(57)【要約】本発明は、プロテインキナーゼのインヒビターとして有用な化合物に関連する。本発明はまた、本発明の化合物を含む薬学的に受容可能な組成物および種々の疾患、状態、または障害の処置において上記組成物を使用する方法を提供する。本発明はまた、本発明の化合物を調製するための方法を提供する。本発明によって提供される化合物はまた、生物学的現象および病理学的現象におけるキナーゼの研究；このようなキナーゼによって媒介される細胞内シグナル伝達経路の研究；および新規キナーゼインヒビターの比較評価のために有用である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉ：
【化４０】
2009538309.tif 000041
の化合物であって、
Ｒ１は、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、またはＣ３−６脂環式であり；
Ｇは、−Ｃ（Ｒ）２−または−Ｏ−であり；
Ｌは、０〜３個のＪＬによって必要に応じて置換されたＣ０−３脂肪族であり；
環Ａは、０〜３個の窒素原子を含む芳香族単環式環であり、環Ａは、０〜３個のＪＡによって必要に応じて置換されており；
環Ｂは、Ｏ、Ｎ、およびＳから選択される０〜３個のヘテロ原子を含む５員〜６員の芳香族単環式環であり；環Ｂは、０〜５個のＪＢによって必要に応じて置換されており、そして必要に応じて環Ｂ’と縮合しており；
環Ｂ’は、Ｏ、Ｎ、およびＳから選択される０〜３個のヘテロ原子を含む５員〜８員の芳香族単環式環または非芳香族単環式環であり；環Ｂ’は、０〜４個のＪＢ’によって必要に応じて置換されており；
各ＪＡ，ＪＢ、およびＪＢ’は、独立して、Ｃ１−６ハロアルキル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、Ｑ、または−Ｚ−Ｑであり；
Ｚは、独立して、−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（＝ＮＲ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ）−、−ＳＯ−、または−ＳＯ２−の０〜３個の出現によって必要に応じて中断されたＣ１−６脂肪族であり；各Ｚは、０〜２個のＪＺによって必要に応じて置換されており；
Ｑは、Ｈ；Ｃ１−６  脂肪族；Ｏ、Ｎ、およびＳから独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３員〜８員の芳香族単環式環または非芳香族単環式環；あるいはＯ、Ｎ、およびＳから独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する８員〜１２員の芳香族二環式環系または非芳香族二環式環系であり；各Ｑは、０〜５個のＪＱによって必要に応じて置換されており；
各ＪＬおよびＪＺは、独立して、Ｈ、ハロ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式、ＮＯ２、ＣＮ、−ＮＨ２，−ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｎ（Ｃ１−４脂肪族）２、−ＯＨ、−Ｏ（Ｃ１−４脂肪族）、−ＣＯ２Ｈ、−ＣＯ２（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、またはハロ（Ｃ１−４脂肪族）であり；
各ＪＱは、独立して、Ｍまたは−Ｙ−Ｍであり；
各Ｙは、独立して、−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−ＳＯ−、または−ＳＯ２−の０〜３個の出現によって必要に応じて中断された非置換Ｃ１−６脂肪族であり；
各Ｍは、独立して、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ’、ＳＨ、ＳＲ’、ＮＨ２、ＮＨＲ’、Ｎ（Ｒ’）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ’、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ’、ＣＯＮＲ’２、ＮＨＣＯＲ’、ＮＲ’ＣＯＲ’、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ’、ＮＨＣＯＮ（Ｒ’）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ’、ＳＯ２Ｎ（Ｒ’）２、ＮＨＳＯ２Ｒ’、またはＮＲ’ＳＯ２Ｒ’であり；
Ｒは、Ｈまたは非置換Ｃ１−６脂肪族であり；
Ｒ’は、非置換Ｃ１−６脂肪族であるか；あるいは２個のＲ’基は、それらが結合する原子と一緒になってＯ、Ｎ、およびＳから独立して選択される０〜１個のヘテロ原子を有する３員〜８員の非置換非芳香族単環式環を形成する；
化合物。
【請求項２】
Ｇは、−Ｃ（Ｒ）２−である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｇは、Ｏである、請求項１に記載の化合物。
【請求項４】
Ｒ１は、Ｈである、請求項１〜３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項５】
環Ａは、
【化４１】
2009538309.tif 000042
である、請求項１〜４のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項６】
環Ａは、ピリジル、ピリミジミルまたはピラジニルである、請求項５に記載の化合物。
【請求項７】
環Ａは、ピリジルである、請求項６に記載の化合物。
【請求項８】
環Ｂは、Ｏ、Ｎ、およびＳから選択される０〜３個のヘテロ原子を含む５員〜６員の芳香族環である、請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項９】
環Ｂは、環Ｂ’と縮合している、請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１０】
環Ｂ’は、Ｏ、Ｎ、およびＳから選択される０〜３個のヘテロ原子を含む５員〜６員の芳香族環である、請求項９に記載の化合物。
【請求項１１】
ＪＡは、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１２】
ＪＡは、Ｈである、請求項１１に記載の化合物。
【請求項１３】
ＪＢは、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである、請求項１〜１０のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１４】
ＪＢ’は、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである、請求項１〜１３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１５】
【化４２】
2009538309.tif 000043
からなる群から選択される、化合物。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれか１項に記載の化合物と、薬学的に受容可能なキャリア、佐剤またはビヒクルとを含む、組成物。
【請求項１７】
患者においてプロテインキナーゼ活性を阻害する方法であって、該患者に、
ａ）請求項１６に記載の組成物；または
ｂ）請求項１〜１５のいずれか１項に記載の化合物；
を投与する工程を包含する、方法。
【請求項１８】
生物学的サンプルにおいてプロテインキナーゼ活性を阻害する方法であって、該生物学的サンプルと、
ａ）請求項１６に記載の組成物；または
ｂ）請求項１〜１５のいずれか１項に記載の化合物；と
を接触させる工程を包含する、方法。
【請求項１９】
前記プロテインキナーゼは、ＰＬＫである、請求項１７または請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記プロテインキナーゼは、ＰＬＫ１である、請求項１９に記載の方法。
【請求項２１】
患者において増殖性障害、神経変性障害、自己免疫障害、炎症性障害、または免疫学的に媒介される障害を処置する方法であって、患者に、
ａ）請求項１６に記載の組成物；または
ｂ）請求項１〜１５のいずれか１項に記載の化合物；
を投与する工程を包含する、方法。
【請求項２２】
前記患者に、化学療法剤または抗増殖剤、抗炎症剤、免疫調節剤または免疫抑制剤、神経栄養因子、心血管疾患を処置するための薬剤、破壊性骨障害を処置するための薬剤、肝疾患を処置するための薬剤、抗ウイルス剤、血液障害を処置するための薬剤、糖尿病を処置するための薬剤、あるいは免疫不全障害を処置するための薬剤から選択されるさらなる治療剤を投与する工程を包含する、請求項１７または請求項２１に記載の方法であって、
該さらなる治療剤は、処置される前記疾患に対して適切であり；そして
該さらなる治療剤は、前記組成物と一緒に単一投薬形態として投与されるか、または該組成物とは別個に複数投薬形態の一部として投与される；
方法。
【請求項２３】
患者において黒色腫、骨髄腫、白血病、リンパ腫、神経芽腫、あるいは結腸癌、乳癌、胃癌、卵巣癌、頚部癌、肺癌、中枢神経系（ＣＮＳ）の癌、腎臓癌、前立腺癌、膀胱癌、または膵臓癌から選択される癌を処置する方法であって、該方法が、該患者に、
ａ）請求項１６に記載の組成物；または
ｂ）請求項１〜１５のいずれか１項に記載の化合物；
を投与する工程を包含する、方法。
【請求項２４】
患者において癌を処置する方法であって、該方法が、該患者に、
ａ）請求項１６に記載の組成物；または
ｂ）請求項１〜１５のいずれか１項に記載の化合物；
を投与する工程を包含する、方法。
【請求項２５】
前記方法は、ＰＬＫを、
ａ）請求項１６に記載の組成物；または
ｂ）請求項１〜１５のいずれか１項に記載の化合物；
で阻害することによって癌細胞の有糸分裂を途絶させる工程を包含する、請求項２４に記載の方法。
【請求項２６】
式Ｉ：
【化４３】
2009538309.tif 000044
の化合物を調製するための方法であって、
Ｇは、Ｏであり、Ｒ１は、Ｈであり、そして環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬは、請求項１〜１５のいずれか１項によって定義される通りであり、式５：
【化４４】
2009538309.tif 000045
の化合物であって、ここで、環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬは、請求項１〜１５のいずれか１項によって定義される通りである化合物を、式Ｉの化合物を形成する適切なアミド形成条件下で反応させる工程を包含する、方法。
【請求項２７】
式４；
【化４５】
2009538309.tif 000046
の化合物（ここで、Ｘはハロであり、環Ｂ、ＪＢおよびＬは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）を、式ｉ：
【化４６】
2009538309.tif 000047
の化合物（ここで、ＣＰは、クロスカップリング基であり、環ＡおよびＪＡは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）と、適切なクロスカップリング条件下でカップリングさせ、式５の化合物を形成する工程、
をさらに含む、請求項２６に記載の方法。
【請求項２８】
式４：
【化４７】
2009538309.tif 000048
の化合物（ここで、Ｘはハロであり、環Ｂ、ＪＢおよびＬは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）を、カップリング基前駆体と、適切なカップリング基形成条件下でカップリングさせ、式５ａ：
【化４８】
2009538309.tif 000049
の化合物（ここで、ＣＰはクロスカップリング基であり、環Ｂ、ＪＢおよびＬは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）を形成する工程、
をさらに含む、請求項２６に記載の方法。
【請求項２９】
式５ａの化合物を、式ｉｉ：
【化４９】
2009538309.tif 000050
の化合物（ここで、Ｘは適切な脱離基であり、環ＡおよびＪＡは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）と、適切なクロスカップリング条件下でカップリングさせ、式５の化合物（ここで、Ｌ、環Ａ、環Ｂ、ＪＡおよびＪＢは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）を形成する工程、
をさらに含む、請求項２８に記載の方法。
【請求項３０】
式３：
【化５０】
2009538309.tif 000051
の化合物（ここで、Ｘはハロである）を、
【化５１】
2009538309.tif 000052
（ここで、ＬＧは適切な脱離基であり、Ｌ、環ＢおよびＪＢは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）と、適切なＯ−Ｃ結合カップリング条件下でカップリングさせ、式４の化合物を形成する工程、
をさらに含む、請求項２７または請求項２８に記載の方法。
【請求項３１】
式Ｉ：
【化５２】
2009538309.tif 000053
の化合物（ここで、ＧはＯであり、Ｒ１はＨであり、環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）を調製するための方法であって、該方法は、
式７：
【化５３】
2009538309.tif 000054
の化合物（ここで、環ＡおよびＪＡは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）を、
【化５４】
2009538309.tif 000055
（ここで、ＬＧは適切な脱離基であり、Ｌ、環ＢおよびＪＢは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）と、適切なＯ−Ｃ結合カップリング条件下で反応させ、式Ｉの化合物を形成する工程、
を含む、方法。
【請求項３２】
ａ）式２：
【化５５】
2009538309.tif 000056
の化合物（ここで、Ｘはハロである）を、式ｉ：
【化５６】
2009538309.tif 000057
の化合物（ここで、ＣＰはクロスカップリング基であり、環ＡおよびＪＡは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）と、適切なクロスカップリング条件下でカップリングさせ、式６：
【化５６】
2009538309.tif 000058
の化合物を形成する工程；
ｂ）式６の化合物を、適切な脱保護条件下で脱保護し、式７の化合物（ここで、環ＡおよびＪＡは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）を形成する工程；
をさらに含む、請求項３１に記載の方法。
【請求項３３】
ａ）式２：
【化５８】
2009538309.tif 000059
の化合物（ここで、Ｘはハロである）を、カップリング基前駆体と、適切なカップリング基形成条件下でカップリングさせ、式５ｂ：
【化５９】
2009538309.tif 000060
の化合物（ここで、ＣＰはクロスカップリング基である）を形成する工程；
ｂ）式５ｂの化合物を、
【化６０】
2009538309.tif 000061
（ここで、Ｘは適切な脱離基であり、環ＡおよびＪＡは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）と、適切なクロスカップリング条件下でカップリングさせ、式６：
【化６１】
2009538309.tif 000062
の化合物（ここで、環ＡおよびＪＡは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）を形成する工程；
ｃ）式６の化合物を、適切な脱保護条件下で脱保護し、式７の化合物（ここで、環ＡおよびＪＡは、請求項１〜１５のいずれか一項で規定される通りである）を形成する工程、
をさらに含む、請求項３１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の技術分野）
本発明は、プロテインキナーゼのインヒビターとして有用な化合物に関連する。本発明はまた、本発明の化合物を含む薬学的に受容可能な組成物および種々の障害の処置において上記組成物を使用する方法に関連する。本発明はまた、本発明の化合物を調製するための方法に関連する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
新規な治療剤のための研究が、近年、疾患と関連した酵素および他の生体分子の構造のよりよい理解によって、かなり支援されてきている。広範囲の研究の課題とされてきた酵素の１つの重要なクラスは、プロテインキナーゼである。
【０００３】
