(57)【要約】  本発明は、化学工業技術分野における２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子の調製方法に係わるものである。本発明は、化合物（III）と、アルキルスルホニウムハライド、アリールスルホニルハライド、燐オキシクロリド、５塩化燐、塩化チオニル及びトリフェニルホスフィンの群から選ばれるヒドロキシル基を活性化することのできる活性化剤とを、塩基の存在下に反応させ、目的生成物（IV）の２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子を得る。本発明による配位子は、各種の金属接触の非対称反応に用いることができ、高い反応活性と立体選択性をもち、応用の先行きが比較的広い。２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子の構造式は下記の通りである。2009522210.tif 000012
2009522210.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子であって、その構造式が下記の通りであることを特徴とする、２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子。
【化１】
2009522210.tif 000009
【請求項２】
前記一般式（IV）で表される２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子の製造方法であって、下記一般式の化合物（III）と、アルキルスルホニウムハライド、アリールスルホニルハライド、燐オキシクロリド、五塩化燐、塩化チオニルおよびトリフェニルホスフィンの群から選ばれるヒドロキシル基を活性化することのできる活性化剤とを、塩基の存在下に反応させ、目的生成物（IV）の２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子を得る、ことを特徴とする、２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子の製造方法。
【化２】
2009522210.tif 000010
【請求項３】
前記一般式（IV）で表される２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子の製造方法であって、
ピレンを原料とし、過沃素酸ナトリウムと三塩化ルテニウムの酸化系において酸化して開環し、２，２’，６，６’−テトラカルボキシル基ビフェニル（Ｉ）を得、次に
有機溶媒中で、該２，２’，６，６’−テトラカルボキシル基ビフェニル（Ｉ）とジクロロスルホキシドとを反応させて塩化アシル（II）を得、次に
有機溶媒中で、該塩化アシル（II）とアミノアルコールとを塩基の存在下に反応させ生成物（III）を得、次に
該生成物（III）と、アルキルスルホニウムハライド、アリールスルホニルハライド、燐オキシクロリド、五塩化燐、塩化チオニル及びトリフェニルホスフィンの群から選ばれるヒドロキシル基を活性化することのできる活性化剤とを、塩基の存在下に反応させる、ことを特徴とする２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子の製造方法。
【請求項４】
化合物（II）から化合物（III）を調製する反応において、化合物（II）とアミノアルコールのモル比が１：４〜６であり、反応温度が０〜８０℃であり、反応時間が４〜２５ｈである、請求項３に記載の２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子の製造方法。
【請求項５】
化合物（III）から化合物（IV）を調製する反応において、化合物（III）、塩基と活性化剤のモル比が１：５〜１２：４〜１０であり、反応温度が０〜８０℃であり、反応時間が１〜２５ｈである請求項３に記載の２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子の製造方法。
【請求項６】
前記アミノアルコールが以下の式で表される請求項３に記載の２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子の製造方法。
【化３】
2009522210.tif 000011
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は化学工業の技術分野における化合物およびその方法に関し、特に、２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子およびその調製方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
