(57)【要約】一つの実施形態において、さまざまな形状、サイズ、及び透磁率の磁歪性コア（４２）を備えた音声信号システムを提供する。コア（４２）にはワイヤが巻かれており（４４）、これにより電流がワイヤを流れると磁界を生成するインダクタ（３９）が形成される。スピーカ（３３）又は他の音声出力装置が、インダクタ（３９）と並列又は直列に配置される。動作中、音声信号（１０５）が受信され、スピーカ（３３）又は他の音声出力装置に送信され、受信信号の複製が再生される。磁歪性インダクタ（３９）の出力は、当該複製された音声信号と結合し、放出される信号（１００）の品質を修正および向上させる。さらに別の実施形態において、デジタル信号処理を使って、同様に受信信号を改良することができる。
2009504009.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
音声信号出力装置と、
磁歪性コアと、
該磁歪性コアの周りに巻かれた少なくとも一本のワイヤと
を含む、音声信号システムであって、
該少なくとも一本のワイヤを通して変換された電気信号が該磁歪性コアの振動を誘発し、さらに、該磁歪性コアの振動が出力信号を生成し、該出力信号が該音声信号出力装置によって生成される音声信号と結合する、システム。
【請求項２】
前記磁歪性コアの形状は、トロイド、矩形バー、及びシリンダから成る群から選択される、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記磁歪性コアは連続している、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記磁歪性コアはＭＥＴＧＬＡＳ（登録商標）である、請求項１に記載のシステム。
【請求項５】
前記磁歪性コアは強磁性材料である、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記磁歪性コアは前記音声信号出力装置と直列に電気的に結合される、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記磁歪性コアは前記音声信号出力装置と並列に電気的に結合される、請求項１に記載のシステム。
【請求項８】
前記音声信号出力装置は、コンピュータ、携帯端末、携帯ゲーム機、ラジオ、ステレオ、カセット・プレーヤ、ビデオ・レコーダ／プレーヤ、ＤＶＤプレーヤ、テレビジョン、電話、及び携帯電話から成る群から選択される装置と結合される、請求項１に記載のシステム。
【請求項９】
前記少なくとも一本のワイヤの前記磁歪性コア周りの巻き数は５０〜５００巻きの範囲である、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記少なくとも一本のワイヤを巻かれた前記磁歪性コアのインダクタンスは０．１５〜０．８ミリヘンリーの範囲である、請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
前記磁歪性コアの磁歪定数は８〜１２ｐｐｍの範囲である、請求項１に記載のシステム。
【請求項１２】
前記少なくとも一本のワイヤのゲージは２５〜４５ゲージの範囲である、請求項１に記載のシステム。
【請求項１３】
改良された音声信号を生成する方法であって、
少なくとも一本のワイヤを巻かれた磁歪性コアを提供する工程と、
音声信号出力装置を通して第一電気信号を変換して、ベースライン音声信号を生成する工程と、
該少なくとも一本のワイヤ通して第二電気信号を変換して、該磁歪性コアの振動を誘発する工程であって、該磁歪性コアの振動が出力信号を生成し、さらに、該出力信号が、選択的に該ベースライン音声信号と同調され結合されて該修正された音声信号を生成し得る、工程と
を含む、方法。
【請求項１４】
前記改良された音声信号を、聴覚障害者の補聴器中の受信器に送信する工程をさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記磁歪性コアの形状を、トロイド、矩形バー、及びシリンダから成る群から選択する工程をさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１６】
磁歪性コアの材料としてＭＥＴＧＬＡＳ（登録商標）を選定する工程をさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１７】
磁歪性コアの材料として強磁性材料を選定する工程をさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１８】
前記磁歪性コアを、前記音声信号出力装置と直列に電気的に結合する工程をさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１９】
前記磁歪性コアを、前記音声信号出力装置と並列に電気的に結合する工程をさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項２０】
前記第一電気信号の信号源は、コンピュータ、携帯端末、携帯ゲーム機、ラジオ、ステレオ、カセット・プレーヤ、ビデオ・レコーダ／プレーヤ、ＤＶＤプレーヤ、テレビジョン、電話、及び携帯電話から成る群から選択される、請求項１３に記載の方法。
【請求項２１】
前記少なくとも一本のワイヤの前記磁歪性コア周りの巻き数は５０〜５００巻きの範囲である、請求項１３に記載の方法。
【請求項２２】
前記少なくとも一本のワイヤのゲージは２５〜４５ゲージである、請求項１３に記載の方法。
【請求項２３】
少なくとも一本のワイヤを巻かれた前記磁歪性コアのインダクタンスは０．１５〜０．８ミリヘンリーの範囲である、請求項１３に記載の方法。
【請求項２４】
前記磁歪性コアの磁歪定数は８〜１２ｐｐｍの範囲である請求項１３に記載の方法。
【請求項２５】
音声信号周波数をろ波する工程をさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項２６】
一つ以上の音声信号周波数をシフトする工程をさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項２７】
前記ベースライン音声信号は基本周波数を有し、請求項１３の方法は、該基本周波数の一つ以上の調波を選択的に増幅する工程をさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項２８】
電磁妨害を低減する工程をさらに含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項２９】
前記第二信号は変換で修正され、さらに、該修正された信号は非線形である、請求項１３に記載の方法。
【請求項３０】
聴覚障害者によって知覚される音声信号を修正する方法であって、
少なくとも一本のワイヤを巻かれた磁歪性コアを提供する工程と、
音声信号出力装置を通して第一電気信号を変換して、該音声信号を生成する工程と、
該少なくとも一本のワイヤ通して第二電気信号を変換して、該磁歪性コアの振動を誘発する工程であって、該磁歪性コアの振動が出力信号を生成し、さらに、該出力信号が、該音声信号と結合して該音声信号を修正する、工程と、
該修正された信号を該聴覚障害者が装着する補聴器中の受信器へ送信する工程と
を含む、方法。
【請求項３１】
前記磁歪性コアが電話の送受話器中に配置される、請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
受信された音声信号から導き出された電気信号が出力装置よって使われて、該受信された音声信号の再生が行われるタイプの改善された音声信号システムであって、
該改善は、該再生音声信号の特性を修正して知覚される再生音声信号の品質を改善する修正手段を備えている、
システム。
【請求項３３】
前記修正手段は、
磁歪性コアと、
該磁歪性コアの周りに巻かれた少なくとも一本のワイヤと
を含み、
該少なくとも一本のワイヤを通して変換された電気信号が該磁歪性コアの振動を誘発し、さらに、該磁歪性コアの振動が出力信号を生成し、該出力信号が前記再生音声信号と結合して該再生音声信号の特性を改良する、請求項３２に記載のシステム。
【請求項３４】
前記修正手段は、
前記受信した音声信号をデジタル信号に変換する手段と、
該デジタル信号に動作して該デジタル信号を修正する手段と、
前記出力装置を通して送信するために該修正されたデジタル信号をアナログ信号に変換する手段と
を備えている、請求項３２に記載のシステム。
【請求項３５】
前記磁歪性コアの形状は、トロイド、矩形バー、及びシリンダから成る群から選択される、請求項３３に記載のシステム。
【請求項３６】
前記磁歪性コアはＭＥＴＧＬＡＳ（登録商標）である、請求項３３に記載のシステム。
【請求項３７】
前記磁歪性コアは強磁性材料である、請求項３３に記載のシステム。
【請求項３８】
前記磁歪性コアは、前記出力装置と直列に電気的に結合される、請求項３３に記載のシステム。
【請求項３９】
前記磁歪性コアは、前記出力装置と並列に電気的に結合される、請求項３３に記載のシステム。
【請求項４０】
前記出力装置は、コンピュータ、携帯端末、携帯ゲーム機、ラジオ、ステレオ、カセット・プレーヤ、ビデオ・レコーダ／プレーヤ、ＤＶＤプレーヤ、テレビジョン、電話、及び携帯電話から成る群から選択される装置と結合される、請求項３３に記載のシステム。
【請求項４１】
前記少なくとも一本のワイヤの前記磁歪性コア周りの巻き数は５０〜５００巻きの範囲である、請求項３３に記載のシステム。
【請求項４２】
少なくとも一本のワイヤを巻かれた前記磁歪性コアのインダクタンスは０．１５〜０．８ミリヘンリーの範囲である、請求項３３に記載のシステム。
