(57)【要約】無線通信環境内で干渉の軽減を容易にするシステムおよび方法が説明される。端末は、送信出力を調節して、干渉を削減するために、隣接するセクタにより与えられる干渉情報を利用することが可能である。アクセスポイントは、干渉情報の２つの集合またはタイプを提供することが可能である。第１のタイプは、大きな通信可能範囲領域にわたり送信されることが可能であり、相当量のオーバヘッドを必要とし、そして送信レートを制限する。アクセスポイントは、サポートされるセクタの端に近接する領域のような、より小さい通信可能範囲領域に向けられた干渉情報の第２セットまたはタイプを提供することも可能である。この第２のタイプの干渉情報は、それらのアクティブセット内のアクセスポイントを含む端末によって利用されることが可能である。オーバヘッド必要量削減のために、干渉情報の第２の集合は、第１の集合よりも、より高いレートで与えられることが可能である。端末は、送信出力を調節するために干渉情報の２つの集合を利用することができる。
2009522956.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
干渉を制御するための方法であって、
第１の干渉通信を送信すること、および
第２の干渉通信を送信すること、ここで、前記第２の干渉通信は、前記第１の干渉通信よりも、より高い周期レートおよびより低い出力で送信される
を備える方法。
【請求項２】
前記第１および第２の干渉通信は、セクタに関する干渉データに少なくとも一部は基づき、そして隣接するセクタ内の少なくとも１つの端末に対する送信出力は、前記第１の干渉通信および前記第２の干渉通信に応じて調節される、請求項１の方法。
【請求項３】
セクタに関する干渉データに応じて前記第１の干渉通信および前記第２の干渉通信を生成すること、および
前記干渉データを閾値と比較すること、ここで、前記第１の干渉通信および前記第２の干渉通信の送信は前記比較に基づいて制御される
をさらに備える、請求項１の方法。
【請求項４】
干渉データの第１の解析に応じて前記第１の干渉通信を生成すること、および
干渉レベルの第２の解析に応じて前記第２の干渉通信を生成すること、ここで、前記第１の解析と前記第２の解析とは別個である
をさらに備える、請求項１の方法。
【請求項５】
前記第１の干渉通信は長期干渉レベルの関数である、請求項４の方法。
【請求項６】
前記第２の干渉通信は短期干渉レベルの関数である、請求項４の方法。
【請求項７】
前記第１の解析は、前記第１の干渉通信の送信を制御するために第１の閾値を利用し、そして前記第２の解析は、前記第２の干渉通信の送信を制御するために第２の閾値を利用する、ここで、前記第１の閾値と前記第２の閾値とは別個である、請求項４の方法。
【請求項８】
前記第１の干渉通信は指定されたチャネルを経由して送信され、そして前記第２の干渉通信はリソース割当てチャネルを経由して送信される、請求項１の方法。
【請求項９】
無線環境において端末送信出力を制御する方法であって、
隣接するセクタから第１の干渉通信を受信すること、
前記隣接するセクタから第２の干渉通信を受信すること、ここで、前記第２の干渉通信は、前記第１の干渉通信よりも、より高い周期レートおよびより低い出力で送信される、および
前記第１の干渉通信および／または前記第２の干渉通信に少なくとも一部は基づいて、セクタによってサポートされる端末に対する送信出力を調整すること
を備える方法。
【請求項１０】
前記第２の干渉通信はリソース割当てチャネルにおいて受信され、そして前記隣接するセクタは前記端末のアクティブセクタの集合内にある、請求項９の方法。
【請求項１１】
前記第１の干渉通信の第１の解析を実行すること、および
前記第２の干渉通信の第２の解析を実行すること、ここで、前記送信出力の調整は前記第１の解析および／または前記第２の解析の関数であり、前記第１の解析と前記第２の解析とは別個である
をさらに備える、請求項９の方法。
【請求項１２】
前記第１の解析はパラメータの第１の集合を利用し、前記第２の解析はパラメータの第２の集合を利用する、請求項１１の方法。
【請求項１３】
前記第２の干渉通信について実行される前記第２の解析はチャネル強度を評価することを含む、請求項１１の方法。
【請求項１４】
干渉を制御することを容易にする装置であって、
第１のチャネル上で第１の干渉通信を、そして第２のチャネルを使用して第２の干渉通信を送信するための命令を実行するプロセッサ、ここで、前記第２のチャネルは、前記第１のチャネルよりも、より高い周期レート有する、および
セクタに関する干渉データを記憶するメモリ、ここで、前記第１の干渉通信と第２の干渉通信とは前記干渉データに少なくとも一部は基づく
を備える装置。
【請求項１５】
隣接するセクタによってサポートされる端末に対する送信出力レベルは、前記第１の干渉通信と前記第２の干渉通信とに応じて変更される、請求項１４の装置。
【請求項１６】
前記プロセッサは、
前記干渉データに対する第１の評価手順に応じて、前記第１の干渉通信を決定するため、および
前記干渉データに対する第２の評価手順に応じて、前記第２の干渉通信を決定するため、ここで、前記第１の評価手順と前記第２の評価手順とは独立である、
の命令をさらに実行するプロセッサである、請求項１４の装置。
【請求項１７】
前記第１の評価手順は、前記第１の干渉通信の送信を管理するために第１の制限を利用し、そして前記第２の評価手順は、前記第２の干渉通信の送信を管理するために第２の制限を利用する、ここで、前記第１の制限と前記第２の制限とは独立である、請求項１６の装置。
【請求項１８】
前記プロセッサは、
長期干渉レベルに応じて前記第１の干渉通信を決定するため、および
短期干渉レベルに応じて前記第２の干渉通信を決定するため、
の命令をさらに実行するプロセッサである、請求項１４の装置。
【請求項１９】
前記第１のチャネルは干渉情報の送信のために指定され、そして前記第２のチャネルはリソース割当てチャネルである、請求項１４の装置。
【請求項２０】
干渉を制御することを容易にする装置であって、
端末の送信出力に関係する情報を記憶するメモリ、および
受け持ちでないセクタからの第１の干渉通信および第２の干渉通信に基づいて、前記送信出力を決定するための命令を実行するプロセッサ、ここで、前記第２の干渉通信は、前記第１の干渉通信よりも、より高い周期レートで送信される
を備える装置。
【請求項２１】
前記受け持ちでないセクタは前記端末のアクティブセット内にある、請求項２０の装置。
【請求項２２】
前記プロセッサは、
第１の評価手順を利用して前記第１の干渉通信を解析するため、および
第２の評価手順を利用して前記第２の干渉通信を解析するため、ここで、前記第１の評価手順と前記第２の評価手順とは別個である
の命令をさらに実行するプロセッサである、請求項２０の装置。
【請求項２３】
前記メモリはパラメータの第１の集合とパラメータの第２の集合とを記憶し、ここで、前記第１の評価手順はパラメータの前記第１の集合を利用し、そして前記第２の評価手順はパラメータの前記第２の集合を利用する、請求項２０の装置。
【請求項２４】
前記第２の評価手順は前記第２の干渉通信のチャネル強度に少なくとも一部は基づく、請求項２０の装置。
【請求項２５】
干渉の制御を容易にする装置であって、
第１の干渉アウトプットを生成するための手段、
第２の干渉アウトプットを生成するための手段、
第１のチャネル上で前記第１の干渉アウトプットを送信するための手段、および
第２のチャネル上で前記第２の干渉アウトプットを送信するための手段、ここで、前記第２のチャネルは、前記第１のチャネルよりも、より高い周期レートであり、前記第１の干渉アウトプットと前記第２の干渉アウトプットとは、隣接するセクタ内の端末に対する送信出力を管理するために使用される
を備える装置。
【請求項２６】
前記第１の干渉アウトプットの生成の際に第１の計算を利用し、そして前記第２の干渉アウトプットの生成の際に第２の計算を利用するための手段をさらに備える、ここで、前記第１の計算と前記第２の計算とは別個である、請求項２５の装置。
【請求項２７】
前記第１の干渉アウトプットを閾値と比較するための手段、ここで、前記第１の干渉アウトプットの送信は前記比較の関数である、および
前記第２の干渉アウトプットを閾値と比較するための手段、ここで、前記第２の干渉アウトプットの送信は前記比較の関数である
をさらに備える、請求項２５の装置。
【請求項２８】
前記第１の干渉アウトプットは長期干渉レベルの関数であり、そして前記第２の干渉アウトプットは短期干渉レベルの関数である、請求項２５の装置。
【請求項２９】
干渉を軽減することを容易にする装置であって、
受け持ちでないセクタから第１の干渉アウトプットと第２の干渉アウトプットとを取得するための手段、および
前記第１の干渉アウトプットおよび／または前記第２の干渉アウトプットに応じて、端末の送信出力を管理するための手段
を備える装置。
【請求項３０】
前記受け持ちでないセクタは前記端末のアクティブセクタの集合内にある、請求項２９の装置。
【請求項３１】
前記第１の干渉アウトプットの第１の解析を実行するための手段、および
前記第２の干渉アウトプットの第２の解析を実行するための手段、ここで、前記第１の解析と前記第２の解析とは別個である
をさらに備える、請求項２９の装置。
【請求項３２】
第１の別のセクタ干渉アウトプットを端末に送信するため、および
第２の別のセクタ干渉アウトプットを前記端末に送信するため、ここで、前記第１の別のセクタ干渉アウトプットは、前記第２の別のセクタ干渉アウトプットよりも、より低い周期レートで送信され、そして送信出力レベルは、前記第１の別のセクタ干渉アウトプットおよび前記第２の別のセクタ干渉アウトプットに基づいて調整される
の命令を有するコンピュータ可読媒体。
【請求項３３】
前記命令は、
セクタによって観測される干渉の量の第１の評価に応じて、前記第１の別のセクタ干渉アウトプットを生成すること、および
前記セクタによって観測される前記干渉の量の第２の評価に応じて、前記第２の別のセクタ干渉アウトプットを生成すること、ここで、前記第１の評価は前記第２の評価とは独立である
をさらに備える命令である、請求項３２のコンピュータ可読媒体。
【請求項３４】
前記第１の評価は、前記干渉の量と第１の閾値との比較を含み、前記第２の評価は、前記干渉の量と第２の閾値との比較を含む、ここで、前記第１の閾値は前記第２の閾値とは独立である、請求項３３のコンピュータ可読媒体。