プロテインキナーゼは、細胞内における種々のシグナル伝達プロセスの制御を担う構造的に関連する酵素の大きいファミリーを構成する（非特許文献１を参照のこと）。プロテインキナーゼは、それらの構造および触媒機能の保存に起因して、共通の祖先遺伝子から進化したと考えられる。ほぼ全てのキナーゼは、類似する２５０〜３００アミノ酸の触媒ドメインを含む。上記キナーゼは、それらがリン酸化する基質（例えば、タンパク質−チロシン、タンパク質−セリン／トレオニン、脂質など）によってファミリーへと分類され得る。配列モチーフは、一般にこれらのキナーゼファミリーの各々に対応することが同定されている（例えば、非特許文献２；非特許文献３；非特許文献４；非特許文献５；非特許文献６を参照のこと）。
【０００４】
一般に、プロテインキナーゼは、ヌクレオシド三リン酸からシグナル伝達経路に関連するタンパク質アクセプターへのホスホリル転位をもたらすことによって細胞内シグナル伝達を媒介する。これらのリン酸化事象は、標的タンパク質の生物学的機能をモジュレートまたは調節し得る分子のオン／オフスイッチとして作用する。これらのリン酸化事象は、最終的に、種々の細胞外刺激および他の刺激に対する応答において誘発される。このような刺激の例としては、環境ストレスシグナルおよび化学ストレスシグナル（例えば、ショック、熱ショック、紫外線照射、細菌性内毒素、およびＨ２Ｏ２）、サイトカイン（例えば、インターロイキン−１（ＩＬ−１）および腫瘍壊死因子α（ＴＮＦ−α））、および増殖因子（例えば、顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ）、および線維芽細胞増殖因子（ＦＧＦ））が挙げられる。細胞外刺激は、細胞の増殖、移動、分化、ホルモンの分泌、転写因子の活性化、筋肉収縮、グルコース代謝、タンパク質合成の制御、生存および細胞周期の調節に関連する、１種以上の細胞応答をもたらし得る。
【０００５】
多くの疾患は、上に記載されるようなプロテインキナーゼ媒介事象によって誘発される異常な細胞応答に関連する。これらの疾患としては、癌、自己免疫疾患、炎症性疾患、骨疾患、代謝病、神経学的疾患および神経変性疾患、心血管疾患、アレルギーおよび喘息、アルツハイマー病およびホルモン関連疾患が挙げられるが、これらに限定されない。治療剤として有効であるプロテインキナーゼインヒビターを見出だすために、医薬品化学における相当な努力がなされてきている。
【０００６】
Ｐｏｌｏ様キナーゼ（Ｐｌｋ）は、酵母からヒトまでの範囲の種にわたって高度に保存されているセリン／トレオニンキナーゼのファミリーに属する（非特許文献７において概説される）。Ｐｌｋキナーゼは、細胞周期において複数の役割を有し、その役割としては、有糸分裂への進入および有糸分裂の進行の制御が挙げられる。
【０００７】
Ｐｌｋ１は、最も十分に特徴付けられたＰｌｋファミリーメンバーである。Ｐｌｋ１は、広範に発現され、そして高い有糸分裂指数を有する組織において最も豊富である。Ｐｌｋ１のタンパク質レベルは、有糸分裂において上昇し、そしてピークに達する（非特許文献８）。Ｐｌｋ１の報告された基質は、有糸分裂への進入および有糸分裂の進行を調節することが公知である全ての分子であり、そしてそれらの分子としては、ＣＤＣ２５Ｃ、サイクリンＢ、ｐ５３、ＡＰＣ、ＢＲＣＡ２およびプロテアソームが挙げられる。Ｐｌｋ１は、複数の癌型において調節されず、そしてその発現レベルは、疾患の重篤度と相関する（非特許文献９）。Ｐｌｋ１は、オンコジーンであり、そしてＮＩＨ−３Ｔ３細胞を形質転換し得る（非特許文献１０）。ｓｉＲＮＡ、アンチセンス、抗体のマイクロインジェクション、または細胞へのＰｌｋ１のドミナントネガティブ構築物のトランスフェクションによるＰｌｋ１の枯渇または阻害は、インビトロで腫瘍細胞の増殖および生存能を減少させる（非特許文献１１；非特許文献１２、非特許文献１３；非特許文献１４）。Ｐｌｋ１が枯渇した腫瘍細胞は、紡錘体チェックポイントの活性化を有し、そして紡錘体形成、染色体の整列および分離ならびに細胞質分裂の欠損を有する。生存能の喪失は、アポトーシスの導入の結果であることが報告されている。対照的に、正常細胞は、Ｐｌｋ１の枯渇に対して生存能を維持することが報告されている。ｓｉＲＮＡまたはドミナントネガティブ構築物の使用によるＰｌｋ１のインビボノックダウンは、異種移植モデルにおける腫瘍の増殖阻害または退縮をもたらす。
【０００８】
Ｐｌｋ２は、主に、細胞周期のＧ１期の間に発現され、そして分裂間期細胞において中心体に局在する。Ｐｌｋ２ノックアウトマウスは、正常に発育し、繁殖可能であり、そして通常の生存率を有するが、その生存率は、野生型マウスよりも約２０％低い。ノックアウト動物由来の細胞は、正常マウスの細胞よりもゆっくりと細胞周期を進行する（非特許文献１５）。ｓｉＲＮＡまたは細胞へのキナーゼ不活性変異体のトランスフェクションによるＰｌｋ２の枯渇は、中心子の複製をブロックする。Ｐｌｋ２のダウンレギュレーションはまた、部分的にｐ５３応答の抑制によって、腫瘍細胞をタキソールに対して感受性にし、そして分裂期細胞死を促進する（非特許文献１６）。
【０００９】
Ｐｌｋ３は、細胞周期全体にわたって発現され、そしてＧ１から有糸分裂までを増大させる。発現は、卵巣腫瘍および乳癌の高度な増殖においてアップレギュレートされ、そして不良な予後に関連する（非特許文献１７；非特許文献１８）。有糸分裂の調節に加えて、Ｐｌｋ３は、細胞周期の間におけるゴルジ体の断片化（Ｇｏｌｇｉ  ｆｒａｇｍｅｎｔａｔｉｏｎ）およびＤＮＡ損傷応答に関与すると考えられる。ドミナントネガティブ発現によるＰｌｋ３の阻害は、ＤＮＡ損傷後のｐ５３非依存性アポトーシスを促進し、そして腫瘍細胞によるコロニー形成を抑制することが報告される（非特許文献１９）。
【００１０】
Ｐｌｋ４は、構造的に他のＰｌｋファミリーメンバーとはより異なる。このキナーゼの枯渇は、癌細胞のアポトーシスをもたらす（非特許文献２０）。Ｐｌｋ４ノックアウトマウスは、Ｅ７．５において、有糸分裂における細胞および部分的に分離した染色体を高い割合で抑止する（非特許文献２１）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】Ｈａｒｄｉｅ，ＧおよびＨａｎｋｓ，Ｓ．，「Ｔｈｅ  Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｋｉｎａｓｅ  Ｆａｃｔｓ  Ｂｏｏｋ，Ｉ  ａｎｄ  ＩＩ」，Ａｃａｄｅｍｉｃ  Ｐｒｅｓｓ，Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ，ＣＡ：１９９５
【非特許文献２】Ｈａｎｋｓ，Ｓ．Ｋ．，Ｈｕｎｔｅｒ，Ｔ．，ＦＡＳＥＢ  Ｊ．１９９５，９，５７６−５９６
【非特許文献３】Ｋｎｉｇｈｔｏｎら，Ｓｃｉｅｎｃｅ  １９９１，２５３，４０７−４１４
【非特許文献４】Ｈｉｌｅｓら，Ｃｅｌｌ  １９９２，７０，４１９−４２９
【非特許文献５】Ｋｕｎｚら，Ｃｅｌｌ  １９９３，７３，５８５−５９６
【非特許文献６】Ｇａｒｃｉａ−Ｂｕｓｔｏｓら，ＥＭＢＯ  Ｊ  １９９４，１３，２３５２−２３６１
【非特許文献７】Ｌｏｗｅｒｙ  ＤＭら，Ｏｎｃｏｇｅｎｅ  ２００５，２４；２４８−２５９
【非特許文献８】Ｈａｍａｎａｋａ，Ｒら，Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ  １９９５，２７０，２１０８６−２１０９１
【非特許文献９】Ｍａｃｍｉｌｌａｎ，ＪＣら，Ａｎｎ  Ｓｕｒｇ  Ｏｎｃｏｌ  ２００１，８，７２９−７４０
【非特許文献１０】Ｓｍｉｔｈ，ＭＲら，Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｂｉｏｐｈｙｓ  Ｒｅｓ  Ｃｏｍｍｕｎ  １９９７，２３４，３９７−４０５
【非特許文献１１】Ｇｕａｎ，Ｒら，Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ  ２００５，６５，２６９８−２７０４
【非特許文献１２】Ｌｉｕ，Ｘら，Ｐｒｏｃ  Ｎａｔｌ  Ａｃａｄ  Ｓｃｉ  Ｕ  Ｓ  Ａ  ２００３，１００，５７８９−５７９４
【非特許文献１３】Ｆａｎ，Ｙら，Ｗｏｒｌｄ  Ｊ  Ｇａｓｔｒｏｅｎｔｅｒｏｌ  ２００５，１１，４５９６−４５９９
【非特許文献１４】Ｌａｎｅ，ＨＡら，Ｊ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ  １９９６，１３５，１７０１−１７１３
【非特許文献１５】Ｍａ，Ｓら，Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ  ２００３，２３，６９３６−６９４３
【非特許文献１６】Ｂｕｒｎｓ  ＴＦら，Ｍｏｌ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ  ２００３，２３，５５５６−５５７１
【非特許文献１７】Ｗｅｉｃｈｅｒｔ，Ｗら，Ｂｒ  Ｊ  Ｃａｎｃｅｒ  ２００４，９０，８１５−８２１
【非特許文献１８】Ｗｅｉｃｈｅｒｔ，Ｗら，Ｖｉｒｃｈｏｗｓ  Ａｒｃｈ  ２００５，４４６，４４２−４５０
【非特許文献１９】Ｌｉ，Ｚら，Ｊ  Ｂｉｏｌ  Ｃｈｅｍ  ２００５，２８０，１６８４３−１６８５０
【非特許文献２０】Ｌｉ，Ｊら，Ｎｅｏｐｌａｓｉａ  ２００５，７，３１２−３２３
【非特許文献２１】Ｈｕｄｓｏｎ，ＪＷら，Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  ２００１，１１，４４１−４４６
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
プロテインキナーゼファミリーの分子は、腫瘍細胞の成長、増殖、および生存に関与している。したがって、プロテインキナーゼのインヒビターとして有用な化合物を開発することに対する強い必要性が、存在する。Ｐｌｋキナーゼが細胞分裂に必須であることについての証拠は、強力である。細胞周期の遮断は、腫瘍細胞の増殖および生存能を阻害する臨床的に検証されたアプローチである。したがって、特に、癌に対する新規な処置を開発することに対する強い医学的な必要性が存在する場合、プロテインキナーゼのＰｌｋファミリー（例えば、Ｐｌｋ１、Ｐｌｋ２、Ｐｌｋ３およびＰｌｋ４）のインヒビターとして有用であり、腫瘍細胞の増殖を阻害し、そして腫瘍細胞の生存能を減少させる化合物を開発することが、望ましい。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
（発明の概要）
本発明の化合物およびその薬学的に受容可能な組成物は、プロテインキナーゼのインヒビターとして有効である。一部の実施形態において、これらの化合物は、ＰＬＫプロテインキナーゼのインヒビターとして有効であり；一部の実施形態において、ＰＬＫ１プロテインキナーゼのインヒビターとして有用である。これらの化合物は、本明細書中で定義されるように、式Ｉを有するか、またはその薬学的に受容可能な塩である。
【００１４】
これらの化合物およびその薬学的に受容可能な組成物は、種々の疾患、障害、または状態を処置または予防するために有用であり、その疾患、障害、または状態としては、としては、自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性疾患または過剰増殖性疾患、神経変性疾患、あるいは免疫学的に媒介される疾患が挙げられるが、これらに限定されない。本発明によって提供される化合物はまた、生物学的現象および病理学的現象におけるキナーゼの研究；このようなキナーゼによって媒介される細胞内シグナル伝達経路の研究；および新規キナーゼインヒビターの比較評価のために有用である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（発明の詳細な説明）
本発明は、式Ｉ：
【００１６】
【化１】
2009538309.tif 000002
の化合物を記載し、
Ｒ１は、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、またはＣ３−６脂環式であり；
Ｇは、−Ｃ（Ｒ）２−または−Ｏ−であり；
Ｌは、０〜３個のＪＬによって必要に応じて置換されたＣ０−３脂肪族であり；
環Ａは、０〜３個の窒素原子を含む芳香族単環式環であり、環Ａは、０〜３個のＪＡによって必要に応じて置換されており；
環Ｂは、Ｏ、Ｎ、およびＳから選択される０〜３個のヘテロ原子を含む５員〜６員の芳香族単環式環であり；環Ｂは、０〜５個のＪＢによって必要に応じて置換されており、そして必要に応じて環Ｂ’と縮合しており；
環Ｂ’は、Ｏ、Ｎ、およびＳから選択される０〜３個のヘテロ原子を含む５員〜８員の芳香族単環式環または非芳香族単環式環であり；環Ｂ’は、０〜４個のＪＢ’によって必要に応じて置換されており；
各ＪＡ，ＪＢ、およびＪＢ’は、独立して、Ｃ１−６ハロアルキル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、Ｑ、または−Ｚ−Ｑであり；
Ｚは、独立して、−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（＝ＮＲ）−、−Ｃ（＝ＮＯＲ）−、−ＳＯ−、または−ＳＯ２−の０〜３個の出現によって必要に応じて中断されたＣ１−６脂肪族であり；各Ｚは、０〜２個のＪＺによって必要に応じて置換されており；
Ｑは、Ｈ；Ｃ１−６脂肪族；Ｏ、Ｎ、およびＳから独立して選択される０〜３個のヘテロ原子を有する３員〜８員の芳香族単環式環または非芳香族単環式環；あるいはＯ、Ｎ、およびＳから独立して選択される０〜５個のヘテロ原子を有する８員〜１２員の芳香族二環式環系または非芳香族二環式環系であり；各Ｑは、０〜５個のＪＱによって必要に応じて置換されており；
各ＪＬおよびＪＺは、独立して、Ｈ、ハロ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式、ＮＯ２、ＣＮ、−ＮＨ２，−ＮＨ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｎ（Ｃ１−４脂肪族）２、−ＯＨ、−Ｏ（Ｃ１−４脂肪族）、−ＣＯ２Ｈ、−ＣＯ２（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、またはハロ（Ｃ１−４脂肪族）であり；
各ＪＱは、独立して、Ｍまたは−Ｙ−Ｍであり；
各Ｙは、独立して、−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｃ（Ｏ）−、−ＳＯ−、または−ＳＯ２−の０〜３個の出現によって必要に応じて中断された非置換Ｃ１−６脂肪族であり；
各Ｍは、独立して、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ’、ＳＨ、ＳＲ’、ＮＨ２、ＮＨＲ’、Ｎ（Ｒ’）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ’、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ’、ＣＯＮＲ’２、ＮＨＣＯＲ’、ＮＲ’ＣＯＲ’、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ’、ＮＨＣＯＮ（Ｒ’）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ’、ＳＯ２Ｎ（Ｒ’）２、ＮＨＳＯ２Ｒ’、またはＮＲ’ＳＯ２Ｒ’であり；
Ｒは、Ｈまたは非置換Ｃ１−６脂肪族であり；
Ｒ’は、非置換Ｃ１−６脂肪族であるか；あるいは２個のＲ’基は、それらが結合する原子と一緒になってＯ、Ｎ、およびＳから独立して選択される０〜１個のヘテロ原子を有する３員〜８員の非置換非芳香族単環式環を形成する。
【００１７】
本発明の化合物は、上で一般に記載される化合物を含み、そして本明細書で開示されるクラス、サブクラス、および種によってさらに示される。本明細書中で使用される場合、以下の定義が、特に示されない限り適用される。本発明の目的のために、化学元素は、元素周期表，ＣＡＳバージョン，Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ，第７５版に従って同定される。さらに、有機化学の一般原則は、「Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」，Ｔｈｏｍａｓ  Ｓｏｒｒｅｌｌ，Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｂｏｏｋｓ，Ｓａｕｓａｌｉｔｏ：１９９９、および「Ｍａｒｃｈ’ｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」，第５版，Ｅｄ．：Ｓｍｉｔｈ，Ｍ．Ｂ．およびＭａｒｃｈ，Ｊ．，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：２００１（これらの内容全体は、本明細書に参考として援用される）に記載される。
【００１８】
本明細書中に記載されるように、原子の特定された数の範囲は、その範囲内の任意の整数を含む。例えば、１〜４個の原子を有する基は、１個、２個、３個、または４個の原子を有し得る。
【００１９】
本明細書中に記載されるように、本発明の化合物は、必要に応じて、上で一般に示されるか、または本発明の特定のクラス、サブクラス、および種によって例示されるような１個以上の置換基によって置換され得る。句「必要に応じて置換された」は、句「置換または非置換の」と交換可能に使用されることが、理解される。一般に、用語「置換された」は、用語「必要に応じて」によって先行されるか否かにかかわらず、特定された置換基のラジカルによる所定の構造中の水素ラジカルの置換をいう。特に示されない限り、必要に応じて置換された基は、その基の各置換可能な位置に置換基を有することができ、そして任意の所定の構造中の１つより多い位置が、特定された基から選択される１個より多い置換基によって置換され得る場合、その置換基は、各位置において同じであっても異なっていてもよい。本発明によって想起される置換基の組合せは、好ましくは、安定な化合物または化学的に可能な化合物の形成を生じるものである。