【請求項４３】
前記磁歪性コアの磁歪定数は８〜１２ｐｐｍの範囲である請求項３３に記載のシステム。
【請求項４４】
前記少なくとも一本のワイヤのゲージは２５〜４５ゲージの範囲である、請求項３３に記載のシステム。
【請求項４５】
音声信号を出力する出力手段と、
磁歪性コアの振動を誘発する手段と、
該磁歪性コアの振動出力を、該出力手段からの音声信号と結合し該音声信号の知覚品質を向上させる手段と
を備えている、音声信号システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願）
本出願は、先の出願米国特許出願第１０／８６４，６９２号「Ｉｍｐｒｏｖｅｄ  Ｔｅｌｅｐｈｏｎｅ  Ｈａｎｄｓｅｔ」（２００４年６月９日出願）の一部継続出願であり、上記出願は、米国特許出願第６０／４７８，１４２号（２００３年６月１１日）、米国特許出願第６０／４７８，１５２号（２００３年６月１１日）および米国特許出願第６０／４７８，１５１号（２００３年６月１１日）に対し優先権を主張する。これらの出願は、本明細書に参照により援用される。
【０００２】
（技術分野）
本発明は一般に音声信号装置に関し、さらに詳しくは音声信号を生成する装置に関する。具体的には、本発明は音声信号を修正して信号の知覚品質を向上する装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
（発明の背景）
多くの電話送受話器は、ＨＡＣコイル又は補聴器対応コイルといわれる装置が備えられている。ＨＡＣコイルはアンテナとして機能し、送受話器に受信された音声信号を近くの補聴器に送信し、補聴器は、Ｔコイルと呼ばれ受信アンテナとして機能する類似のコイルを内蔵する。この配置は、補聴器が、送受話器内のスピーカが受信したのとほぼ同じ音声信号を受信することを可能にする。
【０００４】
サイズ上の制限及び機能上の限界から、現在の電話補聴器カプラーは、聴覚障害者が必要とし、望んでいる良質な音声を提供することができないでいる。多くの装置では、ユーザは、電話が使われているかいないかによって動作モードを切り替える必要がある。一部のシステムはかさが大きく使用が面倒で、ほとんどは耳あな形および耳道型（「ＩＴＣ」）補聴器には使えない。さらに、多くの従来技術による装置は、設定内の非常に制限された周波数範囲でしか動作せず、聴覚障害者の、広い範囲の周波数に亘って音声を聞く能力を事実上無視している。
【０００５】
概して、全部でないにせよほとんどの従来技術による装置は、電話の送受話器とユーザが装着している補聴装置との間の信号送信に重点を置いている。信号品質の向上は、送信トランスデューサ及び受信トランスデューサ双方の如何にかかっている。聴覚障害者に対しても聴力健常者に対しても、送信される信号だけの修正又は質の向上は検討されていない。また、各種の信号修正技法（例、ろ波、周波数シフト、位相シフトなど）も使われていない。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
従って、前述の欠点の一つ以上を克服した、聴取者に知覚される音声信号を改良するためのシステム及び方法が求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
（発明の要約）
本明細書に開示する音声信号システムは、受信機に向けて放出される音声信号を修正し、この修正によって音声信号の知覚品質を向上すシステムを提供することにより、技術を進展させ前述の問題を克服する。
【０００８】
具体的には、ほんの一例として、一つの実施形態において音声信号システムが提供され、該システムは、音声信号出力装置、磁歪性コア、及び該磁歪性コア周りに巻かれた少なくとも一本のワイヤ含み、該少なくとも一本のワイヤを通して電気信号が変換されて磁歪性コアの振動が誘発され、さらに、磁歪性コアの振動が出力信号を生成し、これが、音声信号出力装置により生成された音声信号と結合する。
【０００９】
別の実施形態において、改良された音声信号を生成する方法が提供され、該方法は、少なくとも一本のワイヤで巻かれた磁歪性コアを提供する工程と、音声信号出力装置を通して第一電気信号を変換し、ベースライン音声信号（主経路による音声信号）を生成する工程と、少なくとも一本のワイヤを通し第二電気信号を送信して磁歪性コアの振動を誘発し、磁歪性コアの振動が出力信号を生成し、さらに、該出力信号をベースライン音声信号と選択的に同調させ結合させて修正音声信号を生成する工程とを含む。
【００１０】
さらに別の実施形態では、聴覚障害者によって知覚される音声信号を改良する方法が提供され、該方法は、少なくとも一本のワイヤを巻かれた磁歪性コアを提供する工程と、音声信号出力装置を通して第一電気信号を変換し、音声信号を生成する工程と、少なくとも一本のワイヤを通し第二電気信号を変換して磁歪性コアの振動を誘発し、磁歪性コアの振動が出力信号を生成し、さらに、該出力信号を前記音声信号と結合して該音声信号を修正し、修正された信号を聴覚障害者が装着する補聴器中の受信器に送信する工程とを含む。
【００１１】
まださらなる実施形態において、出力装置が、受信された音声信号から導き出された電気信号を使って該受信音声信号を再生する方式の改善された音声信号システムが提供され、この改善には、再生された音声信号の特性を修正し、知覚される再生音声信号の品質を改善する修正メカニズムが含まれる。
【００１２】
一つの実施形態において、音声信号を出力する出力手段と、磁歪性コアの振動を誘発する手段と、磁歪性コアの振動出力を、出力手段からの音声信号と結合して音声信号の知覚品質を向上させる手段とを含む音声信号システムが提供される。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１３】
（発明の詳細な説明）
図１は、受話口９の中にスピーカ６を内蔵する、電話の送受話器３を示す。こういった送受話器の多くがＨＡＣコイル１８を備えており、これをスピーカ６に連結することができる。このようなコイル搭載送受話器は、ＨＡＣ型、又は補聴器対応型と呼ばれる。ＨＡＣコイル１８は、磁場２１を生成し、補聴器２７が送受話器３の近傍に保持されている場合、この磁場が、該補聴器内のしばしばＴコイル又は電話コイルと呼ばれる類似のコイル２４と結合する。
【００１４】
ＨＡＣコイル１８とコイル２４との間の結合によって、スピーカ６が受信する電気信号の電磁場誘導が補聴器２７に伝送され、補聴器２７はこの電磁場を電気信号に逆変換する。しかして、この電磁結合により、補聴器は、スピーカ６が受信したのとほぼ同様な電気信号を受信することができる。補聴器２７は、この信号をイヤホーン３０あるいは他の装置に送信し、該信号は、（例えば、スピーカを介して）聴覚障害者の聴取に供するための音声信号に変換される。
【００１５】
補聴器２７で音声信号に信号処理技法を適用し、聴覚障害者にさらに明瞭な信号を提供することができる。おそらく最も一般的な信号処理の技法は単純な信号増幅であろうが、他のさらに高度な技法も用いられる。これらの技法には、限定はされないが、以下が含まれる。
【００１６】
１）  一つ以上の周波数バンドの振幅を低減させ、それらが元の振幅で聴取者に届かないようブロックする、ろ波、
２）  一種のろ波と見ることもできる、選択された周波数バンドを他より大きく増幅する、選択増幅、
３）  位相シフト、
４）  時間遅延、及び
５）  一つ以上の周波数バンドの周波数をシフトする、周波数シフト。
【００１７】
上記に加え、信号処理技法には、入力信号を２つ以上の周波数バンドに分割し、その個別のバンドに、前段の５つの技法の一つ以上を適用するやり方が含まれる。さらに異なるバンドに異なる技法を適用することができる。
【００１８】
本発明の発明者の一人以上が、ＨＡＣコイル１８と補聴器２７内のＴコイル２４との結合を改善して、補聴器２７によって受信される信号を増幅するプロジェクトに着手した。この増幅の一つの目的は信号ノイズ比を改善することである。
【００１９】
図１の磁場２１のレベルを増大する試みが行われた。一つの送受話器内に取付けられた特定のコイル１８は空心型であることが観察された。一つの実施形態において、磁場２１を増強するため、該空心コアを鉄含有コア（ｉｒｏｎ−ｂｅａｒｉｎｇ  ｃｏｒｅ）へ置換えることが検討された。
【００２０】
一つの動機は、コイル１８のワイヤにより流されるような電流は、Ｈベクトルと呼ばれる磁場ベクトルを生成するという事実にある。図１の矢印２１は、こういったベクトルを表す。Ｈベクトルは、さらに正確には、磁場強度と呼ばれる。
【００２１】
Ｈベクトルと関連する別のベクトル、すなわち、磁束密度を表すＢベクトルがある。Ｂベクトルは、Ｂ＝μＨの式でＨベクトルと関連付けられており、μは、Ｈベクトルが存在する材料の透磁率である。
【００２２】
空心コイルでは、Ｈベクトルは空気中に存在する。透磁率μは相対的に低い。一方、鉄に対するμは相対的に高く、１０，０００から１００，０００、さらには、空気の百万倍より大きいものもある。
【００２３】
コイル１８が、空心コアを含有することが分かったので、この空心コアを鉄型のコアに置換えることによって、Ｂフィールドのサイズを１０，０００〜１００万倍に増大することが可能である。この理由も同様に、ＢベクトルがＨベクトルにμを乗じたものに等しいという事実による。コアをエアから鉄に変更することによって、μが例えば１００，０００倍になる場合、Ｂベクトルも同様に１００，０００倍になる。
【００２４】
このため、鉄含有コアを内蔵するインダクタが作製され、電話送受話器中のコイル１８の置換えに使われた。ところが、実験中に、ある聴覚障害者が、コイル１８と補聴器との間の結合の改善とは関係のない現象を発見し、それが追及された。
【００２５】