【請求項３５】
前記第１の別のセクタ干渉アウトプットおよび第２の別のセクタ干渉アウトプットは、干渉レベルの関数である、請求項３２のコンピュータ可読媒体。
【請求項３６】
前記第２の別のセクタ干渉アウトプットはリソース割当てチャネル内のセグメントである、請求項３２のコンピュータ可読媒体。
【請求項３７】
受け持ちでないセクタから第１の別のセクタ干渉アウトプットを取得するため、
前記受け持ちでないセクタから第２の別のセクタ干渉アウトプットを取得するため、および
前記第１の別のセクタ干渉と前記第２の別のセクタ干渉とに少なくとも一部は基づいて、端末に対する送信出力を管理するため、ここで、前記第２の別のセクタ干渉アウトプットは、前記第１の別のセクタ干渉アウトプットよりも、より高い周期レートで取得される
の命令を有するコンピュータ可読媒体。
【請求項３８】
前記命令は、
前記第１の別のセクタ干渉アウトプットの第１の解析に少なくとも一部は基づいて前記送信出力を調節すること、および
前記第２の別のセクタ干渉アウトプットの第２の解析に少なくとも一部は基づいて前記送信出力を調節すること
をさらに備える命令である、請求項３７のコンピュータ可読媒体。
【請求項３９】
前記第１の解析は前記第２の解析とは別個である、請求項３８のコンピュータ可読媒体。
【請求項４０】
前記第２の解析は前記第２の別のセクタ干渉アウトプットの前記チャネル強度を評価する、請求項３８のコンピュータ可読媒体。
【請求項４１】
干渉の軽減を容易にするコンピュータ実行可能命令を実行するプロセッサであって、前記命令は、
セクタによって観測される干渉の量に少なくとも一部は基づいて、第１の干渉通信を送信すること、および
前記干渉の量に少なくとも一部は基づいて、第２の干渉通信を送信すること、ここで、前記第１の干渉通信は第１のチャネル上で送信され、そして前記第２の干渉通信は第２のチャネル上で送信され、前記第２のチャネルは、前記第１のチャネルよりも、より高い周期送信レートを有し、隣接するセクタによってサポートされる端末の送信出力は、前記第１の干渉通信および前記第２の干渉通信に少なくとも一部は基づいて制御される
を備える命令である、プロセッサ。
【請求項４２】
前記命令は、
第１の評価手順に応じて前記第１の干渉通信を生成すること、および
第２の評価手順に応じて前記第２の干渉通信を生成すること
をさらに備える命令である、請求項４１のプロセス。
【請求項４３】
前記第１の評価手順は前記第２の評価手順から独立している、請求項４２のプロセス。
【請求項４４】
前記第１のチャネルは別のセクタ干渉の送信のために指定され、そして前記第２のチャネルはリソース割当てチャネルである、請求項４２のプロセス。
【請求項４５】
干渉の軽減を容易にするコンピュータ実行可能命令を実行するプロセッサであって、前記命令は、
隣接するセクタによって観測される干渉の量に少なくとも一部は基づいて、第１の干渉通信を受信すること、
前記干渉の量に少なくとも一部は基づいて、第２の干渉通信を受信すること、および
前記第１の干渉通信に応じて、セクタによってサポートされる端末の前記送信出力の第１の調節を実行すること、ならびに
前記第２の干渉通信に応じて、前記端末の前記送信出力の第２の調節を実行すること
を備える命令である、プロセッサ。
【請求項４６】
前記第１の調節は前記第２の調節とは異なる、請求項４５のプロセッサ。
【請求項４７】
前記第２の干渉通信は、前記端末の前記アクティブセット内のアクセスポイントで受信される、請求項４５のプロセッサ。
【請求項４８】
前記第２の調節は、前記第２の干渉通信の前記チャネル強度の評価を含む、請求項４５のプロセス。
【発明の詳細な説明】
【関連文献】
【０００１】
本出願は、２００６年１月５日に出願した、「複数のレートの別のセクタ干渉表示を使用する出力制御の方法（METHOD OF POWER CONTROL USING MULTIPLE-RATE OTHER SECTOR INTERFERENCE INDICATIONS）」という表題の米国仮出願第６０／７５６，９５９号の利益を主張するものである。上に参照された出願の全体は、参照により本明細書に組み込まれている。
【技術分野】
【０００２】
以下の説明は、一般に、無線通信に係り、中でも、干渉の軽減に関する。
【背景技術】
【０００３】
無線ネットワークシステムは、それによって世界中の大多数の人々が通信するようになっている一般的な手段となってきている。無線通信デバイスは、消費者のニーズを満たすため、そして携帯性と利便性とを高めるためにより小さくかつより強力になってきている。消費者は、セルラ電話機、携帯情報端末（ＰＤＡ）などのような、無線通信デバイスに依存するようになってきていて、信頼性のあるサービス、通信可能範囲領域の拡張、および機能性の増大を要求している。
【０００４】
一般に、無線多元接続通信システムは、複数の無線端末またはユーザデバイスのための通信を同時にサポートすることができる。各端末は、順方向リンク上および逆方向リンク上の送信を経由して１つまたは複数のアクセスポイントと通信する。順方向リンク（すなわち、ダウンリンク）は、アクセスポイントから端末への通信リンクを指し、逆方向リンク（すなわち、アップリンク）は、端末からアクセスポイントへの通信リンクを指す。
【０００５】
無線システムは、利用可能なシステムリソース（例えば、帯域幅および送信出力）を共有することによって、複数のユーザとの通信をサポートすることが可能な多元接続システムであり得る。かかる多元接続システムの例は、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）システム、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）システム、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）システム、および直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システムを含む。
【０００６】
一般的に、各アクセスポイントは、セクタと呼ばれる特定の通信可能範囲内に置かれた端末をサポートする。特定の端末をサポートするセクタは、受け持ちセクタと呼ばれる。その端末をサポートしないその他のアクセスポイントは、受け持ちでないセクタと呼ばれる。用語「セクタ」は、状況に応じて、アクセスポイントおよび／またはアクセスポイントによってカバーされた領域を指す場合がある。セクタ内の端末は、複数の端末の同時サポートを可能にするために、特定のリソース（例えば、時間および周波数）を割り当てられることが可能である。しかし、隣接するセクタ内の端末による送信は調整され得ない。結果として、隣接するセクタ内の端末による送信は、干渉と、端末性能の劣化とを引き起こす可能性がある。
【発明の開示】
【サマリー】
【０００７】
以下は、１つまたは複数の態様の基本的な理解をもたらすために、かかる態様の簡素化された概要を提示する。この概要は、すべての予期される態様の広い概観ではなく、そしてすべての態様の主要なもしくは重要な要素を識別することを意図していないし、任意のもしくはすべての態様の範囲を詳細に記述することも意図していない。その唯一の目的は、後に提示されるより詳細な説明に対する前置きとして、簡素化された形式で１つまたは複数の態様のうちのいくつかの概念を提示することである。
【０００８】
１つまたは複数の態様に、そしてそれらに対応する開示に従って、無線システム内の干渉を軽減することに関して、様々な態様が説明される。一般に、セクタは、送信出力を調整し、そして干渉を最低限に抑えるために、隣接するセクタ内の端末によって使用される干渉通信（interference communications）を送信する。これらの干渉通信は、本明細書で、別のセクタ干渉（other sector interference）（ＯＳＩ）通信と呼ばれる。しかし、隣接するセクタに侵入するために、ＯＳＩ通信は、相当量の出力とリソースとを必要とする。オーバヘッド要求により、かかる広い通信可能範囲送信は、一般に、高い周期レートで送信され得ない。１つまたは複数の端末が短いバースト内で送信する場合、比較的低速の送信レートは問題であり得る。かかる端末は、ＯＳＩ通信をすべて受信する前に送信を完了することができる。かかる端末によって引き起こされる干渉を軽減するために、第２のタイプのＯＳＩ通信は、第１のＯＳＩ通信よりも、より速いレートかつより低い出力で送信されることが可能である。この第２のＯＳＩ通信は、本明細書で、高速ＯＳＩ通信と呼ばれる。高速ＯＳＩ通信の速い送信レートは、端末が送信出力を調節して、端末によって引き起こされる干渉を最低限に抑えることを可能にする。
【０００９】
ある態様では、干渉を制御するための方法が開示される。本方法は、第１の干渉通信を送信する動作と、第２の干渉通信を送信する動作とを含み、第２の干渉通信は、第１の干渉通信よりも、より高い周期レートおよびより低い出力で送信される。
【００１０】
もう１つの態様では、無線環境内で端末送信出力を制御する方法が開示される。本方法は、隣接するセクタから第１の干渉通信を受信する動作と、隣接するセクタから第２の干渉通信を受信する動作とを含み、第２の干渉通信は、第１の干渉通信よりも、より高い周期レートおよびより低い出力で送信される。加えて、本方法は、第１の干渉通信および／または第２の干渉通信に少なくとも一部は基づいて、セクタによってサポートされる端末に対する送信出力を調整する動作を含む。
【００１１】
しかももう１つの態様では、干渉を制御することを容易にする装置が提供される。装置は、第１のチャネル上で第１の干渉通信を送信し、第２のチャネルを使用して第２の干渉通信を送信するための命令を実行するプロセッサを含み、第２のチャネルは、第１のチャネルよりも、より高い周期レートを有する。その上、本装置は、セクタに関する干渉データを記憶するメモリを含み、第１の干渉通信と第２の干渉通信とは、干渉データに少なくとも一部は基づく。
【００１２】
しかももう１つの態様は、干渉を制御することを容易にする装置を含む。この装置は、プロセッサに加えて、端末の送信出力に関連する情報を記憶するメモリを含む。プロセッサは、受け持ちでないセクタからの第１の干渉通信および第２の干渉通信に基づいて、送信出力を決定するための命令を実行し、第２の干渉通信は、第１の干渉通信よりも、より高い周期レートで送信される。