【００２０】
用語「安定な」とは、本明細書中で使用される場合、それらの生成、検出、回収、精製、および本明細書中に開示される１つ以上の目的のための使用を可能にする条件に供される場合に実質的に変化しない化合物をいう。一部の実施形態において、安定な化合物または化学的に可能な化合物は、４０℃以下の温度で維持される場合、水分または他の化学的に反応性の条件の非存在下において、少なくとも１週間にわたって実質的に変化しない化合物である。
【００２１】
用語「脂肪族」または「脂肪族基」は、本明細書中で使用される場合、直鎖（すなわち、非分枝状）または分枝状の飽和炭水化物鎖または不飽和炭水化物鎖を意味し、その炭水化物鎖は、完全に飽和しているか、またはその分子の残部に対する単一の結合点を有する不飽和の１個以上の単位を含む。特に明記されない限り、脂肪族基は、１〜２０個の脂肪族炭素原子を含む。一部の実施形態において、脂肪族基は、１〜１０個の脂肪族炭素原子を含む。他の実施形態において、脂肪族基は、１〜８個の脂肪族炭素原子を含む。さらに他の実施形態において、脂肪族基は、１〜６個の脂肪族炭素原子を含み、そしてなお他の実施形態において、脂肪族基は、１〜４個の脂肪族炭素原子を含む。適切な脂肪族基としては、直鎖状または分枝状の、飽和または不飽和であるアルキルアルキル基、アルケニル基、またはアルキニル基が挙げられるが、これらに限定されない。具体例としては、メチル、エチル、イソプロピル、ｎ−プロピル、ｓｅｃ−ブチル、ビニル、ｎ−ブテニル、エチニル、およびｔｅｒｔ−ブチルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２２】
用語「脂環式」（または「炭素環」または「カルボシクリル」または「シクロアルキル」）とは、完全に飽和しているか、または分子の残部に対する単一の結合点を有する不飽和の１個以上の単位を含むが、芳香族ではない単環式Ｃ３−Ｃ８炭水化物または二環式Ｃ８−Ｃ１２炭水化物をいい、その二環式環系における任意の個々の環は、３員〜７員を有する。適切な脂環式基としては、シクロアルキル基およびシクロアルケニル基が挙げられるが、これらに限定されない。具体例としては、シクロヘキシル、シクロプロペニル、およびシクロブチルが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２３】
用語「複素環」、「ヘテロシクリル」、または「複素環式」は、本明細書中で使用される場合、１個以上の環員が独立して選択されたヘテロ原子である非芳香族環系、単環式環系、二環式環系、または三環式環系を意味する。一部の実施形態において、「複素環」、「ヘテロシクリル」、または「複素環式」基は、１個以上の環員が酸素、硫黄、窒素、またはリンから独立して選択されるヘテロ原子である３個〜１４個の環員を有し、そしてその系における各環は、３個〜７個の環員を含む。
【００２４】
適切な複素環としては、３−１Ｈ−ベンズイミダゾール−２−オン、３−（１−アルキル）−ベンズイミダゾール−２−オン、２−テトラヒドロフラニル、３−テトラヒドロフラニル、２−テトラヒドロチオフェニル、３−テトラヒドロチオフェニル、２−モルホリノ、３−モルホリノ、４−モルホリノ、２−チオモルホリノ、３−チオモルホリノ、４−チオモルホリノ、１−ピロリジニル、２−ピロリジニル、３−ピロリジニル、１−テトラヒドロピペラジニル、２−テトラヒドロピペラジニル、３−テトラヒドロピペラジニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、１−ピラゾリニル、３−ピラゾリニル、４−ピラゾリニル、５−ピラゾリニル、１−ピペリジニル、２−ピペリジニル、３−ピペリジニル、４−ピペリジニル、２−チアゾリジニル、３−チアゾリジニル、４−チアゾリジニル、１−イミダゾリジニル、２−イミダゾリジニル、４−イミダゾリジニル、５−イミダゾリジニル、インドリニル、テトラヒドロキノリニル、テトラヒドロイソキノリニル、ベンゾチオラン、ベンゾジチアン、および１，３−ジヒドロ−イミダゾール−２−オンが挙げられるが、これらに限定されない。
【００２５】
環式基（例えば、脂環式および複素環）は、直線的に縮合していても、架橋されていても、スピロ環であってもよい。
【００２６】
用語「ヘテロ原子」は、１個以上の酸素、硫黄、窒素、またはリン（窒素、硫黄、またはリンの任意の酸化形態；任意の塩基性窒素の四級化形態、あるいは；複素環式環の置換可能な窒素（例えば、Ｎ（３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピロリルにあるような）、ＮＨ（ピロリジニルにあるような）またはＮＲ＋（Ｎ−置換ピロリジニルにあるような））を含む）を意味する。
【００２７】
用語「不飽和の」は、本明細書中で使用される場合、部分が不飽和の１個以上の単位を有することを意味する。
【００２８】
用語「非芳香族」は、本明細書中で使用される場合、飽和または部分的に不飽和のいずれかである環を記載する。
【００２９】
用語「芳香族」は、本明細書中で使用される場合、完全に不飽和の環を記載する。
【００３０】
用語「アルコキシ」、または「チオアルキル」とは、本明細書中で使用される場合、先に定義される通り、酸素（「アルコキシ」）原子または硫黄（「チオアルキル」）原子を介して炭素主鎖に結合したアルキル基をいう。
【００３１】
用語「ハロアルキル」、「ハロアルケニル」、「ハロ脂肪族」、および「ハロアルコキシ」は、場合によっては、１個以上のハロゲン原子によって置換されたアルキル、アルケニルまたはアルコキシを意味する。用語「ハロゲン」、「ハロ」、および「ｈａｌ」は、Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、またはＩを意味する。
【００３２】
単独か、あるいは「アラルキル」、「アラルコキシ」、または「アリールオキシアルキル」にあるようなより大きい部分の一部として使用される用語「アリール」とは、合計で５〜１４個の環員を有する単環式環系、二環式環系、および三環式環系であり、その系中の少なくとも１つの環が芳香族環であり、そしてその系中の各環が３〜７個の環員を含む環系をいう。用語「アリール」は、用語「アリール環」と交換可能に使用され得る。用語「アリール」とはまた、以下に定義されるヘテロアリール環系をいう。
【００３３】
単独か、あるいは「ヘテロアラルキル」または「ヘテロアリールアルコキシ」にあるようなより大きい部分の一部として使用される用語「ヘテロアリール」とは、合計で５〜１４個の環員を有する単環式環系、二環式環系、および三環式環系であり、その系中の少なくとも１つの環が芳香族環であり、その系中の少なくとも１つの環が１個以上のヘテロ原子を含み、そしてその系中の各環が３〜７個の環員を含む環系をいう。用語「ヘテロアリール」は、用語「ヘテロアリール環」または用語「複素環式芳香族」と交換可能に使用され得る。適切なヘテロアリール環としては、２−フラニル、３−フラニル、Ｎ−イミダゾリル、２−イミダゾリル、４−イミダゾリル、５−イミダゾリル、ベンズイミダゾリル、３−イソオキサゾリル、４−イソオキサゾリル、５−イソオキサゾリル、２−オキサゾリル、４−オキサゾリル、５−オキサゾリル、Ｎ−ピロリル、２−ピロリル、３−ピロリル、２−ピリジル、３−ピリジル、４−ピリジル、２−ピリミジニル、４−ピリミジニル、５−ピリミジニル、ピリダジニル（例えば、３−ピリダジニル）、２−チアゾリル、４−チアゾリル、５−チアゾリル、テトラゾリル（例えば，５−テトラゾリル），トリアゾリル（例えば、２−トリアゾリルおよび５−トリアゾリル）、２−チエニル、３−チエニル、ベンゾフリル、ベンゾチオフェニル、インドリル（例えば、２−インドリル）、ピラゾリル（例えば、２−ピラゾリル）、イソチアゾリル、１，２，３−オキサジアゾリル、１，２，５−オキサジアゾリル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，２，３−トリアゾリル、１，２，３−チアジアゾリル、１，３，４−チアジアゾリル、１，２，５−チアジアゾリル、プリニル、ピラジニル、１，３，５−トリアジニル、キノリニル（例えば、２−キノリニル、３−キノリニル、４−キノリニル）、およびイソキノリニル（例えば、１−イソキノリニル、３−イソキノリニル、または４−イソキノリニル）が挙げられるが、これらに限定されない。
【００３４】
用語「保護基（ｐｒｏｔｅｃｔｉｎｇ  ｇｒｏｕｐ）」および「保護基（ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  ｇｒｏｕｐ）」は、本明細書中で使用される場合、交換可能であり、そして多官能性化合物中の所望の１個以上の反応性部位を一時的にブロックするために使用される因子をいう。特定の実施形態において、保護基は、以下の特徴の１個以上、または好ましくは、全てを有する：ａ）保護された基質を与える良好な収率で官能基に選択的に付加されること、ｂ）その保護された基質は、１つ以上の他の反応性部位において生じる反応に対して安定であること；およびｃ）再生され、脱保護された官能基を攻撃しない試薬によって良好な収率で選択的に除去可能であること。例示的な保護基は、Ｇｒｅｅｎｅ，Ｔ．Ｗ．，Ｗｕｔｓ，Ｐ．Ｇ．，「Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」，第３版，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：１９９９（およびその書籍の他の版）（その内容全体は、本明細書に参考として援用される）において詳述される。用語「窒素保護基」とは、本明細書中で使用される場合、多官能性化合物中の所望の１個以上の窒素反応性部位を一時的にブロックするために使用される因子をいう。好ましい窒素保護基はまた、上に例示された特徴を有し、そして特定の例示的な窒素保護基はまた、Ｇｒｅｅｎｅ，Ｔ．Ｗ．，Ｗｕｔｓ，Ｐ．Ｇ．，「Ｐｒｏｔｅｃｔｉｖｅ  Ｇｒｏｕｐｓ  ｉｎ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ」，第３版，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ：１９９９の第７章（その内容全体は、本明細書に参考として援用される）において詳述される。
【００３５】
一部の実施形態において、アルキルまたは脂肪族鎖は、別の原子または基によって必要に応じて中断され得る。これは、アルキルまたは脂肪族鎖のメチレン単位が上記他の原子または基によって必要に応じて置換されていることを意味する。このような原子または基の例としては、−ＮＲ−、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＣＯ２−、−ＯＣ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）ＣＯ−、−Ｃ（Ｏ）−、−Ｃ（Ｏ）ＮＲ−、−Ｃ（＝Ｎ−ＣＮ）、−ＮＲＣＯ−、−ＮＲＣ（Ｏ）Ｏ−、−ＳＯ２ＮＲ−、−ＮＲＳＯ２−、−ＮＲＣ（Ｏ）ＮＲ−、−ＯＣ（Ｏ）ＮＲ−、−ＮＲＳＯ２ＮＲ−、−ＳＯ−、または−ＳＯ２−（Ｒは、本明細書中で定義される）が挙げられるが、これらに限定されない。特に明記されない限り、必要に応じた置換は、化学的に安定な化合物を形成する。必要に応じた中断は、鎖内と鎖のいずれかの末端との両方において生じ得る；すなわち、結合点および／または末端の両方。２つの必要に応じた置換はまた、それが化学的に安定な化合物をもたらす限り、鎖内で互いに隣接し得る。
【００３６】
特に明記されない限り、上記置換または中断が末端において生じる場合、置換原子は、その末端上のＨに結合される。例えば、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ３が−Ｏ−によって必要に応じて中断された場合、得られる化合物は、−ＯＣＨ２ＣＨ３、−ＣＨ２ＯＣＨ３、または−ＣＨ２ＣＨ２ＯＨであり得る。必要に応じた中断または置換はまた、鎖中の炭素原子の全てを完全に置換し得る。例えば、Ｃ３脂肪族は、−ＮＲ−、−Ｃ（Ｏ）−、および−ＮＲ−によって必要に応じて中断または置換されて、−ＮＲＣ（Ｏ）ＮＲ−（尿素）を形成し得る。
【００３７】
特に記載されない限り、本明細書中に示された構造はまた、その構造の全ての異性体（例えば、鏡像異性、ジアステレオ異性、および幾何（または立体配座））形態；例えば、各不斉中心に対するＲ立体配置およびＳ立体配置、（Ｚ）二重結合異性体および（Ｅ）二重結合異性体、ならびに（Ｚ）立体配座異性体および（Ｅ）立体配座異性体を含むことを意味する。したがって、本発明の化合物の単一の立体化学的異性体ならびに鏡像異性異性体、ジアステレオ異性体、および幾何（または立体配座）異性体の混合物は、本発明の範囲内である。
【００３８】
特に記載されない限り、本発明の化合物の全ての互変異性形態は、本発明の範囲内である。
【００３９】
特に記載されない限り、置換基は、任意の回転可能な結合の周りを自由に回転し得る。例えば、
【００４０】
【化２】
2009538309.tif 000003
として示される置換基はまた、
【００４１】
【化３】
2009538309.tif 000004
を示す。
【００４２】
さらに、特に記載されない限り、本明細書中に示される構造はまた、１個以上の同位体が豊富な原子の存在においてのみ異なる化合物を含むことを意味する。例えば、ジュウテリウムまたはトリチウムによる水素の置換あるいは１３Ｃが豊富な炭素または１４Ｃが豊富な炭素による炭素の置換以外は、本発明の構造を有する化合物は、本発明の範囲内である。このような化合物は、例えば、生物学的アッセイにおける分析ツールまたは分析プローブとして有用である。
【００４３】
以下の略語が、使用される：
ＰＧ  保護基
ＬＧ  脱離基
ＤＣＭ  ジクロロメタン
Ａｃ  アセチル
ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２  ジクロロビス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（ＩＩ）
Ｐｄ（ＰＰｈ３）４  テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）
ＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）  ジクロロジクロロ［１，１’−フェロセニルビス（ジフェニルホスフィン）］パラジウム（ＩＩ）
ＴＭＳ  トリメチルシリル
ＴＭＳＩ  ヨウ化トリメチルシリル
ＴＭＳＣｌ  塩化トリメチルシリル
ＤＭＦ  ジメチルホルムアミド
ＥｔＯＡｃ  酢酸エチル
ＤＭＳＯ  ジメチルスルホキシド
ＭｅＣＮ  アセトニトリル
ＴＦＡ  トリフルオロ酢酸
ＴＣＡ  トリクロロ酢酸
ＡＴＰ  アデノシン三リン酸
ＥｔＯＨ  エタノール
Ｐｈ  フェニル
Ｍｅ  メチル
Ｅｔ  エチル
Ｂｕ  ブチル
ＤＥＡＤ  ジエチルアゾジカルボキシレート
ＨＥＰＥＳ  ４−（２−ヒドロキシエチル）−１−ピペラジンエタンスルホン酸
ＢＳＡ  ウシ血清アルブミン
ＤＴＴ  ジチオスレイトール
ＭＯＰＳ  ４−モルホリンプロパンスルホン酸
ＮＭＲ  核磁気共鳴
ＨＰＬＣ  高速液体クロマトグラフィ
ＬＣＭＳ  液体クロマトグラフィ−質量分析
ＴＬＣ  薄層クロマトグラフィ
Ｒｔ  保持時間
本発明の一部の実施形態において、Ｇは、−Ｃ（Ｒ）２−である。他の実施形態において、Ｇは、Ｏである。
【００４４】
一部の実施形態において、Ｒ１は、Ｈである。
【００４５】
一部の実施形態において、環Ａは、Ｎから選択される１〜３個のヘテロ原子を含む６員環である。一部の実施形態において、環Ａは、
【００４６】
【化４】
2009538309.tif 000005
である。一部の実施形態において、環Ａは、Ｎから選択される１〜２個のヘテロ原子を含む６員環である。一部の実施形態において、環Ａは、ピリジル、ピリミジミルまたはピラジニルである。一部の実施形態において、環Ａは、フェニルである。他の実施形態において、環Ａは、ピリジルである。
【００４７】
一部の実施形態において、環Ｂは、Ｏ、Ｎ、およびＳから選択される０〜３個のヘテロ原子を含む５員〜６員の芳香族単環式環である。一部の実施形態において、環Ｂは、５員環である。他の実施形態において、環Ｂは、６員環である。他の実施形態において、環Ｂは、０〜２個の窒素原子を含む６員環である。なお他の実施形態において、環Ｂは、ピリジル環である。一部の実施形態において、環Ｂは、環Ｂ’と縮合している。一部の実施形態において、環Ｂ’は、Ｏ、Ｎ、およびＳから選択される０〜３個のヘテロ原子を含む５員〜６員の芳香族単環式環である。これらの実施形態の全てにおいて、環Ｂは、０〜５個のＪＢによって必要に応じて置換されており、そして環Ｂ’は、０〜４個のＪＢ’によって必要に応じて置換されている。
【００４８】
