(57)【要約】  電気コネクタ（１００）は、嵌合端部（１０４）と嵌合端部から延在するキャビティ（１０８）とを有する誘電性ハウジング（１０２）を備える。キャビティは、嵌合端部を通して相手側コネクタを収容するように構成される。電気コネクタはコンタクト（１１８）のアレイを有するコンタクトサブアセンブリ（１１０）も備える。コンタクトサブアセンブリは、各コンタクトがキャビティ内に露出されて相手側コネクタと係合するように、誘電性ハウジング内に収容される。各コンタクトは梁部（１６０）および尾部（１６２）を有しており、各尾部は、湾曲部のところで脚部（１７６）に連結するベース区間（１７０）を含む。脚部は、千鳥状パターンで嵌合インターフェース（１７８）から下向きに延在しており、第１の面上に配列された第１組の脚部および前記第１の面とは異なる第２の面上に配列された第２組の脚部を形成する。
2009537948.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
相手側コネクタを収容するように構成されたキャビティ（１０８）を有する誘電性ハウジング（１０２）と、
複数のコンタクト（１１８）のアレイを有し、前記コンタクト（１１８）のそれぞれが前記キャビティ内に露出した状態で前記相手側コネクタと係合するように前記誘電性ハウジング（１０２）内に収容される、コンタクトサブアセンブリ（１１０）と
を有し、
前記コンタクト（１１８）のそれぞれが梁部（１６０）および尾部（１６２）を有しており、前記尾部（１６２）のそれぞれが、湾曲部で脚部（１７６）に連結するベース区間（１７０）を含み、複数の前記脚部が、千鳥状パターンで前記湾曲部から下向きに延在して、第１の面上に配列された第１組の脚部および前記第１の面とは異なる第２の面上に配列された第２組の脚部を形成する、
ことを特徴とする電気コネクタ（１００）。
【請求項２】
前記第１組の脚部および前記第２組の脚部が、それぞれ３つ以上のコンタクトからの脚部（１７６）を備える、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項３】
前記第１組の脚部に属する複数の前記脚部（１７６）が互いに位置決めされ、
さらに、前記第２組の脚部に属する複数の前記脚部（１７６）が互いに位置決めされる、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項４】
前記コンタクトサブアセンブリ（１１０）が、第３組の脚部として配列される脚部（１７６）を有する複数のコンタクト（１１８）を備え、
前記第３組の脚部が、前記第１組の脚部および前記第２組の脚部のそれぞれに対してオフセット配置される、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項５】
前記尾部（１６２）のそれぞれが、前記コンタクトの端部近傍にある前記脚部（１７６）に連結する先端区間（１７２）を有し、
前記第１組の脚部に属する前記脚部（１７６）に連結する前記先端区間（１７２）のそれぞれが互いに位置決めされ、
前記第２組の脚部に属する前記脚部（１７６）に連結する前記先端区間（１７２）のそれぞれが互いに位置決めされる、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項６】
前記第１組の脚部に属する前記脚部（１７６）に連結する前記ベース区間（１７０）のそれぞれが、前記第２組の脚部に属する前記脚部（１７６）に連結するそれぞれの前記ベース区間（１７０）よりも長く、前記第２組の脚部よりも前記第１組の脚部の方が前記ハウジング（１０２）の嵌合端部（１０４）に近接して配置される、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項７】
前記相手側コネクタが、前記第１組の脚部に属する前記脚部を有する複数の前記コンタクトの嵌合インターフェース（１７８）と一斉に係合し、その後、前記第２組の脚部に属する前記脚部を有する複数の前記コンタクトの嵌合インターフェース（１７８）と一斉に係合するように、前記第１組の脚部（１７６）が、前記第２組の脚部（１７６）に対して前記誘電性ハウジング（１０２）の嵌合端部（１０４）の方へオフセット配置される、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項８】