その聴覚障害者は、補聴をしていない方の耳で知覚すると、改造送受話器から出る音声信号が、以前の送信信号よりも明瞭であることを発見した。この例で、明瞭さとは、音声信号の音、言葉などを正確、明確に知覚するという比較的簡単な意味である。
【００２６】
さらなる調査によって、該鉄心コイルの重要な特徴は、透磁率を増大するため使われた鉄としての存在にあるのではないとの結論が導き出された。それよりも、鉄コアには磁歪性があり、前記の明瞭さの向上は、磁歪特性によるものであったことが判明した。このことから、本開示の音声信号システムは、一つの実施形態において知覚音声信号の明瞭さを向上するための磁歪性コアを含む。
【００２７】
磁歪性材料とは、印加された磁場の方向における様相が大きく変化する材料である。少なくとも一つの実施形態において、磁歪性材料の磁歪定数（ｍａｇｎｅｔｏｓｔｒｉｃｔｉｖｅ  ｆａｃｔｏｒ）は、８〜１２百万分の一単位（ｐｐｍ）の範囲にある。インダクタ内の磁歪性コアは、インダクタに印加されたＡＣ信号の損失を引き起こし、しかしてこれらを「損失性がある」ということができる。
【００２８】
この発見に基づき、一人以上の研究者が各種の磁歪性材料の調査を追求した。研究者らは、最終的にＭＥＴＧＬＡＳ（登録商標）の商品名で販売されている磁歪性材料が、聴覚障害者の知覚において優れた結果をもたらすことを見出した。ＭＥＴＧＬＡＳ（登録商標）は、米国２９５２６、サウスカロライナ州、コンウェイ、アライド・ドライブ４４０、Ｍｅｔｇｌａｓ（メトグラス）株式会社の商標である。
【００２９】
一つの実施形態において、ＭＥＴＧＬＡＳ（登録商標）又はＭＥＴＧＬＡＳ（登録商標）合金を使ってコイルが作製され、電話送受話器の中で試験された。但し、他の音声信号の信号源も使用可能なことは明らかある。これらの信号源には、コンピュータ、携帯端末、携帯ゲーム機、ラジオ、ステレオ、カセット・プレーヤ、ビデオ・レコーダ／プレーヤ、ＤＶＤプレーヤ、テレビジョン、電話、携帯電話、又は当技術において周知の他の音声信号源を含めることができる。この実験では、３つの重要な特徴が明らかになった。一つの特徴は、ある実験において、高度の聴力障害を持つ人に、改造送受話器が生成したスピーチ信号と、同型だが通常のＴコイルを内蔵する改造のない送受話器により生成された類似のスピーチ信号とを比較してもらったことである。この人は、改造された送受話器が明瞭さが向上されたスピーチを提供することを感じ取った。聴き取れる閾値より低かった信号が、今度は知覚できるようになったのである。
【００３０】
用いた試験の種類は、スピーチ聞き分け試験（ｓｐｅａｃｈ  ｄｉｓｃｒｉｍｉｎａｔｉｏｎ  ｔｅｓｔｉｎｇ）として聴覚科学誌に記載されている。聴力喪失に使われる「高度（ｐｒｏｆｏｕｎｄ）」という用語は、技術用語であり、以下に定義する。
【００３１】
第二の特徴は、健常な聴力の人を試験した中で観測された。この人の知覚では、改造送受話器は、（１）送受話器が生成するスピーチには歪みがないか、もしくは、（２）どんな歪みもスピーチの明瞭さに影響することはない、ことが分かった。
【００３２】
第三の特徴は、高度の聴力喪失を持つ聴覚障害者の大脳の機能の試験を実施する中で発見された。こういった人に対して、補聴器を備えていない通常の送受話器は測定可能な大脳反応は生成されなかった。これから、この人の、耳の聴覚メカニズムの大脳への聴覚信号伝達に欠陥があることが推測された。
【００３３】
これに対し、ＭＥＴＧＬＡＳ（登録商標）コアのコイルを内蔵した改造送受話器を使った場合には脳反応が検出され、改造送受話器が、聴取メカニズムの欠陥の少なくとも一部を克服することが推測された。大脳反応は、よく知られた診断技法の聴性脳幹反応（ＡＢＲ）プロトコルを用いて測定された。
【００３４】
図２は、本発明の一つの実施形態を示す。電話送受話器３０は、市販のスピーカ３３と、スピーカ３３と結合されその前に配置された、高度に磁歪性のあるコア４２を有するインダクタ３９とを含む。なお、磁歪性コア４２は、スピーカ３３と直列にも並列にも配置することができる。図３は、一つの適切なインダクタ３９を示す。ここでは、図２の音声信号出力装置は、電話送受話器３０に搭載されたスピーカ３３である。少なくとも一つの実施形態において、音声信号出力装置は、ステレオ、ＤＶＤプレーヤ、テレビジョン、又は音声信号の他の信号源と電気的に結合されたスピーカである。当技術分野では周知の他の音声信号出力装置、又は非スピーカ振動エレメントも同様に用いることができ、これには、出力スピーカとして機能可能な無線装置用の「スマートカード」などの装置を含めることができよう。
【００３５】
図３のトロイダル形の磁歪性コア４２は、ＭＥＴＧＲＡＳ（登録商標）など市販の材料で製作されている。当業者には明らかなことであるが、十分な磁歪定数（例、８〜１２ｐｐｍ）を有する任意の磁歪性材料が使用可能である。具体的には、この材料を強磁性体とすることができる。通常のインダクタに使われているような一般的マグネットワイヤを使った複数の巻線４４がコア４２を取り巻いている。ワイヤは任意のゲージの電線でよく、典型的には２５〜４５ゲージの範囲のワイヤである。同様に、任意の巻き数を使うことができる。少なくとも一つの実施形態において、巻き４４又はループの数を５０〜５００の巻き範囲とすることができる。一つの実施形態では、巻き４４の巻き数は、望ましくは１５０〜２５０の範囲にある。
【００３６】
本発明の一つの実施形態において、音声周波数において測定されたインダクタンスは０．１５〜０．８ミリヘンリーの範囲にある。さらに、一つの実施形態では、抵抗は１〜５オームの範囲にある。インダクタ３９のインダクタンス及び抵抗は、材料の選択及び用いる巻き４４の数によって変えることができる。従って、本発明の音声信号システムのパフォーマンスは、特定の使用者又はアプリケーションに合わせることができる。この最適化には、コア材料及びコアの内径の変更、並びにワイヤのゲージ、従って巻きの数の変更を含めることができる。
【００３７】
試験されたトロイダル形磁歪性コアの一つに、Ｈｏｎｅｙｗｅｌｌ／Ａｌｌｉｅｄ社の部品番号０８０３ＭＤＧＣがあり、これはＭｅｔｇｌａｓ社の材料で製作された裸のトロイダル形コアであり巻きは取り付けられていない。試験された別のコアは、Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ（「ＡＭＴ」）社が部品番号Ｃ０７１５（Ｍ）として販売しているものである。該コアは、サイズ（直径など）、及び環状形、矩形バー、又は円筒形状を含め形状を変えることができる。少なくとも一つの実施形態において、磁歪性コアは連続している。
【００３８】
本発明の動作において、図２及び３に示すように、受信された音声信号から得られた電流はスピーカ３３に送信される。通常、受信された信号はアナログ信号であり、受信後デジタル信号に変換することができる。少なくとも一つの実施形態において、スピーカ３３が受信する前に、信号に対してデジタル信号処理が実施される。スピーカ３３又は他の出力装置は、デジタル信号をアナログ信号に変換し、これを使って受信された音声信号を再生する。
【００３９】
同時に、少なくとも一つの実施形態において、交流がインダクタ３９のワイヤ４４を流れる。インダクタ３９の巻きを通って流れる交流電流は変形され、磁歪性コア４２に作用する交流磁場を生成する。コア４２の振動は出力を生成し、これがスピーカ３３によって放出される再生音声信号と結合する。この結合が、後に詳述するように、再生音声信号を改善し、聴取者が知覚する音声信号の品質を向上させる。当業者には、スピーカ３３中にあるコイル又は他の磁気部品が生成する効果も含め、任意の数の磁場効果によってコア４２の振動を誘発させることが可能なのは自明であろう。この作用のメカニズムの如何に関わらず、振動するコア４２によって生成される振動出力が音声出力に質向上のキーとなる。
【００４０】
少なくとも一つの実施形態では、受信された音声信号からの電流は、まずインダクタ３９次いでスピーカ３３に送信される。この実施形態において、インダクタ３９の巻きを通る電気（アナログ）信号の送信は該電気信号の変形をもたらす。変形された信号はスピーカ３３に送信され、該信号を使って、受信された／所望の音声信号が再生される。電気信号の変形により基本周波の複数調波が生成されることになる。さらに、インダクタ３９における信号変形には、高周波のろ波と、高レベルの周波数のさらに緻密なロールオフとを含めることができる。なお、インダクタ３９の通過過程での信号の変形は信号に非線形のエレメントを加える。電気信号の該非線形性は、出力信号品質の向上の助力となり、これは、部分的には電気信号に生成された複数調波に起因すると考えられる。
【００４１】
インダクタ３９中における電気信号の変形とインダクタ３９の振動出力との双方が知覚される音声信号の品質を向上する作用をする。言い換えれば、２つの別の、だが関係している現象は出力音声信号の知覚品質を向上することができる。第一に、信号をインダクタ３９の巻きに通すことによって電気信号が変形される。スピーカ３３はこの変形された電気信号を使って音声出力を生成する。第二に、巻き中を流れる電流によって、又は、インダクタ３９及びスピーカ３３の近傍に存在する他の磁場効果によって、コア４２の振動が誘発され、出力音声信号と結合する出力を生成する。変形された電気信号と振動出力とは、組み合わさって受け手（人間の耳、補聴器など）が知覚する出力音声信号の質を向上する作用をする。
【００４２】