一部の実施形態において、ＪＡは、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである。一部の実施形態において、ＪＡは、必要に応じて置換された５〜６員のアリールまたはヘテロアリールである。一部の実施形態において、ＪＡは、必要に応じて置換されたフェニル  （例えば、ハロゲンで置換されたフェニル）である。一部の実施形態において、ＪＡは、Ｈである。一部の実施形態において、ＪＡは、ＮＨ２である。
【００４９】
一部の実施形態において、ＪＢは、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである。
【００５０】
他の実施形態において、ＪＢ’は、Ｈ、Ｃ１−６脂肪族、Ｃ３−６脂環式、ハロ（Ｃ１−４脂肪族）、−Ｏ（ハロＣ１−４脂肪族）、Ｃ３−６ヘテロシクリル、ハロ、ＮＯ２、ＣＮ、ＯＨ、ＯＲ、ＳＨ、ＳＲ、ＮＨ２、ＮＨＲ、Ｎ（Ｒ）２、ＣＯＨ、ＣＯＲ、ＣＯＮＨ２、ＣＯＮＨＲ、ＣＯＮＲ２、ＮＨＣＯＲ、ＮＲＣＯＲ、ＮＨＣＯＮＨ２、ＮＨＣＯＮＨＲ、ＮＨＣＯＮ（Ｒ）２、ＳＯ２ＮＨ２、ＳＯ２ＮＨＲ、ＳＯ２Ｎ（Ｒ）２、ＮＨＳＯ２Ｒ、またはＮＲＳＯ２Ｒである。
【００５１】
一部の実施形態において、変数は、表１に示される化合物に記載される通りである。
【００５２】
一部の実施形態において、本発明の化合物は、表１に示される通りである：
【００５３】
【化５】
2009538309.tif 000006
（一般的な合成方法論）
本発明の化合物は、以下の一般スキームに示されるものなどの方法およびその後の調製例によって一般的に調製され得る。特に示されない限り、以下のスキームにおける全ての変数は、本明細書中で定義される。
【００５４】
【化６】
2009538309.tif 000007
上記のスキーム１は、本発明の化合物を調製するための一般的な合成経路を示す。出発材料３−メトキシチオフェン１を、当業者に公知のハロゲン化条件下でジハロゲン化（ｄｉｈａｌｏｇｅｎａｔｅ）する。２位のハロゲンを、適切なアシル化条件下で選択的にエステル部分に変換し、２を得る（ここで、Ｘはハロである）。３の３−ヒドロキシ基（２のメトキシ基の脱保護から得られる）を、次にＭｉｔｓｏｎｏｂｕ条件下で、適切な官能基で誘導体化し、４を得る（ここで、Ｘはハロである）。
【００５５】
４のチオフェン核（Ｘ）の５位における残りのハロゲンを、次に、適切なクロスカップリング条件下でクロスカップリング反応において、ｉと結合とさせ、５を得る（ここで、ＣＰは、適切なカップリング基である）。
【００５６】
あるいは、４のチオフェン核の５位における残りのハロゲンを、クロスカップリング基（ＣＰ）に変換し、次に、クロスカップリング反応においてｉｉ（ここでＸは、適切な脱離基である）と結合させ、５を得る。適切な脱離基としては、ハロおよびトリフレートが挙げられるが、これらに限定されない。最終的に、５のエステル部分は、適切なアミド形成条件下でアミドへと変換されて、本発明の化合物を与える。
【００５７】
【化７】
2009538309.tif 000008
上記のスキーム２は、本発明の化合物を調製するための代替的な合成経路を示す。スキーム１に記載の中間体２を、クロスカップリング反応において、ｉ（ここでＣＰは、適切なクロスカップリング基である）と結合させ、６を得る。あるいは、２のチオフェン核の５位のハロゲンを、適切なクロスカップリング基（ＣＰ）に変換し、次にクロスカップリング反応において、ｉｉ（ここで、Ｘは、適切な脱離基である）と結合させ、６を得る。６のメトキシ基の脱保護から得られる７の３−ヒドロキシ基を、次にＭｉｔｓｕｎｏｂｕ条件下で適切な官能基で誘導体化し、５を得る。これを、適切なアミド形成条件下でアミドに変換し、本発明の化合物を得る。
【００５８】
したがって、本発明はまた、本発明の化合物を調製するための方法を提供する。
【００５９】
本発明の１つの実施形態は、式Ｉ
【００６０】
【化８】
2009538309.tif 000009
の化合物を調製するための方法を提供し、Ｇは、Ｏであり、Ｒ１は、Ｈであり、そして環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢ、およびＬは、本明細書中に定義される通りであり、その方法は、式５：
【００６１】
【化９】
2009538309.tif 000010
の化合物を反応させることを包含し、Ｇは、Ｏであり、Ｒ１は、Ｃ１−６脂肪族であり、そして環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢ、およびＬは、本明細書中に定義される通りであり、適切なアミド形成条件下で式Ｉの化合物を形成する。適切なアミド形成条件は、当業者に公知であり、そして「Ｍａｒｃｈ’ｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」において見出され得る。適切なアミド形成条件の例としては、ＮＨ３／ＭｅＯＨの存在下でメチルカルボキシレートを加熱することが挙げられるが、これらに限定されない。
【００６２】
１つの実施形態は、式４：
【００６３】
【化１０】
2009538309.tif 000011
の化合物（Ｘはハロであり、環Ｂ、ＪＢおよびＬは本明細書で定義されるとおりである）を、式ｉ：
【００６４】
【化１１】
2009538309.tif 000012
の化合物（ここで、ＣＰはクロスカップリング基であり、環ＡおよびＪＡは、本明細書で定義される通りである）と、適切なクロスカップリング条件下で、カップリングさせ、式５の化合物を形成する工程を包含する。
【００６５】
本明細書で使用される用語「クロスカップリング反応」とは、炭素−炭素結合が金属触媒の補助によって形成される反応をいう。通常、炭素原子のうちの１つが官能基（「クロスカップリング基」）に結合するが、その他の炭素原子は、ハロゲンに結合する。クロスカップリング反応の例としては、Ｓｕｚｕｋｉカップリング、ＳｔｉｌｌｅカップリングおよびＮｅｇｉｓｈｉカップリングが挙げられるが、これらに限定されない。
【００６６】
本明細書で使用される用語「クロスカップリング基」とは、クロスカップリング反応において別の官能基（例えば、ハロ）と反応し、炭素−炭素（「Ｃ−Ｃ」）結合を形成することのできる官能基をいう。一部の実施形態において、Ｃ−Ｃ結合は、２つの芳香族基の間に形成される。
【００６７】
本明細書で使用される用語「クロスカップリング条件」とは、クロスカップリング反応を生じさせ得るために必要とされる化学条件（例えば、温度、反応時間の長さ、必要とされる溶媒の容積）をいう。
【００６８】
クロスカップリング基およびそれら各々のクロスカップリング条件の例としては、Ｓｕｚｕｋｉカップリング条件によるボロン酸およびボロン酸エステル、Ｓｔｉｌｌｅカップリング条件によるＳｎＢｕ３およびＮｅｇｉｓｈｉカップリング条件によるＺｎＸが挙げられるが、これらに限定されない。
【００６９】
これら３つのカップリング条件の全てが、代表的に、触媒、適切な溶媒および任意の塩基の使用を含む。Ｓｕｚｕｋｉカップリング条件は、パラジウム触媒および適切な溶媒の使用を含む。適切なパラジウム触媒の例としては、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２、Ｐｄ（Ｐｈ３）４およびＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）が挙げられるが、これらに限定されない。適切な塩基としては、Ｋ２ＣＯ３およびＮａ２ＣＯ３が挙げられるが、これらに限定されない。適切な溶媒としては、テトラヒドロフラン、トルエンおよびエタノールが挙げられるが、これらに限定されない。
【００７０】
Ｓｔｉｌｌｅカップリング条件は、触媒（通常、パラジウム、しかし、いくつかの場合、ニッケル）、適切な溶媒および他の任意の試薬の使用を含む。適切な触媒の例としては、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２、Ｐｄ（Ｐｈ３）４およびＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）が挙げられるが、これらに限定されない。適切な溶媒としては、テトラヒドロフラン、トルエンおよびジメチルホルムアミドが挙げられるが、これらに限定されない。
【００７１】
Ｎｅｇｉｓｈｉカップリング条件は、触媒（パラジウムまたはニッケル）および適切な溶媒の使用を含む。適切な触媒の例としては、Ｐｄ２（ｄｂａ）３、Ｎｉ（ＰＰｈ３）２Ｃｌ２、ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２およびＰｄ（Ｐｈ３）４が挙げられるが、これらに限定されない。適切な溶媒としては、テトラヒドロフラン、トルエンおよびジメチルホルムアミドが挙げられるが、これらに限定されない。
【００７２】
Ｓｕｚｕｋｉ条件、Ｓｔｉｌｌｅ条件およびＮｅｇｉｓｈｉ条件は、当業者に公知であり、これらは、種々の参考文献（「Ｍａｒｃｈ’ｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ」を含む）により詳細に記載されている。
【００７３】
別の実施形態は、さらに、式４：
【００７４】
【化１２】
2009538309.tif 000013
の化合物（ここで、Ｘはハロであり、環Ｂ、ＪＢおよびＬは本明細書に定義される通りである）を、適切なカップリング基形成条件下で、カップリング基前駆体とカップリングさせ、式５ａ：
【００７５】
【化１３】
2009538309.tif 000014
の化合物（ここで、ＣＰはクロスカップリング基であり、環Ｂ、ＪＢおよびＬは、本明細書に定義される通りである）を形成する工程をさらに含む。カップリング基前駆体は、クロスカップリング基を形成するために使用される試薬または基である。例としては、ボロン酸エステルの形成のためのビス（ピナコラート（ｐｉｎａｃｏｌａｔｏ））ジボラン、ボロン酸の形成のためのトリメチルボラート、スタンナンの形成のためのＢｕ３ＳｎＣｌおよびＮｅｇｉｓｈｉカップリング反応における亜鉛酸塩（ｚｉｎｃａｔｅ）の形成のためのＺｎＣｌ２が挙げられるが、これらに限定されない。適切なカップリング基形成条件の例としては、以下が挙げられるが、これらに限定されない：パラジウム媒介触媒作用によるボロン酸エステルの作製；ボロン酸エステルを加水分解することによるボロン酸の作製；以下の２工程プロセスによるスタンナンの作製：１）ハロゲン金属交換（ｈａｌｏｇｅｎ  ｍｅｔａｌ  ｅｘｃｈａｎｇｅ）、次に２）Ｂｕ３ＳｎＣｌによるトランスメタレーション（ｔｒａｎｓｍｅｔａｌｌａｔｉｏｎ）；ならびに、以下の２工程プロセスによる亜鉛酸塩の作製：１）ハロゲン金属交換、次に２）ＺｎＣｌ２の添加。
【００７６】
別の実施形態は、式５ａの化合物を、
【００７７】
【化１４】
2009538309.tif 000015
（ここで、Ｘは適切な脱離基であり、環ＡおよびＪＡは本明細書に定義される通りである）と、適切なクロスカップリング条件下でカップリングさせ、式５の化合物（ここで、Ｌ、環Ａ、環Ｂ、ＪＡおよびＪＢは本明細書に定義される通りである）を形成する工程をさらに含む。適切な脱離基としては、ハロおよびトリフレートが挙げられるが、これらに限定されない。
【００７８】
別の実施形態は、式３：
【００７９】
【化１５】
2009538309.tif 000016
の化合物（ここで、Ｘはハロである）を、
【００８０】
【化１６】
2009538309.tif 000017
（ここで、ＬＧは適切な脱離基であり、Ｌ、環ＢおよびＪＢは、本明細書に定義される通りである）と、適切なＯ−Ｃ結合カップリング条件下でカップリングさせ、式４の化合物を形成する工程を含む。適切な脱離基としては、ハロ、メシレートおよびトシレートが挙げられるが、これらに限定されない。あるいは、ＬＧは、Ｍｉｔｓｕｎｏｂｕ反応において、ＯＨのような基からその場で（ｉｎ  ｓｉｔｕ）生成され得る。適切なＯ−Ｃ結合カップリング反応としては、Ｍｉｔｓｕｎｏｂｕ反応（ＤＥＡＤ／ＰＰｈ３／ＴＨＦ）および強力な塩基（例えば、ＫＯｔＢｕ、ＮａＨまたはＬｉＡｌＨ４）による単純なアルキル化が挙げられるが、これらに限定されない。
【００８１】
本発明の一実施形態は、式５：
【００８２】
【化１７】
2009538309.tif 000018
の化合物（ここで、ＧはＯであり、環Ａ、環Ｂ、ＪＡ、ＪＢおよびＬは本明細書に定義される通りである）を調製するための方法を提供し、この方法は、式：
【００８３】
【化１８】
2009538309.tif 000019
の化合物（ここで、環ＡおよびＪＡは、本明細書に定義される通りである）を、
【００８４】
【化１９】
2009538309.tif 000020
（ここで、ＬＧは適切な脱離基であり、Ｌ、環ＢおよびＪＢは、本明細書に定義される通りである）と、適切なＯ−Ｃ結合カップリング条件下で、カップリングさせ、式５の化合物を形成する工程を含む。
【００８５】
一実施形態は、
ａ）式２：
【００８６】
【化２０】
2009538309.tif 000021
の化合物（ここで、Ｘはハロである）を、式ｉ：
【００８７】
【化２１】
2009538309.tif 000022
の化合物（ここで、ＣＰはクロスカップリング基であり、環ＡおよびＪＡは、本明細書に定義される通りである）と、適切なクロスカップリング条件下でカップリングさせ、式６：
【００８８】
【化２２】
2009538309.tif 000023
の化合物（ここで、環ＡおよびＪＡは、本明細書に定義される通りである）を形成する工程；
ｂ）適切な脱保護条件下で、式６の化合物を脱保護し、式７の化合物（ここで、環ＡおよびＪＡは、本明細書に定義される通りである）を形成する工程、をさらに含む。適切な脱保護条件の例は、ＢＢｒ３、ＴＭＳＩ、ＴＭＳＣｌ＋ＮａＩおよび塩酸ピリジニウムが挙げられるが、これらに限定されない。
【００８９】
別の実施形態は、
ａ）式２：
【００９０】
【化２３】
2009538309.tif 000024
の化合物（ここで、Ｘはハロである）を、適切なカップリング基形成条件下で、カップリング基前駆体とカップリングさせ、式５ｂ：
【００９１】
【化２４】
2009538309.tif 000025
の化合物（ここで、ＣＰはクロスカップリング基である）を形成する工程：
ｂ）式５ｂの化合物を、
【００９２】
【化２５】
2009538309.tif 000026
（ここで、Ｘは適切な脱離基であり、環ＡおよびＪＡは、本明細書に定義される通りである）とカップリングさせ、式６：
【００９３】
【化２６】
2009538309.tif 000027
の化合物（ここで、環ＡおよびＪＡは、本明細書に定義される通りである）を形成する工程をさらに含む。適切な脱離基の例は、当業者に公知であり、これらとしては、ハロおよびトリフレートが挙げられるが、これらに限定されない。
【００９４】
上記で考察したように、本発明は、疾患、障害、および状態の処置に有用である化合物を提供し、その疾患、障害、および状態としては、自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性疾患および過剰増殖性疾患、免疫学的に媒介される疾患、骨疾患、代謝病、神経学的疾患および神経変性疾患、心血管疾患、ホルモン関連疾患、アレルギー、喘息、およびアルツハイマー病が挙げられるが、これらに限定されない。本発明の別の局面は、プロテインキナーゼのインヒビターであり、したがって本明細書中に記載される他の用途を伴って、疾患、障害、および状態の処置に有用である化合物を提供する。本発明の別の局面において、薬学的に受容可能な組成物が提供され、これらの組成物は、本明細書中に記載される任意の化合物を含み、そしてその組成物は、必要に応じて薬学的に受容可能なキャリア、佐剤またはビヒクルを含む。特定の実施形態において、これらの組成物は、必要に応じて、１個以上のさらなる治療剤をさらに含む。
【００９５】
特定の本発明の化合物は、処置のためか、または適切な場合に、その薬学的に受容可能な塩または薬学的に受容可能な誘導体を含まずに存在し得ることもまた、理解される。
【００９６】
本明細書中で使用される場合、「薬学的に受容可能な誘導体」は、必要がある患者に投与する際に、本明細書中で他に記載されるような化合物、またはその代謝産物もしくは残分を直接的または間接的に提供し得る付加物または誘導体である。薬学的に受容可能な誘導体の例としては、エステルおよびこのようなエステルの塩が挙げられるが、これらに限定されない。
【００９７】
本明細書中で使用される場合、用語「薬学的に受容可能な塩」とは、健全な医学的判断の範囲内で、過度な毒性、刺激、アレルギー応答などを伴わずにヒトおよびより下等な動物の組織との接触に使用するために適切であり、そして合理的な利益／危険性の比に対応する化合物の塩をいう。
【００９８】
薬学的に受容可能な塩は、当該分野において周知である。例えば、Ｓ．Ｍ．Ｂｅｒｇｅらは、薬学的に受容可能な塩を、Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，１９７７，６６，１−１９（本明細書に参考として援用される）において詳細に記載する。本発明の化合物の薬学的に受容可能な塩は、適切な無機酸および無機塩基ならびに有機酸および有機塩基から誘導されるものを含む。これらの塩は、上記化合物の最終的な単離および精製の間でインサイチュで調製され得る。酸付加塩は、１）その塩基形態を含まない精製された化合物と適切な有機酸または無機酸とを反応させ、そして２）そのようにして形成された塩を単離することによって調製され得る。
【００９９】