前記コンタクト（１１８）のそれぞれが、前記相手側コネクタの挿入方向と略平行なコンタクト軸（１５２）に沿って延在する、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項９】
複数の前記梁部（１６０）が互いに略平行となるように配列される、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項１０】
複数の前記コンタクト（１１８）のうち少なくともいくつかは、その前記梁部（１６０）が交差区間（１６８）を有し、
前記交差区間（１６８）の上流にある前記尾部（１６２）の配列が前記交差区間（１６８）の下流にある前記梁部（１６０）の配列とは異なる、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項１１】
前記脚部（１７６）が前記ベース区間（１７０）と非直交する、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項１２】
前記脚部（１７６）が、前記コンタクトサブアセンブリ（１１０）の基部（１３０）に向かって鉛直方向下向きに傾斜している、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項１３】
前記コンタクトサブアセンブリ（１１０）が、前記ハウジング（１０２）の前記キャビティ（１０８）に対して露出される露出面（１３６）を有する基部（１３０）をさらに備え、
前記尾部（１６２）のそれぞれが、前記コンタクトの端部近傍に位置する先端区間（１７２）を備え、前記先端区間（１７２）のそれぞれがある１つの面に沿って前記露出面（１３６）と係合する、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項１４】
前記コンタクトサブアセンブリ（１１０）が、前記ハウジング（１０２）の前記キャビティ（１０８）に対して露出される露出面（１３６）を有する基部（１３０）をさらに備え、
前記尾部（１６２）のそれぞれが、前記尾部（１６２）の前記脚部（１７６）に連結する先端区間（１７２）を含み、
前記第１組の脚部に属する前記脚部（１７６）に連結する複数の前記先端区間（１７２）が、第１の面に沿って前記露出面（１３６）と係合し、
前記第２組の脚部に属する前記脚部（１７６）に連結する複数の前記先端区間（１７２）が、第２の面に沿って前記露出面（１３６）と係合する、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項１５】
前記コンタクトサブアセンブリ（１１０）が、前記ハウジング（１０２）の前記キャビティ（１０８）に対して露出される露出面（１３６）を有する基部（１３０）をさらに備え、
前記基部（１３０）が、前記露出面（１３６）から延在する複数のチャネル（１４０）を有し、
複数の前記尾部（１６２）が、それぞれの前記チャネル内に収容され、かつ前記チャネル内を摺動可能である、請求項１に記載の電気コネクタ。
【請求項１６】
複数の前記コンタクト（１１８）が差分信号を伝達し、
前記差分信号のうちの１つを伝達する第１の前記コンタクト（１１８）が、前記第１組の脚部に属する前記脚部（１７６）を有し、
同じ差分信号を伝達する第２の前記コンタクト（１１８）が、前記第２組の脚部に属する前記脚部（１７６）を有する、請求項１に記載の電気コネクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に電気コネクタに関し、より詳細には、千鳥状パターンに配列されたコンタクトを有する電気コネクタに関する。
【背景技術】
【０００２】
電気通信システムにおけるデータ送信速度の高速化に伴い、クロストークが大きな問題となっている。クロストークは、容量結合または誘導結合のいずれかによって１つの信号線から近傍の信号線へ結合されるエネルギーとして定義することができる。このクロストークにより、伝達信号の純度を妨害する信号ノイズが発生する。
【０００３】