【００１３】
もう１つの態様は、干渉の制御を容易にする装置を含む。態様は、第１の干渉アウトプットを生成するための手段と、第２の干渉アウトプットを生成するための手段と、第１のチャネル上で第１の干渉アウトプットを送信するための手段と、第２のチャネル上で第２の干渉アウトプットを送信するための手段とを含み、第２のチャネルは、第１のチャネルよりも、より高い周期レートであり、第１の干渉アウトプットおよび第２の干渉アウトプットは、隣接するセクタ内の端末に対する送信出力を管理するために使用される。
【００１４】
干渉を軽減することを容易にする装置が、もう１つの態様で開示される。この装置は、受け持ちでないセクタから第１の干渉アウトプットと第２の干渉アウトプットとを取得する手段と、第１の干渉アウトプットおよび／または第２の干渉アウトプットに応じて端末の送信出力を管理するための手段とを含む。
【００１５】
もう１つの態様は、第１の別のセクタ干渉アウトプットを端末に送信し、第２の別のセクタ干渉アウトプットを端末に送信するための命令を有し、第１の別のセクタ干渉アウトプットは、第２の別のセクタ干渉アウトプットよりも、より低い周期レートで送信され、送信出力レベルは、第１の別のセクタ干渉アウトプットおよび第２の別のセクタ干渉アウトプットに基づいて調整されるコンピュータ可読媒体を開示する。
【００１６】
しかももう１つの態様は、受け持ちでないセクタから第１の別のセクタ干渉アウトプットを取得し、受け持ちでないセクタから第２の別のセクタ干渉アウトプットを取得して、第１の別のセクタ干渉アウトプットおよび第２の別のセクタ干渉アウトプットに少なくとも一部は基づいて、端末に対する送信出力を管理するための命令を有し、第２の別のセクタ干渉アウトプットは、第１の別のセクタ干渉アウトプットよりも、より高い周期レートで取得されるコンピュータ可読媒体を開示する。
【００１７】
干渉の軽減を容易にするコンピュータ実行可能命令を実行するプロセッサが、もう１つの態様に関して開示される。この場合、命令は、セクタによって観測される干渉の量に少なくとも一部は基づいて第１の干渉通信を送信することと、干渉の量に少なくとも一部は基づいて第２の干渉通信を送信することとを含み、第１の干渉通信は第１のチャネル上で送信され、第２の干渉通信は第２のチャネル上で送信され、第２のチャネルは、第１のチャネルよりも、より高い周期送信レートを有し、隣接するセクタによってサポートされる端末の送信出力は、第１の干渉通信および第２の干渉通信に少なくとも一部は基づいて制御される。
【００１８】
さらにその他の態様では、干渉の軽減を容易にするコンピュータ実行可能命令を実行するプロセッサが提供される。これらの態様では、命令は、隣接するセクタによって観測された干渉の量に少なくとも一部は基づいて第１の干渉通信を受信することと、干渉の量に少なくとも一部は基づいて第２の干渉通信を受信することとを含む。さらに、命令は、第１の干渉通信に応じて、セクタによってサポートされる端末の送信出力の第１の調節を実行することと、第２の干渉通信に応じて、端末の送信出力の第２の調節を実行することとを含む。
【００１９】
前述の説明および関連する目的の達成のために、１つまたは複数の態様は、以下で十分に説明され、特許請求の範囲で特に指摘される特徴機能を備える。以下の説明および添付の図面は、いくつかの例示的な態様を詳しく記載する。しかし、これらの態様は、本明細書で説明される原理が用いられることが可能な様々な方法の少数だけを表示し、説明された内容はそれらの均等物を含むことが意図される。
【詳細な説明】
【００２０】
次に、様々な態様が図面を参照して説明され、同じ参照番号は全体にわたって同じエレメントを指すために使用される。以下の説明で、説明の目的で、多数の特定の詳細は、１つまたは複数の態様の十分な理解をもたらすために記載される。しかし、かかる（複数の）態様は、これらの特定の詳細なしで実施され得ることは明らかであり得る。その他の場合、１つまたは複数の態様の説明を容易にするために、よく知られている構造およびデバイスがブロック図の形で示される。
【００２１】
本出願で使用されるように、用語「構成要素」、「システム」などは、コンピュータ関連の実態（ハードウェア、ハードウェアとソフトウェアとの組合せ、ソフトウェア、または実行中のソフトウェア）を指すことが意図される。例えば、構成要素は、プロセッサ上で実行中のプロセス、プロセッサ、オブジェクト、エクセキュータブル（executable）、一続きの実行（a thread of execution）、プログラム、および／またはコンピュータであり得る。例示として、通信デバイス上で実行中のアプリケーションおよびデバイスは両方とも構成要素であり得る。１つまたは複数の構成要素は、プロセス内および／または一続きの実行内に常駐することが可能であり、構成要素は１つのコンピュータ上に局在化されることかつ／または２つ以上のコンピュータ間に分散されることができる。また、これらの構成要素は、そこに記憶された様々なデータ構造を有する様々なコンピュータ可読媒体から実行することができる。構成要素は、１つまたは複数のデータパケット（例えば、局所システム内で、分散されたシステム内で、そして／または信号によって別のシステムとインターネットなどのネットワークを通して、もう１つの構成要素と情報交換する１つの構成要素からのデータ）を有する信号に従ってなど、局所プロセスおよび／または遠隔プロセスによって通信することができる。
【００２２】
さらに、本明細書では、端末に関して様々な態様が説明される。端末はまた、システム、ユーザデバイス、加入者ユニット、加入者局、移動局、移動体デバイス、遠隔局、アクセスポイント、基地局、遠隔端末、アクセス端末、ユーザ端末、端末、ユーザエージェント、またはユーザデバイス（ＵＥ）と呼ばれる場合もある。端末は、移動通信電話機、コードレス電話機、セッション開始プロトコル（ＳＩＰ）電話機、無線ローカルループ（ＷＬＬ）局、ＰＤＡ、無線接続能力を有するハンドヘルドデバイス、または無線モデムに接続された別の処理デバイスであり得る。
【００２３】
さらに、本明細書で説明される様々な態様または特徴は、標準プログラミング技術および／または工学技術を使用して、方法、装置、または製品として与えられ得る。本明細書で使用されるように、用語「製品」は、任意のコンピュータ可読デバイス、コンピュータ可読キャリア、またはコンピュータ可読媒体からアクセス可能なコンピュータプログラムを包括するように意図される。例えば、コンピュータ可読媒体は、磁気記憶デバイス（例えば、ハードディスク、フロッピー（登録商標）ディスク、磁気ストリップ・・・）、光ディスク（例えば、コンパクトディスク（ＣＤ）、デジタル多目的ディスク（ＤＶＤ）・・・）、スマートカード、およびフラッシュメモリデバイス（例えば、カード、スティック、キードライブ・・・）を含み得るが、これらに限定されない。
【００２４】
一般的に、直交多元接続無線システムでは、端末は、隣接する、受け持ちでないセクタに対する干渉を最低限に抑えるまたは軽減するために、それらの送信出力を調整する。セクタは、セクタ内の干渉のレベルを反映する干渉通信をブロードキャストすることが可能である。これらの干渉通信は、本明細書では別のセクタ干渉（ＯＳＩ）通信と呼ばれる。隣接するセクタ内の端末は、セクタ間干渉を最低限に抑えるまたは軽減する目的で送信出力を調整するために、ＯＳＩ通信内の情報と様々な出力制御アルゴリズムとを利用することができる。出力制御アルゴリズムは、受け入れ可能なレベル内にセクタ間干渉を維持すると同時に、各端末が可能な限り高い出力レベルで送信することを可能にし得る。
【００２５】
ＯＳＩ通信は、セクタ内の干渉を示すデータを含む。干渉データは、干渉の観測、計算、および／または推定に基づくことが可能である。ＯＳＩ通信は、干渉を反映する任意のフォーマット（例えば、単一のビット、整数、浮動小数点、列挙タイプ）を利用することができる。
【００２６】
端末は、受信されたＯＳＩ通信に基づいて送信出力を調節することができる。特に、各端末は、干渉情報、端末によって利用されたこれまでの送信出力レベル、および／または端末と受け持ちでないセクタの間のチャネル強度の測定に基づいて送信出力を設定することができる。物理的なチャネルによって引き起こされる信号ひずみが、結果として、直交性の損失、したがって、セクタ内干渉をもたらす場合、端末は、出力制御を調節するときに、受信された信号のダイナミックレンジに関する必要条件を考慮に入れることも可能である。
【００２７】
ＯＳＩ通信は、本明細書でＯＳＩチャネルと呼ばれる、この目的で指定された特別な１つまたは複数のチャネル上で運ばれることが可能である。例えば、移動体広帯域無線アクセス（ＭＢＷＡ）のための規格を与える、提案済みのＩＥＥＥ８０２．２０プロトコルは、Ｆ−ＯＳＩＣＨチャネルを含む。ＯＳＩ通信は、送信セクタに隣接するセクタ内に置かれたアクセス端末によって使用される。したがって、ＯＳＩ通信のために利用されるチャネルは、隣接するセクタ内に侵入するために広い領域をカバーすることができる。例えば、ＯＳＩチャネルは、送信セクタによる捕捉パイロットブロードキャストと同じ通信可能範囲を有することが可能である。捕捉パイロットと同様に、ＯＳＩチャネルは、隣接するセクタ内の遠く中まで侵入することができる。
【００２８】
ＯＳＩチャネルは、要求される出力および時間−周波数リソース（time-frequency resources）の点で、比較的費用がかかる場合がある。隣接するセクタ内に深く置かれた端末との通信に必要な広い通信可能範囲により、出力必要量は重要であり得る。加えて、ＯＳＩチャネルは、セクタに割り当てられたセクタ識別子（例えば、パイロットＰＮ）以外の、送信セクタに関する情報を受信端末が有することを必要とせずに復号可能であり得る。比較的大きなオーバヘッド必要量のために、ＯＳＩチャネル上でＯＳＩ情報が送信されるレートは限定される。例えば、干渉情報は、スーパーフレームごとに一度送信されることが可能であり、スーパーフレームはフレームの集合である。
【００２９】
ＯＳＩ通信の比較的ゆっくりとした周期レートは、多くの状況に対して干渉を制御するのに適している。例えば、最大限にロードされたネットワークに関して、ＯＳＩ通信レート（例えば、スーパーフレームごとに一度）は、別のセクタ干渉の量を制御するために十分である。これは、結果として別のセクタの熱雑音に対する干渉（interference over thermal noise）（ＩｏＴ）比に関する比較的密な分布をもたらす。