薬学的に受容可能な非毒性の酸付加塩の例は、無機酸（例えば、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸および過塩素酸）または有機酸（例えば、酢酸、シュウ酸、マレイン惨、酒石酸、クエン酸、コハク酸またはマロン酸）を用いてか、あるいはイオン交換などの当該分野において使用される他の方法を使用することによって形成されるアミノ基の塩である。他の薬学的に受容可能な塩としては、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アルコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、安息香酸塩、重硫酸塩、ホウ酸塩、酪酸塩、ショウノウ酸塩、カンファースルホネート（ｃａｍｐｈｏｒｓｕｌｆｏｎａｔｅ）、クエン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシル硫酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプタン酸塩、グリセロリン酸塩、グリコール酸塩、ヘミ硫酸塩、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシエタンスルホン酸塩、ラクトビオン酸塩、乳酸塩、ラウリン酸塩、ラウリル硫酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、オレイン酸塩、シュウ酸塩、パルミチン酸塩、パルモン酸塩（ｐａｌｍｏａｔｅ）、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバル酸塩、プロピオン酸塩、サリチル酸塩、ステアリン酸塩、コハク酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ウンデカン酸塩、吉草酸塩などが挙げられる。適切な塩基由来の塩としては、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、アンモニウム塩およびＮ＋（Ｃ１−４アルキル）４塩が挙げられる。本発明はまた、本明細書中に開示される化合物の任意の塩基性窒素含有基の四級化を想定する。水溶性もしくは油溶性の生成物または水もしくは油に分散可能な生成物は、このような四級化によって得られ得る。
【０１００】
塩基付加塩は、１）その酸形態にある精製された化合物と適切な有機塩基または無機塩基とを反応させ、そして２）そのようにして形成された塩を単離することによって調製され得る。塩基付加塩としては、アルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩が挙げられる。代表的なアルカリ金属塩またはアルカリ土類金属塩としては、ナトリウム、リチウム、カリウム、カルシウム、マグネシウムなどが挙げられる。さらなる薬学的に受容可能な塩としては、適切な場合、非毒性のアンモニウム、四級アンモニウム、および対イオン（例えば、ハロゲン化物、水酸化物、カルボン酸塩、硫酸塩、リン酸塩、硝酸塩、低級アルキルスルホン酸塩および低級アリールスルホン酸）を使用して形成されるアミンカチオンが挙げられる。他の酸および塩基は、それ自体は薬学的に受容可能ではないが、本発明の化合物およびその薬学的に受容可能な酸付加塩および塩基付加塩を得る際の中間体として有用な塩の調製において、使用され得る。
【０１０１】
本明細書中に記載されるように、本発明の薬学的に受容可能な組成物は、薬学的に受容可能なキャリア、佐剤またはビヒクルをさらに含み、本明細書中で使用される場合、その薬学的に受容可能なキャリア、佐剤またはビヒクルとしては、所望される特定の投薬形態に適する場合、あらゆる溶媒、希釈剤、または他の液体ビヒクル、分散補助剤または懸濁補助剤、表面活性剤、等張化剤、増粘剤または乳化剤、保存剤、固体結合剤、潤滑剤などが挙げられる。Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ，第１６版，Ｅ．Ｗ．Ｍａｒｔｉｎ（Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ  Ｃｏ．，Ｅａｓｔｏｎ，Ｐａ．，１９８０）は、薬学的に受容可能な組成物の処方およびその調製のための公知の技術において使用される種々のキャリアを開示する。任意の従来のキャリア媒体が、任意の望ましくない生物学的効果をもたらすか、またはそうでなければ薬学的に受容可能な組成物の任意の他の成分と有害な様式で相互作用することなどによって本発明の化合物と不適合性である場合を除いて、そのキャリアの使用が、本発明の範囲内であることが企図される。
【０１０２】
薬学的に受容可能なキャリアとして機能し得る材料のいくつかの例としては、イオン交換体、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、血清タンパク質（例えば、ヒト血清アルブミン）、緩衝物質（例えば、リン酸塩）、グリシン、ソルビン酸またはソルビン酸カリウム、飽和植物脂肪酸の部分的グリセリド混合物、水、塩または電解質（例えば、硫酸プロタミン）、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩、コロイド状シリカ、三ケイ酸マグネシウム、ポリビニルピロリドン、ポリアクリレート、ワックス、ポリエチレン−ポリオキシプロピレン−ブロックポリマー、ポリエチレングリコール、、羊毛脂、糖類（例えば、ラクトース、グルコースおよびスクロース）；デンプン（例えば、トウモロコシデンプンおよびジャガイモデンプン）；セルロースおよびその誘導体（例えば、カルボキシメチルセルロースナトリウム、エチルセルロースおよび酢酸セルロース；粉末トラガカント；麦芽；ゼラチン；タルク；賦形剤（ココアバターおよび坐剤ワックス；油（例えば、落花生油、綿実油；ヒマワリ油；ゴマ油；オリーブ油；トウモロコシ油およびダイズ油）；グリコール類（例えば、プロピレングリコールまたはポリエチレングリコール）；エステル類（例えば、オレイン酸エチルおよびラウリン酸エチル）；寒天；緩衝剤（例えば、水酸化マグネシウムおよび水酸化アルミニウム）；アルギン酸；発熱物質を含まない水；等張性食塩水；リンガー溶液；エチルアルコール、およびリン酸緩衝化溶液、ならびに他の非毒性である適合性の潤滑剤（例えば、ラウリル硫酸ナトリウムおよびステアリン酸マグネシウム）が挙げられるが、これらに限定されず、そして着色剤、放出促進剤（ｒｅｌｅａｓｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、コーティング剤、甘味料、矯味矯臭剤および香料、保存剤および酸化防止剤もまた、処方者の判断に従って組成物中に存在することができる。
【０１０３】
本発明の１つの局面は、自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性疾患または過剰増殖性疾患（例えば、癌）、免疫学的に媒介される疾患、骨疾患、代謝病、神経学的疾患または神経変性疾患、心血管疾患、アレルギー、喘息、アルツハイマー病、あるいはホルモン関連疾患から選択される疾患の重篤度の処置あるいは軽減のための方法を提供し、その方法は、化合物、または化合物を含む薬学的に受容可能な組成物の有効量をその必要がある被験体に投与する工程を包含する。用語「癌」としては、以下の癌が挙げられるが、これらに限定されない：乳癌；卵巣癌；頸部癌；前立腺癌；精巣癌、尿生殖器管癌；食道癌；喉頭癌、神経膠芽細胞腫；神経芽腫；胃癌；皮膚癌、角化棘細胞腫；肺癌、類表皮腫、大細胞癌、小細胞癌、肺腺癌；骨癌；結腸癌、腺腫；膵臓癌、腺癌；甲状腺癌、濾胞状癌、未分化細胞癌、乳頭状癌；精上皮腫；黒色腫；肉腫；膀胱癌；肝臓癌および胆管癌；腎臓癌；骨髄性障害；リンパ障害、ホジキン細胞癌、毛様細胞癌；口腔前庭および咽頭の癌（口腔癌）、口唇癌、舌癌、口の癌、咽頭癌；小腸癌、結腸直腸癌、大腸癌、直腸癌；脳および中枢神経系の癌；ならびに白血病。
【０１０４】
特定の実施形態において、化合物または薬学的に受容可能な組成物の「有効量」は、上記疾患を処置するために有効な量である。上記化合物および組成物は、本発明の方法に従って、上記疾患の重篤度を処置または軽減ために有効な任意の量および任意の投与経路を使用して投与され得る。一部の実施形態において、上記疾患は、増殖性障害、神経変性障害、自己免疫障害、および炎症性障害、ならびに免疫学的に媒介される障害から選択される。一部の実施形態において、上記疾患は、増殖性障害であり、一部の実施形態において、癌である。
【０１０５】
本発明の他の実施形態において、上記疾患は、プロテインキナーゼ媒介状態である。一部の実施形態において、上記プロテインキナーゼは、ＰＬＫである。
【０１０６】
用語「プロテインキナーゼ媒介状態」は、本明細書中で使用される場合、プロテインキナーゼが役割を果たす任意の疾患または他の有害な状態を意味する。このような状態としては、自己免疫疾患、炎症性疾患、増殖性疾患および過剰増殖性疾患、免疫学的に媒介される疾患、骨疾患、代謝病、神経学的疾患および神経変性疾患、心血管疾患、ホルモン関連疾患、アレルギー、喘息、およびアルツハイマー病が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０７】
用語「ＰＬＫ媒介状態」は、本明細書中で使用される場合、ＰＬＫが役割を果たす任意の疾患または他の有害な状態を意味する。このような状態としては、増殖性障害（例えば、癌）、神経変性障害、自己免疫障害、および炎症性障害、ならびに免疫学的に媒介される障害が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０８】
一部の実施形態において、本発明の化合物および組成物は、プロテインキナーゼのインヒビターである。プロテインキナーゼのインヒビターとして、本発明の化合物および組成物は、プロテインキナーゼが疾患、状態、または障害に関与する疾患、状態、または障害の重篤度を処置または軽減するために特に有用である。１つの局面において、本発明は、プロテインキナーゼが疾患、状態、または障害に関与する疾患、状態、または障害の重篤度を処置または軽減するための方法を提供する。別の局面において、本発明は、酵素的活性の阻害が疾患の処置に関与する疾患、状態、または障害の重篤度を処置または軽減するための方法を提供する。別の局面において、本発明は、上記プロテインキナーゼに結合することによって酵素的活性を阻害する化合物を用いて疾患、状態、または障害の重篤度を処置または軽減するための方法を提供する。一部の実施形態において、上記プロテインキナーゼは、ＰＬＫである。
【０１０９】
プロテインキナーゼインヒビターとしての化合物の活性は、インビトロ、インビボまたは細胞株においてアッセイされ得る。インビトロアッセイとしては、活性化されたキナーゼのキナーゼ活性またはＡＴＰａｓｅ活性のいずれかの阻害を判定するアッセイが挙げられる。代替的なインビトロアッセイは、上記インヒビターが上記プロテインキナーゼに結合する能力を定量し、そしてそのインビトロアッセイは、結合前に上記インヒビターを放射性標識し、インヒビター／キナーゼ複合体を単離し、そして結合した放射性標識の量を判定すること、または新規のインヒビターが公知の放射性リガンドに結合したキナーゼと一緒にインキュベートされる競合実験を実施することのいずれかによって測定され得る。
【０１１０】
上記プロテインキナーゼインヒビターまたはその薬学的な塩は、動物またはヒトに対する投与のための薬学的組成物へと処方され得る。プロテインキナーゼ媒介状態を処置または予防するために有用なタンパク質インヒビターの量と薬学的に受容可能なキャリアとを含むこれらの薬学的組成物は、本発明の別の実施形態である。一部の実施形態において、上記プロテインキナーゼ媒介状態は、ＰＬＫ媒介状態であり、一部の実施形態において、ＰＬＫ１媒介状態である。
【０１１１】
処置に必要とされる化合物の正確な量は、被験体の種、年齢、および全般的健康状態、感染の重篤度、特定の薬剤、その投与様式などに依存して被験体間で変動する。本発明の化合物は、好ましくは、投与の容易性および投薬量の均一性のために、投薬単位形態で処方される。表現「投薬単位形態」とは、本明細書中で使用される場合、処置される患者に適した薬剤の物理的に分離した単位をいう。しかし、本発明の化合物および組成物の１日の総使用量は健全な医学的判断の範囲内で担当医によって決定されることが、理解される。任意の特定の患者または生物体に対する特定の有効用量レベルは、種々の因子（処置される障害およびその障害の重篤度；使用される特定の化合物の活性；使用される特定の組成物；患者の年齢、体重、全般的健康状態、性別、および食事；使用される特定の化合物の投与時間、投与経路、および排泄速度；処置の持続期間；使用される特定の化合物と組み合わせてか、または同時に使用される薬物、医学分野において周知である因子などを含む）に依存する。用語「患者」は、本明細書中で使用される場合、動物、好ましくは哺乳類、そして最も好ましくはヒトを意味する。
【０１１２】
本発明の薬学的に受容可能な組成物は、処置される感染の重篤度に依存して、ヒトおよび他の動物に対して、経口投与、直腸投与、非経口投与、槽内投与、膣投与、腹腔内投与、局所投与（散剤、軟膏剤、または点滴剤による）、頬投与、口腔スプレーまたは鼻スプレーなどとして投与され得る。特定の実施形態において、本発明の化合物は、所望の治療効果を得るために、１日（１日に１回以上）あたり被験体の体重の約０．０１ｍｇ／ｋｇ〜約５０ｍｇ／ｋｇの投薬量レベル、そして好ましくは約１ｍｇ／ｋｇ〜約２５ｍｇ／ｋｇの投薬量レベルで、経口的または非経口的に投与され得る。
【０１１３】
経口投与のための液体投薬形態としては、薬学的に受容可能なエマルション、マイクロエマルション、溶液、懸濁物、シロップおよびエリキシルが挙げられるが、これらに限定されない。活性化合物に加えて、上記液体投薬形態は、例えば、水または他の溶媒、可溶化剤および乳化剤（例えば、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、炭酸エチル、酢酸エチル、ベンジルアルコール、安息香酸ベンジル、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ジメチルホルムアミド、油（特に、綿実油、落花生油、トウモロコシ油、胚芽油、オリーブ油、ヒマシ油、およびゴマ油）、グリセロール、テトラヒドロフルフリルアルコール、ポリエチレングリコールおよびソルビタンの脂肪酸エステル、ならびにその混合物）などの当該分野で一般的に使用される不活性な希釈剤を含み得る。不活性な希釈剤に加え、経口組成物はまた、佐剤（例えば、湿潤剤、乳化剤および懸濁剤、甘味料、矯味矯臭剤、ならびに香料）を含み得る。
【０１１４】
注射可能な調製物（例えば、無菌の注射可能な水性懸濁物または油性懸濁物）は、適切な分散剤または湿潤剤および懸濁剤を使用して公知の技術によって処方され得る。上記無菌の注射可能な調製物はまた、例えば、１，３−ブタンジオール中の溶液のような非毒性の非経口的に受容可能な希釈剤または溶媒中の無菌の注射可能な溶液、懸濁物またはエマルションであり得る。とりわけ、使用され得る受容可能なビヒクルおよび溶媒は、水、リンガー溶液、Ｕ．Ｓ．Ｐ．および等張性塩化ナトリウム溶液である。さらに、無菌の不揮発性油が、溶媒または懸濁媒体として従来通りに使用される。この目的のために、合成モノグリセリドまたは合成ジグリセリドを含む任意の無刺激性の不揮発性油が、使用され得る。さらに、オレイン酸などの脂肪酸が、注射剤の調製において使用される。
【０１１５】
注射可能な処方物は、例えば、細菌保持フィルター（ｂａｃｔｅｒｉａｌ−ｒｅｔａｉｎｉｎｇ  ｆｉｌｔｅｒ）を通した濾過、あるいは使用前に滅菌水または他の無菌の注射可能な媒体に溶解または分散され得る無菌の固体組成物の形態で滅菌剤を組み込むことによって滅菌され得る。
【０１１６】
本発明の化合物の効果を延長するために、皮下注射または筋肉内注射からの化合物の吸収を遅延させることが、しばしば望ましい。これは、低い水溶性を有する結晶性物質または非晶質物質の液体懸濁物の使用によって達成され得る。次いで、上記化合物の吸収速度は、その溶解速度に依存し、次いでその溶解速度は、結晶の大きさおよび結晶の形態に依存し得る。あるいは、非経口的に投与された化合物形態の吸収の遅延は、油性ビヒクル中にその化合物を溶解または懸濁することによって達成される。注射可能なデポー形態は、生分解性ポリマー（例えば、ポリラクチド−ポリグリコリド）中の化合物のマイクロカプセル（ｍｉｃｒｏｅｎｃａｐｓｕｌｅ）マトリックスを形成することによって作製される。ポリマーに対する化合物の比および使用される特定のポリマーの性質に依存して、化合物の放出速度は、制御され得る。他の生分解性ポリマーの例としては、ポリ（オルトエステル）およびポリ（無水物）が挙げられる。デポーの注射可能な処方物はまた、身体組織と適合性であるリポソームまたはマイクロエマルション中に化合物を捕捉することによって調製される。
【０１１７】
直腸投与または膣投与のための組成物は、好ましくは、本発明の化合物を適切な非刺激性の賦形剤またはキャリア（例えば、ココアバター、ポリエチレングリコール、または周囲温度にて固体であるが体温にて液体である坐剤ワックス）と混合することによって調製され得る坐剤であり、したがって直腸または膣腔で溶解し、そして活性化合物を放出する。
【０１１８】