一般に使用されている電気通信配線システムは撚り対線（ｔｗｉｓｔｅｄ  ｐａｉｒ  ｗｉｒｉｎｇ）の配線であり、対の線が互いに捻じれている。撚り対線の線は差分信号を伝達することから、信号対（ｓｉｇｎａｌ  ｐａｉｒ）として知られている。信号対の各線は、内容は等しいが極性が異なる信号を伝達する。すなわち、これらの線は同じ大きさの信号を伝達するが、一方の信号の極性は正であり他方の信号の極性は負である。これらの信号は大きさが等しいが極性が反対であることから、大きさは等しいが極性が反対である電界を生じさせる。撚り対線では、大きさは等しいが極性が反対であるこれらの電界は互いに打ち消し合う。その結果、１つの撚り対線とその近傍にある撚り対線との間で発生するクロストークを最小にすることができる。
【０００４】
撚り対線の配線システムにおけるクロストークは、主に、システム内の連続するケーブル経路間のインターフェースまたは機器との間のインターフェースを形成する電気コネクタ内で発生する。クロストークの発生源の１つとして、電気通信システム内のモジュラープラグとジャックとの間のインターフェースが挙げられる。これらのコネクタは、互いに密接な間隔でかつ互いに平行に配置される複数の端子またはコンタクトを有するが、こうした密接かつ平行な配列は、互いに異なる信号対において隣接する線同士間のクロストークにつながる。また、モジュラープラグの端子は、米国電子工業会（Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ａｌｌｉａｎｃｅ）／米国電子通信工業会（Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｉｎｄｕｓｔｒｙ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ）（「ＥＩＡ／ＴＩＡ」）−５６８などの既知の工業規格による特定の撚り線専用である。したがって、線の端部はプラグ内で密接な間隔でかつ平行に配列されなければならず、これらの平行な端部もやはりクロストークにつながる。
【０００５】
信号周波数が高くなるとクロストークが対数関数的に増加することから、データ送信速度がさらに高速化する傾向は不変であり、クロストークを軽減する必要が出てきた。例えば、通信ケーブルのモジュラージャックで発生するクロストークは、２５０〜５００ＭＨｚ程度の非常に高い周波数で大幅に増加する。クロストークを軽減するための従来技術による手法では、主に、モジュラージャック、およびモジュラージャックの回路基板に焦点が当てられてきた。例えば、回路基板では、トレースを所定パターンに経路制御することによって補償を行い、それにより、端子間のクロストークが補償される。但し、嵌合インターフェースと回路基板との間の距離により、クロストークの発生とクロストークの補償との間にずれが生じるという問題がある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本願に開示されるコネクタによる解決策では、クロストークの発生源（例えば、嵌合プラグ）においてあるいはその近傍でクロストークの補償を行い、ジャックコンタクト内でさらにクロストークが発生することをできるだけ抑え、それにより、コネクタ全体のクロストークを軽減してコネクタの電気性能を向上させる。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
電気コネクタは、嵌合端部と嵌合端部から延在するキャビティとを有する誘電性ハウジングを備える。キャビティは、嵌合端部を通して相手側コネクタを収容するように構成される。電気コネクタは、コンタクトアレイを有するコンタクトサブアセンブリも備える。コンタクトサブアセンブリは、各コンタクトがキャビティ内に露出されて相手側コネクタと係合するように、ハウジング内に収容される。各コンタクトは梁部および尾部を有しており、各尾部は、湾曲部のところで脚部に連結するベース区間を含む。脚部は、千鳥状パターンで嵌合インターフェースから下向きに延在しており、第１の面上に配列された第１組の脚部および、第１の面とは異なる第２の面上に配列された第２組の脚部を形成する。
【０００８】
以下、本発明を、添付図面を参照しながら例示する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００９】
