーポリマーを１００重量部；および
酸素バリヤーポリマー１００重量部当たり、フラーレン材料を少なくとも約０．００１重量部含み、フラーレン材料が、球状フラーレン、碗状フラーレン、多層カーボンナノチューブ、カーボンナノコーン、およびカーボンナノオニオンの１つ以上から選択される、
少なくとも１つの層を含む包装フィルム。
【請求項３７】
少なくとも１つの層が、少なくとも１つの層の重量に対して、少なくとも約６０％の酸素バリヤーポリマー、および少なくとも約０．１％のフラーレン材料を含む、請求項３６のフィルム。
【請求項３８】
フラーレン材料が、球状フラーレンを含む、請求項３６のフィルム。
【請求項３９】
フラーレン材料が、多層カーボンナノチューブを含む、請求項３６のフィルム。
【請求項４０】
フラーレン材料が、カーボンナノコーンを含む、請求項３６のフィルム。
【請求項４１】
フラーレン材料が、カーボンナノオニオンを含む、請求項３６のフィルム。
【請求項４２】
フラーレン材料が、碗状フラーレンを含む、請求項３６のフィルム。
【請求項４３】
酸素バリヤーポリマーが、エチレン／ビニルアルコールコポリマーを含む、請求項３６のフィルム。
【請求項４４】
酸素バリヤーポリマーが、塩化ビニリデンポリマーを含む、請求項３６のフィルム。
【請求項４５】
酸素バリヤーポリマーが、ポリビニルアルコール、ポリアルキレンカーボネート、ポリエステル、ポリアクリロニトリル、およびポリアミドの１つ以上から選択される、請求項３６のフィルム。
【請求項４６】
準備するステップの包装フィルムが、少なくとも約８５％の平均透明度を有する、請求項３６のフィルム。
【請求項４７】
請求項３６の包装フィルムを含み、および内部空間を画定する包装；
包装の内部空間中に封入された食品；および
包装の内部空間中に封入された変性された雰囲気
を含む包装された食品。
【請求項４８】
請求項４７の包装された食品を準備するステップ；および
包装フィルムの酸素透過速度を、０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、少なくとも約１００立方センチメートル（標準温度および圧力において）増加させるのに有効な放射線エネルギーの量に、包装された食品の包装フィルムを曝露するステップ
を含む、包装された食品を供給する方法。
【請求項４９】
少なくとも１つの層；および
少なくとも１つの層によって支持された１つ以上の不連続領域を含み、ここで、１つ以上の不連続領域は、フィルムの重量に対して、フラーレン材料を少なくとも約０．００１重量％含む、包装フィルム。
【請求項５０】
少なくとも１つの層が、フィルムの外層である、請求項４９のフィルム。
【請求項５１】
少なくとも１つの層が、フィルムの内層であり、これにより１つ以上の不連続領域が、フィルムの少なくとも２つの層の間に存在する、請求項４９のフィルム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、包装フィルム、さらに詳細には包装フィルムの気体透過速度を増大する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
製品を、周囲空気と組成（例えば、酸素含量）および／または条件（例えば、圧力）が異なる包装雰囲気内に包装することは、時に有用である。例えば、変性された雰囲気内に新鮮な赤肉を包装して、包装された新鮮な赤肉の貯蔵寿命を延長することができる。変性された雰囲気は、約０．５体積％未満の酸素または約０．０５体積％未満の酸素などの、低い量の酸素を含むものであってよい。
【０００３】
しかし、低酸素雰囲気中に包装された新鮮な赤肉は、一般に小売顧客を不快にする恐れのある紫色を有する。したがって、包装内の変性された雰囲気の組成物および／または条件を、この包装がスーパーマーケットまたは他の小売店に着いた後に、外気の組成物および／または条件に近づけることが望ましいことがある。例えば、外気からの酸素を包装の内部に到達させて、肉を小売展示に適する赤色に「鮮度」を与えることができる。
【０００４】
低酸素環境において食品を輸送し、顧客に展示する前に小売店において酸素を迅速に導入して食品に鮮度を与えることを可能にするため、いくつかの包装デザインが提供されている。例えば、米国特許第５，５９１，４６８号；同第５，６８６，１２６号；同第５，７７９，０５０号；同第５，９１９，５４７号；および同第６，０３２，８００号を参照のこと；これらのそれぞれを参照により全体を本明細書に組み込む。
【０００５】
このような包装は、剥離可能なラミネート、例えば比較的酸素透過性のフィルムおよび比較的酸素不透過性のフィルムに分離させる（例えば、手で剥離される）ことができるラミネートを含む。このようなラミネートは、支持部材にシール（新鮮な赤肉製品を支持するトレーなどの）され、比較的低い酸素透過速度を有する、低酸素変性雰囲気密閉包装を形成して、この変性された条件において変性された内部雰囲気を維持することができる。小売店において、この比較的酸素不透過性のフィルムは、このラミネートから剥離することができ、トレーにシールされた比較的酸素透過性のフィルムを残し、このフィルムを通して比較的高い酸素透過速度を有する密閉包装をもたらし、その結果酸素がフィルムを通して比較的迅速に移行して、肉を鮮やかな赤色の鮮度にする。しかし、このような系の難点は、比較的酸素不透過性のフィルムをラミネートから剥離するための必要なことである。
【発明の開示】
【０００６】
本発明は、上述の問題の１つ以上を検討する。
【０００７】
（発明の概要）
一実施形態は、包装フィルムの気体透過速度を増大する方法である。フィルムの重量に対して、フラーレン材料を少なくとも約０．００１重量％含む包装フィルムが提供される。フラーレン材料は、球状フラーレン、碗状フラーレン、多層カーボンナノチューブ、カーボンナノコーン、およびカーボンナノオニオンの１つ以上から選択される。包装フィルムは、０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、少なくとも約１００立方センチメートル（標準温度および圧力において）包装フィルムの酸素透過速度を増大させるのに有効な放射線エネルギーの量に曝される。
【０００８】
本発明のその他の実施形態は、エチレン／ビニルアルコールコポリマー、ポリビニルアルコール、塩化ビニリデンポリマー、ポリアルキレンカーボネート、ポリエステル、ポリアクリロニトリル、およびポリアミドの１つ以上から選択される酸素バリヤーポリマーを１００重量部含む、少なくとも１つの層を含む包装フィルムである。また、少なくとも１つの層は、酸素バリヤーポリマー１００重量部当たりフラーレン材料を少なくとも約０．００１重量部含む。このフラーレン材料は、球状フラーレン、碗状フラーレン、多層カーボンナノチューブ、カーボンナノコーン、およびカーボンナノオニオンの１つ以上から選択される。
【０００９】
本発明のさらに別の実施形態は、少なくとも１つの層を含む包装フィルムである。１つ以上の不連続領域は、フィルムの少なくとも１つの層によって支持される。この１つ以上の不連続領域は、フィルムの重量に対して、フラーレン材料を少なくとも約０．００１重量％含む。このフラーレン材料は球状フラーレン、碗状フラーレン、多層カーボンナノチューブ、カーボンナノコーン、およびカーボンナノオニオンの１つ以上から選択される。
【００１０】
本発明のこれらのおよび他の目的、利点、および特徴は、本発明および図面の詳細な記載を参照することにより、さらに容易に理解し、正当に評価することができる。
【００１１】
（発明の詳細）
包装フィルムは、球状フラーレン、碗状フラーレン、多層カーボンナノチューブ、カーボンナノコーン、およびカーボンナノオニオンの１つ以上から選択されるフラーレン材料を含むことができる。フィルムの気体透過速度をこのフィルムを放射線エネルギーの有効量に曝露することによって増大させることができる。
【００１２】
包装フィルム
包装フィルムは、１つ以上のポリマーを含み、包装または包装系の一部として有用なフィルムである。例えば、以下のいずれもが、包装フィルムを含む：袋、瓶、ケーシング、容器、ラミネート、蓋、ライナー、小袋、入れ物、トレー、チューブ、成形または非成形巻き取り紙、包装紙。
【００１３】
包装フィルムは、予想される用途に所与の包装を適用するために所望の特性（例えば、可撓性、ヤング率、光学的性質、強度、バリヤー）を与える限り、いかなる全体の厚さも有することができる。このフィルムは、およそ以下のいずれか未満の厚さを有することができる：２０ミル、１０ミル、５ミル、４ミル、３ミル、２ミル、１．５ミル、１．２ミル、および１ミル。このフィルムはまた、およそ以下のいずれかの厚さを有することができる。：０．２５ミル、０．３ミル、０．３５ミル、０．４ミル、０．４５ミル、０．５ミル、０．６ミル、０．７５ミル、０．８ミル、０．９ミル、１ミル、１．２ミル、１．４ミルおよび１．５ミル。
【００１４】
包装フィルムは、単層または多層であってよい。このフィルムは、少なくとも以下の層の数のいずれかを含んでよい：２、３、４、および５。このフィルムは、最大で以下の層の数のいずれかを含んでよい：２０、１５、１０、９、７、５、３、２、および１。用語「層」は、このフィルムと同一の拡がりを有し、実質上均一な組成を有する個別のフィルム成分のことをいう。このフィルムの層のいずれも、少なくともおよそ以下のいずれかの厚さを有することができる。：０．０５、０．１、０．２、０．５および１ミル。このフィルムの層のいずれも、最大でおよそ以下のいずれかの厚さを有することができる：５ミル、２ミル、および０．５ミル。このフィルムの層のいずれも、少なくともおよそ以下の値のいずれかの、フィルムの全厚さのパーセンテージとしての厚さを有することができる：１、３、５、７、１５、および２０％。このフィルムの層のいずれも、最大でおよそ以下の値のいずれかの、フィルムの全厚さのパーセンテージとしての厚さ有することができる：８０、５０、４０、３５および３０％。
【００１５】
包装フィルムまたは包装フィルムの特定の層は、後述するポリマーのいずれも、少なくともおよそ以下の重量パーセント値のいずれかを含むような組成を有することができる：フィルムまたは特定の層の３０、４０、４５、５０、５５、６０、６５、７０、７５、８０、８５、９０、９５、９７、９９、および１００重量％。
【００１６】
以下に述べる包装フィルムまたは包装フィルムのいずれかの特定の層は、穴開けはなくてよい。本明細書では、「穴開けのない」とは、フィルム（または層）が実質上フィルム（または層）の厚さを通した開口部を持っていないことを意味する。以下に述べる放射線エネルギー曝露ステップの後に、以下に述べる包装フィルムまたは包装フィルムのいずれかの特定の層は、穴開け（例えば、複数の開口部）があってもよく、またはなくてもよい。
【００１７】
フラーレン材料
フラーレン材料には、球状フラーレン、碗状フラーレン、多層カーボンナノチューブ、カーボンナノコーン、およびカーボンナノオニオンが含まれる。
【００１８】
球状フラーレンは、偶数の炭素を有する閉鎖ケージ球状芳香族炭素分子を含み、これは、炭素５員環および一般にまた炭素６員環を含む。球状フラーレンは、式Ｃｎを含み、ここで、例えばｎは、２２以外の２０〜１９０の偶数のいずれかであってよい。球状フラーレンは、（Ｃｎ−２０）／２に等しい１２個の５員環および多数の６員環を含むことができる。このＣ６０フラーレン（すなわち、［６０］フラーレン）はまた、「バックミンスターフラーレン（ｂｕｃｋｍｉｎｓｔｅｒｆｕｌｌｅｒｅｎｅ）」または「バッキーボール（ｂｕｃｋｙｂａｌｌ）」として知られており、サッカーボールに類似した、Ｉｈ対称群を有する中空の角錐切頭二十面体構造の球状芳香族分子と考えることができる。他の球状フラーレンには、Ｃ７０（例えば、［７０−Ｄ５ｈ］フラーレン）、Ｃ７６（例えば、［７６−Ｄ２ｖ］フラーレン）、Ｃ７８（例えば、［７８−Ｄ３］フラーレン、［７８−Ｄ２ｖ（１）］フラーレン）、および［７８−Ｄ２ｖ（２）］フラーレン）、Ｃ８０（例えば、［８０−Ｄ２］フラーレン）、Ｃ８２、Ｃ８４（例えば、［８４−Ｄ２ｄ］フラーレン、Ｃ９０、およびＣ９６が含まれる。球状フラーレンは、例えば、少なくとも２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、および１００個の炭素；および／または最大で１９０、１５０、１２０、１００、９０、８０、７０、および６０個の炭素のいずれかを含むことができる。
【００１９】