【００３０】
いくつかのシナリオでは、一般的なＯＳＩ通信レートは不十分な可能性がある。例えば、部分的にロードされたシステムでは、２つのセクタの境界近くに位置する１つアクセス端末が、長い沈黙期間の後で新しい送信を突然開始する場合、隣接するセクタ内の端末の逆方向リンクの送信にかなりの量の干渉を引き起こす可能性がある。一般的なＯＳＩチャネルを使用して、端末に受け入れ可能なレベルまで送信出力を下げさせる目的で、隣接するセクタのためにいくつかのスーパーフレーム期間をとることができる。この期間の間、隣接するセクタ内の逆方向リンクの送信は、深刻な干渉を受け、場合によっては、結果として、パケット誤りが生じる可能性がある。頻繁に、１つの端末または端末の小さな集合は、セクタに対して観測される干渉の大部分を引き起こす。特に、送信の比較的短いバーストを生み出す端末は、相当量の干渉を引き起こす可能性がある。かかる端末は、非常に早く去来する可能性があり、比較的低いＯＳＩ通信レートで提供される任意の干渉情報を受信する前に送信を完了する場合がある。
【００３１】
次に図面を参照して、図１は、干渉を軽減するシステム１００のブロック図を例示する。システム１００は、少なくとも１つのアクセスポイント１０２と、アクセスポイント１０２の隣接するセクタによってサポートされる少なくとも１つの端末１０４とを含む。１つのアクセスポイントと１つの端末とが簡素化のために例示される。しかし、システム１００は、複数のアクセスポイントと複数の端末とを含み得る。アクセスポイント１０２は、典型的なＯＳＩチャネル（例えば、Ｆ−ＯＳＩＣＨ）上でＯＳＩ通信を送信することによって、干渉情報を提供することができる。ＯＳＩ通信は、指定されたチャネル上の独立した送信である可能性があり、または送信内に含まれたブロックである可能性もある。アクセスポイント１０２は、ＯＳＩ通信よりも、より高いレートおよびより低い出力で、本明細書において高速ＯＳＩと呼ばれる第２のタイプのＯＳＩ通信を送信することができる。端末１０４は、ＯＳＩ通信および高速ＯＳＩ通信の両方を受信しそして利用することが可能である。
【００３２】
複数の態様では、そのアクセス端末のアクティブセットに送信する受け持ちでないセクタを含むアクセス端末は、高速ＯＳＩ通信を受信しそして復号することが可能である。順方向リンクおよび逆方向リンクについての長期チャネル品質は、多くの場合、非常に相関する。したがって、逆方向リンク上の受け持ちでないセクタで強い干渉を引き起こす端末は、おそらく、順方向リンク上のその受け持ちでないセクタから強い信号（例えば、パイロット）を観測することになる。結果として、その端末は、端末のアクティブセット内の干渉を引き起こしている受け持ちでないセクタを含む可能性があることになる。その送信しているセクタがアクティブセット内に含まれる場合には、端末はメディアアクセス制御識別子（ＭＡＣ−ＩＤ）と、送信セクタによって割り当てられた専用の制御リソースとを有することになる。したがって、端末は、高速ＯＳＩ通信を含めて、受け持ちでないセクタから受信された一定の限定された信号を復号することができる。
【００３３】
端末は、提案済みのＩＥＥＥ８０２．２０プロトコルで定義される共有されたシグナリングチャネル（Ｆ−ＳＳＣＨ）などの、リソース割当てチャネルの部分を復号することができる。リソース割当てチャネルは、順方向リンクの制御シグナリングを含み得る。リソースは、リソース割当てチャネルを経由して割り当てられることが可能であり、ハンドオフの場合の順方向リンクおよび逆方向リンクの割当てブロックを含めて、送信セクタからのすべての物理層（ＰＨＹ）内に存在し得る。リソース割当てチャネルは、端末によって復号され得る強度情報および／または干渉情報（例えば、高速ＯＳＩ）を同様に含むことも可能である。したがって、セクタは、それらのアクティブセット内にそのセクタを含む端末に別のセクタの干渉情報を含む制御情報を送信することができる。
【００３４】
１つまたは複数の態様では、高速ＯＳＩ通信は、ＯＳＩチャネル（例えば、Ｆ−ＯＳＩＣＨ）上の通常のＯＳＩ通信に加えて、高速ＯＳＩセグメントと呼ばれるリソース割当てチャネル（例えば、Ｆ−ＳＳＣＨ）のセグメント内に含まれ得る。高速ＯＳＩ通信内の干渉情報は、それらのアクティブセット内に送信セクタを有する、端末の限定された集合向けである。結果として、通信可能範囲は、典型的なＯＳＩ通信に使用されるものよりも、より小さい可能性がある。それらのアクティブセット内に送信セクタを有する端末は、高速ＯＳＩセグメントを復号することが可能であることになる。さらに、リソース割当てチャネルは、すべての順方向の物理層フレーム（ＦＬ  ＰＨＹフレーム）内に存在し得る。結果として、高速ＯＳＩ通信は、ＦＬ  ＰＨＹフレームごとに１回程度に迅速に送信されることが可能である。干渉情報に関する引渡しレートが増加することは、端末送信出力の迅速な調節をもたらし、送信のバーストを放つ端末によって生成される干渉の軽減を容易にする。高速ＯＳＩ通信を利用するアクセスポイントは、端末が送信しているセクタ内でパケット誤りを引き起こす前に、隣接するセクタ内のアクセス端末からの干渉をより迅速に軽減することが可能である。アクセスポイントは、典型的なＯＳＩ通信および高速ＯＳＩ通信の両方を提供することができる。システム１００は、ＣＤＭＡシステム、ＴＤＭＡシステム、ＦＤＭＡシステム、ＯＦＤＭＡシステム、インタリーブされた周波数分割多元接続（ＩＦＤＭＡ）システム、およびローカライズされた周波数分割多元接続（localized frequency division multiple access）（ＬＦＤＭＡ）システムを含むが、これらに限定されない、様々な多元接続システム内で利用されることが可能である。
【００３５】
次に図２を参照して、本明細書で提示される様々な態様による無線通信システム２００が例示される。システム２００は、無線通信信号を受信して、それを互いにかつ／または１つまたは複数の端末２０４に送信し、繰返しなどを行う１つまたは複数のアクセスポイント２０２を備え得る。各アクセスポイント２０２は、例えば、送信アンテナおよび受信アンテナの各々に関して１つ、複数の送信機チェーンと複数の受信機チェーンとを備えることが可能であり、その各々は、信号の送信および受信に関連する複数の構成要素（例えば、プロセッサ、変調器、マルチプレクサ、復調器、デマルチプレクサ（demultiplexer）、アンテナなど）を備え得る。端末２０４は、例えば、セルラ電話機、スマートフォン、ラップトップ、ハンドヘルド通信デバイス、ハンドヘルド計算デバイス、衛星無線通信機、全地球測位システム、ＰＤＡ、および／または無線システム２００を経由して通信するための任意の別の適切なデバイスであり得る。加えて、各端末２０４は、多元入力多元出力（ＭＩＭＯ）システムのために使用されるような、１つまたは複数の送信機チェーンと受信機チェーンとを備え得る。当業者に理解されるように、送信機チェーンおよび受信チェーンの各々は、信号の送信および受信に関連する複数の構成要素（例えば、プロセッサ、変調器、マルチプレクサ、復調器、デマルチプレクサ、アンテナなど）を備え得る。
【００３６】
図２で例示されるように、各アクセスポイントは、特定の地理的領域２０６のための通信交信可能範囲を提供する。用語「セル」は、状況に応じて、アクセスポイントおよび／またはその通信可能範囲を指すことができる。システム能力を高めるために、アクセスポイントの通信可能範囲領域は、複数のより小さな領域（例えば、３つのより小さな領域２０８Ａ、２０８Ｂ、および２０８Ｃ）へと区分され得る。より小さな各領域は、それぞれのベーストランシーバサブシステム（base transceiver subsystem）（ＢＴＳ）によって受け持たれる。用語「セクタ」は、状況に応じて、ＢＴＳおよび／またはその通信可能範囲領域を指すことができる。セクタ化されたセルの場合、セルのすべてのセクタに対するベーストランシーバサブシステムは、一般に、そのセルに対するアクセスポイント内の同じ場所に置かれる。
【００３７】
端末２０４は、一般に、システム２００全体にわたり分散される。各端末２０４は、固定であっても移動体であってもよい。各端末２０４は、所与の時点で、順方向リンク上および逆方向リンク上で１つまたは複数のアクセスポイント２０２と通信することができる。
【００３８】
中央集中型アーキテクチャの場合、システムコントローラ２１０は、複数のアクセスポイント２０２を結びつけ、そして複数のアクセスポイント２０２の調整と制御とを提供する。分散型アーキテクチャの場合、複数のアクセスポイント２０２は、必要に応じて、互いに通信することができる。直接的、またはシステムコントローラ２１０などを経由したアクセスポイント間の通信は、バックホールシグナリングと呼ばれる場合がある。
【００３９】
本明細書で説明される技術は、セクタ化されたセルを有するシステム２００およびセクタ化されていないセルを有するシステムに関して使用され得る。分かりやすいように、以下の説明は、セクタ化されたセルを有するシステムに関する。用語「アクセスポイント」は、一般に、セクタを受け持つ固定局、同様にセルを受け持つ固定局に関して使用される。用語「端末」および「ユーザ」は互換的に使用され、用語「セクタ」および「アクセスポイント」もやはり互換的に使用される。受け持ちアクセスポイント／セクタは、それを用いて端末が通信するアクセスポイント／セクタである。隣接するアクセスポイント／セクタは、それを用いて端末が通信中でないアクセスポイント／セクタである。
【００４０】
次に図３を参照すると、１つまたは複数の態様による例示的な多元接続無線通信システム３００が示される。３セクタのアクセスポイント３０２は、１つがアンテナ３０４および３０６、もう１つがアンテナ３０８および３１０、第３がアンテナ３１２および３１４を含む、複数のアンテナグループを含む。図によれば、各アンテナグループに関して２本のアンテナだけが示されているが、より多いまたはより少ないアンテナが各アンテナグループに対して利用され得る。端末３１６はアンテナ３１２および３１４と通信中であり、アンテナ３１２および３１４は、順方向リンク３２０を経由して端末３１６に情報を送信し、逆方向リンク３１８を経由して端末３１６から情報を受信する。端末３２２はアンテナ３０４および３０６と通信中であり、アンテナ３０４および３０６は、順方向リンク３２６を経由して端末３２２に情報を送信し、逆方向リンク３２４を経由して端末３２２から情報を受信する。