図１に、例示的な電気コネクタ１００（以下、コネクタ１００）の正面斜視図を示す。本実施形態では、コネクタ１００は、ＲＪ−４５アウトレット（ｏｕｔｌｅｔ）またはＲＪ−４５ジャックなどの８ピンモジュラーコネクタである。コネクタ１００は、嵌合プラグ（図示せず）と連結するように構成される。嵌合プラグは、矢印Ａによって概略的に示されている嵌合方向に沿って挿入される。コネクタ１００は、嵌合端部１０４と挿入端部１０６とを有するハウジング１０２を備える。キャビティ１０８は、嵌合端部１０４と挿入端部１０６との間を延在する。キャビティ１０８は、嵌合端部１０４を通して嵌合プラグを受け入れる。
【００１０】
コネクタ１００は、ハウジング１０２の挿入端部１０６を通してハウジング１０２内に収容されるコンタクトサブアセンブリ１１０を備える。コンタクトサブアセンブリ１１０は、タブ１１２を介してハウジング１０２に固定される。コンタクトサブアセンブリ１１０は嵌合端部１１４と線終端部１１６との間に延在してハウジング１０２内で保持され、その結果、コンタクトサブアセンブリ１１０の嵌合端部１１４がハウジング１０２の嵌合端部１０４に近接して配置される。線終端部１１６は、ハウジング１０２の挿入端部１０６から外向きにあるいは後方へ延在する。コンタクトサブアセンブリ１１０は、ピンまたはコンタクト１１８のアレイを含む。各コンタクト１１８は、嵌合プラグがコネクタ１００に連結するときに嵌合プラグの対応するピンまたはコンタクト（図示せず）と噛み合うための、キャビティ１０８内に配列される嵌合インターフェース１２０を含む。コンタクト１１８の配列は、ＥＩＡ／ＴＩＡ５６８などの工業規格に従って調整可能である。本実施形態では、コネクタ１００は、差動対として配列される８つのコンタクト１１８を備える。
【００１１】
複数の通信線１２２がコンタクトサブアセンブリ１１０の終端部分１２４に取り付けられる。終端部分１２４は、コンタクトサブアセンブリ１１０の線終端部１１６に位置する。通信線１２２は、ケーブル１２６から延び終端部分１２４で終端する。終端部分１２４は、通信線１２２をコンタクトサブアセンブリ１１０で終端させるための圧接式接続部（ＩＤＣ（ｉｎｓｕｌａｔｉｏｎ  ｄｉｓｐｌａｃｅｍｅｎｔ  ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ））を適宜含むことができる。もしくは、はんだ付接続、圧着接続などを介して、通信線１２２がコンタクトサブアセンブリ１１０で終端するようにしてもよい。本実施形態では、コネクタ１００は、差動対として配列される８つの通信線１２２を備える。各通信線１２２は、適宜、コンタクト１１８のうちの対応する１つと電気的に接続される。例えば、各通信線１２２を通して伝達される信号は、コネクタ１００を通して対応するコンタクト１１８へ送られる。
【００１２】
図２に、コンタクトサブアセンブリ１１０の正面斜視図を示す。コンタクトサブアセンブリ１１０は、嵌合端部１１４から回路基板１３２まで後方に向かって延在する基部１３０を含む。基部１３０は、基部１３０に沿って位置決めされたコンタクト１１８のアレイを支持する。また、コンタクト１１８は、嵌合プラグの挿入方向（図１に矢印Ａで示した方向）に略平行な方向に延在する。基部１３０は、回路基板１３２に近接して位置する支持ブロック１３４を適宜備えることができる。支持ブロック１３４は基部１３０の上面１３６から隆起しており、複数のガイド部材１３８を含む。このガイド部材１３８は、コンタクト１１８の向きを定め、かつ位置決めし、回路基板１３２と嵌合させるためのものである。
【００１３】