碗状フラーレンは、碗状フラーレン断片、碗状多環式芳香族炭化水素、ジェオデシックポリアレーン、碗状ポリアレーン、およびバッキーボールと呼ぶことができる分子を含む。球状フラーレンは、「閉鎖表面」を有する、または「閉鎖されている」、すなわち球状分子構造内に囲われている内部凹面を有していると考えることができるが、碗状フラーレンは、この凸面および露出している凹面の両方とも有している。碗状フラーレンの例には、Ｃ２０Ｈ１０（コランヌレン（ｃｏｒａｎｎｕｌｅｎｅ））、Ｃ２６Ｈ１２、およびＣ３６Ｈ１２（サーカムトリンデン（ｃｉｒｃｕｍｔｒｉｎｄｅｎｅ））が含まれる。碗状フラーレンは、少なくとも２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、および１００個の炭素；および／または最大で１９０、１５０、１２０、１００、９０、８０、７０、６０、５０、４０、３０、および２０個の炭素のいずれかを含むことができる。碗状フラーレンは、例えば、Ｌ．Ｓｃｏｔｔ、Ｈ．Ｂｒｏｎｓｔｅｉｎ等、「Ｇｅｏｄｅｓｉｃ  Ｐｏｌｙａｒｅｎｅｓ  ｗｉｔｈ  ｅｘｐｏｓｅｄ  ｃｏｎｃａｖｅ  ｓｕｒｆａｃｅｓ」Ｐｕｒｅ  ＆  Ａｐｐｌ．Ｃｈｅｍ．、７１巻、２号、２０９〜２１９頁（１９９９）、およびＬ．Ｓｃｏｔｔ、「Ｆｒａｇｍｅｎｔｓ  ｏｆ  ｆｕｌｌｅｒｅｎｅｓ：ｎｏｖｅｌ  ｓｙｎｔｈｓｉｓ，ｓｔｒｕｃｔｕｒｅｓ，ａｎｄ  ｒｅａｃｔｉｏｎｓ」Ｐｕｒｅ  ＆  Ａｐｐｌ．Ｃｈｅｍ．、６８巻、２号、２９１〜３００頁（１９９６）に記載されており、これらのそれぞれは、参照により全体を本明細書に組み込む。
【００２０】
多層カーボンナノチューブ（「ＭＷＮＴ」）はまた、多重層状のカーボンナノチューブまたはバッキーチューブ（ｂｕｃｋｅｙ−ｔｕｂｅ）と呼ばれる。ＭＷＮＴは、２つ以上の同軸のチューブおよび中空の核の分子立体配置を有する。それぞれのチューブは、円筒に巻かれたグラフェン（ｇｒａｐｈｅｎｅ）シートと考えることができる。このチューブは、一端または両端において、例えばヘミフラーレンのエンドキャップによって閉じられていてもよく、またはチューブの一端または両端が開口していてもよい。ＭＷＮＴの平均外径は、最大およそ以下のいずれかであってよい：５０、４０、３０、２０、１０、５、３、および２ｎｍ；および少なくともおよそ以下のいずれかであってよい：０．４、１、２、３、５、１０、１５、および２０ｎｍ。ＭＷＮＴの平均直径に対する平均チューブ長の比は、少なくともおよそ以下のいずれかであってよい：１．５、２、３、５、８、１０、２０、１００、５００、１，０００、５，０００、１０，０００、５０，０００、１００，０００、および１，０００，０００；および最大でおよそ以下のいずれかであってよい：５、８、１０、２０、１００、５００、１，０００、５，０００、１０，０００、および２０，０００。ＭＷＮＴは、例えば、１，０００，０００ｎｍまでの長さ、０．６〜２０ｎｍの外径、および０．４と３ｎｍの間の内径を有することができる。ＭＷＮＴは、同軸チューブの以下の数のいずれかを有することができる：少なくとも２、３、４、５、６、８、１０、１２、１４、１８、２０、１６、３０、および４０個の同軸チューブ；および／または最大で６０、４６、４０、３６、３０、２６、２０、１６、１４、１２、１０、８、６、５、４、３、および２個の同軸チューブ。
【００２１】
カーボンナノコーン（すなわち、炭素ナノホーン）は、単層炭素ナノホーン（「ＳＷＮＨ」）を含むことができる。このカーボンナノコーンは、少なくとも１、２、３、４、５、６、８、１０、１２、１４、１８、２０、１６、３０、および４０個のグラフェン層；および／または最大で６０、４６、４０、３６、３０、２６、２０、１６、１４、１２、１０、８、６、５、４、３、および２個のグラフェン層のいずれかを含むことができる。カーボンナノコーンは、例えば、ＮａｎｏＣｒａｆｔ，Ｉｎｃ．（Ｒｅｎｔｏｎ、Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ）から入手可能である。
【００２２】
カーボンナノオニオン（すなわち、「バッキーオニオン」（ｂｕｃｋｅｙｏｎｉｏｎｓ））は、タマネギ状構造を有する同軸の中空炭素球を含む。このナノオニオンの最も内側の球は、上述の球状フラーレン、例えば、［６０］フラーレンまたは［７０］フラーレンのいずれかに対応することができる。このナノオニオンは、少なくとも２、３、４、５、６、８、１０、１２、１４、１８、２０、１６、３０、および４０個の同軸の球；および／または最大で６０、４６、４０、３６、３０、２６、２０、１６、１４、１２、１０、８、６、５、４、３、および２個の同軸の球を含むことができる。
【００２３】
フラーレン材料は、いくつかの異なる異性体を含むことができる。管状断面を含むフラーレン材料は、キラリティーを示すことができる。
【００２４】
フラーレン材料を製造する方法は、当業者に知られており、グラファイトの抵抗、アーク、太陽、または誘導加熱、燃焼による合成、およびナフタレンまたは他の炭化水素の高温分解、炭素蒸気析出、グラファイトの二酸化炭素レーザー蒸発、ならびに炭素イオン衝撃を含む。例えば、カーボンナノオニオンは、炭素粒子の強い電子線照射により、炭素すすの衝撃波処理により、プラズマトーチに曝された炭素から、炭素のレーザー溶融により、および１，０００℃を超える温度においてナノダイアモンドをアニーリングすることにより形成することができる。カーボンナノコーンは、炭素アーク中で形成することができる。碗状フラーレンは、例えば、適切な前駆体のフラッシュ真空高温分解によって合成することができる。例えば、上に引用したＬ．Ｓｃｏｔｔ文献を参照のこと。フラーレン材料を製造する方法は、例えば、Ｕｌｌｍａｎｎ’ｓ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ、第６巻、３７０〜７８頁（第６版  ２００３）において議論されており、この３７０〜７８頁を参照により本明細書に組み込み、およびＡｎｄｒｅａｓ  ＨｉｒｓｈおよびＭｉｃｈａｅｌ  Ｂｒｅｔｔｒｅｉｃｈ、「Ｆｕｌｌｅｒｅｎｅｓ：Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ」（２００５年１月  Ｗｉｌｅｙ  Ｐｒｅｓｓ）において議論されており、参照により全体を本明細書に組み込む。
【００２５】
フラーレン材料は、本出願において議論されたフラーレン材料（例えば、球状フラーレン、碗状フラーレン、ＭＷＮＴ、カーボンナノコーン、ＳＷＮＨ、カーボンナノオニオン）のいずれかの、いずれか１つ、２つ、３つ、４つ、もしくは５つを含むことができ、またはこれらから本質的に成ることができる。例えば、フラーレン材料は、少なくとも７０個の炭素を含む球状フラーレンから本質的に成ることができる。さらに、フラーレン材料は、以下の少なくともいずれかを含むことができる：本出願において議論されたフラーレン材料のいずれかの２、３、４、および５つのタイプ。例えば、フラーレン材料は、球状フラーレンおよびＭＷＮＴを含むことができ；または例えば、フラーレン材料は、Ｃ６０およびＣ７０球状フラーレンを含むことができる。
【００２６】
フラーレン材料は、変性されたフラーレン材料を含むことができ、これは、例えば、置換されたフラーレン材料を形成するために、付加反応により、水素化（例えば、部分水素化）により、ハロゲン化により、還元（例えば、アルカリまたはアルカリ土類金属）により、またはＰＶＯＨまたはＥＶＯＨ含有コポリマーによる官能化により変性（例えば、官能化または誘導化）されたフラーレン材料である。フラーレン材料の少なくとも一部分は、変性されてよい。官能化フラーレン材料は、ポリマーの１つ以上の分子鎖に、または内部に化学的に結合することができる。例えば、官能化フラーレン材料は、ポリマー鎖の連鎖停止基として働くカルボキシル基を担持することができ、または１つを超えるカルボキシル基を担持することができ、および共重合により、ポリマー鎖の末端または内部に存在することができる。官能化フラーレン材料は、ポリマー鎖の末端に、ポリマー鎖の内部に、またはこの両方に存在することができる。
【００２７】
フラーレン材料は、例えばフラーレン材料が遷移金属、炭化物、または酸化物をカプセル化するように内部面を持つフラーレン材料を含むことができる。
【００２８】
フラーレン材料は、例えば、フラーレン材料がフィルム全体に均一に分散するように、フィルム中に分散させることができる。あるいは、フィルムの１つ以上の層は、フラーレン材料（例えば、フィルムの１つ以上の層中に分散された）を含んでよく、一方、フィルムの１つ以上の他の層は、フラーレン材料を実質上含まなくてよい。例えば、フィルムのバリヤー層（以下に議論される）は、フラーレン材料を含んでよく、またはバリヤー層は、フラーレン材料を実質上含まなくてよい。このフィルムは、バリヤー層に直接付着したフラーレン材料を含む１つ以上の層を含むことができる。
【００２９】
フィルムまたはフィルムの層（例えば、フィルムのバリヤー層）は、少なくともおよそフラーレン材料の以下の量のいずれかを含むことができる：フィルムの重量またはフラーレン材料を組み込んでいるフィルムの重量に対して、０．００１％、０．００５％、０．０１％、０．０５％、０．１％、０．５％、１％、１．５％、２％、２．５％、３％、４％、５％、８％、１０％、１２％、１５％、２０％、２５％、３０％、３５％、および４０％。フィルムまたはフィルムの層（例えば、バリヤー層）は、最大でおよそフラーレン材料の以下の量のいずれかを含むことができる：フィルムの重量または層の重量に対して、５０％、４０％、３０％、２０％、１５％、１０％、８％、６％、５％、４％、３％、２％、１％、０．５％、０．１％、０．０５％、および０．０１％。
【００３０】
一実施形態において、外層１２および１つ以上の他の層１４を含む包装フィルム１０（図１）は、フィルム１０の外層１２によって支持された１つ以上の不連続領域１６などの、フィルムの１つ以上の選択された領域中にフラーレン材料を組み込むことによってフラーレン材料を含むことができ、この場合、１つ以上の不連続領域１６は、フィルム１０の外表面１８の少なくとも一部を形成することができる。
【００３１】
別の実施形態において、１つ以上の層２２および１つ以上の他の層２４を含む包装フィルム２０（図２）は、フィルム構造内部（例えば、層２２と２４の間）の１つ以上の不連続領域１６などの、フィルムの１つ以上の選択された領域中にフラーレン材料を組み込むことによってフラーレン材料を含むことができる。
【００３２】
いずれの実施形態においても、１つ以上の不連続領域１６は、前節において述べたフラーレン材料のパーセンテージのいずれかを含むことができる（しかし、１つ以上の不連続領域の重量に対して）。１つ以上の不連続領域１６は、本出願に記載されたポリマーのいずれかの１つ以上などのポリマー（例えば、熱可塑性ポリマー）を本出願に記載されたパーセンテージ量のいずれか（しかし、１つ以上の不連続領域の重量に対して）において含むことができる。１つ以上の不連続領域１６は、１つ以上の印刷インキまたはワニスを含むことができる。
【００３３】
１つ以上の不連続領域１６は、フィルム外層１２の表面１８上に所望の面積形状を形成するために、点、ストリップ、または他の配置の形状であってよい。この１つ以上の不連続領域１６は、例えば、１つ以上の選択された領域におけるフィルム外層上にポリマー樹脂とフラーレン材料を含む混合物を適用するために、「印刷」（すなわち、印刷適用方法を使用して）することによってフィルム外層上に付着させることができる。この混合物を適用する有用な印刷方法には、スクリーン、グラビア、フレキソグラフ、ロール、計量ロッドコーティング、インクジェット、デジタル、およびトナー印刷技法などの当業者に知られた印刷方法の１つ以上が含まれる。
【００３４】
外層に付着された不連続領域１６は、フラーレン材料を組み込んだ不連続領域上に１つ以上の追加のフィルム層をラミネート、さもなければ付着させることによって、引き続いてフィルム構造の内部となる。例えば、印刷画像を、印刷画像上にフィルムをラミネートすることによって「トラップ印刷」することができるのと同じように、不連続領域１６も外部フィルム層によってトラップすることができる。
【００３５】
フラーレン材料を組み込んだ不連続領域１６は、Ｈａｖｅｎｓの米国特許第５，１１０，５３０号（この全体を参照により本明細書に組み込む）に記載されているように、ポリマー樹脂の１つ以上のバンド（例えば、「ストリップ」または「レーン」）の形態をとることができる。このようなバンドは、顔料よりも、または顔料に加えて分散したフラーレンを組み込んでよい。このようなバンドはまた、フィルム層構造に対して内部または外部であってよい。
【００３６】
包装フィルムは、少なくともおよそフラーレン材料の以下の量のいずれかを含むことができる：０．００１、０．００５、０．０１、０．０５、０．１、０．５、１、１．５、２、２．５、３、４、５、８、１０、１２、１５、２０、２５、３０、３５、および４０重量部の、フィルム中の１００重量部バリヤーポリマー当たりのフラーレン材料。このフィルムは、最大でおよそフラーレン材料の以下の量のいずれかを含むことができる：５０、４０、３０、２０、１５、１０、８、６、５、４、３、２、１、０．５、０．１、０．０５、および０．０１重量部の、フィルム中の１００重量部バリヤーポリマー当たりのフラーレン材料。この節の前述の重量比はまた、以下に確認される任意の特定のバリヤーポリマーの１つ以上の１００重量部に対するフラーレン材料の重量部として適用することができる。