本明細書に開示した音声信号システムの少なくとも一つの実施形態を含め、図２の装置の作用／パフォーマンスのシミュレーションが実施された。図４は、図２のインダクタ―スピーカ・システムのモデルを示す。各構成要素（すなわち、インダクタ３９及びスピーカ３３）に対するインダクタンス及び抵抗の代表的な値が示されている。図４と図５とを相互参照すると、図５は、本発明の一つの実施形態の応答又は出力の計算による時間領域プロット１００を、図４の信号発生器１１５が生成した１，０００Ｈｚ周波数の台形入力波１０５と対比して図示している。応答又は出力１００は、スペクトラムアナライザ１１２を使って図４の点１１７で測定された。同様に、入力信号１０５は、スペクトラムアナライザ１１３を使って測定された。図示されるように、図４のインダクタ３９に生成された出力１００は変更前の入力信号１０５によく一致している。出力１００をスピーカ３３に伝送して入力信号１０５を再生し、再生された信号を受け手（受信装置、人間など）に送信することができる。
【００４３】
次に図６を参照すると、台形波入力１０５（図５）及び出力１００（図５）双方の周波数領域表現又はフーリエ・スペクトルが提示され、各々そう標識され、１１ＫＨｚ以下の周波数だけが示されている。図６Ａは、該プロットの垂直軸を拡大したスケールで表されており、小さすぎて図６に図示できない周波数成分を示している。さらに、７．０ＫＨｚ以上の周波数はさらに大きく拡大されたスケールで表されており、図６Ａのプロット図の右側に示されている。図６及び６Ａは、出力１００中の奇数調波の振幅が、入力１０５に対して変形されていることを明瞭に示している。さらに、少なくとも一つの実施形態において、基本周波数の調波が発生し、聴覚障害者又は聴覚健常者のいずれの知覚においても改善されたより高い品質の音声信号が提供される。
【００４４】
さらに、図６及び６Ａは、高周波が減衰されていることを示しており、図４のインダクタ３９はローパス・フィルタとして作用可能と言うことができる。例えば、図６中の３ＫＨｚの調波信号周波数の大きさは、１ＫＨｚの信号と比べて相当に低減されている。３ＫＨｚより上では、ほとんど信号検出がされていない。図６Ａの比較でも同じことが言える。高い周波数（例、５〜１１ＫＨｚ）でもいくらかの出力信号１００を検知できるが、その出力信号レベルのほとんどは取るに足りない。従って、一つの実施形態において、本発明の音声信号システムをローパス・フィルタとすることができる。さらに、磁歪性コア４２の周りにインダクタの巻き４４を巻きインダクタ３９を形成することによって、該ローパス・フィルタを作製することができる。少なくとも一つの実施形態では、高周波の周波数減衰又はドロップオフは、「ソフト」なドロップオフである。言葉を換えれば、知覚品質に歪みをもたらし得る、高周波の急カットが行われることはない。
【００４５】
コンピュータ・メモリ及び携帯電話の双方、及び他の電子装置／音声信号の発信源が、補聴器内に迷放射又は電磁妨害（ＥＭＩ）を発生させることが知られている。蛍光灯、車載モータ、又は車中のコンピュータ・チップなど他の迷放射源も補聴器内で妨害を発生させる。ＥＭＩが、健常聴力者に知覚される音声信号の音の品質も低下させるのは自明のことである。
【００４６】
このＥＭＩはユーザが可聴なノイズを発生させ、入来する音声を聴き取ろうとするユーザの試みを妨害する。通常、補聴器を含め従来技術の装置ではノイズのろ波は増幅装置の中で行われる。増幅器の後ろで取り込まれたノイズは一切ろ波されず、従って受け手（人間の耳など）に到達する。少なくとも一つの実施形態において、本開示の音声信号システムは、補聴器を装着している人が知覚するＥＭＩも含め、さまざまな形のＥＭＩを低減又は排除する。電気信号がスピーカに到達する前のどの点においても、すなわち、増幅器の前でも後でもノイズの低減又は排除を行うことができる。ノイズろ波を高周波（例、４又は１０ＫＨｚ）での周波数ロールオフと結び付けることができる。
【００４７】
全ての種類の電磁放射は、共通の特徴、すなわち複数周波数の電磁放射、を有するので、本発明は、発信源の如何を問わず、ＥＭＩであればその全ての種類をうまく抑制することができる。これには、周波数成分がランダムに分布しているＥＭＩも含まれる。また、これには周波数成分が一様に分布しているＥＭＩも含まれる。この後者は、「白色」ノイズとも呼ばれる。実際は周波数であるが、全ての光を包含する白色光への例えからである。
【００４８】
図９は、人間の耳「Ｅ」に隣接する図２の送受話器を図示している。標準的な補聴器「ＨＡ」が耳の中にある。ＥＭＩの発生源「Ｓ」が、放射されるノイズ「Ｎ」とともに示されている。本発明の少なくとも一つの実施形態において、図９に示すように配置されたインダクタ３９は、少なくともＨＡのユーザに知覚される、発生源Ｓから放射されるＥＭＩを低減又は排除する。
【００４９】
このノイズ低減効果に対する考えられる説明は次のようなものである。簡潔に言えば、この説明ではノイズＮが補聴器ＨＡに入る２つのルートが考慮される。一つのルートは頭ないし頭蓋を通るものである。このルートを阻止するいくつかのメカニズムを次段に述べる。第二のルートは、耳道を通るもので、このルートは、後記するように、インダクタ３９によって阻止することができよう。
【００５０】
図９の点線「Ｔ」は耳「Ａ」を囲む人体組織を表現し、これらの組織は人間の頭を一般的に表したものである。これらの組織の多くは水分で構成される。この水分には、数多くの電解質が含まれ、しかして導電性である。該水分は導電性であり理論上電磁放射を反射することになる、というのは、一般に導電体はこういった放射の反射体と考えられているからである。ノイズＮは電磁放射の形を取るので、電解質を担持する水分は、理論上ノイズＮを反射する。反射されるノイズＮは補聴器ＨＡには到達しない。
【００５１】
但し、この電解質担持水分は、たぶんに完全な反射体ではない。ノイズＮの一部は、この水分中に進入する。水分中の電解質は進入したノイズを消散し、起こり得る消散を説明する２つのモデルは次のようなものである。
【００５２】
ノイズＮなどの電磁放射は、２つの場のベクトル、すなわち電界、及び電界に対し９０度に配置される磁界を含むことが知られている。これら場のベクトルは、連続的に振動している。
【００５３】
すなわち、各々の場のベクトルの振幅は、正のピーク値に上昇しその後ゼロに減少する。次に、場は方向を反転し負のピーク値に上がる。負のピーク値に達した後ゼロに低下し、次いで正のピーク値に上昇し、このプロセスが繰り返される。水は双極子であり、各々の水分子は正に荷電された端部と負に荷電された端部とを含む。双極子なので、水の分子は電界のベクトルと整列する性向を有する。ベクトルは連続的に方向を変えているので、水の分子も、電界との整列を保持しようとして、同様に連続的に方向を変えようとする。
【００５４】
水分子の連続的な動きは熱エネルギーを表し、振動する電界ベクトルはこの動きを増加させることになる。振動する電界により引き起こされる水の揺動により温度がわずかに上昇する。温度の上昇は、ノイズＮ中の電界ベクトルからエネルギーを吸収する。理論上は、この吸収が電界ベクトルの振幅を低減し、これにより補聴器ＨＡノイズＮに到達するノイズＮを低減する。
【００５５】
同様な分析を振動する磁界ベクトルに対しても行うことができ、該磁界ベクトルは、電解質を担持する水分中に渦電流を発生させこれもエネルギーを吸収する。このように、上記に説明したエネルギー吸収モードは、ノイズＮの一部又は全部が頭蓋の組織を通って補聴器ＨＡに到達するのをブロックするよう機能する。
【００５６】
補聴器への第二のルートは、耳道（図示せず）を通るものである。送受話器が耳Ｅに隣接しているとき、ワイヤ「Ｗ」そしてスピーカ３３中のワイヤ・コイル（標識はなし）も、ＨＡＣコイル２００も、及び磁歪性インダクタ３９も、アンテナとして作用しノイズＮを拾うことになる。前に説明したように、これらのワイヤにつながれた磁歪性インダクタ３９が、磁歪性材料の抵抗特性によってノイズＮ中のエネルギーを消散することができる。
【００５７】
前述したものは、観測された現象に対する考えられる解釈として提示したものであることを強調しておく。観測された現象とは、コンピュータ・モニタ又は携帯電話が近くにある場合に、この送受話器３０が、補聴器を装着する人の耳に隣接して配置されたとき、普通であれば補聴器ＨＡが拾っていたはずの妨害波を抑制することである。前記の説明は妥当と思える論拠として提示したものである。
【００５８】
図９に関し、さらなる２つの点を述べておく。第一に、磁歪性インダクタ３９の入っている回路がオープンの場合、磁歪性インダクタ３９の中でノイズ・エネルギーが消散されることはあり得ない。一つの理由は、そういった状況ではコイルに電流が流れないからである。しかして、前記のノイズ抑制が行われるためには、インダクタ３９は、抵抗「Ｒ」などで表されている、完結した回路に組み込まれている必要がある。第二の点は、ＨＡＣコイル２００は必ずしも必要ないことである。本発明の一部のアプリケーションではこれを省略することができる。
【００５９】
本発明のさらに別の実施形態において、先ほど述べたノイズ抑制特徴は、音声信号を受信／聴取する装置を使っている聴力健常者に対しても音声品質を向上させる。図９の送受話器３０を、磁歪性インダクタ３９を含む送受話器として形成すれば、このヘッドセットが通常の聴力を持つ人々にも有益であることが判明している。
【００６０】
具体的には、図１０に示すように、前述のような磁歪性インダクタ３９を組み込んだ電話ヘッドセット３００がいわゆるハンズフリー方式の携帯電話３０５に使われている。健常聴力の人々が、この改良ヘッドセット３００が音声信号を受信／聴取するときの音声品質を向上すると報告している。こうして、ヘッドセット３００は、前述の３つの動作モードを提供することができる、すなわち、（１）補聴器のＴコイルの支援、（２）補聴器を装着した人のマイクロフォン・モードでの使用、それと（３）只今補聴器を使っていない聴覚障害者のヘッドセット３００の単独使用、の３つである。さらに、ヘッドセット３００は、聴力健常者に対しても改善された音声品質を提供する。