オキサゾリンはＮとＯ原子を含む五員複素環化合物であり、その中のＮ原子は電子供給原子として金属イオンと良好に配位することが可能であり、また、オキサゾリンは基質として様々なキラリティー化合物の合成に用いられ、一定の成功が得られたことがあるので、化学者たちにより不斉触媒として広い範囲で適用できるのでないかと考えられていた。３０年間にわたった発展を経て、多くのキラリティーオキサゾリン配位子が現れ、特に各種のキラリティー側鎖を含むキラリティーオキサゾリン配位子が相次いで開発された。そのうち、軸性キラリティー側鎖はその独特な剛性構造により、配位子において広く適用されている。単一構造の軸性キラリティー配位子を得るために、現在主に分割などの方法を用いるが、これは多くの場合、資源のムダを引き起こしている。
【０００３】
従来技術の文献を検索した結果、Ｉｍａｉ（今井）教授らの『Ｊ．Ｏｒｇ．Ｃｈｅｍ』（有機化学）（６５，３３２６−３３３３）において発表した「Ｎｏｖｅｌ  Ｃｈｉｒａｌ  Ｂｉｓｏｘａｚｏｌｉｎｅ  Ｌｉｇａｎｄｓ  ｗｉｔｈ  ａ  Ｂｉｐｈｅｎｙｌ  Ｂａｃｋｂｏｎｅ：Ｐｒｅｐａｒａｔｉｏｎ，Ｃｏｍｐｌｅｘａｔｉｏｎ，ａｎｄ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｉｎ  Ａｓｙｍｍｅｔｒｉｃ  Ｃａｔａｌｙｔｉｃ  Ｒｅａｃｔｉｏｎｓ」（ビフェニル骨格を含む新型キラルビスオキサゾリン配位子と配位化合物の調製およびその非対称接触反応における応用）を見つけた。この論文において、軸不安定性配位子１が提案されている。即ち、溶液において（Ｓ，ａＳ，Ｓ）−１と（Ｓ，ａＲ，Ｓ）−１が互いに転換するとされているが、金属塩イオンとキレートした結果、（Ｓ，ａＳ，Ｓ）−１のみが金属塩イオンとキレートして軸性キラリティー配位化合物（Ｓ，ａＳ，Ｓ）−２を形成したと認められている。当該軸性キラリティー配位化合物は合成しやすく、分割の複雑な分離手段を行う必要はなく、オレフィン接触の不斉シクロプロパン化反応において、（Ｓ，ａＳ，Ｓ）−２は一定のエナンチオ選択性が得られた。しかし、軸性キラリティーが安定ではない以外に、その配位子はまだ軸性キラリティー配位子であり、軸性キラリティー配位子の設計概念を突破していない欠点がある。
【０００４】
【化１】
2009522210.tif 000003
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、従来技術の課題に対して、２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子およびその調製方法を提供し、現在の単一軸性キラリティー配位子の調製による資源のムダを避けることを目的とし、その合成方法は簡単であり、調製した配位子は不斉反応の触媒として用いることができる。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は下記の技術思想により実現されている。本発明による２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子の構造式は下記の通りである。
【０００７】
【化２】
2009522210.tif 000004
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
式中のＲ1〜Ｒ4のアルキル基は、炭素数１〜８の直鎖状又は分岐状のアルキル基が好ましく、アリール基として、フェニル基、トシル基、キシリル基、ナフトイル基が好ましい。また、前記アリール基、ベンジル基はアルキル基、ヒドロキシ基、アルコキシ基、ハロゲン原子の置換基を有していてもよい。
【０００９】
本発明の上記の２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子の調製方法としては、下記一般式（III）の化合物とアルキルスルホニウムハライド、アリールスルホニルハライド、燐オキシクロリド、５塩化燐、塩化チオニル及びトリフェニルホスフィンの群から選ばれるヒドロキシル基を活性化することのできる活性化剤とを塩基の存在下に反応させることにより合成することができ（以下、（４）の工程で詳細に説明する）、また、下記一般式（III）の化合物は、後述する（１）〜（３）の工程を実施して得られるものを使用することが好ましい。
【００１０】
【化３】
2009522210.tif 000005
【００１１】
なお、本発明の方法における化合物（Ｉ）〜（IV）の構造式は以下のとおりである。
【００１２】
【化４】
2009522210.tif 000006
【００１３】
上記の構造において、Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4は前述した通りである。
【００１４】
（１）の工程；ピレンから化合物（Ｉ）を調製する。
【００１５】
ピレンを原料とし、過沃素酸ナトリウムと三塩化ルテニウムの酸化系において溶媒中で酸化して開環し、２，２’，６，６’−テトラカルボキシル基ビフェニル（Ｉ）を調製する。