【００３７】
このフィルムの層（例えば、以下に議論されるバリヤー層）は、包装フィルム中のフラーレン材料の総量に対して、少なくともおよそフラーレン材料の以下の量のいずれかを含むことができる：５０、６０、７０、８０、９０、９５、９９重量％。フラーレン材料の前述の量のいずれかを含むフィルムの層はまた、包装フィルムの全厚さに対して、最大でおよそ以下のパーセンテージのいずれかの厚さを有することができる：５０、４０、３０、２０、１５、１０、および５％。
【００３８】
バリヤー層（以下に議論される）および／またはフラーレン材料を含む層は、フィルムの外層であってよい。外層は、フィルムの「外側層」（すなわち、フィルムを組み込んでいる包装の外側に面するために適合させたまたは設計された外層）またはフィルムの「内側層」（すなわち、フィルムを組み込んでいる包装の内側に面するために適合させたまたは設計された外層）であってよい。フィルムが、１つだけの層を含む場合、この時はこの１つの層を「外層」と考えることができる。バリヤー層および／またはフラーレン材料を含む層は、フィルムの内部または内側層であってよい。フィルムの内部または内側層は、フィルムの２つの外層の間にある。
【００３９】
バリヤーポリマー
包装フィルムは、１つ以上のバリヤーポリマーを含む。「バリヤーポリマー」は、このポリマーを組み込んでいない相当するフィルムに対して、このポリマーを組み込んでいるフィルムを通過する特定の気体の透過速度を著しく低下させることができるポリマーである。したがって、特定の気体に対するバリヤーポリマーは、特定の気体に対して、フィルムに向上したバリヤー特性を与える。特定の気体を考慮することなしに、用語「バリヤーポリマー」を本出願において使用する場合、この用語は、水蒸気、酸素、および／または二酸化炭素気体のいずれかを考慮することがあると理解される。
【００４０】
例えば、「酸素バリヤーポリマー」は、酸素バリヤーポリマーが向上したバリヤー特性をフィルムに与えるので、酸素バリヤーポリマーを組み込んでいるフィルムを通過する酸素気体透過速度を著しく低下させることができる。バリヤーポリマーが、二酸化炭素に対して有効である場合、この時はこのポリマーは、「二酸化炭素バリヤーポリマー」と考えることができる。バリヤーポリマーが、水蒸気に対して有効である場合、この時はこのバリヤーポリマーは、「水蒸気バリヤーポリマー」と考えることができる。１つのタイプの気体に対するバリヤーとして有効であるバリヤーポリマーはまた、１つ以上の他の気体に対するバリヤーとして有効であり得る。例えば、酸素に対して有効であるバリヤーポリマーはまた、二酸化炭素に対して有効であり、結果として同一のポリマーを酸素バリヤーポリマーおよび二酸化炭素バリヤーポリマーと考えてよい。
【００４１】
包装フィルムが多層である場合、この時はフィルムを通過する特定の気体の透過速度を著しく低下させるために十分な量の１つ以上のバリヤーポリマーを組み込んだフィルムの１つ以上の層は、特定の気体に対して「バリヤー層」と考えることができる。フィルムが単層であり、１つ以上のバリヤーポリマーを組み込む場合、この層はそれ自体「バリヤー層」と考えることができる。例えば、層は、酸素バリヤーポリマーを含む場合、この時はこの層は、酸素バリヤー層と考えることができる。
【００４２】
フィルムまたはフィルムのバリヤー層は、少なくともおよそ以下のいずれかの量の１つ以上のバリヤーポリマー含むことができる：それぞれフィルムまたはバリヤー層重量に対して、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、９５％、９７％、９８％、９９％、および９９．５％。
【００４３】
フィルムまたはバリヤー層は、バリヤーポリマー、例えば、２つのバリヤーポリマー、少なくとも２つのバリヤーポリマー、３つのバリヤーポリマー、および少なくとも３つのバリヤーポリマーのブレンドなどの１つを超えるバリヤーポリマーを含むことができる。フィルムまたはバリヤー層は、以下の量のいずれかの第１のバリヤーポリマーを含むことができる（フィルムまたはバリヤー層の重量に対して）：少なくとも約４０％、少なくとも約５０％、少なくとも約６０％、少なくとも約７０％、少なくとも約８０％、少なくとも約９０％、少なくとも約９５％、およびこれらの前述の値のいずれかの間の範囲（例えば、約６０〜約８０％）。フィルムまたはバリヤー層は、以下の量のいずれかの第２のバリヤーポリマーを含むことができる（フィルムまたはバリヤー層の重量に対して）：約６０％未満、約５０％未満、約４０％未満、約３０％、約２０％未満、約１０％未満、約５％未満、およびこれらの前述の値のいずれかの間の範囲（例えば、約２０〜約４０％）。フィルムまたはバリヤー層は、以下の量のいずれかの第３のバリヤーポリマーを含むことができる（フィルムまたはバリヤー層の重量に対して）：約６０％未満、約５０％未満、約４０％未満、約３０％未満、約２０％未満、約１０％未満、約５％未満、およびこれらの前述の値のいずれかの間の範囲（例えば、約２０〜約４０％）。
【００４４】
包装フィルムの層は、バリヤーポリマー（例えば、酸素、二酸化炭素、または水蒸気バリヤーポリマー）の少なくともおよそ以下の量のいずれかを、包装フィルム中のバリヤーポリマー（例えば、酸素、二酸化炭素、または水蒸気バリヤーポリマー）のこのクラスの総量に対して含むことができる：５０、６０、７０、８０、９０、９５、および９９重量％。
【００４５】
バリヤー層は、少なくともおよそ以下の厚さのいずれかを有することができる：０．０５ミル、０．１ミル、０．２ミル、０．２５ミル、０．３ミル、０．３５ミル、０．４ミル、０．４５ミル、０．５ミル、０．６ミル、０．７５ミル、０．８ミル、０．９ミル、１ミル、１．２ミル、１．４ミル、および１．５ミル。バリヤー層は、およそ以下の厚さのいずれか未満を有することができる：５ミル、４ミル、３ミル、２ミル、１．５ミル、１．２ミル、および１ミル。
【００４６】
例示的酸素バリヤーポリマーには、エチレン／ビニルアルコールコポリマー（「ＥＶＯＨ」）、ポリビニルアルコール（「ＰＶＯＨ」）、塩化ビニリデンポリマー（「ＰＤｄＣ」）、ポリアルキレンカーボネート、ポリエステル（例えば、ＰＥＴ、ＰＥＮ）、ポリアクリロニトリル（「ＰＡＮ」）、およびポリアミドが含まれる。
【００４７】
ＥＶＯＨ
有用なエチレン／ビニルアルコールコポリマー（「ＥＶＯＨ」）は、約３２％のエチレン含量、または少なくともおよそ以下の値のいずれかを有することができる：２０％、２５％、および３０％重量％。ＥＶＯＨは、最大でおよそ以下の値のいずれかのエチレン含量を有することができる：４０％、３５％、および３３％重量％。ＥＶＯＨは、少なくともおよそ以下の値：５０％および８５％のいずれかの加水分解の程度を有するものなどの、鹸化されたまたは加水分解されたエチレン／酢酸ビニルコポリマーを含むことができる。
【００４８】
ＰＶｄＣ
塩化ビニリデンポリマー（「ＰＶｄＣ」）とは、塩化ビニリデン含有ポリマーまたはコポリマー、すなわち塩化ビニリデン（ＣＨ２＝ＣＣｌ２）から得られたモノマー単位、さらにまた場合によって、塩化ビニル、スチレン、酢酸ビニル、アクリロニトリル、および（メタ）アクリル酸（例えば、メチルアクリレート、ブチルアクリレート、メチルメタクリレート）のＣ１〜Ｃ１２アルキルエステルの１つ以上から得られるモノマー単位を含むポリマーのことをいう。本明細書では、「（メタ）アクリル酸」とは、アクリル酸および／またはメタクリル酸両方のことをいい、および「（メタ）アクリレート」とは、アクリレートおよびメタクリレート両方のことをいう。ＰＶｄＣの例は、以下の１つ以上を含む：
塩化ビニリデンホモポリマー、塩化ビニリデン／塩化ビニルコポリマー（「ＶＤＣ／ＶＣ」）、塩化ビニリデン／メチルアクリレートコポリマー、塩化ビニリデン／エチルアクリレートコポリマー、塩化ビニリデン／エチルアクリレートコポリマー、塩化ビニリデン／エチルメタクリレートコポリマー、塩化ビニリデン／メチルメタクリレートコポリマー、塩化ビニリデン／ブチルアクリレートコポリマー、塩化ビニリデン／スチレンコポリマー、塩化ビニリデン／アクリロニトリルコポリマー、および塩化ビニリデン／酢酸ビニルコポリマー。
【００４９】
有用なＰＶｄＣは、少なくとも約７５、最大で約９５、および最大で約９８重量％塩化ビニリデンモノマーを有するものを含む。有用なＰＶｄＣ（例えば、ラテックスエマルジョンコーティングによって塗布されるような）は、少なくともおよそ５％、１０％、および１５％のいずれかの、および／または最大でおよそ２５％、２２％、２０％、および１５重量％のコモノマーを、塩化ビニリデンモノマーと共に有するものを含む。
【００５０】
有用なＰＶｄＣは、少なくともおよそ１０，０００；５０，０００；８０，０００；９０，０００；１００，０００；１１１，０００；１２，０００；１５０，０００；および１８０，０００のいずれか、および最大でおよそ１８０，０００；１７０，０００；１６０，０００；１５０，０００；１４０，０００；１００，０００；および５０，０００のいずれかの重量平均分子量（Ｍｗ）を有するものを含む。有用なＰＶｄＣはまた、少なくともおよそ１３０，０００；１５０，０００；１７０，０００；２００，０００；２５０，０００；および３００，０００のいずれか；および最大でおよそ３００，０００；２７０，０００；２５０，０００および２４０，０００のいずれかの粘度平均分子量（Ｍｚ）を有するものを含む。
【００５１】
ＰＶｄＣを含む酸素バリヤー層はまた、熱安定剤（例えば、エポキシ化大豆油などの塩化水素捕捉剤）および潤滑加工助剤（例えば、１つ以上のアクリレート）を含む。
【００５２】
ポリアミド
有用なポリアミドは、１つ以上のジアミンの１つ以上の二酸とのポリ縮合によって形成することができるタイプのもの、および／または１つ以上のアミノ酸のポリ縮合によって形成することができるタイプのものを含むことができる。有用なポリアミドには、脂肪族ポリアミドおよび脂肪族／芳香族ポリアミドが含まれる。
【００５３】
ポリアミドを作製する代表的な脂肪族ジアミンは、次式を有するものを含む：
【００５４】
【化１】
2009504877.tif 000003
式中、ｎは、１〜１６の整数値を有する。代表的な例には、トリメチレンジアミン、テトラメチレンジアミン、ペンタメチレンジアミン、ヘキサメチレンジアミン、オクタメチレンジアミン、デカメチレンジアミン、ドデカメチレンジアミン、ヘキサデカメチレンジアミンが含まれる。代表的な芳香族ジアミンには、ｐ−フェニレンジアミン、４，４’−ジアミノジフェニルエーテル、４，４’ジアミノジフェニルスルホン、４，４’−ジアミノジフェニルエタンが含まれる。代表的なアルキル化ジアミンには、２，２−ジメチルペンタメチレンジアミン、２，２，４−トリメチルヘキサメチレンジアミン、および２，４，４−トリメチルペンタメチレンジアミンが含まれる。代表的な脂環式ジアミンには、ジアミノジシクロヘキシルメタンを含む。他の有用なジアミンには、ヘプタメチレンジアミン、ノナメチレンジアミン等が含まれる。
【００５５】
ポリアミドを作製する代表的な二酸は、ジカルボン酸を含み、これは、次の一般式によって表すことができる：
【００５６】
【化２】
2009504877.tif 000004
式中、Ｚは、少なくとも２個の炭素原子を含む二価脂肪族または環式基を表す。代表的な例には、アジピン酸、セバチン酸、オクタデカンジオン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、ドデカンジオン酸、およびグルタル酸などの脂肪族ジカルボン酸；およびイソフタル酸およびテレフタル酸などの芳香族ジカルボン酸が含まれる。
【００５７】
前述のジアミンの１つ以上と前述の二酸とのポリ縮合反応生成物は、有用なポリアミドを形成することができる。１つ以上のジアミンの１つ以上の二酸とのポリ縮合反応によって形成することができるタイプの代表的ポリアミドには、ポリ（ヘキサメチレンアジパミド）（「ナイロン−６，６」）、ポリ（ヘキサメチレンセバカミド）（「ナイロン−６，１０」、）ポリ（ヘプタメチレンピメラミド）（「ナイロン−７，７」）、ポリ（オクタメチレンスベラミド）（「ナイロン−８，８」）、ポリ（ヘキサメチレンアゼラミド）（「ナイロン−６，９」）、ポリ（ノナメチレンアゼラミド）（「ナイロン−９，９」）、ポリ（デカメチレンアゼラミド）（「ナイロン−１０，９」）、ポリ（テトラメチレンジアミン−共−シュウ酸）（「ナイロン−４，２」）、ｎ−ドデカンジオン酸とヘキサメチレンジアミンのポリアミド（「ナイロン−６，１２」）、ドデカメチレンジアミンとｎ−ドデカンジオン酸のポリアミド（「ナイロン−１２，１２」）などの脂肪族ポリアミドが含まれる。
【００５８】