複数のチャネル１４０が基部１３０に設けられる。各チャネル１４０はコンタクト１１８の中の対応する１つを受容する。チャネル１４０は細長い形状を有し、チャネル１４０内でコンタクト１１８が摺動可能である。例えば、嵌合プラグと嵌合している間、コンタクト１１８は基部１３０に向かって押し下げられ、キャビティ１０８（図１に図示）内に相手側コネクタのための隙間ができる。コンタクト１１８が押し下げられると、チャネル１４０内にあるコンタクト１１８の一部分が、嵌合端部１１４の方向（例えば矢印Ｂの方向）に向かって通常、前方へと移動する。各チャネル１４０は、全体として開頂部１４４の反対側にある底部１４２を有する。底部１４２はコンタクト支持面として機能する。各チャネル１４０の底部１４２は、共通の水平面に沿って適宜位置決めされる。もしくは、複数の水平面上に底部１４２をずらして配置してもよい。例えば、隣接するチャネル１４０が異なる面上にあってよい。平面が基部１３０に対して傾くように、底部１４２が嵌合端部１１４に向かう勾配を適宜有してもよく、あるいは底部１４２を適宜傾斜させてもよい。もしくは、基部１３０の上面１３６がコンタクト１１８を直接支持してもよい。他の代替実施形態として、基部１３０の上面１３６に沿って配置される別の回路基板にコンタクト１１８を接続するようにしてよい。
【００１４】
また、コンタクトサブアセンブリ１１０は、回路基板１３２から終端部分１２４まで後方に向かって延在する終端部本体（ｔｅｒｍｉｎａｔｉｎｇ  ｐｏｒｔｉｏｎ  ｂｏｄｙ）１４６を備える。終端部本体１４６は、キャビティ１０８（図１に図示）の後方部を実質的に塞ぐような大きさである。なお、終端部本体１４６が、組立時にハウジング１０２の一部分を収容するための溝１４８を適宜有してもよい。
【００１５】
複数のコンタクト１１８を有する例示的なコンタクトアレイ１５０を図３〜図５を参照しながら説明する。図３に、例示的なコンタクトアレイ１５０の正面斜視図を示す。本実施形態では、コンタクトアレイ１５０は、Ｃ１〜Ｃ８で示した８つのコンタクト１１８を含む。コンタクト１１８は、ＣＰ１〜ＣＰ４で示した差動コンタクトペアとして配列される。各コンタクトペアＣＰ１〜ＣＰ４は差分信号を伝達する。隣接するコンタクト１１８は、嵌合プラグ（図示せず）と嵌合しているときに互いに悪影響を及ぼし合い（例えば、クロストークを発生させる）、コネクタ１００（図１に図示）の信号性能（ｓｉｇｎａｌ  ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ）を低下させることがある。この相互作用は、隣接するコンタクトに対する、コンタクト１１８の間隔、寸法、および／または位置の影響を受ける場合がある。本実施形態では、コンタクトペアＣＰ１はコンタクトＣ１およびコンタクトＣ２を含む。コンタクトペアＣＰ２はコンタクトＣ３およびコンタクトＣ６を含む。コンタクトペアＣＰ３はコンタクトＣ４およびコンタクトＣ５を含む。コンタクトペアＣＰ４はコンタクトＣ７およびコンタクトＣ８を含む。但し、コンタクトアレイ１５０は１つの例示的な実施形態として示されるものであり、コンタクトアレイ１５０が８つより多いあるいは少ないコンタクト１１８を含んでよく、コンタクト１１８が別の構成であってもよい。
【００１６】
各コンタクト１１８は、概ね嵌合端部１０４（図１に図示）からコネクタ１００の終端部（挿入端部）１０６（図１に図示）までの方向に延在するコンタクト軸１５２にほぼ沿って延在する。各コンタクト１１８は、互いに連結された梁部１６０および尾部１６２を含む。なお、梁部および尾部を、適宜、一体的に形成することができる。梁部１６０は、回路基板１３２（図２に図示）のところで終端する終端部１６４から延在する。もしくは、終端部１６４は、通信線１２２（図１に図示）のうちの対応する１つのところで直に終端する。梁部１６０は、互いに略平行であり、嵌合プラグの挿入方向（図１に矢印Ａで示した方向）にほぼ沿って終端部（挿入端部）１０６に向かって延在する。
【００１７】
図４に、コンタクトアレイ１５０の側面図を示す。図４に示すように、各梁部１６０は、終端部１６４から上流側に延びる移行区間１６６を含む。移行区間１６６の一部はコンタクトサブアセンブリ１１０（図２に図示）の基部１３０（図２に図示）に対するコンタクト１１８の隆起を変化させるために、鉛直方向、例えばコンタクト軸１５２に対してほぼ垂直な方向に適宜延在してもよい。図３に示すように、それぞれの移行区間１６６が互いに隣り合うように位置決めされるようにしてもよい。これにより、それぞれの終端部１６４が位置決めされて回路基板１３２（図２に図示）と平面配置で係合する。もしくは、終端部１６４が非平面配置で回路基板１３２と係合するよう、複数の移行区間１６６が異なる大きさであってもよい。
【００１８】