【００４１】
アンテナの各グループおよび／またはその中で通信するためにそれらのアンテナが指定された領域は、アクセスポイント３０２のセクタと呼ばれる場合がある。１つまたは複数の態様では、アンテナグループの各々は、セクタ内のまたはアクセスポイント３０２によってカバーされた領域内の端末と通信するように設計される。各アクセスポイントは複数のセクタのために通信可能範囲を提供することができる。
【００４２】
無線通信システムは、１つまたは複数の端末３１６、３２２と接触している１つまたは複数のアクセスポイント３０２を含み得る。アクセスポイントの通信可能範囲領域は重複する可能性がある。結果として、端末は複数のアクセスポイントの通信可能範囲領域内に位置し得る。
【００４３】
一般に、端末が複数のアクセスポイントによって提供される通信可能範囲領域内にある場合、アクセスポイントおよび受け持ちのセクタは、アクセスポイントからその端末へのパイロットの信号強度または信号送信に基づいて選択される。信号強度は、無線周波数（ＲＦ）経路損失によって測定されることが可能であり、ここで、経路損失は、電波が特定の経路に沿って空間を進む場合に発生する強度損失である。経路損失を決定するために、ネットワーク内のすべてのアクセスポイントは、所定の出力で信号を送信することができる。端末は、次いで、最強の信号強度を有するアクセスポイントを決定するために、受信された信号の各々の強度を測定することができる。あるいは、信号は、未決定の出力で送信されることが可能であり、送信出力は信号内または別の１つのチャネル内で符号化され得る。端末は、次いで、最強の信号強度を有するアクセスポイントを決定するために、送信された強度と受信された強度との間の差異を比較することができる。端末は、アクティブセットと呼ばれ、所定の閾値よりも大きい信号強度を有するアクセスポイントのリストを維持することが可能である。
【００４４】
図４〜図８を参照すると、干渉の軽減に関する方法が例示される。説明の簡素化の目的で、本方法は、一連の動作として示されかつ説明されるものの、１つまたは複数の態様によれば、いくつかの動作は、本明細書で示されかつ説明されたものと異なる順序でかつ／または別の動作と同時に発生する場合があるため、本方法は動作の順序によって限定されない点を理解および認識されたい。例えば、本方法があるいは、状態図におけるような、一連の相互関連する状態または事象として表され得ることを、当業者は理解し認識するであろう。さらに、１つまたは複数の態様に従って方法を実施するために、すべての例示された動作が利用されなくてもよい。
【００４５】
ここで図４を参照すると、干渉を軽減するための方法４００が例示される。参照番号４０２で、雑音および干渉のデータが取得され、計算され、または推定され得る。干渉データは、アクセスポイントおよび／またはアクセスポイントによってサポートされる端末によって観測される干渉レベルを含み得る。干渉データは、参照番号４０４で解析され得る。例えば、干渉レベルの中央値および／または平均が、１つまたは複数の特定された期間にわたり計算されることが可能である。解析は、セクタに関連する干渉を示す干渉情報の生成を含み得る。
【００４６】
参照番号４０６で、隣接するセクタ内の端末に干渉情報を提供するかどうかに関して決定が行われ得る。例えば、干渉が存在しない場合、または受け入れ可能なレベルである場合、情報は端末に提供されなくてよい。特に、干渉データは１つまたは複数の所定の閾値と比較され得る。干渉情報が提供されるようにならない場合には、プロセスは参照番号４０２に進み、そこで追加の干渉データが取得される。
【００４７】
干渉情報が隣接するセクタ内の端末に提供されるようになる場合には、プロセスは参照番号４０８に進み、干渉情報は、高速ＯＳＩ通信を使用して送信されることが可能である。特に、干渉情報は、リソース割当てチャネル（例えば、Ｆ−ＳＳＣＨ）内のセグメント（例えば、高速ＯＳＩセグメント）を経由して送信され得る。
【００４８】
高速ＯＳＩ通信に加えて、干渉情報は、ＯＳＩ通信内に提供されることも可能である。参照番号４１０で、在来のＯＳＩ情報を送信する時間であるかどうかに関して決定が行われる。「いいえ」である場合、プロセスは参照番号４０２に戻り、追加の干渉データが取得されることが可能である。ＯＳＩ情報を送信する時間である場合、参照番号４１２で、ＯＳＩ通信は端末に提供され得る。
【００４９】
ここで図５に移って、個別のＯＳＩ通信と高速ＯＳＩ通信とを提供するためのもう１つの方法５００が例示される。図４で示された方法では、同じアルゴリズムがＯＳＩ通信および高速ＯＳＩ通信の両方を生成するために使用された。しかし、個別のかつ／または別個のアルゴリズムまたは解析が、高速ＯＳＩ通信とＯＳＩ通信とを生成するために実行され得る。干渉データの異なる統計的プロパティを反映するために、独立した解析が実行され得る。例えば、ＯＳＩ通信は、干渉レベルの長期平均に基づくことが可能であり、高速ＯＳＩ通信は短期干渉レベル測定値に基づくことが可能である。この場合、高速ＯＳＩ通信は、端末送信出力を調節し、そして平均干渉レベルを制御するために使用されることが可能であり、一方で高速ＯＳＩ情報は干渉レベル分布のテール（tail）を制御するために使用されることが可能である。
【００５０】
再び図５を参照すると、参照番号５０２で、雑音または干渉のデータが取得され、計算され、および／または推定され得る。参照番号５０４で、干渉データは、特に高速ＯＳＩ通信に関して評価および／または解析され得る。例えば、干渉データは、比較的短期間にわたり評価されることが可能である。参照番号５０６で、高速ＯＳＩ通信が端末に提供されることになるかどうかに関して判断が行われ得る。特に、干渉データは、１つまたは複数の所定の閾値と比較され得る。「はい」である場合、参照番号５０８で、高速ＯＳＩ通信は、隣接するセクタ内の端末に提供されることが可能である。「いいえ」である場合、高速ＯＳＩ通信は送信されず、プロセスは参照番号５１０に進む。
【００５１】
参照番号５１０で、ＯＳＩ通信を送信する時間かどうかに関して判断が行われ得る。「いいえ」である場合、プロセスは、追加の干渉データを取得するために参照番号５０２に戻る。「はい」である場合、参照番号５１２で、ＯＳＩ通信に特定の第２の解析が実行され得る。例えば、延長された期間にわたって干渉データの平均値が評価されることが可能である。参照番号５１４で、ＯＳＩ通信は１つまたは複数の端末に提供されることになるかどうかに関して決定が行われ得る。「いいえ」である場合、プロセスは、追加の干渉データが取得され得る参照番号５０２に戻ることができる。「はい」である場合、ＯＳＩ通信は、参照番号５１６で送信され得る。
【００５２】
次に図６を参照すると、干渉を軽減するために端末送信出力を制御するための方法６００が例示される。参照番号６０２で、端末は隣接するセクタで観測された干渉データに基づいて干渉情報を受信することができる。干渉情報は、ＯＳＩ通信において、またはそのＯＳＩ通信よりも、より高いレートおよびより低い出力で高速ＯＳＩ通信において受信され得る。ＯＳＩ通信または高速ＯＳＩ通信に含まれる干渉情報は、さらなる解析のために復号されることが可能である。干渉情報がＯＳＩ通信で提供される場合には、端末が干渉情報を復号することを可能にするために十分な情報が提供されることになる。加えて、干渉情報が高速ＯＳＩ通信を経由して取得される場合には、端末はその情報を復号するために要求される情報を有する可能性があることになる。特に、送信セクタが端末によって維持管理されるアクティブセット内にある場合には、端末は、ＭＡＣ−ＩＤと送信セクタに関連する専用の制御リソースとを有することになる。結果として、端末は、高速ＯＳＩ通信のための干渉情報を復号することが可能であることになる。
【００５３】
参照番号６０４で、提供された干渉情報は、解析および評価されることが可能であり、そして送信出力への何らかの変更が計算され得る。端末に対する送信出力レベルは、干渉情報に応じて調節され得る。一般的に、解析は、受け入れ可能なレベル内にセクタ間干渉を維持すると同時に、可能な限り高い出力レベルを選択する。解析は、１つまたは複数の閾値に対する比較を含み得る。解析は、新しい送信出力レベルまたはこれまでの出力レベルからのデルタもしくは変更を決定することができる。特に、送信出力は一連のステップとして調節されることが可能であり、１つまたは複数のステップのサイズが利用され得る。ステップのサイズは干渉情報に基づいて選択され得る。
【００５４】
参照番号６０６で、端末は干渉情報の解析に少なくとも一部は基づいて、送信出力レベルを設定または調節することができる。複数の受け持ちでないセクタから取得された干渉情報は、適切な出力レベルを選択するために組み合わされることが可能である。加えて、送信出力レベルはまた、送信出力能力および／もしくは残りの電池電力または別の適切な基準に基づいて決定されることも可能である。
【００５５】
ここで図７に移って、高速ＯＳＩ通信を処理するための方法７００が例示される。参照番号７０２で、干渉情報を含む高速ＯＳＩ通信が受信される。特に、高速ＯＳＩ通信は、リソース割当てチャネル内のセグメント内に含まれ得る。参照番号７０４で、高速ＯＳＩ通信が端末のアクティブセット内のアクセスポイントから受信されるかどうの判断が行われ得る。「いいえ」である場合、端末は高速ＯＳＩ通信を復号するために必要な情報を有さない可能性があり、プロセスは終了することができる。
【００５６】
「はい」である場合、参照番号７０６で、順方向リンクのチャネル強度が所定の閾値よりも大きいかどうかに関して判断が行われ得る。信頼性を高めるために、アクセス端末は、その順方向リンクのチャネル強度が所定の閾値より高いセクタ、またはその順方向リンクのチャネル強度がそれらの受け持ちのセクタの順方向リンクのチャネル強度近くのある間隔内にあるセクタだけからの高速ＯＳＩ通信に応答することができる。このチャネル強度要求は、かかる送信セクタから受信される高速ＯＳＩ通信に関して合理的な信頼性を確実にすることができる。一般に、アクセス端末は、順方向リンクおよび逆方向リンクが比較的強いセクタに対してかなりの干渉をおそらく引き起こす。結果として、チャネル強度が所定のレベル未満であるか、または受け持ちのセクタのチャネル強度に近い特定の間隔外であるかのいずれかの場合には、プロセスは終了されることができる。