代表的脂肪族／芳香族ポリアミドには、ポリ（テトラメチレンジアミン−共−イソフタル酸）（「ナイロン−４，Ｉ」）、ポリヘキサメチレンイソフタルアミド（「ナイロン−６，Ｉ」）、ポリヘキサメチレンテレフタルアミド）（「ナイロン−６，Ｔ」）、ポリ（２，２，２−トリメチルヘキサメチレンテレフタルアミド）、ポリ（ｍ−キシレンアジパミド）（「ナイロン−ＭＸＤ，６」）、ポリ（ｐ−キシレンアジパミド）、ポリ（ヘキサメチレンテレフタルアミド）、ポリ（ドデカメチレンテレフタルアミド）、およびポリアミド−ＭＸＤ，Ｉが含まれる。
【００５９】
１つ以上のアミノ酸のポリ縮合によって形成することができるタイプの代表的ポリアミドには、ポリ（４−アミノ酪酸）（「ナイロン−４」）、ポリ（６−アミノヘキサン酸）（「ナイロン−６」または「ポリ（カプロラクタム）」）、ポリ（７−アミノヘプタン酸）（「ナイロン−７」）、ポリ（８−アミノオクタン酸）（「ナイロン−８」）、ポリ（９−アミノノナノン酸）（「ナイロン−９」）、ポリ（１０−アミノデカノン酸）（「ナイロン−１０」）、ポリ（１１−アミノウンデカノン酸）（「ナイロン−１１」）、およびポリ（１２−アミノドデカン酸）（「ナイロン−１２」）が含まれる。
【００６０】
代表的共ポリアミドには、ナイロン−４／６、ナイロン−６／６、ナイロン−６／９、ナイロン−６／１２、カプロラクタム／ヘキサメチレンアジパミドコポリマー（「ナイロン−６，６／６」）、ヘキサメチレンアジパミド／カプロラクタムコポリマー（「ナイロン−６，６／６」）、トリメチレンアジパミド／ヘキサメチレンアゼライアミドコポリマー（「ナイロン−トリメチル６，２／６，２」）、ヘキサメチレンアジパミド−ヘキサメチレン−アゼライアミドカプロラクタムコポリマー（「ナイロン−６，６／６，９／６」）、ヘキサメチレンアジパミド／ヘキサメチレン−イソフタルアミド（「ナイロン−６，６／６，Ｉ」）、ヘキサメチレンアジパミド／ヘキサメチレンテレフタルアミド（「ナイロン−６，６／６，Ｔ」）、ナイロン−６，Ｔ／６，Ｉ、ナイロン−６／ＭＸＤ、Ｔ／ＭＸＤ，Ｉ、ナイロン−６，６／６，１０、およびナイロン−６，Ｉ／６，Ｔなどの、前述のポリアミドのいずれかを作製するために使用されたモノマーの組合せに基づいたコポリマーが含まれる。
【００６１】
通常の命名法は、一般にコポリマーの名前のスラッシュ（「／」）の前にコポリマーの主成分を挙げる；しかし、本出願においては、スラッシュの前に挙げた成分は、それ自体特に指定しない限り、必ずしも主成分ではない。例えば、本出願がそうでないと、特に述べない限り、「ナイロン−６／６，６」と「ナイロン−６，６／６」は、コポリアミドの同一のタイプのことをいうと考えることができる。
【００６２】
ポリアミドコポリマーは、コポリマー中の最も普及しているポリマー単位（例えば、コポリマーナイロン−６／６，６中のポリマー単位としてヘキサメチレンアジパミド）を、以下のいずれかの範囲のモルパーセンテージにおいて含むことができる：少なくとも約５０％、少なくとも約６０％、少なくとも約７０％、少なくとも約８０％、および少なくとも約９０％、および前述の値（例えば、約６０〜約８０％）のいずれかの間の範囲；およびコポリマー中の第２に最も普及しているポリマー単位（例えば、コポリマーナイロン−６，６／６のポリマー単位としてカプロラクタム）を、以下のいずれかの範囲のモルパーセンテージにおいて含むことができる：約５０％未満、約４０％未満、約３０％未満、約２０％未満、約１０％未満、および前述の値（例えば、約２０〜約４０％）のいずれかの間の範囲。
【００６３】
有用なポリアミドは、使用の所望の条件における、食品との直接接触に対する、および／または食品包装フィルムの使用に対する規制管理する部局（例えば、米国食品医薬品局（Ｕ．Ｓ．Ｆｏｏｄ  ａｎｄ  Ｄｒｕｇ  Ａｇｅｎｃｙ）によって承認されるものを含む。
【００６４】
ポリエステル
有用なポリエステルには：１）多官能性アルコールとの多官能性カルボン酸の縮合、２）ヒドロキシカルボン酸の縮合、および３）環式エステル（例えば、ラクトン）の重合、によって作製されるものが含まれる。
【００６５】
多官能性カルボン酸（および、無水物またはメチルエステルのような単純なエステルなどのこれらの誘導体）には、芳香族ジカルボン酸および誘導体（例えば、テレフタル酸、イソフタル酸、ジメチルテレフタレート、ジメチルイソフタレート）および脂肪族ジカルボン酸および誘導体（例えば、アジピン酸、アゼライン酸、セバシン酸、シュウ酸、コハク酸、グルタル酸、ドデカノン酸、１，４−シクロヘキサンジカルボン酸、ジメチル−１，４−シクロヘキサンジカルボン酸エステル、ジメチルアジペート）が含まれる。
【００６６】
有用なジカルボン酸はまた、ポリアミドの節において上に述べたものを含む。当業者には知られているように、ポリエステルは、無水物と多官能性カルボン酸のエステルを使用して製造することができる。
【００６７】
例示的多官能性アルコールには、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、１，３−プロパンジオール、１，３−ブタンジオール、１，４−ブタンジオール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、２，２−ジメチル−１，３−プロパンジオール、１，６−ヘキサンジオール、ポリ（テトラヒドロキシ−１，１’−ビスフェニル、１，４−ハイドロキノン、およびビスフェノールＡ）などの二価アルコール（およびビスフェノール）が含まれる。
【００６８】
例示的ヒドロキシカルボン酸およびラクトンには、４−ヒドロキシ安息香酸、６−ヒドロキシ−２−ナフトエ酸、ピバロラクトン、およびカプロラクトンが含まれる。
【００６９】
有用なポリエステルは、ホモポリマーおよびコポリマーを含む。これらは、上に述べた成分の１つ以上の成分から得ることができる。例示的ポリエステルには、ポリ（エチレンテレフタレート）（「ＰＥＴ」）、ポリ（ブチレンテレフタレート）（「ＰＢＴ」）、およびポリ（エチレンナフタレート）（「ＰＥＮ」）が含まれる。このポリエステルが、テレフタル酸から得られる単量体単位を含む場合、この時はこのポリエステルの二酸のこのような単量体含量（モル％）は、少なくともおよそ７０、７５、８０、８５、９０、および９５％のいずれかであってよい。
【００７０】
このポリエステルは、熱可塑性であってよい。フィルムのポリエステル（例えば、コポリエステル）は、非晶性であってよく、または重量パーセンテージの少なくともおよそまたは最大でおよそ１０、１５、２０、２５、３０、３５、４０、および５０％のいずれかの結晶性を有するものなどの部分的結晶質であってよい。
【００７１】
他のポリマー
包装フィルムは、ポリオレフィン、ポリスチレン、ポリウレタン、およびアイオノマーを含む１つ以上の熱可塑性ポリマーを含むことができる。
【００７２】
有用なポリオレフィンには、エチレンホモポリマーおよびコポリマーが含まれる。エチレンホモポリマーには、高密度ポリエチレン（「ＨＤＰＥ」）および低密度ポリエチレン（「ＬＤＰＥ」）が含まれる。エチレンコポリマーには、エチレン／α−オレフィンコポリマー（「ＥＡＯ」）、エチレン／不飽和エステルコポリマー、およびエチレン／（メタ）アクリル酸が含まれる。（本出願では、「コポリマー」は、モノマーの２つ以上のタイプから得られるポリマーを意味し、およびターポリマー等を含む。）
ＥＡＯは、エチレンと１つ以上のα−オレフィンのコポリマー、大部分のモルパーセンテージ含量としてエチレンを有するコポリマーである。このコモノマーは、１つ以上のＣ３〜Ｃ２０α−オレフィン、１つ以上のＣ４〜Ｃ１２α−オレフィン、およびＣ４〜Ｃ８α−オレフィンを含むことができる。有用なα−オレフィンには、１−ブテン、１−ヘキセン、１−オクテン、およびこれらの混合物が含まれる。
【００７３】
ＥＡＯは、以下の１つ以上を含む：１）例えば０．９２６〜０．９４０ｇ／ｃｍ３の密度を有する中密度ポリエチレン（「ＭＤＰＥ」）；２）例えば０．９２６〜０．９４０ｇ／ｃｍ３の密度を有する直鎖中密度ポリエチレン（「ＬＭＤＰＥ」）；３）例えば０．９１９〜０．９２５ｇ／ｃｍ３の密度を有する直鎖低密度ポリエチレン（「ＬＬＤＰＥ」）；４）例えば０．９１５ｇ／ｃｍ３未満の密度を有する極低または超低密度ポリエチレン（「ＶＬＤＰＥ」および「ＵＬＤＰＥ」）、および５）均一ＥＡＯ。有用なＥＡＯは、およそ０．９２５、０．９２２、０．９２、０．９１７、０．９１５、０．９１２、０．９１、０．９０７、０．９０５、０．９０３、０．９、および０．８９８グラム／立方センチメートルのいずれか未満の密度を有するものを含む。他に指示しない限り、本明細書における密度は、ＡＳＴＭ  Ｄ１５０５に従って測定される。
【００７４】
ポリエチレンポリマーは、不均一または均一であってよい。当技術分野において知られているように、不均一ポリマーは、分子量分布および組成分布において比較的広い変化を有する。不均一ポリマーは、例えば、通常のチーグラー−ナッタ触媒により調製することができる。
【００７５】
一方、均一ポリマーは、メタロセンまたは他の単一サイト触媒を使用して一般に調製される。このような単一サイト触媒は、一般に触媒サイトの１つのタイプだけを有し、これが、この重合から得られるポリマーの均一性に対する基礎であると信じられている。均一ポリマーは、均一ポリマーが分子鎖内でコモノマーの比較的一様な配列、全ての分子鎖中の配列分布の類似、および全ての分子鎖の類似性を示す点において不均一ポリマーと構造的に異なっている。結果として、均一ポリマーは、比較的狭い、分子量分布および組成分布を有する。均一ポリマーの例には、商標ＥＸＡＣＴの下にＥｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｂａｙｔｏｎｎ、ＴＸ）から入手可能な、メタロセン触媒による直鎖均一エチレン／α−オレフィンコポリマー樹脂、商標ＴＡＦＭＥＲの下にＭｉｔｓｕｉ  Ｐｅｔｒｏｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能な、直鎖均一エチレン／α−オレフィンコポリマー樹脂、および商標ＡＦＦＩＮＩＴＹの下にＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能な、長鎖分枝、メタロセン触媒による均一エチレン／α−オレフィンコポリマー樹脂が含まれる。
【００７６】
別の有用なエチレンコポリマーは、エチレン／不飽和エステルコポリマーであり、これは、エチレンと１つ以上の不飽和エステルモノマーとのコポリマーである。有用な不飽和エステルは：１）エステルが４〜１２個の炭素原子を有する、脂肪族カルボン酸のビニルエステル、および２）エステルが４〜１２個の炭素原子を有する、アクリル酸またはメタクリル酸のアルキルエステル（一括して、「アルキル（メタ）アクリレート」）を含む。
【００７７】
モノマーの第１の（「ビニルエステル」）群の代表的例には、酢酸ビニル、プロピオン酸ビニル、ビニルヘキサノエート、およびビニル２−エチルヘキサノエートが含まれる。このビニルエステルモノマーは、４〜８個の炭素原子、４〜６個の炭素原子、４〜５個の炭素原子、および好ましくは４個の炭素原子を有することができる。
【００７８】
モノマーの第２の（「アルキル（メタ）アクリレート」）群の代表的例には、メチルアクリレート、エチルアクリレート、イソブチルアクリレート、ｎ−ブチルチルアクリレート、ヘキシルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、メチルメタクリレート、エチルメタクリレート、イソブチルメタクリレート、ｎ−ブチルメタクリレート、ヘキシルメタクリレート、２−エチルヘキシルメタクリレート含まれる。このアルキル（メタ）アクリレートモノマーは、４〜８個の炭素原子、４〜６個の炭素原子、および好ましくは４〜５個の炭素原子を有することができる。
【００７９】
エチレン／不飽和エステルコポリマーの不飽和エステル（すなわち、ビニルエステルまたはアルキル（メタ）アクリレート）コモノマー含量は、コポリマーの重量に対して、約６〜約１８重量％、約８〜約１２重量％の範囲であってよい。エチレン／不飽和エステルコポリマーの有用なエチレン含量は、以下の量を含む：コポリマーの重量に対して、少なくとも約８２重量％、少なくとも約８５重量％、少なくとも約８８重量％、約９４重量％以下、約９３重量％以下、および約９２重量％以下。
【００８０】
エチレン／不飽和エステルコポリマーの代表的例には、エチレン／メチルアクリレート、エチレン／メチルメタクリレート、エチレン／エチルアクリレート、エチレン／エチルメタクリレート、エチレン／ブチルアクリレート、エチレン／２−エチルヘキシルメタクリレート、およびエチレン／酢酸ビニルが含まれる。
【００８１】
別の有用なエチレンコポリマーは、エチレン／（メタ）アクリル酸であり、これは、エチレンとアクリル酸、メタクリル酸、または両方とのコポリマーである。
【００８２】
有用なプロピレンコポリマーは、プロピレン／エチレンコポリマー（「ＥＰＣ」）を含み、これは、１０％未満、６％未満、および少なくとも約２重量％のエチレンコモノマー含量を有するものなどの、プロピレンの大部分の重量％含量を有するプロピレンとエチレンのコポリマーである。