図５に、コンタクト１１８が所定のパターンで配列されているコンタクトアレイ１５０の上面図を示す。梁部１６０は第１の所定順序で配列された終端部１６４を有し、さらに、尾部１６２は第２の所定順序で配列される。本実施形態では第１の順序および第２の順序は異なっているが、代替実施形態ではこれらの順序は同じであってもよい。他の各コンタクト１１８に対しての特定のコンタクト１１８の位置を、コンタクト１１８の交差区間１６８によって変化させてもよい。例えば、交差区間１６８は、コンタクト１１８の位置を、最も外側に位置するコンタクトから内側に位置するコンタクトへとあるいはその逆で変化させることができる。
【００１９】
本実施形態では、コンタクトペアＣＰ１、ＣＰ３およびＣＰ４内のコンタクト１１８は交差区間１６８を有する。交差区間１６８の下流にある梁部１６０と終端部１６４との配列は、交差区間１６８の上流にある尾部１６２の配列に対して変えられる。コンタクト１１８の梁部１６０の配列を変えることによりコンタクト１１８間の相互作用が変化するので、電気コネクタ１００のクロストークを軽減することができる。交差区間１６８によって、電気コネクタ１００内でコンタクト１１８の水平位置と垂直位置との両方を変化させるようにしてもよい。例えば、図４に最も良く示すように、複数のコンタクト１１８のうちの１つを交差区間１６８によって鉛直方向に上昇させてもよく、さらに複数のコンタクト１１８のうちの１つを交差区間１６８によって鉛直方向に下降させてもよい。図５に最も良く示すように、複数のコンタクト１１８のうちの１つをコンタクトアレイ１５０の中心に向かって水平方向内側に移動させてもよく、さらに、複数のコンタクト１１８のうちの１つをコンタクトアレイ１５０の中心から離れるように水平方向外側に向かって移動させてもよい。適宜、交差区間１６８が梁部１６０の一部を形成するようにし、尾部１６２が交差区間１６８のすぐ上流にある梁部１６０と連結するようにしてもよい。
【００２０】
再び図４を参照すると、各尾部１６２は、梁部１６０から上流側に延在するベース区間１７０、コンタクト１１８の先端１７４の下流側に延在する先端区間１７２、ならびに、ベース区間１７０と先端区間１７２との間に延在する中間区間または脚部１７６を備える。ベース区間１７０は、嵌合インターフェース１７８を画定する湾曲部または曲線部分を含む。嵌合インターフェース１７８は、嵌合プラグ（図示せず）と電気コネクタ１００とを係合させるように位置する。湾曲部は、嵌合プラグの対応するピンまたはコンタクト（図示せず）と噛み合うための面を有する。嵌合インターフェース１７８はベース区間１７０の上流側端部に位置し、脚部１７６と接続される。脚部１７６の方向はベース区間１７０と直交しないように適宜定めてもよい。例えば、脚部１７６は、ベース区間１７０の隆起位置から概ねコンタクトサブアセンブリ１１０の基部１３０（図２に図示）に向かって全体として下側へ傾斜、あるいは下側へ角度がつけられていてよい。先端区間１７２は、基部１３０と係合するように丸みがつけられ、位置決めされる。なお、各コンタクト１１８の先端区間１７２を単一の水平面に沿って適宜位置決めしてもよい。もしくは、先端区間１７２を複数の水平面上に配置してもよい。
【００２１】
コンタクト１１８のアレイはコンタクトサブアセンブリ１１０を基準にして配列され、その結果、尾部１６２が千鳥状すなわち互いに位置がずれた形になり、第１列のコンタクト１８０および第２列のコンタクト１８２を形成する。第１列のコンタクト１８０の脚部１７６はそれぞれ、共通の第１の面に沿って互いに位置決めされて、第１組の脚部１８４を画定する。第２列のコンタクト１８２の脚部１７６はそれぞれ、共通の第２の面に沿って互いに位置決めされて、第２組の脚部１８６を画定する。第１の面および第２の面は、互いに略平行でありオフセット、つまり互いに位置がずれている。第１の面および第２の面は、水平に延在するコンタクト軸１５２に対して傾斜している。
【００２２】