経口投与のための固体投薬形態としては、カプセル、錠剤、丸剤、散剤、および顆粒剤が挙げられる。このような固体投薬形態において、活性化合物は、少なくとも１種の不活性な、薬学的に受容可能な賦形剤またはキャリア（例えば、クエン酸ナトリウムまたはリン酸水素カルシウム）、ならびに／またはａ）フィラー（ｆｉｌｌｅｒ）もしくは増量剤（例えば、デンプン、ラクトース、スクロース、グルコース、マンニトール、およびケイ酸、ｂ）結合剤（例えば、カルボキシメチルセルロース、アルギネート、ゼラチン、ポリビニルピロリジノン、スクロース、およびアラビアゴム）、ｃ）湿潤剤（ｈｕｍｅｃｔａｎｔ）（例えば、グリセロール）、ｄ）崩壊剤（例えば、寒天−−寒天、炭酸カルシウム、ジャガイモデンプンまたはタピオカデンプン、アルギン酸、特定のケイ酸塩、および炭酸ナトリウム）、ｅ）溶解遅延剤（ｓｏｌｕｔｉｏｎ  ｒｅｔａｒｄｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）（例えば、パラフィン）、ｆ）吸収促進剤（四級アンモニウム化合物、ｇ）湿潤剤（ｗｅｔｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）（例えば、セチルアルコールおよびモノステアリン酸グリセロール）、ｈ）吸収剤（例えば、カオリンおよびベントナイトクレイ）、およびｉ）潤滑剤（例えば、タルク、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、固体ポリエチレングリコール、ラウリル硫酸ナトリウム、およびその混合物）と混合される。カプセル、錠剤および丸剤の場合において、上記投薬形態はまた、緩衝剤を含み得る。
【０１１９】
同様の型の固体組成物はまた、ラクトースまたは乳糖および高分子量ポリエチレングリコールなどのような賦形剤を用いるソフトゼラチンカプセルおよびハードゼラチンカプセルにおいてフィラーとして使用され得る。錠剤、糖剤、カプセル、丸剤、および顆粒剤の固体投薬形態は、コーティングおよびシェル（ｓｈｅｌｌ）（例えば、腸溶コーティングおよび薬学的処方分野において周知である他のコーティング）を用いて調製され得る。それらのコーティングおよびシェルは、必要に応じて、不透明化剤（ｏｐａｃｉｆｙｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）を含むことができ、そしてまた、活性成分のみか、または、優勢に、腸管の特定の部分において、必要に応じて、遅延された様式で活性成分を放出する組成物のものであり得る。使用され得る包理する組成物の例としては、ポリマー物質およびワックスが挙げられる。同様の型の固体組成物はまた、ラクトースまたは乳糖および高分子量ポリエチレングリコールなどのような賦形剤を用いるソフトゼラチンカプセルおよびハードゼラチンカプセルにおいてフィラーとして使用され得る。
【０１２０】
活性化合物はまた、上記のような１種以上の賦形剤を含むマイクロカプセル化された形態であり得る。錠剤、糖剤、カプセル、丸剤、および顆粒剤の固体投薬形態は、コーティングおよびシェル（例えば、腸溶コーティング、放出制御コーティングおよび薬学的処方分野において周知である他のコーティング）を用いて調製され得る。このような固体投薬形態において、活性化合物は、少なくとも１種の不活性な希釈剤（例えば、スクロース、ラクトースまたはデンプン）と混合され得る。このような投薬形態はまた、通常の実施である場合、不活性な希釈剤以外のさらなる物質（例えば、ステアリン酸マグネシウムおよび微結晶性セルロースなどの錠剤化潤滑剤および他の錠剤化補助剤）を含み得る。カプセル、錠剤および丸剤の場合において、投薬形態はまた、緩衝剤を含み得る。それらの緩衝剤は、必要に応じて、不透明化剤を含むことができ、そしてまた、活性成分のみか、または、優勢に、腸管の特定の部分において、必要に応じて、遅延された様式で活性成分を放出する組成物のものであり得る。使用され得る包理する組成物の例としては、ポリマー物質およびワックスが挙げられる。
【０１２１】
本発明の化合物の局所投与または経皮投与のための投薬形態としては、軟膏、パスタ、クリーム、ローション、ゲル、粉末、溶液、スプレー、吸入剤またはパッチが挙げられる。活性成分は、薬学的に受容可能なキャリア、および必要とされ得る場合、任意の必要とされる保存剤または緩衝剤と、無菌条件下で混合される。眼処方物、点耳剤、および点眼剤もまた、本発明の範囲内であると企図される。さらに、本発明は、経皮パッチの使用を企図し、その経皮パッチは、身体への化合物の制御された送達を提供するさらなる利点を有する。このような投薬形態は、適切な媒体に化合物を溶解または分散することによって作製され得る。吸収増強因子がまた、皮膚を横切る化合物のフラックスを増大させるために使用され得る。その速度は、速度を制御する膜を提供すること、あるいはポリマーマトリックスまたはゲルに化合物を分散することのいずれかによって制御され得る。
【０１２２】
本発明の化合物に加えて、本発明の化合物の薬学的に受容可能な誘導体またはプロドラッグもまた、上で同定された障害を処置または予防するために組成物において使用され得る。
【０１２３】
「薬学的に受容可能な誘導体またはプロドラッグ」は、レシピエントに対する投与の際に、本発明の化合物またはその阻害的に活性な代謝産物もしくは残分を、直接的または間接的のいずれかで提供することができる、本発明の化合物の任意の薬学的に受容可能な塩、エステル、エステル塩、または他の誘導体を意味する。特に好ましい誘導体またはプロドラッグは、本発明の化合物が（例えば、経口投与された化合物を血液中により容易に吸収可能にすることによって）患者に投与される場合に本発明の化合物のバイオアベイラビリティを増加させるものであるか、あるいは親種に対して生物学的区画（例えば、脳またはリンパ系）への親化合物の送達を増強させるものである。
【０１２４】
本発明の化合物の薬学的に受容可能なプロドラッグとしては、エステル、アミノ酸エステル、リン酸エステル、金属塩およびスルホン酸エステルが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２５】
これらの薬学的組成物において使用され得る薬学的に受容可能なキャリアとしては、イオン交換体、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、血清タンパク質（例えば、ヒト血清アルブミン）、緩衝物質（例えば、リン酸塩）、グリシン、ソルビン酸、ソルビン酸カリウム、飽和植物脂肪酸の部分的グリセリド混合物、水、塩または電解質（例えば、硫酸プロタミン）、リン酸水素二ナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウム、亜鉛塩、コロイド状シリカ、三ケイ酸マグネシウム、ポリビニルピロリドン、セルロースベースの物質、ポリエチレングリコール、カルボキシメチルセルロースナトリウム、ポリアクリレート、ワックス、ポリエチレン−ポリオキシプロピレン−ブロックポリマー、ポリエチレングリコール、および羊毛脂が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１２６】
本発明の組成物は、経口投与、非経口投与、吸入スプレー、局所投与、直腸投与、鼻投与、頬投与、膣投与、または移植レザバによって、投与され得る。用語「非経口」は、本明細書中で使用される場合、皮下、静脈内、筋肉内、関節内、滑液包内、胸骨内、鞘内、肝臓内、病変内、および頭蓋内の、注射技術または注入技術を含むが、これらに限定されない。好ましくは、この組成物は、経口投与、腹腔内投与、または静脈内投与される。
【０１２７】
本発明の組成物の無菌の注射可能な形態は、水性懸濁物または油性懸濁物であり得る。これらの懸濁物は、適切な分散剤または湿潤剤および懸濁剤を使用して当該分野において公知である技術によって処方され得る。上記無菌の注射可能な調製物はまた、例えば、１，３−ブタンジオール中の溶液のような非毒性の非経口的に受容可能な希釈剤または溶媒中の無菌の注射可能な溶液または懸濁物であり得る。とりわけ、使用され得る受容可能なビヒクルおよび溶媒は、水、リンガー溶液、および等張性塩化ナトリウム溶液である。さらに、無菌の不揮発性油が、溶媒または懸濁媒体として従来通りに使用される。この目的のために、合成モノグリセリドまたは合成ジグリセリドを含む任意の無刺激性の不揮発性油が、使用され得る。オレイン酸などの脂肪酸およびそのグリセリド誘導体が、注射剤の調製において有用であり、同様に、天然の薬学的に受容可能な油（例えば、オリーブ油またはヒマシ油（特に、そのポリオキシエチル化バージョン））も、有用である。これらの油溶液または油懸濁物はまた、長鎖アルコール希釈剤または長鎖アルコール分散剤（例えば、カルボキシメチルセルロース）または薬学的に受容可能な投薬形態（エマルジョンおよび懸濁物を含む）の処方において一般的に使用される同様の分散剤も含み得る。他の一般的に使用される界面活性剤（例えば、Ｔｗｅｅｎ、Ｓｐａｎ、および薬学的に受容可能な固体、液体、もしくは他の投薬形態の製造において一般的に使用される他の乳化剤もしくはバイオアベイラビリティ増強因子）もまた、処方目的のために使用され得る。
【０１２８】
本発明の薬学的組成物は、任意の経口的に受容可能な投薬形態（カプセル、錠剤、水性懸濁物または水溶液を含むが、これらに限定されない）において経口投与され得る。経口使用のための錠剤の場合において、一般的に使用されるキャリアとしては、ラクトースおよびトウモロコシデンプンが挙げられるが、これらに限定されない。潤滑剤（例えば、ステアリン酸マグネシウム）もまた、代表的に添加される。カプセル形態における経口投与について、有用な希釈剤としては、ラクトースおよび乾燥トウモロコシデンプンが挙げられる。水性懸濁物が経口使用に必要とされる場合、活性成分は、乳化剤および懸濁剤と合わせられる。所望される場合、特定の甘味料、矯味矯臭剤または着色剤がまた、添加され得る。
【０１２９】
あるいは、本発明の薬学的組成物は、直腸投与のために坐剤形態で投与され得る。これらは、室温では固体であるが直腸温度では液体である適切な非刺激性の賦形剤とその薬剤を混合することによって調製され得、したがって直腸で融解してその薬物を放出する。このような物質としては、ココアバター、蜜蝋、およびポリエチレングリコールが挙げられるが、これらに限定されない。
【０１３０】
本発明の薬学的組成物はまた、特に、処置の標的が局所適用により容易に接近可能な領域または器官を含む場合（眼の疾患、皮膚の疾患、または腸管下部の疾患を含む）に、局所投与され得る。適切な局所処方物は、これらの領域または器官の各々のために容易に調製される。
【０１３１】
腸管下部のための局所適用は、直腸坐剤処方物（上記を参照のこと）または適切な浣腸処方物の状態で、もたらされ得る。局所的経皮パッチもまた、使用され得る。
【０１３２】
局所適用のために、上記薬学的組成物は、１種以上のキャリアに懸濁または溶解された活性成分を含む適切な軟膏において処方され得る。本発明の化合物の局所投与のためのキャリアとしては、鉱物油、流動ワセリン、白色ワセリン、プロピレングリコール、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン化合物、乳化ろうおよび水が挙げられるが、これらに限定されない。あるいは、上記薬学的組成物は、１種以上の薬学的に受容可能なキャリアに懸濁または溶解された活性成分を含む適切なローションまたはクリームの状態で処方され得る。適切なキャリアとしては、鉱物油、モノステアリン酸ソルビタン、ポリソルベート６０、セチルエステルろう、セテアリルアルコール、２−オクチルドデカノール、ベンジルアルコール、および水が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１３３】
眼への使用のために、上記薬学的組成物は、等張性でありｐＨ調整された無菌の食塩水中の微粉化懸濁物としてか、または好ましくは、保存剤（例えば、塩化ベンザルコニウム）を含むかもしくは含まない、等張性でありｐＨ調整された無菌の食塩水中の溶液として処方され得る。あるいは、眼への使用のために、上記薬学的組成物は、軟膏（例えば、ワセリン）において処方され得る。
【０１３４】
本発明の薬学的組成物はまた、経鼻エアロゾルまたは吸入によっても、投与され得る。このような組成物は、薬学的処方の分野において公知であるで技術によって調製され、そしてベンジルアルコールまたは他の適切な保存剤、バイオアベイラビリティを増強するための吸収促進剤、フッ化炭素、および／または他の従来の可溶化剤もしくは分散剤を使用して、食塩水中の溶液として調製され得る。
【０１３５】
単一投薬形態を産生するためにキャリア物質と合わせられ得るプロテインキナーゼインヒビターの量は、処置される宿主、投与の特定の様式に依存して変動する。好ましくは、上記組成物は、上記インヒビターの０．０１〜１００ｍｇ／ｋｇ体重／日の間の投薬量がこれらの組成物を受容する患者に投与され得るように処方されるべきである。
【０１３６】
任意の特定の患者に対する特定の投薬量および処置レジメンが種々の要因（使用される特定の化合物の活性、年齢、体重、全般的健康状態、性別、食事、投与時間、排泄速度、薬物の組み合わせ、および処置医の判断、および処置される特定の疾患の重篤度を含む）に依存することもまた、理解されるべきである。インヒビターの量もまた、上記組成物中の特定の化合物に依存する。
【０１３７】
別の実施形態に従って、本発明は、患者に上記の薬学的組成物のうちの１つを投与する工程を包含する、プロテインキナーゼ媒介状態（一部の実施形態において、ＰＬＫ媒介状態）を処置または予防するための方法を提供する。用語「患者」は、本明細書中で使用される場合、動物、好ましくはヒトを意味する。
【０１３８】
好ましくは、その方法は、乳癌、結腸癌、前立腺癌、皮膚癌、膵臓癌、脳の癌、尿生殖器管癌、リンパ系の癌、胃癌、喉頭癌および肺癌（肺腺癌および小細胞肺癌を含む）などの癌；卒中、糖尿病、骨髄腫、肝腫、心臓肥大、アルツハイマー病、嚢胞性線維症、およびウイルス疾患、または上に記載される任意の特定の疾患から選択される状態を処置または予防するために使用される。
【０１３９】
本発明の別の局面は、患者においてプロテインキナーゼ活性を阻害することに関連し、その方法は、上記患者に式Ｉの化合物またはその化合物を含む組成物を投与することを含む。
【０１４０】
処置または予防される特定のプロテインキナーゼ媒介状態に依存して、その状態を処置または予防するために標準的に投与されるさらなる薬物が、本発明のインヒビターと一緒に投与され得る。例えば、化学療法剤または他の抗増殖剤は、増殖性疾患を処置するために本発明のプロテインキナーゼインヒビターと合わせられ得る。
【０１４１】
それらのさらなる薬剤は、複数の投薬レジメンの部分として、プロテインキナーゼインヒビター含有化合物またはプロテインキナーゼインヒビター含有組成物とは別個に投与され得る。あるいは、それらの薬剤は、単一の組成物において上記プロテインキナーゼインヒビターと一緒に混合される、単一投薬形態の部分であり得る。
【０１４２】
一部の実施形態において、上記プロテインキナーゼインヒビターは、ＰＬＫキナーゼインヒビターである。他の実施形態において、上記プロテインキナーゼインヒビターは、ＰＬＫ１キナーゼインヒビターである。
【０１４３】
本発明はまた、患者に対する投与を含むもの以外の方法において使用され得る。
【０１４４】
本発明の１つの局面は、生物学的サンプルまたは患者においてプロテインキナーゼ活性を阻害することに関連し、その方法は、その生物学的サンプルと式Ｉの化合物またはその化合物を含む組成物とを接触させることを含む。用語「生物学的サンプル」は、本明細書中で使用される場合、インビボではないサンプル（例えば、インビトロサンプルまたはエキソビボサンプル）を意味し、そのサンプルとしては、細胞培養物またはその抽出物；哺乳類から得られた生検材料またはその抽出物；および血液、唾液、尿、糞便、精液、涙液、または他の体液あるいはその抽出物が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１４５】
生物学的サンプルにおけるプロテインキナーゼ活性の阻害は、当業者に公知である種々の目的に有用である。このような目的の例としては、輸血、器官移植、および生物学的検体の保存が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１４６】
本発明の別の局面は、生物学的現象および病理学的現象におけるプロテインキナーゼの研究；このようなプロテインキナーゼによって媒介される細胞内シグナル伝達経路の研究；および新規プロテインキナーゼインヒビターの比較評価に関連する。このような用途の例としては、生物学的アッセイ（例えば、酵素アッセイおよび細胞ベースのアッセイ）が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１４７】
本発明の化合物は、一般に、当業者に公知である方法によって調製され得る。それらの化合物は、公知の方法によって分析され得、その方法としては、ＬＣＭＳ（液体クロマトグラフィ質量分析）およびＮＭＲ（核磁気共鳴）が挙げられるが、これらに限定されない。本発明の化合物はまた、これらの実施例に従って試験され得る。以下に示される特定の条件は単なる例であり、そして本発明の化合物を作製、分析、または試験するために使用され得る条件の範囲を限定することを意味しないことが、理解されるべきである。その代わりとして、本発明はまた、本発明の化合物を作製、分析、または試験するために当業者に公知である条件を含む。