【００８３】
アイオノマーは、エチレンと、ナトリウムまたは亜鉛などの金属イオンによって部分的に中和されたカルボン酸基を有するエチレン性不飽和モノカルボン酸とのコポリマーである。有用なアイオノマーは、この中に、このアイオノマー中の酸基の約１０％〜約６０％を中和するために十分な金属イオンが存在するものを含む。このカルボン酸は、好ましくは「（メタ）アクリル酸」（これは、アクリル酸および／またはメタクリル酸を意味する）である。有用なアイオノマーは、少なくとも５０重量％および好ましくは少なくとも８０重量％エチレン単位を有するものを含む。有用なアイオノマーはまた、１〜２０重量％酸単位を有するものを含む。有用なアイオノマーは、例えば、商標ＳＵＲＬＹＮの下にＤｕｐｏｎｔ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ（Ｗｉｌｍｉｎｇｔｏｎ、ＤＥ）から入手可能である。
【００８４】
結合層
結合層（例えば、第２層）は、第１層および第３層に直接接着（すなわち、直接隣接）した層であり、第３層への第１層の接着を向上させる主な機能を有する。例えば、フィルムは、バリヤー層に直接接着した１つまたは２つの結合層および／またはフラーレン材料を含む層に直接接着した１つまたは２つの結合層を含む。
【００８５】
結合層は、フラーレン材料を含むことができる。さらに、ポリマーがＥＶＯＨなどの極性ポリマーに向上した結合ができるように、結合層は、グラフトされた極性基を有する１つ以上のポリマーを含むことができる。結合層のための有用なポリマーには、エチレン／不飽和酸コポリマー、エチレン／不飽和エステルコポリマー、無水物変性ポリオレフィン、ポリウレタン、およびこれらの混合物が含まれる。さらに結合層のための例示的ポリマーは、前述のポリアミドの１つ以上；少なくともおよそ以下のいずれかの酢酸ビニル含量を有するエチレン／酢酸ビニルコポリマー：３、６、および１５重量％；少なくとも約２０重量％のメチルアクリレート含量を有するエチレン／メチルアクリレートコポリマー；少なくともおよそ５、１０、１５、および２０重量％のいずれかのメチルアクリレート含量を有する無水物変性エチレン／メチルアクリレートコポリマー；および無水物グラフトＬＬＤＰＥなどの無水物変性エチレン／α−オレフィンコポリマーを含む。
【００８６】
変性ポリマーまたは無水物変性ポリマーは、不飽和カルボン酸（例えば、マレイン酸、フマル酸）、または無水物、エステル、または不飽和カルボン酸の金属塩などの誘導体を、オレフィンホモポリマーまたはコポリマーと共重合（そうでなければ同様のものを中に組み込む）させることによって調製されたポリマーを含む。したがって、無水物変性ポリマーは、グラフト化または共重合によって実現された無水物官能基を有する。
【００８７】
フィルムの追加の層
フィルムは、１つもしくは複数のバリヤー層および／またはフラーレン材料を含む１つもしくは複数の層に加えて、１つもしくは複数の層を含むことができる。このような追加の層は、１つ以上の結合層、１つ以上のヒートシール層、外層、内層、１つ以上のアブユーズ層（ａｂｕｓｅ  ｌａｙｅｒｓ）、１つ以上のバルク層またはコア層を含むことができる。これらの層のいずれもフラーレン材料を含むことができ、または実質上フラーレン材料を含まなくてもよい。
【００８８】
以下は、アルファベット記号が層を示す組合せのいくつかの例である。以下のフィルム表示が１つを超える同一の文字を含む場合、この文字のそれぞれの出現は、同一の組成物または同様な機能を果たすクラス内の異なる組成物を表す。
Ｃ／Ａ／Ｅ、Ｃ／Ｂ／Ａ／Ｅ、Ｃ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｅ、Ｃ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｄ／Ｅ、Ｃ／Ｂ／Ａ、Ｃ／Ａ、Ａ／Ｅ、Ｅ／Ｂ／Ａ、Ｃ／Ｄ／Ｂ／Ａ、Ｅ／Ａ／Ｅ、Ａ／Ｂ／Ｄ／Ｅ、Ｃ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｃ、Ｃ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｅ、Ｃ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｄ／Ｅ、Ｃ／Ｄ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｅ、Ｃ／Ｄ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｄ／Ｅ、Ｃ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｃ、Ｃ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｅ、Ｃ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｄ／Ｅ、Ｃ／Ｄ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｅ、Ｃ／Ｄ／Ｂ／Ａ／Ｂ／Ｄ／Ｅ
「Ａ」は、上述のバリヤー層
「Ｂ」は、上述の結合層
「Ｃ」は、熱シール層（すなわち、シーラント層）、すなわち、当技術分野において知られている基体などのように、それ自体または別の目的物に対してフィルムの熱シーリングを容易にするように適合された層である。
「Ｄ」は、コアまたはバルク層である。
「Ｅ」は、外（すなわち、アブユーズまたは印刷側）層である。
【００８９】
このＣ、Ｄ、およびＥ層は、上述のポリオレフィン、アイオノマー、ポリアミド、ポリエステル、ポリスチレンおよびポリウレタンのいずれかの１つ以上を含むことができる。これらのポリマーのいずれかの量は、ポリマーを含むフィルムまたはフィルム層の重量に対して、少なくとも約、または最大で約５０、６０、７０、８０、９０、および９５重量％であってよい。
【００９０】
添加剤
フィルムの１つ以上の層は、ブロッキング防止剤、スリップ剤、かぶり防止剤、着色剤、顔料、染料、香味料、抗菌剤、食肉防腐剤、酸化防止剤、充填剤、放射線安定剤、および耐電防止剤等の、包装フィルムに有用な１つ以上の添加剤を含むことができる。このような添加剤およびその有効量は、当分野において知られている。
【００９１】
フィルムのモジュラス
包装フィルムは、好ましくは予想される取り扱いおよび使用条件に耐えるのに十分なヤング率示す。ヤング率は、以下のＡＳＴＭ手順の１つ以上に従って測定することができる：Ｄ８８２；Ｄ５０２６−９５ａ；Ｄ４０６５−８９、このそれぞれを参照により全体を本明細書に組み込む。包装フィルムは、少なくともおよそおよび／または最大でおよそ１０，０００；１５，０００；２５，０００；４０，０００；７０，０００；８０，０００；９０，０００；１００，０００；１５０，０００；２００，０００；２５０，０００；３００，０００；および３５０，０００ポンド／平方インチ（７３°Ｆの温度において測定される）のいずれかのヤング率（以下に述べる曝露ステップの前および／または後に測定される）を有することができる。フィルムのヤング率に対する有用な範囲は、約１０，０００〜約３００，０００ｐｓｉ、約１５，０００〜約１５０，０００ｐｓｉ、および約１５，０００〜約７０，０００ｐｓｉ（２１２°Ｆの温度において測定される）を含む。
【００９２】
フィルムの外観特性
包装フィルムは、低い曇り度特性を有することがある。曇り度は、入射光の軸から２．５°を超えて散乱された光の測定値である。曇り度は、フィルムの外層に対して測定される。前述のように、「外層」は、フィルムを含む包装の外側の面に隣接したフィルムの外の層である。曇り度は、ＡＳＴＭ  Ｄ１００３の方法により測定され、これを参照により全体を本明細書に組み込む。本出願における「曇り度」に対する全ての参照事項は、この標準による。フィルムの曇り度（以下に述べる曝露ステップの前および／または後に測定された）は、およそ３０％、２５％、２０％、１５％、１０％、８％、および３％の値のいずれかを超えなくてよい。
【００９３】
包装フィルムは、少なくともおよそ４０％、５０％、６０％、６３％、６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、９０％、および９５％の外層に対して測定された光沢（以下に述べる曝露ステップの前および／または後に測定された）を有してよい。これらのパーセンテージは、指定された角度で試料に当たる光の元の量に対する、試料から反射される光の比を表す。本出願における「光沢」値に対する全ての参照事項は、ＡＳＴＭ  Ｄ２４５７（６０°角度）に従ったものであり、これを参照により全体を本明細書に組み込む。
【００９４】
包装フィルムは、（少なくとも非印刷領域において）包装された物品がフィルムを通して見えるように透明であってよい。「透明」とは、フィルムが、入射光を散乱が僅かで吸収もほとんどなく透過し、物体（例えば、包装された物品または印刷）を通常の視条件（例えば、材料の予想される使用条件）下でフィルムを通して見ることができるようにすることを意味する。フィルムの平均透過度（すなわち、透明性）（以下に述べる曝露ステップの前および／または後に測定された）は、少なくともおよそ６５％、７０％、７５％、８０％、８５％、および９０％（ＡＳＴＭ  Ｄ１７４６に従って測定された）の値のいずれかであってよい。
【００９５】
プラスチックフィルムの光学的特性の測定は、全透過率、曇り度、透明性、および光沢の測定を含めて、Ｐｉｋｅ，ＬｅＲｏｙ、「Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｐｒｏｐｅｒｔｉｅｓ  ｏｆ  Ｐａｃｋａｇｉｎｇ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ」、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｐｌａｓｔｉｃ  Ｆｉｌｍ  ＆  Ｓｈｅｅｔｉｎｇ、９巻、３号、１７３〜８０頁（１９９３年７月）に詳細に述べられており、この１７３〜８０頁を参照により本明細書に組み込む。
【００９６】
フィルム配向
包装フィルムは、非配向であってよい。あるいは、フィルムは、流れ方向（すなわち、縦）、横方向、または両方の方向（すなわち、２軸配向）において、例えば、フィルムの強度、光学、および耐久性を向上させるために配向させることができる。フィルムは、以下の比のいずれかによって少なくとも一方向に配向させることができる：少なくとも２．５：１、約２．７：１〜約１０：１、少なくとも２．８：１、少なくとも２．９：１、少なくとも３．０：１、少なくとも３．１：１、少なくとも３．２：１、少なくとも３．３：１、少なくとも３．４：１、少なくとも３．５：１、少なくとも３．６：１、および少なくとも３．７：１。
【００９７】
包装フィルムは、非熱収縮性であってよく、例えば、流れ方向（縦）、横方向のいずれにおいてもおよそ３％、１％、および０．５％のいずれか未満の、１８５°Ｆ（８５℃）における自由伸縮を有している。あるいは、包装フィルムは、熱収縮性であってよく、例えば、流れ方向（縦）、または横方向のいずれにおいても少なくともおよそ１８５°Ｆ（８５℃）における自由伸縮を有している：５％、１０％、１５％、４０％、５０％、５５％、６０％、および６５％。流れ方向または横方向のどちらにおいても１８５°Ｆ（８５℃）における自由伸縮はまたおよそ４０〜１５０％、５０〜１４０％、および６０〜１３０％のいずれかの範囲であってよい。フィルムは、両方向において、等しくない自由伸縮、すなわち流れ方向または横方向において異なる自由伸縮を有することができる。フィルムは、両方向において、熱伸縮を有さなくてもよい。フィルムの自由伸縮は、ＡＳＴＭ  Ｄ２７３２（これを参照により全体を本明細書に組み込む）により選択された熱（すなわち、一定の温度曝露）にあてた場合の、１０ｃｍ×１０ｃｍフィルム試料におけるパーセント寸法変化を測定することによって求められる。
【００９８】
当技術分野において知られているように、熱収縮性フィルムは、フィルムが非緊張状態にあるときに熱をかけると収縮する。フィルムが収縮を抑制される場合（例えばフィルムがその周囲で収縮する包装製品によって）、この時は熱をかけると熱収縮性フィルムの張力は、増加する。したがって、フィルムの少なくとも一部分が、大きさにおいて減少（抑制されていない）するように、または増加した張力（抑制されている）下で熱に曝された熱収縮性フィルムは、熱収縮した（すなわち、熱縮小した）フィルムと考えられる。
【００９９】