【００５７】
チャネル強度が十分である場合には、プロセスは、受信された干渉情報の解析を伴う参照番号７０８に進むことができる。解析は、複数の受け持ちでないセクタから受信された情報を組み合わせることを含み得る。加えて、送信出力レベルは、端末出力能力および／もしくは残りの電池電力または任意の別の適切な基準に基づいて決定されることも可能である。参照番号７１０で、送信出力は、受信された雑音干渉情報に基づいて設定または調節され得る。
【００５８】
端末は、干渉情報に基づいて送信出力を決定するために多種多様の方法またはアルゴリズムを利用することが可能である。１つの例示的な出力制御プロトコルでは、逆方向リンクデータの送信の間、本明細書でＰＳＤＤＣＨと呼ばれる、逆方向データチャネル（Ｒ−ＤＣＨ）の強度スペクトル密度（ＰＳＤ）は、以下のように計算され得る：  
【数１】
2009522956.tif 000003
【００５９】
ここで、ＰＳＤＣＴＲＬは、逆方向制御チャネルの平均出力強度を調節する際にアクセス端末によって使用される基準値であり、ＤａｔａＣｔｒｌＯｆｆｓｅｔは逆方向リンクの受け持ちのセクタ（ＲＬＳＳ）によって指定されたパラメータであり、逆方向データチャネル利得（ＲＤＣＨＧａｉｎ）は、下記に述べられるように決定され得る。出力はまた、アクセス端末の送信出力制限を受ける可能性があり、各物理（ＰＨＹ）フレームの送信全体に対して一定のままであり得る。
【００６０】
上の方程式で示されたように、出力は利得ＲＤＣＨＧａｉｎの関数である。ＲＤＣＨＧａｉｎは、下に詳細に説明されるように、受信される高速ＯＳＩ通信に基づいて更新され得る。結果として、出力（ＰＳＤＤＣＨ）は、受信される高速ＯＳＩ通信に基づいて調節され得る。
【００６１】
アクセス端末は、隣接するセクタの集合から受信される高速ＯＳＩ通信を監視することができ、ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔと呼ばれるかかるセクタのリストを維持することができる。アクセス端末がＲＬＳＳ以外の任意のアクティブセットメンバーのＦ−ＳＳＣＨについての、次にすべてのＦＬ  ＰＨＹフレームについての高速ＯＳＩ値を監視している場合には、アクセス端末は、その高速ＯＳＩ値がアクセス端末によって監視されているアクティブセット、そして下記に定義されるように、そのＣｈａｎＤｉｆｆ値がＦａｓｔＯＳＩＣｈａｎＤｉｆｆＴｈｒｅｓｈｏｌｄと呼ばれる閾値以下であるアクティブセット、のセクタの識別子（例えば、ＰｉｌｏｔＰＮ）のリストを用いてＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔを更新することができる。ＦａｓｔＯＳＩＣｈａｎＤｉｆｆＴｈｒｅｓｈｏｌｄは、出力制御プロトコルの設定属性（configuration attribute）である。
【００６２】
ＲＬＳＳのすべてのスーパーフレームの初めに、アクセス端末は、そのＰｉｌｏｔＳｔｒｅｎｇｔｈが、ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＴｈｒｅｓｈｏｌｄと呼ばれる所定の閾値以上であるセクタの識別子（例えば、ＰｉｌｏｔＰＮ）のリストを用いてＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔを更新することができる。ＰｉｌｏｔＰＮおよびＰｉｌｏｔＳｔｒｅｎｇｔｈは、オーバヘッドメッセージプロトコルのオーバヘッドパラメータリスト内のパラメータである。ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＴｈｒｅｓｈｏｌｄは出力制御プロトコルの設定属性である。
【００６３】
ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔは、ＲＬＳＳのＰｉｌｏｔＰＮを排除することができる。加えて、セクタの最大数はＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔ内に含まれ得る。ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔのサイズが、ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔＳｉｚｅと呼ばれる、所定の最大サイズ以上である場合、最高で最大数、すなわち、ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔＳｉｚｅまでの最強の識別子だけがリスト内に維持され得る。ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔＳｉｚｅは、出力制御プロトコルの設定属性である。
【００６４】
ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔが更新されるたびに、ＲＤＣＨＧａｉｎは更新されることが可能であり、送信出力は上で説明されたように計算され得る。各ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔ更新の後、アクセス端末は、ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔ内に含まれたセクタに関するＯＳＩ情報を含むＯＳＩベクトルを作り出すことができる。例えば、ベクトルの第ｉ番目の要素（例えば、ＯＳＩｉ）は、そのＰｉｌｏｔＰＮがＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔの第ｉ番目の記述項によって表示されるセクタからの最新の干渉情報（例えば、ＯＳＩＶａｌｕｅ）に対応する最新のＯＳＩＶａｌｕｅは、セクタの高速ＯＳＩＣＨ上またはセクタのＦ−ＳＳＣＨの高速ＯＳＩセグメント上で受信された値であり得る。
【００６５】
加えて、アクセス端末は、その第ｉ番目の要素、すなわち、ＣｈａｎＤｉｆｆｉが以下のように計算され得るＣｈａｎＤｉｆｆベクトルを作り出すことができる。  
【数２】
2009522956.tif 000004
【００６６】
ここで、ＲｘＰｏｗｅｒＲＬＳＳおよびＲｘＰｏｗｅｒｉは、アクティブセット管理プロトコルの公開データ内に含まれることがあり、それぞれ、ＲＬＳＳの捕捉チャネル（Ｆ−ＡＣＱＣＨ）の（アンテナを通した）平均受信強度と、そのＰｉｌｏｔＰＮがＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔの第ｉ番目の記述項によって表示されたセクタのＦ−ＡＣＱＣＨの（アンテナを通した）平均受信強度とに対応する。オーバヘッドメッセージプロトコルのＯｖｅｒｈｅａｄＰａｒａｍｅｔｅｒＬｉｓｔ内で特定されたＴｒａｎｓｍｉｔＰｏｗｅｒＲＬＳＳおよびＴｒａｎｓｍｉｔＰｏｗｅｒｉは、それぞれ、ＲＬＳＳのＦ−ＡＣＱＣＨの平均送信出力と、そのＰｉｌｏｔＰＮがＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔの第ｉ番目の記述項によって指示されるセクタのＦ−ＡＣＱＣＨの平均送信出力とに対応する。上記の計算はリニアユニット（linear unit）で行われ得る。ＯＳＩベクトルおよびＣｈａｎＤｉｆｆベクトルは両方とも、下記のＲＤＣＨＧａｉｎの計算の際に利用される。
【００６７】
干渉情報が受信されていない場合、干渉の報告が存在しないため、ＲＤＣＨＧａｉｎは最大化されることが可能である。例えば、ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔが空である場合、アクセス端末は、ＲＤＣＨＧａｉｎを所定の最大値（例えば、ＲＤＣＨＧａｉｎＭａｘ）に、ＯＳＩ２ＳｅｑｕｅｎｃｅＮｕｍを１に、ＰｉｌｏｔＰＮＳｔｒｏｎｇｅｓｔをデフォルト値（例えば、−１）に設定することができる。ＲＤＣＨＧａｉｎＭａｘは、オーバヘッドメッセージプロトコルのＯｖｅｒｈｅａｄＰａｒａｍｅｔｅｒＬｉｓｔ内のパラメータである。ＯＳＩ２Ｓｅｑｕｅｎｃｅは、端末がＯＳＩ通信を累算することを可能にする機能であり、下記でより詳細に論じられる。
【００６８】
干渉情報が受信されている場合、ＲＤＣＨＧａｉｎは、決定閾値ベクトルと呼ばれる閾値の集合を使用して計算され得る。アクセス端末は、まず、決定閾値ベクトルを計算することができ、その第ｉ番目の要素、すなわち、ＤｅｃｉｓｉｏｎＴｈｒｅｓｈｏｌｄｉ、１≦ｉ≦ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔＳｉｚｅは、次式によって与えられる：  
【数３】
2009522956.tif 000005
【００６９】
ここで、ＵｐＤｅｃｉｓｉｏｎＴｈｒｅｓｈｏｌｄＭｉｎおよびＤｏｗｎＤｅｃｉｓｉｏｎＴｈｒｅｓｈｏｌｄＭｉｎは、出力制御プロトコルの設定属性であり、ＯＳＩは上で説明されたＯＳＩベクトルを指す。変数ａおよびｂｉは、以下のように決定され得る：  
【数４】
2009522956.tif 000006
【００７０】
ここで、ＣｈａｎＤｉｆｆＭａｘおよびＣｈａｎＤｉｆｆＭｉｎは、出力制御プロトコルの設定属性であり、上の計算内のすべての値は（ｄＢを単位とする）対数スケールである。ＣｈａｎＤｉｆｆｉは、上で説明されたＣｈａｎＤｉｆｆベクトルの要素である。
【００７１】
（異なるセクタからの）決定閾値は、決定ベクトルを生成するために、重みづけされて、組み合わせられることが可能である。アクセス端末は、決定ベクトルを生み出すことが可能であり、その第ｉ番目の要素、すなわち、Ｄｅｃｉｓｉｏｎｉ、１≦ｉ≦ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔＳｉｚｅは、次式によって与えられる：  
【数５】
2009522956.tif 000007
【００７２】
ここで、０≦ｘｉ≦１は、一定のランダム変数であり、ＵｐＤｅｃｉｓｉｏｎＶａｌｕｅおよびＤｏｗｎＤｅｃｉｓｉｏｎＶａｌｕｅは、出力制御プロトコルの設定属性である。
【００７３】
アクセス端末は、次いで、重みづけされた決定、Ｄｗ、を次式に従って計算することができる：  
【数６】
2009522956.tif 000008
【００７４】