図４および図５に示すように、第１列のコンタクト１８０に属するコンタクト１１８の先端１７４のそれぞれは互いに位置決めされ、さらに、第２列のコンタクト１８２に属する各コンタクト１１８は互いに位置決めされる。但し、第１列のコンタクト１８０内に属するコンタクト１１８は、図４に示した矢印Ｃ方向または図５に示した矢印Ｄ方向などにおいて、第２列のコンタクト１８２に属するコンタクト１１８の前方に位置する。その結果、電気コネクタ１００が嵌合プラグと嵌合する際、嵌合プラグは、第１列のコンタクト１８０に属する各コンタクト１１８と嵌合インターフェース１７８のところで一斉に係合し、その後、第２列のコンタクト１８２に属する各コンタクト１１８と嵌合インターフェース１７８のところで一斉に係合する。もしくは、コンタクト１１８を３列以上にして配列してもよい。
【００２３】
本実施形態では、各々のコンタクト１１８は別の列のコンタクトと隣接する。例えば、コンタクトＣ１、Ｃ３、Ｃ５およびＣ７は第１列のコンタクト１８０に属し、コンタクトＣ２、Ｃ４、Ｃ６およびＣ８は第２列のコンタクト１８２に属する。これにより、所与のコンタクトペアＣＰ１〜ＣＰ４においては、一方のコンタクト（例えば、奇数番号のコンタクト）が第１列のコンタクト１８０として配列され、他方のコンタクト（例えば、偶数番号のコンタクト）が第２列のコンタクト１８２として配列される。その結果、所与のコンタクトペアにおけるコンタクト１１８が千鳥状すなわち互いに位置がずれたオフセット配置になることから、このコンタクトペアにおけるコンタクト１１８間のクロストークが軽減される。また、第１列のコンタクト１８０に属するコンタクト１１８間において、および第２列のコンタクト１８２に属するコンタクト１１８間において、コンタクト１１８間の好ましい相互作用を生み出すことができる。好ましい相互作用はクロストークの影響を軽減することができ、さらに、コネクタ１００の電気性能を向上させることができる。
【００２４】
このようにして、クロストークを軽減させる独自の配列のコンタクトアレイ１５０を有するコネクタ１００が実現され、その結果、コネクタ１００の電気性能が向上する。コンタクトアレイ１５０内のコンタクト１１８は、コネクタ１００の嵌合端部１０４からの千鳥状の尾部１６２を含む。コンタクト１１８は平行な２つの列のコンタクト１１８に分かれて千鳥状に配列され、偶数番号の各コンタクトが一方の列に入り、奇数番号の各コンタクトが他方の列に入る。コンタクト１１８を千鳥状に配列することにより、コンタクトアレイ１５０が特定のコンタクト１１８を互いから隔離し、これらの特定のコンタクト１１８間（例えば、Ｃ２およびＣ３）のクロストークを軽減する。コンタクト１１８を千鳥状に配列することにより、コンタクトアレイ１５０が異なるコンタクト１１８間の相互作用を強め、これらのコンタクトが互いに（例えば、Ｃ１とＣ３とが）良好に作用することが可能となる。その結果、コネクタ１００全体のクロストークが減少し、コネクタ１００全体の電気性能が向上する。さらに、クロストークの主な発生源となりうる嵌合インターフェース１７８においてあるいはその近傍で補償が実行される。
【００２５】
種々の具体的な実施形態を用いて本発明を説明してきたが、当業者であれば、特許請求の範囲の精神および範囲内にある修正形態を用いて本発明を実施することができることを理解するであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】例示的な電気コネクタの正面斜視図である。
【図２】図１に示した電気コネクタ用の例示的なコンタクトサブアセンブリの正面斜視図である。
【図３】図２に示したコンタクトサブアセンブリの例示的なコンタクトアレイの正面斜視図である。
【図４】図３に示したコンタクトアレイの側面図である。
【図５】図３に示したコンタクトアレイの上面図である。
【符号の説明】
【００２７】
１０２・・・誘電性ハウジング（ハウジング）
１０４・・・嵌合端部
１０８・・・キャビティ
１１０・・・コンタクトサブアセンブリ
１１８・・・コンタクト
１３０・・・基部
１３６・・・露出面（上面）
１４０・・・チャネル
１５２・・・コンタクト軸
１６０・・・梁部
１６２・・・尾部
１６８・・・交差区間
１７０・・・ベース区間
１７２・・・先端区間
１７６・・・脚部
１７８・・・嵌合インターフェース
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【国際調査報告】
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