【実施例】
【０１４８】
本明細書中で使用される場合、用語「Ｒｔ（分）」とは、化合物に付随する分でのＨＰＬＣ保持時間をいう。特に示されない限り、報告された保持時間を得るために利用されるＨＰＬＣ法は、以下の通りである：
カラム：ＡＣＥ  Ｃ８カラム、４．６×１５０ｍｍ
勾配：０〜１００％アセトニトリル＋メタノール  ６０：４０（２０ｍＭ  Ｔｒｉｓリン酸塩）
流速：１．５ｍＬ／分
検出：２２５ｎｍ。
【０１４９】
質量分析サンプルを、エレクトロスプレーイオン化による単一のＭＳモードで運転されるＭｉｃｒｏＭａｓｓ  Ｑｕａｔｔｒｏ  Ｍｉｃｒｏ質量分析器において分析した。サンプルを、クロマトグラフィを使用する質量分析器に導入した。
【０１５０】
１Ｈ−ＮＭＲスペクトルを、Ｂｒｕｋｅｒ  ＤＰＸ  ４００機器を使用して４００ＭＨｚにて記録した。以下の式Ｉの化合物を、以下の通りに調製および分析した。
【０１５１】
実施例１：
３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−ピリジン−３−イル−チオフェン−２−カルボン酸アミド（Ｉ−１）
【０１５２】
【化２７】
2009538309.tif 000028
方法Ａ：５−ブロモ−３−メトキシ−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル
【０１５３】
【化２８】
2009538309.tif 000029
Ｎ−ブロモスクシンイミド（１８．３３ｇ、１０２．４ｍｍｏｌ、２．３５当量）を、分割して（ｐｏｒｔｉｏｎｗｉｓｅ）、窒素下、０℃で無水ＤＣＭ（１００ｍＬ）中の３−メトキシチオフェン（５ｇ、４３．６ｍｍｏｌ、１．０当量）の攪拌溶液に添加した。一時間後、有機相を水（５０ｍＬ）および飽和Ｎａ２Ｓ２Ｏ４（５０ｍＬ）で洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、減圧下で濃縮した。残渣を無水Ｅｔ２Ｏ（８０ｍＬ）に溶解させ、窒素下で-７８℃に冷却した。２．５Ｍ  ｎ−ブチルリチウム（１７．４ｍＬ、４３．６ｍｍｏｌ、１．０当量）を、滴下し、生じた溶液を３０分間攪拌した。これを、-７８℃において、カニューレを介して無水Ｅｔ２Ｏ（２０ｍＬ）中のクロロギ酸メチルの攪拌溶液（３．７ｍＬ、４８ｍｍｏｌ、１．１当量）に加えた。
【０１５４】
ＴＬＣによってモニタリングされる反応の完了の際に、反応物（ｒｅａｃｈｅｄ）を、水（５０ｍＬ）でクエンチした。水層を、Ｅｔ２Ｏ（３×４０ｍＬ）で抽出し、合わせた有機抽出物を、ブライン（５０ｍＬ）で洗浄し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、脱色（ｄｅｃｏｌｏｕｒｉｓｉｎｇ）チャコールで攪拌し、セライト（Ｅｔ２Ｏ洗浄した）を通して濾過した。粗生成物を、カラムクロマトグラフィ（１０％  ＥｔＯＡｃ／石油エーテル）によって精製し、ＥｔＯＡｃ／石油エーテルによって粉砕し、副題化合物を桃色の固体として得た（２．１７ｇ、８．６２ｍｍｏｌ、２０％）；１Ｈ  ＮＭＲ  （４００  ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  ３．８５  （３Ｈ，ｓ），３．９８  （３Ｈ，ｓ），６．９１  （１Ｈ，ｓ）。
【０１５５】
方法Ｂ：５−ブロモ−３−ヒドロキシ−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル
【０１５６】
【化２９】
2009538309.tif 000030
ＢＢｒ３（２６ｍＬ、１．０Ｍ（ヘプタン中）、２５．９ｍｍｏｌ、３．０当量）を、窒素下、−１０℃で無水ＤＣＭ（１００ｍＬ）中の５−ブロモ−３−メトキシ−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル（２．１７ｇ、８．６２ｍｍｏｌ、１．０当量）の攪拌溶液に滴下した。１．５時間後、水（４０ｍＬ）を添加し、水層をＤＣＭ（３×２０ｍＬ）で抽出した。合わせた有機抽出物を乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、減圧下で濃縮した。粗生成物を、カラムクロマトグラフィ（５０％  石油エーテル／ＤＣＭ）によって精製し、副題化合物を白色固体として得た（１．６７ｇ、７．０４ｍｍｏｌ、８１％）；１Ｈ  ＮＭＲ  （４００  ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  ３．９０  （３Ｈ，ｓ），６．８０  （１Ｈ，ｓ），９．６８  （１Ｈ，ｂｒ  ｓ）。
【０１５７】
方法Ｃ：５−ブロモ−３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル
【０１５８】
【化３０】
2009538309.tif 000031
５−ブロモ−３−ヒドロキシ−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル  （１．６７ｇ、７／０４ｍｍｏｌ、１．０当量）、１−（２−クロロ−フェニル）−エタノール（１．４３ｇ、９．１６ｍｍｏｌ、１．３当量）およびトリフェニルホスフィン（２．４０ｇ、９．１６ｍｍｏｌ、１．３当量）を、窒素下、無水ＴＨＦ（３０ｍＬ）に溶解させた。生じた溶液を、０℃に冷却し、ＤＥＡＤ（１．４ｍＬ、９．１６ｍｍｏｌ、１．３当量）を滴下した。反応物を、周囲温度まで温め、４．５時間攪拌した。粗反応物を、カラムクロマトグラフィ（１０％  ＥｔＯＡｃ／石油エーテル）によって精製し、副題化合物を黄色固体として得た（２．６０ｇ、６．９２ｍｍｏｌ、９８％）；１Ｈ  ＮＭＲ  （４００  ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  １．６８  （３Ｈ，ｄ），３．８８  （３Ｈ，ｓ），５．７１  （１Ｈ，ｑ），６．６５  （１Ｈ，ｓ），７．２３−７．３３  （２Ｈ，ｍ），７．３７  （１Ｈ，ｄｄ），７．６６  （１Ｈ，ｄｄ）。
【０１５９】
方法Ｄ：３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−（４，４，５，５−テトラメチル−［１，３，２］ジオキサボロラン−２−イル）−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル
【０１６０】
【化３１】
2009538309.tif 000032
５−ブロモ−３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル（１．７９ｇ、４．７６ｍｍｏｌ、１．０当量）、ビス（ピナコラート）ジボロン（１．２５ｇ、４．９１ｍｍｏｌ、１．０３当量）およびＫＯＡｃ（１．４０ｇ、１４．３ｍｍｏｌ、３．０当量）を、無水１，４−ジオキサン（４０ｍＬ）に溶解させ、窒素下で脱気した。ＰｄＣｌ２（ＰＰｈ３）２（１００ｍｇ、０．１４ｍｍｏｌ、３ｍｏｌ％）を添加し、反応物を、３０分間還流して加熱した。周囲温度を冷却して、反応物を、ＥｔＯＡｃ（１００ｍＬ）と水（１００ｍＬ）との間で分配した。水層を、ＥｔＯＡｃ（３×４０ｍＬ）で抽出し、合わせた有機抽出物を乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、減圧下で濃縮した。残渣をＥｔ２Ｏに溶解させ、石油エーテルを、沈殿が観察されるまで添加した。沈殿を濾過によって除去し、濾液を減圧下で濃縮した。このプロセスを１回繰り返した。残渣をＤＣＭ／石油エーテルによって粉砕し、副題化合物をベージュ色の固体として得た（１．３８ｇ、３．３８ｍｍｏｌ、７１％）％）；１Ｈ  ＮＭＲ  （４００  ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  １．３８  （１２Ｈ，ｓ），１．６７  （３Ｈ，ｄ），３．９０  （３Ｈ，ｓ），５．８０  （１Ｈ，ｑ），７．１８  （１Ｈ，ｓ），７．２１−７．７．３４  （２Ｈ，ｍ），７．３８  （１Ｈ，ｄｄ），７．７７  （１Ｈ，ｄｄ）。
【０１６１】
方法Ｅ：３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−ピリジン−３−イル−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル
【０１６２】
【化３２】
2009538309.tif 000033
３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−（４，４，５，５−テトラメチル−［１，３，２］ジオキサボロラン−２-イル）−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル（１５０ｍｇ、０．３７ｍｍｏｌ、１．０当量）、３−ブロモピリジン（６９ｍｇ、０．４４ｍｍｏｌ、１．２当量）およびＰｄ（ＰＰｈ３）４（４２ｍｇ、０．０４ｍｍｏｌ、０．１当量）を、トルエン（１．６ｍＬ）およびＥｔＯＨ（０．４ｍＬ）に溶解させた。２Ｍ  Ｋ２ＣＯ３（０．５５ｍＬ、１．１０ｍｍｏｌ、３．０当量）および反応物を、１５分間、１４０℃でマイクロ波条件下において加熱した。反応物を、ＥｔＯＡｃ（１０ｍＬ）と水（１０ｍＬ）との間で分配し、水相をＥｔＯＡｃ（３×１０ｍＬ）で抽出した。合わせた有機層を乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、減圧下で濃縮した。粗生成物を、カラムクロマトグラフィ（ＩＳＣＯ  ＣｏｍｐａｎｉｏｎＴＭ、１２ｇカラム、０−１００％  ＥｔＯＡｃ／石油エーテル）によって精製し、副題化合物をオフホワイトの固体として得た（５８ｍｇ、０．１６ｍｍｏｌ、４２％）；１Ｈ  ＮＭＲ  （４００  ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  １．７４  （３Ｈ，ｄ），３．９３  （３Ｈ，ｓ），５．８７  （１Ｈ，ｑ），６．９３  （１Ｈ，ｓ），７．２５−７．４１  （４Ｈ，ｍ），７．６８  （１Ｈ，ｄｄ），７．７２  （１Ｈ，ｄｄ），８．５８  （１Ｈ，ｄｄ），８．７８  （１Ｈ，ｄ）。
【０１６３】
方法Ｆ：３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−ピリジン−３−イル−チオフェン−２−カルボン酸アミド
【０１６４】
【化３３】
2009538309.tif 000034
３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−ピリジン−３−イル−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル（５８ｍｇ、０．１６ｍｍｏｌ、１．０当量）を、ＭｅＯＨ（１０ｍＬ）中７Ｍ  ＮＨ３に懸濁させ、３日間、圧力管（ｐｒｅｓｓｕｒｅ  ｔｕｂｅ）において１００℃まで加熱した。反応物を周囲温度まで冷却させ、溶媒を、減圧下で除去し、ＭｅＯＨによる粉砕によって精製し、表題化合物をオフホワイトの固体として得た（３０ｍｇ、０．０８ｍｍｏｌ、５４％）；１Ｈ  ＮＭＲ  （４００  ＭＨｚ，ｄ−６  ＤＭＳＯ）  δ  １．７２  （３Ｈ，ｄ），６．００  （１Ｈ，ｑ），７．１０  （１Ｈ，ｂｒ  ｓ），７．３５−７．５２  （５Ｈ，ｍ），７．６７  （１Ｈ，ｄｄ），７．７５  （１Ｈ，ｂｒ  ｓ），７．９７−８．０１  （１Ｈ，ｍ），８．５６  （１Ｈ，ｄｄ），８．８４  （１Ｈ，ｄ）。
【０１６５】
実施例２：
３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−ピリジン−４−イル−チオフェン−２−カルボン酸アミド（Ｉ−２）
【０１６６】
【化３４】
2009538309.tif 000035
方法Ａ〜Ｆを使用して塩酸４−ブロモピリジンから調製し、ＭｅＯＨによる粉砕によって精製し、表題化合物をオフホワイトの固体として得た（３６ｍｇ、０．１０ｍｍｏｌ、７８％）；１Ｈ  ＮＭＲ  （４００  ＭＨｚ，ｄ−６  ＤＭＳＯ）  δ  １．７２  （３Ｈ，ｄ），６．０１  （１Ｈ，ｑ），７．１３  （１Ｈ，ｂｒ  ｓ），７．３１−７．４４  （２Ｈ，ｍ），７．５０  （１Ｈ，ｄｄ），７．５５−７．５９  （３Ｈ，ｍ），７．６７  （１Ｈ，ｄｄ），７．８２  （１Ｈ，ｂｒ  ｓ），８．６１  （２Ｈ，ｄｄ）。
【０１６７】
実施例３：
５−［２−アミノ−５−（３−クロロ−フェニル）−ピリジン−３−イル］−３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸アミド（Ｉ−３）
【０１６８】
【化３５】
2009538309.tif 000036
方法Ｇ：５−（２−アミノ−５−ブロモ−ピリジン−３−イル）−３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル
【０１６９】
【化３６】
2009538309.tif 000037
３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−５−（４，４，５，５−テトラメチル−［１，３，２］ジオキサボロラン−２−イル）−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル  （１５０ｍｇ、０．３７ｍｍｏｌ、１．１当量）、５−ブロモ−３−ヨード−ピリジン−２−イルアミン（１００ｍｇ、０．３４ｍｍｏｌ、１．０当量）およびＰｄ（ＰＰｈ３）４（３９ｍｇ、０．０４ｍｍｏｌ、０．１当量）を、トルエン（１．６ｍＬ）およびＥｔＯＨ（０．４ｍＬ）に溶解させた。２Ｍ  Ｋ２ＣＯ３（０．５ｍＬ、１．０ｍｍｏｌ、３．０当量）および反応物を、１５分間、１４０℃でマイクロ波条件下において加熱した。反応物を、ＥｔＯＡｃ（１０ｍＬ）と水（１０ｍＬ）との間で分配し、水相をＥｔＯＡｃ（３×１０ｍＬ）で抽出した。合わせた有機層を乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、減圧下で濃縮した。粗生成物を、カラムクロマトグラフィ（４０％  ＥｔＯＡｃ／石油エーテル）によって精製し、副題化合物をオフホワイトの固体として得た（１２５ｍｇ、０．２７ｍｍｏｌ、８０％）；１Ｈ  ＮＭＲ  （４００  ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  １．７４  （３Ｈ，ｄ），３．９２  （３Ｈ，ｓ），４．７１  （２Ｈ，ｂｒ  ｓ），５．８１  （１Ｈ，ｑ），６．８１  （１Ｈ，ｓ），７．２４−７．３２  （２Ｈ，ｍ），７．３８  （１Ｈ，ｄｄ），７．５４  （１Ｈ，ｄ），７．６６  （１Ｈ，ｄｄ），８．１０  （１Ｈ，ｄ）。
【０１７０】
方法Ｈ：５−［２−アミノ−５−（３−クロロ−フェニル）−ピリジン−３−イル］−３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル
【０１７１】
【化３７】
2009538309.tif 000038
５−（２−アミノ−５−ブロモ−ピリジン−３−イル）−３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル（１２０ｍｇ、０．２６ｍｍｏｌ、１．０当量）、３−クロロフェニルボロン酸（４４ｍｇ、０．２８ｍｍｏｌ、１．１当量）およびＰｄ（ＰＰｈ３）４（３０ｍｇ、０．０３ｍｍｏｌ、０．１当量）を、トルエン（１．６ｍＬ）およびＥｔＯＨ（０．４ｍＬ）に溶解させた。２Ｍ  Ｋ２ＣＯ３（０．５ｍＬ、１．０ｍｍｏｌ、３．０当量）および反応物を、１５分間、１４０℃でマイクロ波条件下において加熱した。反応物を、ＥｔＯＡｃ（１０ｍＬ）と水（１０ｍＬ）との間で分配し、水相をＥｔＯＡｃ（３×１０ｍＬ）で抽出した。合わせた有機層を乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、減圧下で濃縮した。粗生成物を、カラムクロマトグラフィ（４０％  ＥｔＯＡｃ／石油エーテル）によって精製し、副題化合物をオフホワイトの固体として得た（５７ｍｇ、０．１１ｍｍｏｌ、４５％）；１Ｈ  ＮＭＲ  （４００  ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）  δ  １．７５  （３Ｈ，ｄ），３．９４  （３Ｈ，ｓ），５．２４  （２Ｈ，ｂｒ  ｓ），５．８４  （１Ｈ，ｑ），６．８６  （１Ｈ，ｓ），７．０１−７．４１  （６Ｈ，ｍ），７．４８  （１Ｈ，ｓ），７．６５  （１Ｈ，ｓ），７．６８  （１Ｈ，ｄ），８．２４  （１Ｈ，ｄ）。
【０１７２】
方法Ｉ：  ５−［２−アミノ−５−（３−クロロ−フェニル）−ピリジン−３−イル］−３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸アミド（Ｉ−３）
【０１７３】
【化３８】
2009538309.tif 000039