【００１６】
反応条件は、ピレンと過沃素酸ナトリウムとのモル比が１：５〜１５で、ピレンと塩化ルテニウムとのモル比が１：０．０１〜０．１であり、反応温度は１０〜５０℃で、反応時間は１２〜２５時間である。
【００１７】
溶媒としては、例えば、ギ酸メチル、ギ酸エチル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピオン酸エチル等のエステル類、ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、ジクロロエタン、ジブロモエタン、クロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素、ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、ジオキサン、テトラヒドロフラン等のエーテル類、アセトニトリル、ブチロニトリル等のニトリル類、ペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン等の炭化水素類等が挙げられ、これらの溶媒は１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００１８】
（２）の工程；化合物（Ｉ）から化合物（II）を調製する。
【００１９】
有機溶媒中で、化合物（Ｉ）をジクロロスルホキシドと反応させて、塩化アシル（II）を調製する。
【００２０】
反応条件は、化合物（Ｉ）とジクロロスルホキシドとのモル比が１：３〜６であり、反応温度が１０〜１００℃で、反応時間が１〜２０時間である。
【００２１】
有機溶媒としては、例えばクロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素等の低級ハロゲン化炭化水素、ベンゼン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素、ジエチルエーテル、ジメチルエーテル等のジ低級アルキルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン等の環状エーテル、1,2-ジメトキシエタン、1,2-ジエトキシエタン、1,2-ジブトキシエタン、1,2-ジベンジルオキシエタン等の低級ジアルコキシエタン、ジメチルホルムアミド等の脂肪族アミド等が挙げられ、これらの有機溶剤は１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２２】
（３）の工程；化合物（II）から化合物（III）を調製する。
【００２３】
有機溶媒中で、塩化アシル（II）とアミノアルコールを塩基の存在下に反応させて、化合物（ＩＩＩ）を調製する。
【００２４】
反応条件は、塩化アシル（II）とアミノアルコールとのモル比が１：４〜６であり、反応温度が０〜８０℃であり、反応時間が４〜２５時間である。
【００２５】
前記アミノアルコールは以下の式で表される。
【００２６】
【化５】
2009522210.tif 000007
【００２７】
塩基としては、例えば、水素化ナトリウム等の金属水素化物、トリメチルアミン、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン等のアミン類、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム等の水酸化アルカリ、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム等の炭酸アルカリ、ナトリウムメトキシド、カリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、カリウムエトキシド等のアルコキシド、ピペリジン、ピリジン、カリウムクレゾラート、アルキルリチウム、１,８−ジアザビシクロ[５，４，０]ウンデセ−７−エン、リチウムヘキサメチルジシラジド等が挙げられる。これらは１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２８】
有機溶媒としては、例えばギ酸メチル、ギ酸エチル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピオン酸エチル等のエステル類、ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、ジクロロエタン、ジブロモエタン、クロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素、ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、ジオキサン、テトラヒドロフラン等のエーテル類、アセトニトリル、ブチロニトリル等のニトリル類、ペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン等の炭化水素類等が挙げられ、これらの溶媒は１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２９】