包装フィルムは以下のいずれかの少なくとも１つの方向における収縮張力を示すことができる。：少なくとも１００ｐｓｉ、１７５ｐｓｉ、約１７５〜約５００ｐｓｉ、約２００〜約５００ｐｓｉ、約２２５〜約５００ｐｓｉ、約２５０〜約５００ｐｓｉ、約２７５〜約５００ｐｓｉ、約３００〜約５００ｐｓｉ、および約３２５〜約５００ｐｓｉ。収縮張力は、１８５°Ｆ（８５℃）において、ＡＳＴＭ  Ｄ２８３８に従って測定され、これを参照により全て本明細書に組み込む。フィルムの収縮張力は、望ましくないまたは早すぎるシール不良または層間剥離を起こさないように、所与の最終用途およびフィルム組織に対して十分に低くあるべきである。
【０１００】
包装フィルムは、アニールまたはヒートセットして、僅かに、実質上もしくは完全に自由収縮を減少させることができ、またはフィルムが熱収縮性の高レベルを有するために、１度引き伸ばしたらヒートセットまたはアニールしてはいけない。
【０１０１】
フィルム製造
包装フィルムは、当技術分野において知られている熱可塑性フィルム成形法によって製造することができる。フィルムは、例えば、インフレーションフィルム法またはフラットフィルム（すなわち、キャストフィルムまたはスリットダイ）法を利用する押出しまたは共押出しによって調製することができる。包装フィルムはまた、押出しコーティング、接着ラミネーション、押出しラミネーション、溶剤系コーティングによる、またはラテックスコーティング（例えば、基体上に塗り広げ、乾燥された）による１つ以上の層を適用することによって調製することができる。これらの方法の組合せもまた使用することができる。これらの方法は、当業者には知られている。
【０１０２】
フラーレン材料を含む１つ以上のフィルム層用の樹脂混合物形成において、フラーレン材料は、樹脂混合物を加熱または溶融する前にポリマーと混合することができる。これは、ポリマー中にフラーレン材料を分散させるために役立つことができる。混合したら、上述のようにこのブレンドを押し出し、加工することができる。
【０１０３】
任意のエネルギー処理
フィルムの熱可塑性プラスチック層の１つ以上（または全フィルムのステップの少なくとも一部分）を、例えば、フィルムの強度を改善するために架橋することができる。架橋は、化学的添加剤を使用することによって、または１つもしくは複数のフィルム層を、照射された材料の分子間に架橋を生じさせるために１つもしくは複数の強力な放射線処理（紫外線、Ｘ線、γ線、β線、および高エネルギー電子線処理などの）に曝露することによって達成することができる。有用な放射線線量は、少なくともおよそ５、７、１０、１５、２０、２５、３０、３５、４０、４５、および５０ｋＧｙ（キログレイ）のいずれかを含む。有用な放射線線量は、およそ１５０、１３０、１２０、１１０、１００、９０、８０、および７０ｋＧｙのいずれか未満を含む。架橋のために利用される放射線の線量は、フラーレン材料が著しく構造的に破壊されないような（およびフィルムのＯＴＲが実質上影響されない）十分に低い強度、または十分な長さの時間によって達成することができる。
【０１０４】
ＰＶｄＣを含むフィルム層またはフラーレンを含むフィルム層を照射することを避けることが望ましいことがある。この目的のために、基体層を押し出し、照射して、次いでＰＶｄＣ含有層および／またはフラーレン含有層（および次の層）を、例えば、押出しコーティング法によって照射された基体に適用することができる。
【０１０５】
全てまたは１つまたは２つの表面の一部分で、フィルムの表面エネルギーを変化させるためにフィルムをコロナおよび／またはプラズマ処理して、例えば、フィルムに接着するための印刷または食料品の能力を増大することができる。酸化表面処理の１つのタイプは、シーラントフィルムを、イオン化されたＯ２またはＮ２含有気体（例えば、外気）に接近させるものである。例示的技法は、例えば、米国特許第４，１２０，７１６号（Ｂｏｎｅｔ）および同第４，８７９，４３０号（Ｈｏｆｆｍａｎ）に記載されており、これらの全体を参照により本明細書に組み込む。包装フィルムは処理されて、少なくとも約０．０３４Ｊ／ｍ２、好ましくは少なくとも約０．０３６Ｊ／ｍ２、さらに好ましくは少なくとも約０．０３８Ｊ／ｍ２、および最も好ましくは少なくとも約０．０４０Ｊ／ｍ２の表面エネルギーを有することができる。
【０１０６】
包装フィルムの気体透過速度増大
フラーレン材料を含む包装フィルムの気体透過速度は、包装フィルムを放射線エネルギーの有効量に曝露することによって増大させることができる。
【０１０７】
放射線エネルギーの有効量は、以下のいずれかの１つ以上を含み、構成され、または本質的に構成される：１）可視光、赤外線、紫外線（例えば、ＵＶＡ、ＵＶＢ、および／またはＵＶＣ）、マイクロ波、および電磁波などの非イオン化放射線、および２）電子線放射線、Ｘ線放射線、γ線放射線、β線放射線、およびテラヘルツ放射線などのイオン化放射線。放射線エネルギーの有効量は、前に挙げた放射線エネルギーのタイプのいずれか１つ、または１つ以上のいずれかの組合せの、少なくともおよそ２０％、３０％、４０％、５０％、６０％、７０％、８０％、９０％、および９５％の量のいずれかを含んでよい。例えば、放射線エネルギーの有効量は、少なくとも約５０％非イオン化エネルギーを含むことができ；非放射線エネルギーの有効量は、少なくとも約５０％の可視光エネルギーを含むことができ；またはイオン化放射線の有効量は、少なくとも約６０％の電子線放射線エネルギーを含むことができる。
【０１０８】
曝露ステップの放射線エネルギー量（例えば、非イオン化放射線に対する表面線量、またはイオン化放射線に対する吸収線量）は、最大でおよそ３０、２５、２０、１５、１０、９、８、７、６、５、４、３、２、１、０．５、０．１、０．０５、０．０１、０．００５、および０．００１秒；および５００、１５０、１３０、１１０、１００、９０、８０、７０、６０、および５０マイクロ秒のいずれかの時間内に放出される。曝露ステップの放射線エネルギー量（例えば、表面線量、または吸収線量）は、少なくともおよそ１０、２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、１００、１５０、および５００マイクロ秒；および０．００１、０．００５、０．０１、０．０５、０．１、０．５、１、２、３、４、５、６、７、８、９、１０、１５、２０、および２５秒のいずれかの時間内に放出される。放射線量の放出は、継続時間中実質上、連続的であってよく、または例えば、放射線の一連のパルスなどの、放射線の少なくとも１パルス、少なくとも２パルス、少なくとも３パルス、および少なくとも４パルスのいずれかによる継続時間にわたる不連続的方法において生じてよい。
【０１０９】
放射線の多重パルスが使用される場合、この時は多重パルスが蓄積効果を有することができるように、放射線エネルギーのパルス間の間隔が十分に短いことが有利であることがある。放射線の個々のパルスは、少なくともおよそ１０、２０、３０、４０、５０、６０、７０、８０、９０、１００、２００、３００、４００、および５００マイクロ秒の値のいずれかの継続時間を有する。放射線の個々のパルスは、最大でおよそ９００、７００、５００、３００、１５０、１３０、１１０、１００、９０、８０、７０、６０、および５０マイクロ秒の値のいずれか継続時間を有する。
【０１１０】
上述の継続時間はまた、例えば包装フィルムが放射線放出装置（これは、放射線曝露ゾーンを通過するウエブのその部分を連続的に照射することができる）の下を走行する連続ウエブの形態にある、放射線放出装置の曝露ゾーンに存在する、包装フィルムの一部分に対する滞在時間であると考えることができる。
【０１１１】
非イオン化放射線に対しては、フィルムの気体透過速度を増大するための放射線エネルギーの有効量は、有効な表面線量（すなわち、包装フィルムの表面における、単位面積当たりの放射線エネルギー）を達成するために、放射線強度（すなわち、単位面積当たりの放射線エネルギー流の速度）および放射線曝露継続時間の関数であると考えられる。これらの因子間の関係は、以下の式によって示すことができる：（強度）×（継続期間）＝表面線量。
【０１１２】
放射線エネルギー曝露ステップは、少なくともおよそ１０、３０、５０、８０、１００、１５０、２００、２５０、３００、４００、５００、８００、１，０００、１，２００、１，５００、および１，８００ｍＷ／ｃｍ２のいずれか；および最大およそ１００，０００、１０，０００、２，０００、１，８００、１，５００、１，０００、８００、５００、４５０、４００、３５０、３００、２５０、２００、１５０、および１００ｍＷ／ｃｍ２のいずれかの非イオン化放射線強度（包装フィルムの表面において測定された）を含むことができる。これらの強度のいずれも、放射線エネルギーが不連続方法において放出される場合、放射線の１つ以上のパルスの間に生じる。
【０１１３】
上述のいずれかの間に放出された曝露ステップの非イオン化放射線エネルギーの有効量（包装フィルムの表面において測定された）は、少なくともおよそ０．０１、０．０５、０．１、０．５、１、５、１０、２０、５０、１００、５００、１，０００、５，０００、１０，０００、２０，０００および１００，０００ｍＪ／ｃｍ２（すなわち、ミリジュール／ｃｍ２）のいずれかの表面線量を含むことができ、；最大でおよそ０．０５、０．１、０．５、１、５、１０、２０、５０、１００、５００、１，０００、５，０００、１０，０００、２０，０００、５０，０００、６０，０００、１００，０００、および１，０００，０００ｍＪ／ｃｍ２のいずれかの表面線量を含むことができる。
【０１１４】
フィルムを含む包装に密封することができる、水または含水製品（例えば、食品）を励起する（加熱する）ことを避けるために、放射線エネルギーの有効量は、２．５４ＧＨｚ周波数範囲（１２ｃｍ波長）のマイクロ波エネルギーを実質上欠いていてよい。
【０１１５】
非イオン化放射線に関して、当業者には知られているように、放射線強度を、検出器、フィルター、および測定される放射線の波長範囲に対して正しく較正された、適切な線量計のタイプを使用して包装フィルムの表面において測定することができる。例えば、参照により全体を本明細書に組み込むＡ．Ｒｙｅｒ、「Ｌｉｇｈｔ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  Ｈａｎｄｂｏｏｋ」（１９９８、Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｉｇｈｔ，Ｉｎｃ．、Ｎｅｗｂｕｒｙｐｏｒｔ、ＭＡ）を参照されたい。例えば、シリコン検出器タイプは、ＩＬ  １７００（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｉｇｈｔ  Ｉｎｃ．）などの線量計と共に、約２５０〜約１０５０ｎｍの放射線波長に対する放射線強度を測定するために有用なことがある。
【０１１６】
また当業者には知られているように、非イオン化放射線波長の広い範囲が、測定される放射線に係わる場合、特定の検出器タイプが適当でないまたは最適でない放射線波長を減少または除外するために、１つ以上のフィルターを使用することができ、前に測定された放射線波長をフィルターにかけながら、前にフィルターされた放射線波長範囲を適切な検出器により、引き続き測定することができる。全放射線強度は、異なる波長範囲の別々の測定の放射線強度を加算することによって計算することができる。
【０１１７】
イオン化放射線に関しては、フィルムの気体透過速度を増大するための放射線エネルギーの有効量は、吸収線量として特徴づけることができ、これは、包装フィルム中にイオン化放射線によって投入されたエネルギーの量である。吸収線量の通常の単位は、キログレイ（ｋＧｙ）であり、ここで、１ｋＧｙ＝物質のキログラム当たり吸収されたエネルギーの１ｋＪ、この場合、フラーレン材料を含む包装フィルムのｋｇ当たり、またはフラーレン材料を含むフィルム層のｋｇ当たりであり、いずれかが指定される。
【０１１８】
上述の継続時間のいずれかの間に、フラーレン材料を含む包装フィルムに、またはフラーレン材料を含むフィルム層に放出された曝露ステップのイオン化放射線の有効量は、少なくともおよそ０．１、０．５、１、２、５、１０、１５、２０、３０、５０、１００、２００、および１，０００ｋＧｙのいずれかの吸収線量のいずれかを含むことができ；最大およそ０．５、１、２、５、１０、１５、２０、３０、５０、１００、２００、３００、１，０００、および２，０００ｋＧｙの吸収線量を含むことができる。これらの吸収線量のいずれも、放射線エネルギーが不連続な方法において放出された場合、放射線の１つ以上のパルスの間に生じることができる。
【０１１９】