５−［２−アミノ−５−（３−クロロ−フェニル）−ピリジン−３−イル］−３−［１−（２−クロロ−フェニル）−エトキシ］−チオフェン−２−カルボン酸メチルエステル（５７ｍｇ、０．１１ｍｍｏｌ、１．０当量）を、ＭｅＯＨ（１０ｍＬ）中７Ｍ  ＮＨ３に懸濁させ、３日間、圧力管において１００℃まで加熱した。反応物を周囲温度まで冷却させ、溶媒を、減圧下で除去し、生成物を、カラムクロマトグラフィ（ＩＳＣＯ  ＣｏｍｐａｎｉｏｎＴＭ、１２ｇカラム、０−１０％  ＭｅＯＨ／ＤＣＭ）によって精製した。溶媒を、減圧下で除去し、化合物を、ＤＣＭ（１０ｍＬ）と水（１０ｍＬ）との間で分配した。有機層を、ＤＣＭ（２×７ｍＬ）で抽出し、乾燥（ＭｇＳＯ４）させ、減圧下で濃縮し、表題化合物を黄色の固体として得た（２０ｍｇ、０．０８ｍｍｏｌ、５４％）；１Ｈ  ＮＭＲ  （４００  ＭＨｚ，ｄ−６  ＤＭＳＯ  δ  １．７１  （３Ｈ，ｄ），６．０４  （１Ｈ，ｑ），６．３０  （２Ｈ，ｂｒ  ｓ），７．０５  （１Ｈ，ｓ），７．１２  （１ｈ，ｂｒ  ｓ），７．３３−７．３６  （２Ｈ，ｍ），７．４０−７．４８  （３Ｈ，ｍ），７．５８−７．６３  （２Ｈ，ｍ），７．７０−７．７２  （１Ｈ，ｂｒ  ｍ），８．３５  （１Ｈ，ｄ）。
【０１７４】
【化３９】
2009538309.tif 000040
実施例４：ＰＬＫアッセイ
本発明の化合物を、以下のアッセイを使用してヒトＰＬＫキナーゼのインヒビターとして評価する。
【０１７５】
Ｐｌｋ１阻害アッセイ：
化合物を、放射性リン酸取り込みアッセイを使用して、Ｐｌｋ１を阻害するそれらの能力についてスクリーニングした。アッセイを、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）と１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２と１ｍＭ  ＤＴＴとの混合物において実施した。最終的な基質濃度は、５０μＭ  ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（１３６ｍＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｍｍｏｌ  ＡＴＰ、Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ／Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）および１０μＭペプチド（ＳＡＭ６８タンパク質  Δ３３２−４４３）であった。アッセイを、１５ｎＭ  Ｐｌｋ１（Ａ２０−Ｋ３３８）の存在下で２５℃にて実施した。ＡＴＰおよび目的の試験化合物を除く上に列挙した試薬の全てを含むアッセイストック緩衝溶液を、調製した。３０μＬの上記ストック溶液を、９６ウェルプレートに入れ、次いで試験化合物の系列希釈物（代表的に、１０μＭの最終濃度から開始して、２倍系列希釈）を含むＤＭＳＯストックの２μＬを二連で添加（最終ＤＭＳＯ濃度５％）した。上記プレートを、１０分間にわたって２５℃でプレインキュベートし、そして反応を、８μＬ  ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰの添加（最終濃度５０μＭ）によって開始した。
【０１７６】
上記反応を、６０分後に１００μＬの０．１４Ｍリン酸の添加によって停止した。マルチスクリーンホスホセルロースフィルター９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を、１２５μＬの停止したアッセイ混合物の添加前に１００μＬの０．２Ｍリン酸によって調製した。上記プレートを、４×２００μＬの０．２Ｍリン酸によって洗浄した。乾燥後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を、シンチレーション測定（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）前にウェルに添加した。
【０１７７】
データポイントの全てについて平均バックグラウンド値を取り除いた後、Ｋｉ（ａｐｐ）データを、Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用のＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ  Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ、ＵＳＡ）を使用して、初速度データの非線形回帰分析から算出した。
【０１７８】
Ｐｌｋ１阻害アッセイ：
化合物を、放射性リン酸取り込みアッセイを使用して、Ｐｌｋ１を阻害するそれらの能力についてスクリーニングした。アッセイを、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）と１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２と０．１％  ＢＳＡと２ｍＭ  ＤＴＴとの混合物において実施した。最終的な基質濃度は、１５０μＭ  ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（１１５ｍＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｍｍｏｌ  ＡＴＰ、Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ／Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）および３００μＭペプチド（ＫＫＫＩＳＤＥＬＭＤＡＴＦＡＤＱＥＡＫ）であった。アッセイを、４ｎＭ  Ｐｌｋ１の存在下で２５℃にて実施した。ＡＴＰおよび目的の試験化合物を除く上に列挙した試薬の全てを含むアッセイストック緩衝溶液を、調製した。３０μＬの上記ストック溶液を、９６ウェルプレートに入れ、次いで試験化合物の系列希釈物（代表的に、１０μＭの最終濃度から開始して、２倍系列希釈）を含むＤＭＳＯストックの２μＬを二連で添加（最終ＤＭＳＯ濃度５％）した。上記プレートを、１０分間にわたって２５℃でプレインキュベートし、そして反応を、８μＬ  ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰの添加（最終濃度１５０μＭ）によって開始した。
【０１７９】
上記反応を、９０分後に１００μＬの０．１４Ｍリン酸の添加によって停止した。マルチスクリーンホスホセルロースフィルター９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を、１２５μＬの停止したアッセイ混合物の添加前に１００μＬの０．２Ｍリン酸によって調製した。上記プレートを、４×２００μＬの０．２Ｍリン酸によって洗浄した。乾燥後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を、シンチレーション測定（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）前にウェルに添加した。
【０１８０】
データポイントの全てについて平均バックグラウンド値を取り除いた後、Ｋｉ（ａｐｐ）データを、Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用のＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ  Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ、ＵＳＡ）を使用して、初速度データの非線形回帰分析から算出した。
【０１８１】
一般に、本発明の化合物は、Ｐｌｋ１の阻害に有効である。次の化合物：Ｉ−３は、放射性取り込みアッセイにおいて１０ｎＭ未満のＫｉを示した。次の化合物：Ｉ−１、Ｉ−２は、放射性取り込みアッセイにおいて１００ｎＭと４μＭとの間のＫｉを示した。
【０１８２】
Ｐｌｋ２阻害アッセイ：
化合物を、放射性リン酸取り込みアッセイを使用して、Ｐｌｋ２を阻害するそれらの能力についてスクリーニングした。アッセイを、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）と１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２と０．１％  ＢＳＡと２ｍＭ  ＤＴＴとの混合物において実施した。最終的な基質濃度は、２００μＭ  ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（５７ｍＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｍｍｏｌ  ＡＴＰ、Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ／Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）および３００μＭペプチド（ＫＫＫＩＳＤＥＬＭＤＡＴＦＡＤＱＥＡＫ）であった。アッセイを、２５ｎＭ  Ｐｌｋ２の存在下で２５℃にて実施した。ＡＴＰおよび目的の試験化合物を除く上に列挙した試薬の全てを含むアッセイストック緩衝溶液を、調製した。３０μＬの上記ストック溶液を、９６ウェルプレートに入れ、次いで試験化合物の系列希釈物（代表的に、１０μＭの最終濃度から開始して、２倍系列希釈）を含むＤＭＳＯストックの２μＬを二連で添加（最終ＤＭＳＯ濃度５％）した。上記プレートを、１０分間にわたって２５℃でプレインキュベートし、そして反応を、８μＬ  ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰの添加（最終濃度２００μＭ）によって開始した。
【０１８３】
上記反応を、９０分後に１００μＬの０．１４Ｍリン酸の添加によって停止した。マルチスクリーンホスホセルロースフィルター９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を、１２５μＬの停止したアッセイ混合物の添加前に１００μＬの０．２Ｍリン酸によって調製した。上記プレートを、４×２００μＬの０．２Ｍリン酸によって洗浄した。乾燥後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を、シンチレーション測定（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）前にウェルに添加した。
【０１８４】
データポイントの全てについて平均バックグラウンド値を取り除いた後、Ｋｉ（ａｐｐ）データを、Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用のＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ  Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ、ＵＳＡ）を使用して、初速度データの非線形回帰分析から算出した。
【０１８５】
Ｐｌｋ３阻害アッセイ：
化合物を、放射性リン酸取り込みアッセイを使用して、Ｐｌｋ３を阻害するそれらの能力についてスクリーニングした。アッセイを、２５ｍＭ  ＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５）と１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２と１ｍＭ  ＤＴＴとの混合物において実施した。最終的な基質濃度は、７５μＭ  ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（６０ｍＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｍｍｏｌ  ＡＴＰ、Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ／Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）および１０μＭペプチド（ＳＡＭ６８タンパク質  Δ３３２−４４３）であった。アッセイを、５ｎＭ  Ｐｌｋ３（Ｓ３８−Ａ３４０）の存在下で２５℃にて実施した。ＡＴＰおよび目的の試験化合物を除く上に列挙した試薬の全てを含むアッセイストック緩衝溶液を、調製した。３０μＬの上記ストック溶液を、９６ウェルプレートに入れ、次いで試験化合物の系列希釈物（代表的に、１０μＭの最終濃度から開始して、２倍系列希釈）を含むＤＭＳＯストックの２μＬを二連で添加（最終ＤＭＳＯ濃度５％）した。上記プレートを、１０分間にわたって２５℃でプレインキュベートし、そして反応を、８μＬ  ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰの添加（最終濃度７５μＭ）によって開始した。
【０１８６】
上記反応を、６０分後に１００μＬの０．１４Ｍリン酸の添加によって停止した。マルチスクリーンホスホセルロースフィルター９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を、１２５μＬの停止したアッセイ混合物の添加前に１００μＬの０．２Ｍリン酸によって調製した。上記プレートを、４×２００μＬの０．２Ｍリン酸によって洗浄した。乾燥後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を、シンチレーション測定（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）前にウェルに添加した。
【０１８７】
データポイントの全てについて平均バックグラウンド値を取り除いた後、Ｋｉ（ａｐｐ）データを、Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用のＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ  Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ、ＵＳＡ）を使用して、初速度データの非線形回帰分析から算出した。
【０１８８】
Ｐｌｋ４阻害アッセイ：
化合物を、放射性リン酸取り込みアッセイを使用して、Ｐｌｋ４を阻害するそれらの能力についてスクリーニングする。アッセイを、８ｍＭ  ＭＯＰＳ（ｐＨ７．５）と１０ｍＭ  ＭｇＣｌ２と０．１％  ＢＳＡと２ｍＭ  ＤＴＴとの混合物において実施する。最終的な基質濃度は、１５μＭ  ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰ（２２７ｍＣｉ  ３３Ｐ  ＡＴＰ／ｍｍｏｌ  ＡＴＰ、Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｐｈａｒｍａｃｉａ  Ｂｉｏｔｅｃｈ／Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）および３００μＭペプチド（ＫＫＫＭＤＡＴＦＡＤＱ）である。アッセイを、２５ｎＭ  Ｐｌｋ４の存在下で２５℃にて実施する。ＡＴＰおよび目的の試験化合物を除く上に列挙した試薬の全てを含むアッセイストック緩衝溶液を、調製する。３０μＬの上記ストック溶液を、９６ウェルプレートに入れ、次いで試験化合物の系列希釈物（代表的に、１０μＭの最終濃度から開始して、２倍系列希釈）を含むＤＭＳＯストックの２μＬを二連で添加（最終ＤＭＳＯ濃度５％）する。上記プレートを、１０分間にわたって２５℃でプレインキュベートし、そして反応を、８μＬ  ［γ−３３Ｐ］ＡＴＰの添加（最終濃度１５μＭ）によって開始する。
【０１８９】
上記反応を、１８０分後に１００μＬの０．１４Ｍリン酸の添加によって停止する。マルチスクリーンホスホセルロースフィルター９６ウェルプレート（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ、カタログ番号ＭＡＰＨＮ０Ｂ５０）を、１２５μＬの停止したアッセイ混合物の添加前に１００μＬの０．２Ｍリン酸によって調製する。上記プレートを、４×２００μＬの０．２Ｍリン酸によって洗浄する。乾燥後、１００μＬのＯｐｔｉｐｈａｓｅ「ＳｕｐｅｒＭｉｘ」液体シンチレーションカクテル（Ｐｅｒｋｉｎ  Ｅｌｍｅｒ）を、シンチレーション測定（１４５０  Ｍｉｃｒｏｂｅｔａ  Ｌｉｑｕｉｄ  Ｓｃｉｎｔｉｌｌａｔｉｏｎ  Ｃｏｕｎｔｅｒ、Ｗａｌｌａｃ）前にウェルに添加する。
【０１９０】
データポイントの全てについて平均バックグラウンド値を取り除いた後、Ｋｉ（ａｐｐ）データを、Ｐｒｉｓｍソフトウェアパッケージ（Ｍａｃｉｎｔｏｓｈ用のＧｒａｐｈＰａｄ  Ｐｒｉｓｍバージョン３．０ｃｘ、ＧｒａｐｈＰａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ、Ｓａｎ  Ｄｉｅｇｏ  Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａ、ＵＳＡ）を使用して、初速度データの非線形回帰分析から算出する。
【０１９１】
本発明者らは、本発明の多数の実施形態を示したが、本発明者らの基礎的な実施例が、本発明の化合物、方法、およびプロセスを利用する他の実施形態を提供するために、改変され得ることは、明白である。ゆえに、本発明の範囲は、実施例の方法によって示される特定の実施形態よりもむしろ、添付の特許請求の範囲によって定義されるということは、理解される。
【国際調査報告】
2009538309.tif 000063
2009538309.tif 000064
2009538309.tif 000065