アクセス端末は、ＯＳＩＭｏｎｉｔｏｒＳｅｔ内の最低のＣｈａｎＤｉｆｆを有するセクタを見つけることができ、そのセクタをセクタｋとして指定することができる。次いで、アクセス端末は、変数ＯＳＩＳｔｒｏｎｇｅｓｔをセクタｋのＯＳＩ値に指定し、ＰｉｌｏｔＰＮＣｕｒｒｅｎｔをセクタｋのＰｉｌｏｔＰＮに指定することができる。
【００７５】
ＯＳＩ２ＳｅｑｕｅｎｃｅＮｕｍは、本明細書でＯＳＩ２コマンドと呼ばれる端末が第２のタイプのＯＳＩ通信を累算することを可能にし得る機能である。ＯＳＩ２コマンドは、比較的高いレベルの干渉が観測される場合に、端末に送信されることが可能である。一般に、端末は、所定のステップのサイズだけ出力を調節することができる。端末が複数のＯＳ２コマンドを受信する場合に、そのステップは累算されて、送信出力レベルへのより迅速な調節を引き起こす。アクセス端末は、以下のようにＯＳＩ２ＳｅｑｕｅｎｃｅＮｕｍを更新することができる：  
【数７】
2009522956.tif 000009
【００７６】
ここで、ＯＳＩ２ＳｅｑｕｅｎｃｅＮｕｍＭａｘは、出力制御プロトコルの設定属性である。加えて、ＰｉｌｏｔＰＮＳｔｒｏｎｇｅｓｔは以下のように更新され得る：  
【数８】
2009522956.tif 000010
【００７７】
アクセス端末は、ＤｗがＲＤＣＨＧａｉｎＡｄｊｕｓｔｍｅｎｔＴｈｒｅｓｈｏｌｄより大きい場合には、ＤａｔａＧａｉｎＳｔｅｐＵｐ  ｄＢだけＲＤＣＨＧａｉｎを増加させることが可能であり、ＤｗがＲＤＣＨＧａｉｎＡｄｊｕｓｔｍｅｎｔＴｈｒｅｓｈｏｌｄ以下である場合には、ＤａｔａＧａｉｎＳｔｅｐＤｏｗｎ＊ＯＳＩ２ＳｅｑｕｅｎｃｅＮｕｍ  ｄＢだけＲＤＣＨＧａｉｎを減少させるはずである。ここで、ＤａｔａＧａｉｎＳｔｅｐＵｐと、ＤａｔａＧａｉｎＳｔｅｐＤｏｗｎと、ＲＤＣＨＧａｉｎＡｄｊｕｓｔｍｅｎｔＴｈｒｅｓｈｏｌｄとは、出力制御プロトコルの設定属性である。さらに、ＲＤＣＨＧａｉｎは、ＲＤＣＨＧａｉｎＭｉｎとＲＤＣＨＧａｉｎＭａｘとによって制限され得る。すなわち、アクセス端末は、結果として生じるＲＤＣＨＧａｉｎがＲＤＣＨＧａｉｎＭｉｎより小さい場合に、ＲＤＣＨＧａｉｎをＲＤＣＨＧａｉｎＭｉｎに設定することができ、結果として生じるＲＤＣＨＧａｉｎがＲＤＣＨＧａｉｎＭａｘより大きい場合に、ＲＤＣＨＧａｉｎをＲＤＣＨＧａｉｎＭａｘに設定することができる。
【００７８】
次に図８を参照すると、送信出力を制御して、干渉を軽減するためのもう１つの方法８００が例示される。上記に例示された方法では、ＯＳＩ通信および高速ＯＳＩ通信の両方に同じ出力制御アルゴリズムが利用される。しかし、端末に対する出力制御機構の動作は、ＯＳＩ通信と高速ＯＳＩ通信とに関して個別に制御されることが可能である。
【００７９】
参照番号８０２で、干渉情報はＯＳＩ通信でまたは高速ＯＳＩ通信で提供される。干渉情報は、２つの個別のチャネル上で受信されることが可能であり、ここで、第１のチャネルは比較的高いレートおよび低い出力（例えば、高速ＯＳＩ通信）で干渉情報を提供し、第２のチャネルは比較的低いレートおよび高い出力（例えば、ＯＳＩ通信）で干渉情報を提供する。
【００８０】
参照番号８０４で、受信された干渉情報が高速ＯＳＩ通信で提供されたかどうかに関して判断が行われる。「はい」である場合、処理は参照番号８０６に続き、高速ＯＳＩ通信が解析されて、送信出力が計算される。「いいえ」である場合、処理は参照番号８０８に進み、ＯＳＩ通信が解析されて、送信出力が計算され得る。解析方法、アルゴリズム、閾値などは、ＯＳＩ通信と高速ＯＳＩ通信とに関して異なってよい。例えば、パラメータまたは閾値の異なる集合が利用され得る。加えて、送信出力は、送信出力の緩やかな変化をもたらすために一連のステップで調節されることが可能である。高速ＯＳＩ通信のためのステップのサイズは、ＯＳＩ通信のために使用されるステップのサイズと異なってよい。
【００８１】
参照番号８１０で、送信出力は、解析干渉情報に基づいて設定または調節されることが可能である。干渉が重大であるとみなされない場合は、送信出力はこれまでの送信と同じ出力レベルで維持され得る。
【００８２】
送信出力、形式、周波数などに関して推論が行われ得る点を理解されよう。本明細書で使用されるように、用語「推論する」または「推論」は、一般に、事象および／またはデータを経由して捕捉された観測の集合からのシステム、環境、および／またはユーザの状態に関する推理または推論の処理を指す。推論は、特定の状況または動作を識別するために用いられることが可能であり、または例えば、状態に関して確率分布を生成することが可能である。推論は確率的であり得る、すなわち、データおよび事象の考慮に基づく関心事の状況全体にわたる確率分布の計算であり得る。推論は、事象および／またはデータの集合からより高いレベルの事象を構成するために用いられる技術を指す場合もある。かかる推論は、観測された事象および／または記憶された事象データの集合から新しい事象または動作の構成を、事象が時間的に近接して関連するか否かを、そして事象とデータとが１つまたは複数の事象またはデータソースに由来するかどうかを、結果としてもたらす。
【００８３】
例によれば、上で提示された１つまたは複数の方法は、観測された干渉、干渉情報の解析、および出力レベル要求に関して推論を行うことが含まれ得る。推論は、電池寿命、チャネル強度などに関して行われ得る。
【００８４】
図９は、本明細書に記載される１つまたは複数の態様に従って、無線通信環境内の干渉の軽減を提供する端末またはユーザデバイス９００の例示である。端末９００は、信号を受信し、受信信号に典型的な動作（例えば、フィルタ処理、増幅、ダウンコンバートなど）を実行し、そしてサンプルを取得するために調整された信号をデジタル化する受信機９０２を備える。復調器９０４は、サンプルを復調して、そして受信されたパイロットシンボルをプロセッサ９０６に提供する。
【００８５】
プロセッサ９０６は、受信機構成要素９０２によって受信された情報を解析することかつ／または送信機９１４による送信のために情報を生成するための専用のプロセッサであり得る。プロセッサ９０６は、端末９００の１つまたは複数の構成要素を制御するプロセッサ、および／または受信機９０２によって受信された情報を解析して、送信機９１４による送信のための情報を生成し、端末９００の１つまたは複数の構成要素を制御するプロセッサであり得る。プロセッサ９０６は、送信出力を決定するために、図４〜図８に関して説明された方法を含めて、本明細書で説明された方法のいずれかを利用することが可能である。
【００８６】
それに加えて、端末９００は、受け持ちでないセクタから取得された干渉情報を含めて、受信するインプットを解析して、送信出力を決定する出力制御素子９０８を含み得る。出力制御素子９０８は、プロセッサ９０６内に組み込まれることが可能である。出力制御素子９０８は、ＯＳＩ通信内および／または高速ＯＳＩ通信内で提供される干渉情報を利用することができる。複数の受け持ちでないセクタからのＯＳＩ通信と高速ＯＳＩ通信とは、端末９００に対する送信出力を計算するために組み合わせて使用されることが可能である。加えて、出力制御素子９０８は、送信出力を決定するために、これまでの送信出力レベルに関する情報、デバイス情報（例えば、電池電力）などをさらに利用することができる。
【００８７】
出力制御素子９０８は、送信出力を決定することに関して、ユーティリティベースの解析を実行する強度解析コードを含み得る点を理解されたい。強度解析コードは、送信出力を最適化することに関して、推論および／または蓋然論的な判断ならびに／あるいは統計ベースの判断を実行することに関して人工知能ベースの方法を利用することが可能である。強度解析コードは、その中で干渉情報が提供される方法に応じて、異なる解析手順を利用することが可能である。例えば、ＯＳＩ通信を処理するために、パラメータ、閾値および／またはステップのサイズの第１の集合が利用されることが可能であり、高速ＯＳＩ通信を解析するために、パラメータ、閾値および／またはステップのサイズの第２の個別の集合が利用されることが可能である。
【００８８】
端末９００は、メモリ９１０をさらに備えることができ、そのメモリは、プロセッサ９０６に動作上で接続され、送信出力に関連する情報と、ＯＳＩ通信と、高速ＯＳＩ通信と、送信出力を決定するための方法と、閾値とパラメータとステップサイズとそれらに関する情報とを備えるルックアップテーブル、および本明細書で説明されるような干渉解析と送信出力の調節に関連する任意の別の適切な情報を、記憶することが可能である。本明細書で説明されるデータ記憶素子（例えば、メモリ）は、揮発性メモリであってよく、もしくは不揮発性メモリであってもよく、または揮発性メモリおよび不揮発性メモリの両方を含んでもよい。限定ではなく、例示として、不揮発性メモリは、読出し専用メモリ（ＲＯＭ）、プログラム可能ＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、電気的にプログラム可能なＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的に消去可能なＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、またはフラッシュメモリを含み得る。揮発性メモリは、外部キャッシュメモリとして動作するランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）を含み得る。限定ではなく、例示として、ＲＡＭは、シンクロナスＲＡＭ（ＳＲＡＭ）、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）、シンクロナスＤＲＡＭ（ＳＤＲＡＭ）、ダブルデータレートＳＤＲＡＭ（ＤＤＲ  ＳＤＲＡＭ）、拡張ＳＤＲＡＭ（ＥＳＤＲＡＭ）、シンクリンクＤＲＡＭ（ＳＬＤＲＡＭ）、およびダイレクトランバス（direct Rambus）ＲＡＭ（ＤＲＲＡＭ）など、多くの形式で利用可能である。主題のシステムおよび方法のメモリ９１０は、限定されることなく、これらのおよび任意のその他の適切なタイプのメモリを備えることが意図される。プロセッサ９０６は、シンボル変調器９１２と、変調された信号を送信する送信機９１４とに接続される。
【００８９】