【００６１】
前述した実施形態のほかに、ある電話送受話器に一つの電気受動素子すなわち磁歪性コア４２（図３）を包含する磁歪性インダクタ３９を加えると、聴覚障害者に対してスピーチの明瞭性が向上することが発見された。本発明の一つ以上の実施形態において、磁歪性インダクタ３９は、補聴器で通常実施される一つ以上の信号処理機能を実施する。これらの機能には、
１）ろ波、
２）選択増幅、
３）位相シフト
４）時間遅延、及び
５）周波数シフト
を含めることができる。
【００６２】
一つ以上の実施形態において、磁歪性コア４２を含むインダクタ３９が、送受話器に搭載されたＨＡＣコイルに加えて使用され、Ｔコイルとの結合に使われる。図７は、一つの実施形態を図示しており、該実施形態において、電話送受話器１５０は、従来技術のスピーカ１５５、従来技術のＨＡＣコイル１６０、及び、本明細書に記載の磁歪性インダクタ１６５を包含する。このような送受話器は、補聴器の助力を望む人に対してはコイル１６０の利用を可能にし、他の人々に対してはインダクタ１６５を備えた送受話器単独の使用を可能にする。
【００６３】
前述の本発明の実施形態を実装する、送受話器１５０を設計する一つのアプローチは以下のように行われる。第一に、電話送受話器１５０の所望の動作特性を確認する。所望の動作特性については、例えば、聴覚障害者を検査しその人の必要性を診断して決めることができる。具体的な例として、ある特定な人が、特定の周波数範囲に対し減退した聴力を持つことを診断することができよう。その人に対して望まれる出力特性としては、当該周波数範囲の増幅度を上げて聴力減退域を補うことが求められることになる。
【００６４】
所望の出力特性を、周波数応答ともいわれる、送受話器１５０の伝達関数によって定めることができる。周波数応答という用語は、一般に、図８の出力スペクトルのような、入力スペクトルに応じて生成される出力スペクトルの種類をいう。図８の例において、入力スペクトルは、Ｆ１からＦ２０までの全周波数に亘って一様に分布していることが分かる。しかしながら、出力スペクトルは、Ｆ７からＦ１０の範囲の周波数は減衰している。この特定の例では、Ｆ７からＦ１０の間にノッチ域があるノッチフィルタが所望の動作特性である。これは例示的な特性であり、望まれる特定の出力スペクトルは、対象となる用途に応じたものとなることは言うまでもない。
【００６５】
所望の出力特性が確定したならば、図３に示される種類のいろいろなインダクタ１６５を試験するものとし、各インダクタ１６５は、例えば相異なる（１）巻き数、（２）コア直径、及び（３）コア材料を有する。試験は、例えば、電話送受話器１５０中の既存のＨＡＣコイル１６０を各々のインダクタ１６５で置換えるなどして行う。この試験において、各インダクタ１６５には、インダクタ・送受話器の組み合わせが、どの程度所望の動作特性に近いかを示すメリット評点又は評価指標が与えられる。その後、最高の指標を得たインダクタ１６５が選定される。
【００６６】
一般的に言えば、送受話器１５０に対し所与の動作特性が規定されても、それにより、必要な特定の磁歪性インダクタ１６５が自動的に決まるわけではない。その理由の一つは、磁歪性インダクタ１６５が、送受話器１５０のスピーカ１５５及び他の部品と電気的に相互に影響し合うことによると考えられる。しかして、スピーカ１５５及び他の部品の電気特性が、該動作特性に影響を与える。異なる送受話器中の異なるスピーカは異なる特性を有するので、インダクタ１６５を対象となる特定の送受話器１５０に整合させられ得る。少なくとも一つの実施形態において、インダクタ１６５を送受話器１５０に整合させる作業は必要でなく、又は求められないようにすることができる。
【００６７】
さらに図７を参照すると、一つの実施形態では、送受話器１５０のユーザに送られる音響信号は、送受話器１５０のスピーカ１５５だけで生成されるのでなく、磁歪性インダクタ１６５によっても生成することができる。すなわち、磁歪性インダクタ１６５は補助スピーカとして機能することができる。さらに、一般には、磁歪性インダクタ１６５は、送受話器１５０のハウジングに固定されるので、インダクタ１６５のコイルの振動をハウジングに伝えることができる。ハウジングが、実質的にスピーカコーンとして作用することができ、このインダクタ１６５の振動を空気中に又はハウジングに接している人の耳に伝えることができる。
【００６８】
インダクタ１６５の送受話器１５０への整合とは、送受話器１５０の設計プロセスにおいて所定の出力特性が達成されることを想定している。少なくとも一つの実施形態において、標準的インピーダンス整合技法を使って、本発明の音声信号装置を設計し、該装置の出力を所望の音声出力に合わせることができる。さらに別の実施形態では、事前に定めた出力特性は用いられず、それよりも、本開示の音声信号システムの使用を必要とする／望む各々の異なる人に対して「試行錯誤法」アプローチが取られる。いろいろなインダクタ１６５が送受話器１５０に挿入され、聴覚障害者が各送受話器１５０を聴き取って試験する。その人は最善の出力を生成する送受話器を選択する。
【００６９】
次に、磁歪性インダクタを用いることの新規性についてさらに詳しく検討すると、磁歪は損失源である。例えば、典型的な損失として、電気トランス（インダクタを含む）中の磁歪が熱を発生させることはよく知られている。従来技術の電話に使われるフィルタの設計者は、通常、最小の損失を持つインダクタ及びコンデンサを求める。
【００７０】
さらに、本発明に使われるようなインダクタの磁歪は、インダクタに抵抗特性を生じさせる可能性が極めて高い。すなわち、第一近似として、磁歪性インダクタは、完全な抵抗器と直列につながれた完全なインダクタのように作用する。この抵抗の一部は磁歪に起因する損失を表す。分析と設計目的のため、磁歪性インダクタは抵抗器と対になったインダクタとして表現される。
【００７１】
こういった回路エレメントは、電話に通常使われる電話フィルタの設計者に好まれることはなかろう。一つの理由は、該インダクタは全体として、もはや純粋なインダクタのようには機能せず、従ってモデル化することがより難しいことにある。例えば、フィルタ設計において、純粋なインダクタは数学的にｊｗＬと表現され、ｊは虚数演算子であり、ｗは印加される信号の秒あたりラジアンでの角速度であり、Ｌはヘンリー単位のインダクタンスである。抵抗器を加えることにより、磁歪性インダクタはＲ＋ｊｗＬとして表されることになり、Ｒはオーム単位の抵抗値である。これは、複素変数代数でいう２要素複素量となり、代数的計算の複雑性が増大する。
【００７２】
さらに、上で述べたように代数計算はより複雑になったにもかかわらず、ろ波の観点からは、Ｒ項の追加による利点はない。従って、従来技術による電話の信号経路にろ波用インダクタが使われているという事実に関わらず、以下の結論が明確に見えるという主張が出るかもしれない。１つ目には、従来技術のインダクタは、本発明が行うような聴覚障害者への援助を提供するものではないこと。２つ目には、これらのインダクタは、多くの場合音声周波数フィルタの部品として使われていること。磁歪性を加えることで、損失が増加しまた抵抗項も加わることになる。この後者は従来技術のフィルタの計算を、したがって設計をより複雑にする。３つには、磁歪に起因し追加される複雑性は、従来技術の設計に磁歪性を加えることによって得られるどんな利点によっても埋め合わせられないこと。
【００７３】
再度、本発明の作用を参照すると、２つの種類の周波数シフトを分別する必要がある。一つの種類では、本発明の一つの実施形態で明らかにされたように、入力周波数成分ｆｌが、出力ではｆｌ１などの新しい周波数にシフトされる。しかし、出力には入力周波数成分ｆｌはなく、ｆｌ１に置換えられる。さらに別の実施形態では、出力中に、周波数ｆｌ１に加えて、周波数成分ｆｌ又はその一部も見られる。
【００７４】
さらに、周波数をシフトされた信号の出力スペクトルを入力スペクトルと比較すると、入力スペクトルに存在しない信号成分、すなわちシフトされた成分が、出力スペクトルに存在するのが見られることに注目すべきである。従って、少なくとも一つの実施形態では、新しい信号成分が加えられ、出力信号に現れているということができよう。
【００７５】
前述の説明は電話送受話器に関連して構成されていた。本発明の音声信号システムは、ヘッドセット；ヘッドホーン；電話及び消費者用オーディオ装置につながれたイヤホーン；携帯電話及びセル方式電話；ハンズフリー電話及び他のヘッドセット；及び、送受話器に似たような、ほぼ全ての機能部品が単一のハウジングに収納された電話；を含めて、音響を聴取者に伝える任意のシステムにも適用することができる。
【００７６】
さらに、ヘッドセットに到達する音声信号の発信源についても必ずしもこだわる必要はない。信号を無線方式で送信することができる。音楽ＣＤに、又は、インターネット電話ＶＯＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  Ｏｖｅｒ  Ｉｎｔｅｒｎｅｔ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）のようなインターネットに由来する場合、デジタル・フォーマットを使うことができる。本発明の一つの実施形態において、音声信号システムは、一個人が使う個人用スピーカの中に用いられる。
【００７７】
再度、図３を参照すると、コイル３９を、さまざまな材料で、さまざまな形状及びサイズに、さまざまな巻き数を使って作成できることを認識できる。例えば、コイルのインダクタンスは、本発明に記載した明瞭さ向上の主要寄与要素であることが分かる。巻き数を増やせばインダクタンスが増大し、巻き数を減らせばインダクタンスが低減することが知られている。さらに、コア材料の透磁率を大きくすれば、インダクタンスが増大し、コア材料の透磁率を小さくすれば、インダクタンスが低減することも知られている。従って、（１）巻き数、及び（２）コア材料の透磁率を検討するだけでも、あまたのやり方で所与のレベルのインダクタンスを得ることができる。