（４）の工程；化合物（III）から化合物（IV）を調製する。
【００３０】
有機溶媒中で、化合物（III）と、アルキルスルホニウムハライド、アリールスルホニルハライド、燐オキシクロリド、５塩化燐、塩化チオニル及びトリフェニルホスフィンの群から選ばれるヒドロキシル基を活性化することのできる活性化剤とを、塩基の存在下に反応させ、２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子（IV）を調製する。
【００３１】
反応条件は、化合物（III）と塩基と活性化剤とのモル比が１：５〜１２：４〜１０であり、反応温度が０〜８０℃であり、反応時間が１〜２５時間である。
【００３２】
塩基としては特に制限はないが、例えば、水素化ナトリウム等の金属水素化物、トリメチルアミン、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン等のアミン類、水酸化カリウム、水酸化ナトリウム等の水酸化アルカリ、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム等の炭酸アルカリ、ナトリウムメトキシド、カリウムメトキシド、ナトリウムエトキシド、カリウムエトキシド等のアルコキシド、ピペリジン、ピリジン、カリウムクレゾラート、アルキルリチウム、１，８−ジアザビシクロ[５，４，０]ウンデセ−７−エン、リチウムヘキサメチルジシラジド等が挙げられる。これらは１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３３】
また、活性化剤としては、メチルスルホニルクロリド等のアルキルスルホニルハライド、ベンゼンスルホニルクロリド、ｐ−トルエンスルホニルクロリド等のアリールスルホニルハライド、オキシ塩化燐、五塩化燐、塩化チオニル又はトリフェニルホスフィンを使用することができる。
【００３４】
有機溶媒としては、例えばギ酸メチル、ギ酸エチル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル、プロピオン酸エチル等のエステル類、ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、ジクロロエタン、ジブロモエタン、クロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素、ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、ジオキサン、テトラヒドロフラン等のエーテル類、アセトニトリル、ブチロニトリル等のニトリル類、ペンタン、ヘキサン、シクロヘキサン等の炭化水素類等が挙げられ、これらの溶媒は１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３５】
本発明は現在の単一軸性キラリティー配位子の調製による資源のムダなどの問題を回避しただけでなく、その合成方法が簡単である。本発明による２，２’，６，６’−テトラオキサゾリンビフェニル配位子は、オキサゾリンの中心性キラリティーを含むだけでなく、ビフェニル類の軸性キラリティーも同時に含んでいる。このような配位子は不斉シクロプロパン化反応、分子内Ｗａｃｋｅｒ−Ｔｙｐｅ環化反応、オレフィンの不斉酸化反応、分子内［２＋１］環付加反応など、各種の不斉反応に用いることができ、高い反応活性と立体選択性をもち、応用の範囲が比較的広い。
【実施例】
【００３６】
以下の実施例は本発明の理解に資することができるが、本発明の内容を限定することはない。なお、実施例での反応スキームは以下のとおりである。
【００３７】
【化６】
2009522210.tif 000008
【００３８】
〔実施例１〕
（１）化合物Ｉの合成
ピレン（３．００ｇ、１４．９０ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（６０ｍＬ）、アセトニトリル（６０ｍＬ）および水（１００ｍＬ）の溶液に溶かし、上記溶液に過沃素酸ナトリウム（２９．９４ｇ、１４０ｍｍｏｌ）と三塩化ルテニウム（１２０．３１ｇ、０．５８ｍｍｏｌ）を加えた。反応液を４０℃まで加熱し、１６ｈ撹拌すると、黄色沈殿が生成した。濾過して得た固体をアセトン（２００ｍＬ）で溶解し、濾過して不溶物を除去する。濾液を回転蒸発で濃縮して白い粉末Ｉ（２．３０ｇ、７６％）を得た。
【００３９】
1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ3ＣＯＣＤ3）６．９９（ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，４Ｈ，Ａｒ−Ｈ），６．７７（ｔ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，２Ｈ，Ａｒ−Ｈ）。