イオン化放射線に関して、放射線吸収線量は、指定することができる、フラーレン材料を組み込んでいる包装材料によって吸収された、またはフラーレン材料を含むフィルム層によって吸収されたイオン化放射線エネルギーのタイプおよび量を測定するために適切な１つ以上の線量計および線量測定技法を使用して測定することができる。このような線量計、線量測定技法、および適切な較正方法は当業者には知られている。例えば、ＡＳＴＭ  Ｅ１２６１−００「Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｇｕｉｄｅ  ｆｏｒ  Ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｃａｌｉｂｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｄｏｓｉｍｅｔｒｙ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ｆｏｒ  Ｒａｄｉａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ」をＡＳＴＭ標準およびそこに引用された報告と共に参照されたい。これらは、それぞれ本明細書にその全体を参照した、参照により本明細書に組み込む。また、必要に応じて、ＡＳＴＭからの以下の標準指針および慣行を参照のこと：Ｅ６６６、Ｅ６６８、Ｅ１０２６、Ｅ１２０４、Ｅ１２０５、Ｅ１２７５、Ｅ１２７６、Ｅ１３１０、Ｅ１４００、Ｅ１４０１、Ｅ１４３１、Ｅ１５３８、Ｅ１５３９、Ｅ１５４０、Ｅ１６０７、Ｅ１６０８、Ｅ１６３１、Ｅ１６４９、Ｅ１６５０、Ｅ１７０２、Ｅ１７０７、Ｅ１８１８、およびＥ１９５６、このそれぞれを参照により全体を本明細書に組み込む。追加の参考事項は、Ｗ．Ｌ．ＭｃＬａｕｇｈｌｉｎ、「Ｔｈｅ  Ｍｅａｓｕｒｅｍｅｎｔ  ｏｆ  Ａｂｓｏｒｂｅｄ  Ｄｏｓｅ  ａｎｄ  Ｄｏｓｅ  Ｇｒａｄｉｅｎｔｓ」、Ｒａｄｉａｔ．Ｐｈｙｓ．Ｃｈｅｍ．１５巻、９〜３８頁（１９８０）およびＷ．Ｌ．ＭｃＬａｕｇｈｌｉｎ等、「Ｄｏｓｉｍｅｔｒｙ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  ｆｏｒ  Ｒａｄｉａｔｉｏｎ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ」、Ｒａｄｉａｔ．Ｐｈｙｓ．Ｃｈｅｍ．４６巻、４〜６号、１１６３〜７４頁（１９９５）を含む。また当業者には知られているように、Ｕ．Ｓ．Ｃｏｍｍｅｒｃｅ  Ｄｅｐａｒｔｍｅｎｔ’ｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  Ａｄｍｉｎｉｓｔｒａｔｉｏｎ、１００  Ｂｕｒｅａｕ  Ｄｒｉｖｅ、Ｓｔｏｐ  ８４６０、Ｇａｉｔｈｅｒｓｂｕｒｇ、ＭＤ  ２０８９９−８４６０が、イオン化放射線の線量測定に対する有用な較正業務を提供している。
【０１２０】
曝露ステップの放射線エネルギーの有効量は、曝露された包装フィルム中のフラーレン材料の少なくとも一部分を構造的に破壊するのに十分であることがある。用語「構造的に破壊する」とは、例えば、発火、吸収気体もしくは液体の遊離、燃焼、熱エネルギー曝露、温度上昇、またはエネルギー転化の急速な速度によって、その他の構造または他の構造に、構造的にまたは化学的に分解または再構成（例えば、変換する）ことを意味する。放射線曝露ステップは、包装フィルム中に存在するフラーレン材料の少なくともおよそ２０、５０、６０、７０、８０、９０、９５、９９、および１００重量％の量のいずれかを構造的に破壊することがある。
【０１２１】
曝露ステップの放射線エネルギーの有効量は、包装フィルムまたは包装フィルムの１つ以上の層の穴開け（例えば、複数の開口部を有する）をもたらすのに十分なことがある。放射線エネルギーは、フラーレン材料の急速な加熱を生じることがあり、これがフラーレン材料の近傍の包装フィルムポリマーの少なくとも一部分に熱を伝達すると考えられている。このような熱は、このようなポリマーの少なくとも一部分を構造的に破壊することができ、フィルムまたはフィルム層から遊離される傾向があり得る破壊された構造をもたらし、フィルムまたは１つもしくは複数のフィルム層に穴開けをもたらすのに十分な量および速度で生成されてよい。
【０１２２】
放射線エネルギー曝露ステップの後に、包装フィルムまたは包装フィルムの特定の層のいずれかを穴開けしても、穴開けしなくともよい。曝露された包装フィルムは、フィルムまたはフィルムの１つ以上の層が穴開けされていても、あるいはフィルムまたはフィルムの１つ以上の層が穴開けされていなくとも、本出願において述べた気体透過速度のいずれかを有することができる。
【０１２３】
有用な装置、機械、および上述の放射線エネルギーの種々のタイプを提供する方法は、当業者には知られており、したがって、本明細書では詳細に述べない。例えば放射線エネルギーを、閃光、閃光ランプ（例えば、パルス化された、気体充填閃光ランプ）、および火花ギャップ放電装置によって提供することができる。また放射線エネルギーを、Ｘｅｎｏｎ  Ｃｏｒｐ．（Ｗｏｂｕｒｎ、ＭＡ）（例えば、モデルＲＣ−７４０、二重ランプおよびモデルＲＣ−７４７脈動キセノン光）およびＭａｘｗｅｌｌ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ，Ｉｎｃ．（例えば、Ｆｌａｓｈｂｌａｓｔ  Ｍｏｄｅｌ  ＦＢ−１００パルス化されたランプ系）、米国特許第５，０３４，２３５号および同第６，４４９，９２３号に記載されているものから利用可能なものなどのパルス化されたランプ系によって提供することができる。
【０１２４】
酸素透過
包装フィルムは、最大でおよそ以下の値のいずれかの「初期」酸素透過速度、すなわち、放射線エネルギー曝露ステップ前の酸素透過速度を有することができる：０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、１，０００、５００、４００、３００、２００、１５０、１００、５０、４５、４０、３５、３０、２５、２０、１５、１０、および５立方センチメートル（標準温度および圧力において）。本出願における酸素透過速度に対する全ての参考事項は、ＡＳＴＭ  Ｄ−３９８５によるこれらの条件において測定される。（ラミネートの１つの成分である１つのフィルムに帰属する気体透過性に対する参考事項とは、このフィルム自体に帰属する気体透過のことをいい、これは、例えば、ラミネートを形成するためにフィルムを一緒に結合する接着剤を溶解するための適切な溶剤を使用することにより、ラミネートからフィルムを剥離することによって測定することができる。）
【０１２５】
包装フィルムは、放射線曝露ステップ直前の包装フィルムの酸素透過速度よりも少なくともおよそ以下の値のいずれかだけ高い、放射線エネルギー曝露ステップ後の酸素透過速度を有することができる：０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、１００；５００；１，０００；３，０００；５，０００；８，０００；１０，０００；１５，０００；２０，０００；２５，０００；３０，０００；３５，０００；４０，０００；５０，０００；１００，０００；２００，０００；４００，０００；８０，０００；および１，０００，０００立方センチメートル（標準温度および圧力において）。包装フィルムは、放射線曝露ステップ直前の包装フィルムの酸素透過速度よりも最大でおよそ以下の値のいずれかだけ高い、放射線エネルギー曝露ステップ後の酸素透過速度を有することができる：０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、３，０００；５，０００；８，０００；１０，０００；１５，０００；２０，０００；２５，０００；３０，０００；３５，０００；４０，０００；５０，０００；６０，０００；７０，０００；９０，０００；１１０，０００；２００，０００；および４００，０００立方センチメートル（標準温度および圧力において）。
【０１２６】
放射線エネルギー曝露ステップ後の包装フィルムは、少なくともおよそ以下の値のいずれかの酸素透過速度を有することができる：０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、１００；５００；１，０００；３，０００；５，０００；８，０００；１０，０００；１５，０００；２０，０００；２５，０００；３０，０００；３５，０００；４０，０００；５０，０００；１００，０００；２００，０００；４００，０００；８０，０００；および１，０００，０００立方センチメートル（標準温度および圧力において）。放射線エネルギー曝露ステップ後の包装フィルムは、最大でおよそ以下の値のいずれかの酸素透過速度を有することができる：０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、３，０００；５，０００；８，０００；１０，０００；１５，０００；２０，０００；２５，０００；３０，０００；３５，０００；４０，０００；５０，０００；６０，０００；７０，０００；９０，０００；１１０，０００；２００，０００；および４００，０００立方センチメートル（標準温度および圧力において）。
【０１２７】
二酸化炭素透過
包装フィルムは、最大でおよそ以下の値のいずれかの「初期」二酸化炭素透過速度、すなわち、放射線エネルギー曝露ステップ前の二酸化炭素透過速度を有することができる：０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、二酸化炭素圧力差の１気圧当たり、４，０００、２，０００、１，０００、５００、４００、３００、２００、１５０、１００、５０、４５、４０、３５、３０、２５、２０、１５、１０、および５立方センチメートル（標準温度および圧力において）。本出願における二酸化炭素透過速度に対する全ての参考事項は、酸素ではなく二酸化炭素に適合させた、ＡＳＴＭ  Ｄ−３９８５に類似の方法論を使用したこれらの条件において測定される。
【０１２８】
包装フィルムは、放射線曝露ステップ直前の包装フィルムの二酸化炭素透過速度よりも少なくともおよそ以下の値のいずれかだけ高い、放射線エネルギー曝露ステップ後の二酸化炭素透過速度を有することができる：０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、二酸化炭素圧力差の１気圧当たり、１００；５００；１，０００；３，０００；５，０００；８，０００；１０，０００；１５，０００；２０，０００；２５，０００；３０，０００；３５，０００；４０，０００；５０，０００；１００，０００；２００，０００；４００，０００；８０，０００；および１，０００，０００立方センチメートル（標準温度および圧力において）。包装フィルムは、放射線曝露ステップ直前の包装フィルムの二酸化透過速度よりも最大でおよそ以下の値のいずれかだけ高い、放射線曝露ステップ後の二酸化炭素透過速度を有することができる：０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、二酸化炭素圧力差の１気圧当たり、３，０００；５，０００；８，０００；１０，０００；１５，０００；２０，０００；２５，０００；３０，０００；３５，０００；４０，０００；５０，０００；６０，０００；７０，０００；９０，０００；１１０，０００；２００，０００；および４００，０００立方センチメートル（標準温度および圧力において）。
【０１２９】
放射線エネルギー曝露ステップ後の包装フィルムは、少なくともおよそ以下の値のいずれかの二酸化炭素透過速度を有することができる：０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、二酸化炭素圧力差の１気圧当たり、１００；５００；１，０００；３，０００；５，０００；８，０００；１０，０００；１５，０００；２０，０００；２５，０００；３０，０００；３５，０００；４０，０００；５０，０００；１００，０００；２００，０００；４００，０００；８００，０００；および１，０００，０００立方センチメートル（標準温度および圧力において）。放射線エネルギー曝露ステップ後の包装フィルムは、最大でおよそ以下の値のいずれかの二酸化炭素透過速度を有することができる：０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、二酸化炭素圧力差の１気圧当たり、３，０００；５，０００；８，０００；１０，０００；１５，０００；２０，０００；２５，０００；３０，０００；３５，０００；４０，０００；５０，０００；６０，０００；７０，０００；９０，０００；１１０，０００；２００，０００；および４００，０００立方センチメートル（標準温度および圧力において）。
【０１３０】
水蒸気透過
包装フィルムは、「初期」水蒸気透過速度、すなわち、最大でおよそ以下の値のいずれかの、放射線エネルギー曝露ステップ前の水蒸気透過速度を有することができる：ＡＳＴＭ  Ｆ  １２４９−０１（２０グラム以下の値に対して）およびＡＳＴＭ  Ｅ９６（２０グラムを超える値に対して）に従って測定された１５０、１００、８０、６０、５０、４０、２０、１５、１０、５、１、および０．５グラム／１００ｉｎ２．２４時間（１００％湿度、２３℃）。本出願における水蒸気透過速度に対する全ての参考事項は、これらの条件において測定される。
【０１３１】