【００７８】
限定されるものではないが、例として、一つの実施形態において、図３の磁歪性コイル３９は高飽和磁束密度材料で作製される。高飽和磁束密度は、５，０００ガウスを超える飽和レベルを有することと定義される。Ｍｅｔｇｌａｓ社の多くの合金は、２０，０００ガウス又はそれを超える飽和レベルを有する。
【００７９】
次に、聴覚障害者への本発明の使用についてさらなる詳細を検討するに当たり、まず、いくつかの説明が必要となる。「高度の聴力喪失」という用語を前述の説明で使用した。これは技術用語であって、人間の聴力を表現するため使われる５つの技術用語の一つである。これら聴力喪失に関する５つの用語は次のとおりである。
【００８０】
正常（ｎｏｒｍａｌ）…０〜２５ｄＢＨＬ、
軽度（ｍｉｌｄ）…２６〜４５ｄＢＨＬ、
中度（ｍｏｄｅｒａｔｅ）…４６〜７０ｄＢＨＬ、
重度（ｓｅｖｅｒｅ）…７１〜９０ｄＢＨＬ、及び
高度（ｐｒｏｆｏｕｎｄ）…９１ｄＢＨＬ以上。
【００８１】
ｄＢＨＬという略語は、デシベルを表し、デシベル範囲は、ある人が聴き取れる最も静かな音をデシベル単位で測定したものを言う。例えば、正常な聴力の持ち主は、ゼロから２５ｄＢＨＬの範囲の静かな音を聴き取ることができる。当然ながら、これは多くの人の平均であり、あらゆる健常人がこの範囲の最低限の音を聴き取れるわけではない。しかして、前述の高度の喪失を被っている人は９１ｄＢＨＬよりも静かな音は聴き取ることができない。参考までに、通常の会話は約５０ｄＢＨＬと測定されている。
【００８２】
本発明の一つ以上の実施形態が、聴覚科学に定義され前セクションで概説した中度、重度、及び高度の聴力喪失を持つ人々に助力を提供することが分かっている。本発明については、聴覚障害者が電話又は他の音声機器を使う際に助力を提供する他の装置とは区別されるべきである。こういった装置はよくある調整可能な音量制御器である。だが、こういった制御器は、上記に定義される用語の軽度から中程度の聴力喪失を持つ人々の助力になるだけである。
【００８３】
少なくとも一つの実施形態において、聴覚障害者のため３つの動作モードが利用可能である。（１）Ｔコイル動作、（２）補聴器中のマイクロホンが入来する音を捕捉しそれを増幅する、（通常の）マイクロホン動作、（３）考えられる他の設定、の間で選択が可能なスイッチを備えた標準的な補聴器を使う聴覚障害者を想定してみる。同様に、（１）図３の磁歪性インダクタ３９、（２）標準的Ｔコイル、（３）標準的イヤホーン、スピーカ、を備えた電話送受話器、又は他の装置の場合も想定してみる。
【００８４】
第一作動モードでは、使用者は補聴器のスイッチをマイクロホン設定にセットし、聴力障害のない者として送受話器を利用する。補聴器は、送受話器中のスピーカからの音声を受信しそれを使用者のため増幅する。該第一モードにおいて、本発明は、補聴器を装着している人がしばしば感知する、たいへん不愉快な音響フィードバックを排除する。こういったフィードバックは多くの場合、ビーン音（ｗｈｉｓｔｌｉｎｇ  ｓｏｕｎｄ）として知覚される。
【００８５】
使用者が前記のように電話送受話器と併せＴコイルを使い、これにより送受話器中のスピーカと補聴器中のマイクロホンとの間の音響結合を排除してこのフィードバックを回避できる、というやり方も考えられよう。そのような結合はフィードバックの主たる要因である。しかしながら、全ての補聴器にＴコイルが備えられているわけではない。補聴器の約２パーセントが、「耳あな式」ないし「ＩＴＣ」型であり、非常に小型である。今日の技術では、ＩＴＣ補聴器に十分適合させられる小サイズのＴコイルは開発されていないか、少なくとも、適正な価格で広く利用できるようにはなっていない。しかして、ＩＴＣ補聴器を使っている人々は、前記のフィードバックに曝され続けることになる。前述のように、本発明は、第一モードではこのフィードバックを低減又は排除する。
【００８６】
第二動作モードでは、使用者はスイッチをＴコイル対応設定にセットし、送受話器を、補聴器に隣接して配置する。使用者は補聴器を通して電話を聞く。第二動作モードにおいても音響フィードバックは抑制される。
【００８７】
第三動作モードでは、使用者は、補聴器を使わず、送受話器だけを使用する。前に説明したように、図２に例示された送受話器は、それ自体だけで、中程度として知られるレベルを超える聴力喪失を持つ人々によって成功裏に使われている。
【００８８】
上記で開示したろ波などに加え、本発明の少なくとも一つの実施形態には周波数シフトの類が使われている。例えば、２キロヘルツの入来周波数を、全面的に又は部分的に４キロヘルツにシフトすることができる。
【００８９】
このシフトは、本発明が、難聴者の聴き取りを改善する電話又は他の機器を提供することに成功した理由を部分的に説明できる。具体的には、通常の人間の聴覚は約５０Ｈｚから約１５ＫＨｚ又は２０ＫＨｚのスペクトルを占めているということがよく知られている。但し、今日の技術では、通常の電話は約２，５００又は４，０００Ｈｚのバンド幅を有する。しかして、電話は、人の聴覚の２，５００又は４，０００Ｈｚより低い帯域だけを通過させる。この範囲より高い周波数はブロックされる。しかして、例えば、仮に５，０００Ｈｚより低い周波数を聴けない人がいるとすれば、理論上その人は電話を使えない。
【００９０】
本発明は、今説明した周波数シフトを行う中で、電話システムに抑圧されていたバンド幅の一部を回復すると見ることができよう。すなわち、本発明を使わない場合、電話のユーザは２，５００又は３，０００Ｈｚが上限のバンド幅を聞くことになる。しかし、本発明の一つ以上の実施形態を使えば、４ＫＨｚ又はそれより高い成分が加えられる。さらに、複数の周波数成分を加えることができ（例、４及び６ＫＨｚ）、少なくとも一つの実施形態においては、複数の周波数成分を同時に加えることができる。しばし図１３を参照すると、１０００Ｈｚの信号が２．３ボルトで、標準的補聴器のコイルと、本発明のインダクタに入力されている。標準的補聴器に入力された１０００Ｈｚ信号１３００は、より高い周波数における他の信号出力を生成していない。それに対し、本発明に入力された１０００Ｈｚ信号（１３０２）は、２ＫＨｚ（１３０４）、４ＫＨｚ（１３０６）、及び６ＫＨｚ（１３０８）とその周辺とに記録可能な信号を生成している。
【００９１】
このように、本発明は電話のバンド幅を拡大する、あるいは電話のバンド幅の外側に周波数を追加している、と見ることができる。さらに、他の音声信号源に対しても、同様にこのようなバンド幅の拡大を実現することができる。本発明は、（１）電話のバンド幅の内側に、バンド幅の外側に、又はバンド幅の内側と外側とに位置する可能性のある一つ以上の情報を含有する周波数成分を合成し、（２）合成された成分を、電話又は他の機器のユーザに送られる音響信号に付け加える、と見ることができる。これが逆行マスキング効果を低減させると考えられる。
【００９２】
本開示の発明は、外部型であるか内蔵型であるかを問わず、補聴器又は補助装置、及び一般的な聴取り補助器に応用することができる。図１１は、補聴器などの一般的聴取り補助器５００を概略的に図示したものである。聴取り補助器５００は、スピーカ５０５を包含する。ブロック５０８は、マイクロホンと、増幅及び処理回路とを表している。スピーカ５０５に連結されているのは、本明細書で説明した種類の磁歪性コアを有するインダクタ５１０である。
【００９３】
前述したが、ＩＴＣ補聴器のサイズの小ささに起因して、ＩＴＣ型の補聴器には一般的にＴコイルが備えられていない。しかしながら、本発明の少なくとも一つの実施形態で使用可能な磁歪性トロイダル形コアは、十分小さく、どのような型の補聴器にも適合することができる。しかして、図１１の補聴器５００については、適切な小サイズのインダクタ５１０を備えた、耳あな式又は他の型の補聴器を表すものと解することもできる。
【００９４】
図１２に示す、本発明のさらに別の実施形態において、電話送受話器に使われる種類のスピーカ５５０が示されており、これは通常、カプセル又はスピーカ・カプセルといわれる。スピーカ５５０は、概略的に示された、適切な突起、溝、ネジ穴、取り付けポイント、スナップ金具、又はこれらの任意の組み合わせなどの、搭載用エレメント５５５を包含する。一般に、搭載用エレメント５５５は、スピーカ５５０の搭載対象となる特定の電話送受話器又は他の装置（図示せず）に対応するよう設計される。
【００９５】
本発明は、磁歪性インダクタ５６０をスピーカ５５０に取り付ける。この取り付けは点線５７０で示されている。一体化されたスピーカ５５０／インダクタ５６０は、単一の製品又はカプセルとして、既存の送受話器を改良して改良された送受話器を使いたいと望む聴覚障害者などの人々が、送受話器に挿入するために販売される。さらに、送受話器の製造者がその組み立て工程でこの一体化スピーカ５５０／インダクタ５６０を用いることもできる。一つ以上の実施形態において、スピーカ５５０、又は任意の出力装置、又は任意の入力信号源へのインダクタ５６０の取り付けには、ポット装置用として、当技術分野では周知の、例えばシリコン又はエポキシなどの材料のいずれかを使って、インダクタ５６０をカプセル加工又はポット加工（ｐｏｔｔｉｎｇ）する方法を含めることができる。全体的又は部分的カプセル化を行うことができ、インダクタ５６０を完全に密封することもできよう。
【００９６】
さらに、図示していないが、ブラケットを、電話送受話器とスピーカ／インダクタ組合わせ部品との間の媒介体として使うことも可能である。すなわち、送受話器に組み込むブラケットを設計し、スピーカとインダクタを受けて支持するように設計する。