【００４０】
（２）化合物IIの合成
テトラ酸Ｉ（１．００ｇ，３．０３ｍｍｏｌ）を取り、ジクロロメタン（２０ｍＬ）に溶かし、氷浴に置いて、溶液にジクロロスルホキシド（１．０ｍＬ，１３．３４ｍｍｏｌ）とＤＭＦ（１６μＬ）を加えた。反応液の温度を室温まで上昇させ、室温において１ｈ撹拌して、反応液を均一相を呈するまで加熱還流した（〜５ｈ）。さらに１ｈ加熱還流し、オレンジ色の溶液を濃縮し、固体ＩＩを得た（収率９０％）。
【００４１】
1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）８．５３９（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，２Ｈ，Ａｒ−Ｈ），７．８０３（ｔ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，１Ｈ，Ａｒ−Ｈ）。
【００４２】
（３）化合物III（Ｒ1＝ｉ−Ｐｒ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）の合成
氷浴において、化合物II（１．２８ｇ，３．１６ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（４０ｍＬ）に溶かし、Ｌ−バリノール（１．９６ｇ，１４．８８ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（２０ｍＬ）溶液にゆっくり滴加した。全部滴加した後、トリエチルアミン（２．４ｍＬ，１７．２８ｍｍｏｌ）を速やかに加えた。室温にて２０時間撹拌した後、水洗、濾過して、アミド化合物III（Ｒ1＝ｉ−Ｐｒ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）（１．７０ｇ，２．５３ｍｍｏｌ）を得た。収率は８０％であった。
【００４３】
1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ3ＯＤ）７．４８−７．５２（ｍ，６Ｈ，Ａｒ−Ｈ），３．５７４−３．６１７（ｍ，４Ｈ，ＮＣＨ），３．４６（ｄｄ，Ｊ＝６．４，１１．６Ｈｚ，４Ｈ，ＯＣＨ），３．３９（ｄｄ，Ｊ＝４．４，１１．６Ｈｚ，４Ｈ，ＯＣＨ），１．６５−１．７７（ｍ，４Ｈ，Ｍｅ2ＣＨ），０．７２（ｄ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，１２Ｈ，ＣＨ3），０．７１（ｄ，Ｊ＝２．４Ｈｚ，１２Ｈ，ＣＨ3）。
【００４４】
（４）化合物IV（Ｒ1＝ｉ−Ｐｒ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）の合成
メチルスルホニルクロリド（０．７ｍＬ，８．９６ｍｍｏｌ）をアミド化合物III（Ｒ1＝ｉ−Ｐｒ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）（１．０ｇ，１．４９ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（１．３ｍＬ，９．３２ｍｍｏｌ）およびジクロロメタン（１０ｍＬ）に滴加した。溶液を室温において１２ｈ撹拌した後、ジクロロメタン（１０ｍＬ）で希釈し、水で有機相を洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥した後、回転蒸発して粗生成物を得た。酢酸エチル：石油エーテル＝１：３を溶離剤とし、カラム分離により化合物ＩＶ（０．５３ｇ，０．８８ｍｍｏｌ）を得た。収率は５９％であった。
【００４５】
1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）７．８９（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，４Ｈ，Ａｒ−Ｈ），７．３４（ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，２Ｈ，Ａｒ−Ｈ），３．９８（ｄｄ，Ｊ＝７．６，９．２Ｈｚ，４Ｈ，ＮＣＨ），３．６７−３．７７（ｍ，８Ｈ，ＯＣＨ2），１．５２−１．６０（ｍ，４Ｈ，Ｍｅ2ＣＨ），０．７６（ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ，１２Ｈ，ＣＨ3），０．７３（ｄ，Ｊ＝６．８Ｈｚ，１２Ｈ，ＣＨ3）。
【００４６】
この実施例は、合成方法が簡単であり、収率が比較的高く、調製した軸性キラリティー配位子は銅、パラジウムなどの金属イオンと配位して軸性キラリティー配位化合物を形成することができる。当該軸性キラリティー配位化合物の調製には分割の複雑な分離手段を行う必要はない。
【００４７】
〔実施例２〕
（１）化合物Ｉの合成