包装フィルムは、放射線曝露ステップ直前の包装フィルムの水蒸気透過速度よりも少なくともおよそ以下の値のいずれかだけ高い、放射線エネルギー曝露ステップ後の水蒸気透過速度を有することができる：５００、４００、３００、２５０、２００、１５０、１００、８０、６０、５０、４０、２０、１５、１０、および５グラム／１００ｉｎ２．２４時間（１００％湿度、２３℃）。包装フィルムは、放射線曝露ステップ直前の包装フィルムの水蒸気透過速度よりも最大でおよそ以下の値のいずれかだけ高い、放射線曝露ステップ後の水蒸気透過速度を有することができる：１，０００、７５０、５００、４００、３００、２５０、２００、１５０、１００、８０、６０、５０、４０、２０、１５および１０グラム／１００ｉｎ２．２４時間（１００％湿度、７３Ｆ）。
【０１３２】
放射線エネルギー曝露ステップ後の包装フィルムは、少なくともおよそ以下の値のいずれかの水蒸気透過速度を有することができる：５００、４００、３００、２５０、２００、１５０、１００、８０、６０、５０、４０、２０、１５、１０、および５グラム／１００ｉｎ２．２４時間（１００％湿度、２３℃）。放射線エネルギー曝露ステップ後の包装フィルムは、最大でおよそ以下の値のいずれかの水蒸気透過速度を有することができる：１０，０００、１，０００、７５０、５００、４００、３００、２５０、２００、１５０、１００、８０、６０、５０、４０、２０、１５、および１０。放射線エネルギー曝露ステップ後の包装フィルムは、上の水蒸気透過速度のいずれかを有することができ、一方また、フィルムを通して液体水は透過させない。
【０１３３】
包装フィルムの使用
包装フィルムは、包装の封入された内部空間が、所望の初期期間変性された雰囲気を維持すること、次いで包装の封入された内部空間を初期期間の後に、周囲空気に近い雰囲気に変化（例えば、急速な変化）させることが有用である場合に、包装においてまたは包装の部分として使用することができる。
【０１３４】
例えば、包装内部空間の変性された雰囲気は、周囲空気に対して高酸素、二酸化炭素、または窒素含量を有することができ（例えば、少なくともおよそ７０、８０、９０、９５体積％のいずれかの酸素、二酸化炭素、または窒素）、または周囲空気に対して低酸素含量（例えば、およそ１０、５、１、０．５、および０．０５のいずれか未満の体積％の酸素）を有することができる。所望の初期期間の後に、包装の包装フィルムを、上述の放射線エネルギーの有効量に曝して、包装フィルムの気体透過性の増大を起こさせることができる。これは、包装の内部空間からの気体（例えば、変性雰囲気）の、周囲雰囲気への曝露された包装フィルムを通した移動の交換速度（および周囲雰囲気からの包装の内部への移動速度）の増大をもたらし、その結果、包装の内部空間の雰囲気は、周囲空気の気体濃度に近づくことができる。
【０１３５】
例えば、赤肉を、包装フィルムを組み込んだ包装の内部の低酸素雰囲気内に包装して、包装された新鮮な赤肉の貯蔵寿命を延ばすことができる。低酸素雰囲気中に包装された新鮮なこの「赤」肉は、実際に紫色を有していてよい。所望の時点において（例えば、包装がスーパーマーケットまたは他の小売店に到着した後に）、包装の包装フィルムを放射線エネルギーの有効量に曝して、包装フィルムの透過性を増大させることができる。周囲空気からの酸素は、包装の内部空間に移動し、肉を所望の赤色に「鮮度」を出させることができる。
【０１３６】
包装フィルムは、以下のいずれかの部分として、組み込み、形成し、または使用することができる：袋、瓶、ケーシング、容器、ラミネート、蓋、ライナー、小袋、入れ物、トレー、チューブ、成形または非成形巻き取り紙、包装紙。例えば、包装フィルムは、トレーのライナーとして、またはトレーにシールされる蓋として使用することができる。包装フィルムを含む包装は、例えば、液体製品、固体製品、および／または食料品（例えば、挽肉製品または加工肉製品、および家禽、豚肉、牛肉、ソーセージ、羊肉、山羊肉、馬肉、および魚などの新鮮な赤肉製品）を包装するために使用することができる。有用な包装構造には、末端シールバッグ、側面シールバッグ、Ｌ−シールバッグ、小袋、およびシームされたケーシング（例えば、重ね合わせまたはフィンタイプシール形成によるバックシームされたチューブ）が含まれる。
【０１３７】
本明細書において列挙された数値範囲は、任意の低い値と任意の高い値の間が少なくとも２単位離れていることを前提に、１単位刻みで低い値から高い値の全ての値を含む。例として、成分の量またはプロセス変数（例えば、温度、圧力、時間）が、１〜９０、２０〜８０、または３０〜７０のいずれかの範囲、または少なくとも１、２０、または３０および最大で９０、８０、または７０であってよいと述べられている場合、１５〜８５、２２〜６８、４３〜５１、および３０〜３２、ならびに少なくとも１５、少なくとも２２、および最大で３２などの値が、本明細書において明確に挙げられることが意図されている。１未満である値に対しては、１単位は、適宜０．０００１、０．００１、０．０１または０．１であると考えられる。これらは、特に意図されたものの例に過ぎず、挙げられた最低値と最高値間の数値の全ての可能な組合せは、本出願において同様に明確に述べられていると考えられるべきである。
【０１３８】
上の記載は、本発明の好ましい実施形態の記載である。種々の変形形態および変化を、本特許請求の範囲中に定義された本発明の精神および広い態様から逸脱することなく、行うことができ、これらは、等価の原則を含めて特許法の原理に従って理解されるべきである。本特許請求の範囲および特定の実施例における以外、または他に明確な指示があれば、材料の量、反応条件、使用条件、分子量、および／または炭素原子の数などを示す本記載における全ての数的量は、本発明の最も広い範囲の記載において、「およそ」という語が付くものと理解されたい。本出願において述べられた定義および開示は、組み込まれた参考文献中に存在し得るいかなる矛盾する定義および開示をも制御する。冠詞「ａ」、「ａｎ」、「ｔｈｅ」、または「ｓａｉｄ」を使用した単数形において、開示中の項目に対するまたは本特許請求の範囲中の要素に対するいかなる参考事項も、そのように明確に述べない限り、この項目または要素を単数形に限定するものと見做されるべきではない。ＡＳＴＭ試験に対する全ての参考事項は、本出願の優先権申告日現在、最新の、現在承認されている、認定されているＡＳＴＭ試験の出版された版である。それぞれのこのような出版されたＡＳＴＭ試験法は、参照により全て本明細書に組み込む。
【図面の簡単な説明】
【０１３９】
【図１】本発明の一実施形態の包装フィルムの代表的横断面図である。
【図２】本発明の別の実施形態の包装フィルムの代表的横断面図である。
【図１】
2009504877.tif 000005
【図２】
2009504877.tif 000006
【手続補正書】
【提出日】平成20年4月22日(2008.4.22)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
フィルムの重量に対して、球状フラーレン、碗状フラーレン、多層カーボンナノチューブ、カーボンナノコーン、およびカーボンナノオニオンの１つ以上から選択されるフラーレン材料を少なくとも約０．００１重量％含む包装フィルムを準備するステップ；および
準備するステップの包装フィルム中に存在するフラーレン材料の少なくとも一部分を構造的に破壊し、および包装フィルムの酸素透過速度を、０％相対湿度および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、少なくとも約１００立方センチメートル（標準温度および圧力において）増加させるのに有効な放射線エネルギーの量に包装フィルムを曝露するステップ
を含む、包装フィルムの気体透過速度を増加する方法。
【請求項２】
放射線エネルギー量が、最大で約３０秒間以内に放出される少なくとも約０．０１ｍＪ／ｃｍ２、好ましくは最大で約１０秒間以内に放出される少なくとも約１ｍＪ／ｃｍ２の非イオン化放射線の表面線量を含む、請求項１の方法。
【請求項３】
放射線曝露ステップが、包装フィルムの表面において少なくとも約１０ｍＷ／ｃｍ２、好ましくは少なくとも約５０ｍＷ／ｃｍ２、より好ましくは少なくとも約１００ｍＷ／ｃｍ２、最も好ましくは少なくとも約５００ｍＷ／ｃｍ２の非イオン化放射線の放射線強度を含む、請求項１または２の方法。
【請求項４】
放射線エネルギー量が、包装フィルムによって吸収される、最大で約３０秒間以内に放出される少なくとも約０．１ｋＧｙ、好ましくは最大で５秒間以内に放出される少なくとも約１０ｋＧｙのイオン化放射線の吸収線量を含む、請求項１、２または３の方法。
【請求項５】
準備するステップの包装フィルムが、包装フィルム中のフラーレン材料の総量の少なくとも約５０重量％のフラーレン材料を含む少なくとも１つの層を含む、
請求項１から４のいずれか一項の方法。
【請求項６】
準備するステップの包装フィルムが、相対湿度０％および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、最大で約１００立方センチメートル（標準温度および圧力において）の酸素透過速度を有する、請求項１から５のいずれか一項の方法。
【請求項７】
曝露するステップが、包装フィルムの酸素透過速度を、相対湿度０％および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、少なくとも約１０００立方センチメートル（標準温度および圧力において）、好ましくは相対湿度０％および２３℃で測定して１平方メートル当たり、１日当たり、酸素圧力差の１気圧当たり、少なくとも約１００００立方センチメートル（標準温度および圧力において）増大させる、請求項１から６のいずれか一項の方法。
【請求項８】
準備するステップの包装フィルムが、
エチレン／ビニルアルコールコポリマー、ポリビニルアルコール、塩化ビニリデンポリマー、ポリアルキレンカーボネート、ポリエステル、ポリアクリロニトリル、およびポリアミドの１つ以上から選択される酸素バリヤーポリマーを１００重量部；および
酸素バリヤーポリマー１００重量部当たりフラーレン材料を少なくとも約０．００１重量部含む、請求項１から７のいずれか一項の方法。
【請求項９】
準備するステップの包装フィルムが、包装フィルム中の酸素バリヤーポリマーの総量の少なくとも約５０重量％の酸素バリヤーポリマー、および包装フィルム中のフラーレン材料の総量の少なくとも約５０重量％のフラーレン材料を含む少なくとも１つの層を含む、請求項８の方法。
【請求項１０】
酸素バリヤーポリマーが、エチレン／ビニルアルコールコポリマー、塩化ビニリデンポリマー、ポリアミド、ポリビニルアルコール、ポリアルキレンカーボネート、ポリエステル、およびポリアクリロニトリルの１つを含み、および
準備するステップの包装フィルムが、酸素バリヤーポリマー１００重量部当たりフラーレン材料を少なくとも約０．１重量部含む、請求項８または９の方法。
【請求項１１】
放射線エネルギーの有効量に曝露するステップが、最大で約３０秒以内、好ましくは最大で約１秒以内に生じる、請求項１から１０のいずれか一項の方法。
【請求項１２】
放射線曝露ステップが、少なくとも約２０％の可視光エネルギー、赤外線エネルギー、紫外線エネルギーまたは電子線エネルギーを含む非イオン化放射線の有効量に曝露することを含む、請求項１から１１のいずれか一項の方法。
【請求項１３】
準備するステップの包装フィルムが、層の重量で少なくとも約０．５重量％のフラーレン材料を含む少なくとも１つの層を含む、請求項１から１２のいずれか一項の方法。
【請求項１４】
曝露するステップが、準備するステップの包装フィルム中に存在するフラーレン材料の少なくとも約５０重量％を構造的に破壊する、請求項１から１３のいずれか一項の方法。
【請求項１５】
準備するステップの包装フィルムが、穴開けされておらず；および
放射線エネルギーの有効量への包装フィルムの曝露が、包装フィルムに複数の開口部を有する穴開けを生じさせる、請求項１から１４のいずれか一項の方法。
【請求項１６】
包装フィルムが、
フィルムの外層；および
フィルムの外層によって支持された１つ以上の不連続領域を含み、１つ以上の不連続領域は、フラーレン材料の少なくとも一部分を含む、請求項１から１５のいずれか一項の方法。
【請求項１７】
フラーレン材料が、球状フラーレン、多層カーボンナノチューブ、カーボンナノコーン、カーボンナノオニオン、または碗状フラーレンの１つを含む、請求項１から１６のいずれか一項の方法。
【請求項１８】
曝露するステップの前に、
包装フィルムを含むパッケージを形成して内部空間を画定するステップ、
パッケージの内部空間に食品を封入するステップ、および
パッケージの内部空間に変性された雰囲気を封入するステップ
をさらに含む、請求項１から１７のいずれか一項の方法。
【国際調査報告】
2009504877.tif 000007
2009504877.tif 000008
2009504877.tif 000009