【００９７】
前述の説明では、スピーカと直列につながれた磁歪性インダクタに重点を置いた。しかしながら、磁歪性インダクタが聴取者に到達する信号に影響を与えるため必ずしも直列接続である必要はない。例えば、並列接続も適応させることができる。さらに、前述した磁歪性インダクタを、単一の、電気フィルタの個別素子とみなすことができる。さらに複雑なフィルタを考案し、一つ以上の磁歪性インダクタを使い、場合により他の素子を加えてネットワーク構成にすることができる。他の素子には、抵抗、コンデンサ、インダクタ、及びオペアンプなどの能動素子を含めることができよう。
【００９８】
聴覚障害者の聞き取りの改善に関する正確な現象解明は、少なくとも本発明に関する限り完全に明確にはなっていない。一つの寄与因子は確率共鳴で、実際は、ろ波されていない周辺ノイズを提供し、使用して、どの送信信号にも付きものの信号対ノイズ比を向上させているのかもしれない。このように、本発明のシステムは、望ましくないノイズをろ波して音声信号をさらに知覚しやすくし得るか、又は、ノイズを組み込んで、音声信号をさらに知覚しやすくし得る。少なくとも一つの実施形態において、本発明の音声信号システムは、望ましくないノイズをろ波し、熱的なスペクトル整形されたノイズを生成し、信号対ノイズ比を向上させ得る。さらに、少量の歪みを加え信号ノイズ比を向上させ得る。
【００９９】
本発明は、以下の種類の補聴器その他に適用できる：耳かけ形（ＢＴＥ）、耳あな形（ＩＴＥ）、耳道形（ＩＴＣ）、超小型耳あな形（ＣＩＣ）及び骨伝導型装置。さらに、本発明は以下の種類の装置その他に適用できる：中耳インプラント受信器、脳幹聴覚インプラント、人口内耳、及び配線、ＦＭ、赤外及びループのシステムなどの補助装置。
【０１００】
本発明の範囲を逸脱することなく、前述の方法、装置、及び構造に変更を加えることができる。従って、前述の説明に包含された及び／又は添付の図面に示された事項は、例示的なものであって本発明の限定を意味するものでないと解釈すべきである。添付の請求項は、本明細書に記載された一般的及び特定の特徴の全て、並びに、言葉の上でこぼれ落ちたかもしれない本発明の方法、装置、及び構造の範囲の全ての記述を網羅するよう意図されている。
【図面の簡単な説明】
【０１０１】
【図１】図１は、従来技術で使われる電話送受話器及び補聴器の側面部分破断図である。
【図２】図２は、ある実施形態による音声信号システムの側面部分破断図である。
【図３】図３は、図２のシステム中で使用可能な磁歪性コイルの上面図である。
【図４】図４は、図２のスピーカと直列配置された図２中の巻かれたコアの電気略図である。
【図５】図５は、図４の信号発生器によって生成された台形波入力と、図４のスペクトラムアナライザで測定された出力との時間領域のプロットである。
【図６】図６は、図５の出力の周波数スペクトルを示す。
【図６Ａ】図６Ａは、図５の出力の周波数スペクトルを示す。
【図７】図７は、ある実施形態による音声信号システムの側面部分破断図である。
【図８】図８は、ある実施形態による、ノッチフィルタの周波数応答を示す。
【図９】図９は、放射されるノイズＮを図示した略図である。
【図１０】図１０は、ある実施形態による、電話送受話器の斜視図である。
【図１１】図１１は、補聴器などの一般的な聴取機器を概略的に示す。
【図１２】図１２は、ある実施形態による、音声信号システムである。
【図１３】図１３は、高周波数における複数の高調波の追加による信号改善のグラフ表現である。
【図１】
2009504009.tif 000003
【図２】
2009504009.tif 000004
【図３】
2009504009.tif 000005
【図４】
2009504009.tif 000006
【図５】
2009504009.tif 000007
【図６】
2009504009.tif 000008
【図６Ａ】
2009504009.tif 000009
【図７】
2009504009.tif 000010
【図８】
2009504009.tif 000011
【図９】
2009504009.tif 000012
【図１０】
2009504009.tif 000013
【図１１】
2009504009.tif 000014
【図１２】
2009504009.tif 000015
【図１３】
2009504009.tif 000016
【手続補正書】
【提出日】平成20年3月21日(2008.3.21)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
音声信号出力装置（３３）と、
磁歪性コア（４２）と、
該磁歪性コア（４２）の周りに巻かれた（４４）少なくとも一本のワイヤと
を含む、音声信号システムであって、
該少なくとも一本のワイヤを通して変換された電気信号（１０５）が該磁歪性コア（４２）の振動を誘発し、さらに、該磁歪性コア（４２）の振動が出力信号（１００）を生成し、該出力信号（１００）が該音声信号出力装置（３３）によって生成される音声信号と結合する、システム。
【請求項２】
前記磁歪性コア（４２）の形状は、トロイド、矩形バー、及びシリンダから成る群から選択される、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記磁歪性コア（４２）は連続している、請求項１または２に記載のシステム。
【請求項４】
前記磁歪性コア（４２）は強磁性材料である、請求項１〜３のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項５】
前記磁歪性コア（４２）は前記音声信号出力装置（３３）と直列に電気的に結合される、請求項１〜４のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項６】
前記磁歪性コア（４２）は前記音声信号出力装置（３３）と並列に電気的に結合される、請求項１〜４のいずれか一項に記載のシステム。
【請求項７】
修正された音声信号を生成する方法であって、
少なくとも一本のワイヤを巻かれた（４４）磁歪性コア（４２）を提供することと、
音声信号出力装置（３３）を通して第一電気信号（１０５）を変換して、ベースライン音声信号を生成することと、
該少なくとも一本のワイヤ通して第二電気信号を変換して、該磁歪性コア（４２）の振動を誘発することであって、該磁歪性コア（４２）の振動が出力信号（１００）を生成し、さらに、該出力信号（１００）が、選択的に該ベースライン音声信号と同調および結合されて、該修正された音声信号が生成され得る、ことと
を含む、方法。
【請求項８】
前記修正された音声信号を、聴覚障害者の補聴器中の受信器に送信することをさらに含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記磁歪性コア（４２）の形状を、トロイド、矩形バー、及びシリンダから成る群から選択することをさらに含む、請求項７または８に記載の方法。
【請求項１０】
第１の場合において、前記磁歪性コア（４２）を、前記音声信号出力装置（３３）と直列に電気的に結合することと、
第２の場合において、該磁歪性コア（４２）を、該音声信号出力装置（３３）と並列に電気的に結合することと
をさらに含む、請求項７〜９のいずれか一項に記載の方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３８】
本発明の動作において、図２及び３に示すように、受信された音声信号から得られた電流はスピーカ３３に送信される。通常、受信された音声信号はアナログ信号であり、受信後デジタル信号に変換することができる。少なくとも一つの実施形態において、スピーカ３３が受信する前に、信号に対してデジタル信号処理が実施される。少なくとも一つの実施形態において、図３と、図１４および図１５とを相互参照すると、音声信号（アナログまたはデジタルのいずれか）の信号処理が、当該信号が信号強調装置１４０４（本出願のインダクタ）を介して音声信号源１４００から音声信号記録サブシステム１４０２に転送されるときに、生じ得ることは理解され得る。このようにして、信号は、記録の前に強調され、そのことにより、後にスピーカまたは他の装置を介して聴取者へと送信されたときに記録音の質が高まる。一実施形態において、デジタル信号処理であり得る信号処理は、信号が、記録サブシステムを介して記録音出力装置（例えば、コンパクトディスクプレーヤ、ＤＶＤプレーヤ、ＭＰ３プレーヤ、コンピュータ、テーププレーヤ、格納されたメモリ装置、レコードプレーヤ）から第二の類似媒体へと転送されるときに、生じる。図１４にさらに示されるように、信号は、音声信号出力装置１４１０へのルートにおいてイコライザ１４０６、増幅器１４０８、または他のサウンドシステム電子装置を介してルーティングされ得る。少なくとも一つの実施形態において、本発明のインダクタは、イコライザ１４０６、増幅器１４０８などと一体化され得る。図１５において、本願明細書のハードウェア開示と整合して、記録音声信号を強調する方法が提示される。次いで、デジタル信号は、受信された音声信号を複製するために使用され得るアナログ信号に変換され得る。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４０】