当該合成方法は実施例１の（１）を参照されたい。
【００４８】
（２）化合物IIの合成
当該合成方法は実施例１の（２）を参照されたい。
【００４９】
（３）化合物III（Ｒ1＝ｉ−Ｐｒ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）の合成
氷浴において、化合物II（１．０１ｇ，２．４９ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（３０ｍＬ）に溶かし、Ｌ−バリノール（１．９７ｇ，１４．８８ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（２０ｍＬ）溶液にゆっくり滴加した。全部滴加した後、トリエチルアミン（２．４ｍＬ，１７．２８ｍｍｏｌ）を速やかに加えた。室温にて２０時間撹拌した後、水洗、濾過して、アミド化合物III（Ｒ1＝ｉ−Ｐｒ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）（１．４４ｇ，２．１４ｍｍｏｌ）を得た。収率は８６％であった。
【００５０】
（４）化合物IV（Ｒ1＝ｉ−Ｐｒ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）の合成
メチルスルホニルクロリド（１．２ｍＬ，１４．８６ｍｍｏｌ）をアミド化合物III（Ｒ1＝ｉ−Ｐｒ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）（１．０ｇ，１．４９ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（２．５ｍＬ，１７．６７ｍｍｏｌ）およびジクロロメタン（１０ｍＬ）に滴加した。溶液を室温において５ｈ撹拌した後、ジクロロメタン（１０ｍＬ）で希釈し、水で有機相を洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥した後、回転蒸発して粗生成物を得た。酢酸エチル：石油エーテル＝１：３を溶離剤とし、カラム分離により化合物IV（０．５６ｇ，０．９３ｍｍｏｌ）を得た。収率は６２％であった。
【００５１】
〔実施例３〕
（１）化合物Ｉの合成
当該合成方法は実施例１の（１）を参照されたい。
【００５２】
（２）化合物IIの合成
当該合成方法は実施例１の（２）を参照されたい。
【００５３】
（３）化合物III（Ｒ1＝ｔ−Ｂｕ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）の合成
氷浴において、化合物II（１．００ｇ，２．４６ｍｍｏｌ）をジクロロメタン（４０ｍＬ）に溶かし、Ｌ−t-ブチルロイシノール（１．４４ｇ，１２．３０ｍｍｏｌ）のジクロロメタン（２０ｍＬ）溶液にゆっくり滴加した。全部滴加した後、トリエチルアミン（１．８ｍＬ，１２．９６ｍｍｏｌ）を速やかに加えた。室温にて２０時間撹拌した後、水洗、濾過して、アミド化合物III（Ｒ1＝ｔ−Ｂｕ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）（１．５１ｇ，２．０８ｍｍｏｌ）を得た。収率は８４％であった。
【００５４】
1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤ3ＯＤ）７．４６−７．５２（ｍ，６Ｈ，Ａｒ−Ｈ），３．６９−３．７４（ｍ，４Ｈ，ＯＣＨ），３．３７（ｄｄ，Ｊ＝１０．８，１２．８Ｈｚ，４Ｈ，ＯＣＨ），０．７３４（ｓ，３６Ｈ，ＣＨ3）。
【００５５】
（４）化合物IV（Ｒ1＝ｔ−Ｂｕ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）の合成
メチルスルホニルクロリド（０．５ｍＬ，６．９０ｍｍｏｌ）をアミド化合物III（Ｒ1＝ｔ−Ｂｕ，Ｒ2＝Ｒ3＝Ｒ4＝Ｈ）（１．０ｇ，１．３８ｍｍｏｌ）、トリエチルアミン（１．２ｍＬ，８．６０ｍｍｏｌ）およびジクロロメタン（１０ｍＬ）に滴加した。溶液を室温において１２ｈ撹拌した後、ジクロロメタン（１０ｍＬ）で希釈し、水で有機相を洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥した後、回転蒸発して粗生成物を得た。酢酸エチル：石油エーテル＝１：３を溶離剤とし、カラム分離により化合物IV（０．４８ｇ，０．７３ｍｍｏｌ）を得た。収率は５３％であった。
【００５６】
1Ｈ  ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ3）７．９２（ｄ，Ｊ＝７．６Ｈｚ，４Ｈ，Ａｒ−Ｈ），７．３４（ｄ，Ｊ＝８．０Ｈｚ，２Ｈ，Ａｒ−Ｈ），３．９１（ｄｄ，Ｊ＝１２．０，１３．２Ｈｚ，４Ｈ，ＮＣＨ），３．６８−３．７３（ｍ，８Ｈ，ＯＣＨ），０．６６４（ｓ，３６Ｈ，ＣＨ3）。
【国際調査報告】
2009522210.tif 000013
2009522210.tif 000014