少なくとも一つの実施形態では、受信された音声信号からの電流は、まずインダクタ３９次いでスピーカ３３に送信される。この実施形態において、インダクタ３９の巻きを通る電気（アナログ）信号の送信は該電気信号の変形をもたらす。変形された信号はスピーカ３３に送信され、該信号を使って、受信された／所望の音声信号が再生される。電気信号の変形により基本周波の複数調波が生成されることになる。異なる表現では、コヒーレントな調波成分が、ランダムノイズを低減または交換するように生成され得る。モーメントについて図１６を参照すると、音声コイル調波が、インダクタ３９の使用あり１６００と、使用なし１６０２について示されている。例えば、３ｋＨｚでは、２つの場合（ありとなし）間で、ｄＢ単位で測定された顕著な改良がある。さらに、インダクタ３９における信号変形には、高周波のろ波と、高レベルの周波数のさらに緻密なロールオフとを含めることができる。なお、インダクタ３９の通過過程での信号の変形は信号に非線形のエレメントを加える。電気信号の該非線形性は、出力信号品質の向上の助力となり、これは、部分的には電気信号に生成された複数調波に起因すると考えられる。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４１】
インダクタ３９中における電気信号の変形とインダクタ３９の振動出力との双方が知覚される音声信号の品質を向上する作用をする。言い換えれば、２つの別の、だが関係している現象は出力音声信号の知覚品質を向上することができる。第一に、信号をインダクタ３９の巻きに通すことによって電気信号が変形される。スピーカ３３はこの変形された電気信号を使って音声出力を生成する。第二に、巻き中を流れる電流によって、又は、インダクタ３９及びスピーカ３３の近傍に存在する他の磁場効果によって、コア４２の振動が誘発され、出力音声信号と結合する出力を生成する。変形された電気信号と振動出力とは、組み合わさって受け手（人間の耳、補聴器など）が知覚する出力音声信号の質を向上する作用をする。
電気信号の変形に関して、変形の特定モードは、高信号レベル（特に、３ｋＨｚよりも上）において「調波歪み」であり得る。この調波歪みは、本発明の装置の対象的な光の飽和によるものであり得る。３ｋＨｚよりも上の信号スペクトルの占有は、歪みプロセスを介して基本調波から再分配されたエネルギーによるものである。この調波エネルギーは、入力（例えば、スピーチ）信号と必然的にコヒーレントになり、従って、ランダムノイズは、コヒーレントな信号と効率的に交換される。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４６】
このＥＭＩはユーザが可聴なノイズを発生させ、入来する音声を聴き取ろうとするユーザの試みを妨害する。通常、補聴器を含め従来技術の装置ではノイズのろ波は増幅装置の中で行われる。増幅器の後ろで取り込まれたノイズは一切ろ波されず、従って受け手（人間の耳など）に到達する。少なくとも一つの実施形態において、本開示の音声信号システムは、補聴器を装着している人が知覚するＥＭＩも含め、さまざまな形のＥＭＩを低減又は排除する。電気信号がスピーカに到達する前のどの点においても、すなわち、増幅器の前でも後でもノイズの低減又は排除を行うことができる。ノイズろ波を高周波（例、４又は１０ＫＨｚ）での周波数ロールオフと結び付けることができる。本発明に関連する他のノイズ現象は、本明細書に開示される装置（インダクタ）が、Ｂａｒｋｈａｕｓｅｎ効果に関連した現象によって低周波励起（例えば、２０Ｈｚ、４０Ｈｚ）の間にノイズを実際に増加させるという事である。このノイズの重要な局面は、音声信号自身によって引き起こされ、それ故、音声信号自身と一時的にコヒーレントであるということである。このメカニズムにより信号に付かされるノイズは、確率的共鳴として公知の効果を介して聴取閾値の改良に一役を担うと考えられている。完全には直感的ではないが、ノイズの追加は、実際に、信号対ノイズ比を改善する。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００９０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００９０】
本発明は、今説明した周波数シフトを行う中で、電話システムに抑圧されていたバンド幅の一部を回復すると見ることができよう。すなわち、本発明を使わない場合、電話のユーザは２，５００又は３，０００Ｈｚが上限のバンド幅を聞くことになる。しかし、本発明の一つ以上の実施形態を使えば、４ＫＨｚ又はそれより高い成分が加えられる。さらに、複数の周波数成分を加えることができ（例、４及び６ＫＨｚ）、少なくとも一つの実施形態においては、複数の周波数成分を同時に加えることができる。しばし図１３を参照すると、１０００Ｈｚの信号が１．４ボルトで、標準的補聴器のコイルと、本発明のインダクタに入力されている。標準的補聴器に入力された１０００Ｈｚ信号１３００は、より高い周波数における他の信号出力を生成していない。それに対し、本発明に入力された１０００Ｈｚ信号（１３０２）は、３ＫＨｚ（１３０４）、４ＫＨｚ（１３０６）、及び６ＫＨｚ（１３０８）とその周辺とに記録可能な信号を生成している。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００９８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００９８】
聴覚障害者の聞き取りの改善に関する正確な現象解明は、少なくとも本発明に関する限り完全に明確にはなっていない。一つの寄与因子は確率共鳴で、実際は、ろ波されていない周辺ノイズを提供し、使用して、どの送信信号にも付きものの信号対ノイズ比を向上させているのかもしれない。確率共鳴は、信号へのノイズの追加が信号対ノイズ比を改善し得る複数の物理システムにおいて観測される物理現象として記述され得る。特に、物理システム（例えば、聴取）は、システムを「励起」するのに必要とされるレベルの直下の信号を受信し、ノイズの追加は、量としては小さいが、以前では応答を誘発することができなかった信号に応答するようにシステムを誘起し得る。本開示の少なくとも一つの実施形態では、ノイズは、Ｂａｒｋｈａｕｓｅｎノイズである。このように、本発明のシステムは、望ましくないノイズをろ波して音声信号をさらに知覚しやすくし得るか、又は、ノイズを組み込んで、音声信号をさらに知覚しやすくし得る。少なくとも一つの実施形態において、本発明の音声信号システムは、望ましくないノイズをろ波し、熱的なスペクトル整形されたノイズを生成し、信号対ノイズ比を向上させ得る。さらに、上述したとおり、少量の歪みを加え信号ノイズ比を向上させ得る。
【手続補正８】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2009504009.tif 000017
【図２】
2009504009.tif 000018
【図３】
2009504009.tif 000019
【図４】
2009504009.tif 000020
【図５】
2009504009.tif 000021
【図６】
2009504009.tif 000022
【図６Ａ】
2009504009.tif 000023
【図７】
2009504009.tif 000024
【図８】
2009504009.tif 000025
【図９】
2009504009.tif 000026
【図１０】
2009504009.tif 000027
【図１１】
2009504009.tif 000028
【図１２】
2009504009.tif 000029
【図１３】
2009504009.tif 000030
【図１４】
2009504009.tif 000031
【図１５】
2009504009.tif 000032
【図１６】
2009504009.tif 000033
【手続補正書】
【提出日】平成20年7月10日(2008.7.10)
【手続補正１】
【補正対象書類名】手続補正書
【補正対象項目名】手続補正９
【補正方法】追加
【補正の内容】
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】図面の簡単な説明
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図面の簡単な説明】
【０１０１】
【図１】図１は、従来技術で使われる電話送受話器及び補聴器の側面部分破断図である。
【図２】図２は、ある実施形態による音声信号システムの側面部分破断図である。
【図３】図３は、図２のシステム中で使用可能な磁歪性コイルの上面図である。
【図４】図４は、図２のスピーカと直列配置された図２中の巻かれたコアの電気略図である。
【図５】図５は、図４の信号発生器によって生成された台形波入力と、図４のスペクトラムアナライザで測定された出力との時間領域のプロットである。
【図６】図６は、図５の出力の周波数スペクトルを示す。
【図６Ａ】図６Ａは、図５の出力の周波数スペクトルを示す。
【図７】図７は、ある実施形態による音声信号システムの側面部分破断図である。
【図８】図８は、ある実施形態による、ノッチフィルタの周波数応答を示す。
【図９】図９は、放射されるノイズＮを図示した略図である。
【図１０】図１０は、ある実施形態による、電話送受話器の斜視図である。
【図１１】図１１は、補聴器などの一般的な聴取機器を概略的に示す。
【図１２】図１２は、ある実施形態による、音声信号システムである。
【図１３】図１３は、高周波数における複数の高調波の追加による信号改善のグラフ表現である。
【図１４】図１４は、ある実施形態による信号処理システムを示すブロック図である。
【図１５】図１５は、ある実施形態による信号処理のフローチャートを示す図である。
【図１６】図１６は、インダクタの使用ありの場合の音声コイル調波と、インダクタの使用なしの場合の音声コイル調波とを示す図である。
【国際調査報告】
2009504009.tif 000034
2009504009.tif 000035
2009504009.tif 000036