図１０は、様々な態様に従って、通信環境内の送信出力制御を容易にするシステム１０００の例示である。システム１０００は、１つまたは複数の受信アンテナ１００６を介して１つまたは複数の端末１００４から（１つまたは複数の）信号を受信して、複数の送信アンテナ１００８を介して１つまたは複数の端末１００４に送信する受信機１０１０を有するアクセスポイント１００２を備える。１つまたは複数の態様では、受信アンテナ１００６と送信アンテナ１００８とは、アンテナの１つのセットを使用して与えられ得る。受信機１０１０は、受信アンテナ１００６から情報を受信することが可能であり、受信された情報を復調する復調器１０１２と動作上で関連づけられる。当業者には理解されるように、受信機１０１０は、例えば、レーキ受信機（例えば、複数のベースバンド相関器を使用して多重経路信号成分を個々に処理する技術、・・・）、ＭＭＳＥベースの受信機、またはそれに割り当てられた端末を分離するためのいくつかのその他の適切な受信機であり得る。様々な態様によれば、複数の受信機が（例えば、受信アンテナごとに１個）用いられることが可能であり、かかる受信機は、ユーザデータの改善された推定値を提供するために互いに通信することができる。復調されたシンボルは、図９に関して上で説明されたプロセッサに類似し、かつ干渉、送信出力レベルなどに関連する情報を記憶するメモリ１０１６に結合されたプロセッサ１０１４によって解析される。各アンテナのための受信機出力は、受信機１０１０および／またはプロセッサ１０１４によって一緒に処理されることが可能である。変調器１０１８は、送信アンテナ１００８を介した送信機１０２０による端末１００４への送信のために、信号を多重化することができる。
【００９０】
アクセスポイント１００２は、干渉素子１０２２をさらに備え、それはプロセッサ１０１４とは異なる、またはプロセッサ１０１４と一体化したプロセッサであり得る。干渉素子１０２２は、観測された干渉データを評価して、干渉を推定し、隣接するセクタによってサポートされた１つまたは複数の端末に対するＯＳＩ通信および／または高速ＯＳＩ通信を生成することができる。干渉素子１０２２は、ＯＳＩ通信および高速ＯＳＩ通信を決定することに関して、ユーティリティベースの解析を実行する干渉解析コードを含み得る点を理解されたい。干渉解析コードは、ＯＳＩ通信と高速ＯＳＩ通信とを生成するために個別かつ別個な解析手順を含み得る。干渉解析コードは、干渉を軽減することに関して、推論および／または蓋然論的な決定ならびに／あるいは統計ベースの決定を実行することに関して、人工知能ベースの方法を利用することが可能である。
【００９１】
図１１は、例示的な無線通信システム１１００を示す。無線通信システム１１００は、簡潔さのために、１つのアクセスポイントと２つの端末とを示す。しかし、システムは２つ以上のアクセスポイントおよび／または１つまたは複数の端末を含むことが可能であり、ここにおいて、追加のアクセスポイントおよび／または端末は、下で説明される例示的なアクセスポイントおよび端末と実質的に同じであってよく、または異なってもよい点を理解されたい。加えて、アクセスポイントおよび／または端末は、本明細書で説明されるシステム（図１〜図３、図９および図１０）および／または方法（図４〜図８）を用いることが可能である点を理解されたい。
【００９２】
図１１は、多元接続マルチキャリア通信システム１１００内のアクセスポイント１１０２ならびに２つの端末１１０４ｘおよび１１０４ｙのブロック図を示す。アクセスポイント１１０２で、送信（ＴＸ）データプロセッサ１１１４は、データソース１１１２からトラヒックデータ（すなわち、情報ビット）を受信し、コントローラ１１２０とスケジューラ１１３０とからシグナリング情報およびその他の情報を受信する。例えば、コントローラ１１２０は、別のセクタによってサポートされる端末の送信出力を調節するために使用されるＯＳＩ通信におよび高速ＯＳＩ通信に含まれる干渉情報を提供することができる。スケジューラ１１３０は、アクセスポイント１１０２のセクタ内のアクティブな、サポートされた端末に対するキャリアの割当てを提供することができる。加えて、メモリ１１２２は、セクタ内で観測された干渉データに関する情報を維持することができる。様々なタイプのデータ（例えば、干渉情報および割当て情報）は、異なる送信チャネル上で送られることが可能である。ＴＸデータプロセッサ１１１４は、変調されたデータ（例えば、ＯＦＤＭシンボル）を提供するために、マルチキャリア変調（例えば、ＯＦＤＭ）を使用して受信されたデータを符号化および変調する。送信機ユニット（ＴＭＴＲ）１１１６は、次に、アンテナ１１１８からその後送信されるダウンリンクの変調された信号を生成するために、変調されたデータを処理する。干渉情報は、２つの別個なチャネル上で送信され得る。特に、ＯＳＩ通信は、低速レートおよび高い出力レベルで送信されることが可能であり、一方、高速ＯＳＩ通信は、より高いレートおよびより低い出力レベルで送信されることが可能である。
【００９３】
端末１１０４ｘおよび１１０４ｙの各々で、送信されそして変調された信号は、アンテナ１１５２によって受信されて、受信機ユニット（ＲＣＶＲ）１１５４に提供される。受信機ユニット１１５４は、サンプルを与えるために受信された信号を処理しそしてデジタル化する。受信（ＲＸ）データプロセッサ１１５６は、次いで、干渉情報、回復されたトラヒックデータ、メッセージ、シグナリンなどを含み得る、復号されたデータを提供するためにサンプルを復調しそして復号する。トラヒックデータは、データシンク１１５８に与えられることができ、そして端末に対する高速および／または低速干渉情報は、コントローラ１１６０に与えられる。
【００９４】
コントローラ１１６０は、端末に割り当てられそして受信されるキャリア割当てで指示されている特定のキャリアを使用してアップリンク上のデータ送信を管理する。コントローラ１１６０は、受信された高速および低速の干渉情報に基づいてアップリンクの送信のために使用される送信出力をさらに調節する。メモリ１１６２は、これまでの干渉情報に関する情報および／またはその他の送信出力関連情報を維持することが可能である。
【００９５】
各アクティブ端末１１０４ｘおよび１１０４ｙに関して、ＴＸデータプロセッサ１１７４は、データソース１１７２からトラヒックデータを、コントローラ１１６０からシグナリングおよびその他の情報を受信する。例えば、コントローラ１１６０は、要求される送信出力、最大送信出力、または端末に対する最大送信出力と要求される送信出力の差を表示する情報を提供することができる。様々なタイプのデータが、割り当てられたキャリアを使用してＴＸデータプロセッサ１１７４によって符号化されそして変調され、次いで、アンテナ１１５２から送信されるアップリンクの変調された信号を生成するために、送信機ユニット１１７６によってさらに処理される。
【００９６】
アクセスポイント１１０２で、アクティブな、サポートされた端末から送信されそして変調された信号は、アンテナ１１１８によって受信されて、受信機ユニット１１３２によって処理され、ＲＸデータプロセッサ１１３４によって復調されそして復号される。加えて、別のセクタによってサポートされる端末１１０４ｘおよび１１０４ｙのための送信によって引き起こされた干渉が監視および／または推定され得る。復号された信号は、データシンク１１３６に提供され得る。コントローラ１１２０は、干渉情報を導出することが可能であり、そしてＯＳＩ通信および／または高速ＯＳＩ通信を生成することが可能である。ＲＸデータプロセッサ１１３４は、アクセスポイント１１０２によってサポートされる端末に対する回復されたフィードバック情報（例えば、要求される送信出力）をコントローラ１１２０とスケジューラ１１３０とに提供する。
【００９７】
スケジューラ１１３０は、（１）逆方向リンク上でのデータ送信のための端末の集合を選択すること、および（２）選択された端末にキャリアを割り当てることなど、複数の機能を実行するためにフィードバック情報を使用する。予定された端末に対するキャリア割当ては、次いで、順方向リンク上でこれらの端末に送信される。
【００９８】
本明細書で説明された技術は、様々な手段で実施され得る。例えば、これらの技術は、ハードウェア、ソフトウェア、またはそれらの組合せで実施され得る。ハードウェア実施の場合、これらの技術のための処理ユニット（例えば、コントローラ１１２０および１１６０、ＴＸプロセッサおよびＲＸプロセッサ１１１４および１１３４など）は、１つまたは複数の特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、デジタル信号処理デバイス（ＤＳＰＤ）、プログラム可能な論理デバイス（ＰＬＤ）、フィールドプログラム可能なゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサ、本明細書で説明される機能を実行するために設計された別の電子ユニット、またはそれらの組合せの範囲内で実施され得る。
【００９９】
ソフトウェア実施の場合、本明細書で説明される技術は、本明細書で説明される機能を実行するモジュール（例えば、手順、機能など）により実施され得る。ソフトウェアコードは、メモリユニット内に記憶されて、プロセッサによって実行されることが可能である。メモリユニットは、プロセッサ内に搭載されることが可能であり、または、プロセッサに対して外部に与えられることも可能であり、その場合、メモリユニットは、当技術分野で知られている様々な手段を介してプロセッサに通信上で接続され得る。
【０１００】
次に、図１２を参照すると、干渉を調整するためのシステム１２００が例示される。システム１２００は、ＯＳＩ通信を生成するためのモジュール１２０２と、高速ＯＳＩ通信を生成するためのモジュール１２０４とを含み得る。ＯＳＩ通信および高速ＯＳＩ通信は両方とも、セクタに対して観測された、推定された、または計算された干渉に基づいて生成され得る。ＯＳＩ通信を生成するためのモジュール１２０２と、高速ＯＳＩ通信を生成するためのモジュール１２０４とは、干渉通信を生成するために同じ手順をまたはアルゴリズムを利用することが可能である。あるいは、モジュール１２０２および１２０４の各々は、干渉通信を生成する際に、個別のアルゴリズム、パラメータおよび／または閾値の集合を利用することができる。
【０１０１】
システム１２００はまた、ＯＳＩ通信を送信するためのモジュール１２０６と、高速ＯＳＩ通信を送信するためのモジュール１２０８とを含むことも可能である。ＯＳＩ通信を送信するためのモジュール１２０６は、広い通信可能範囲領域に達するように意図された干渉情報（例えば、Ｆ−ＯＳＩＣＨ）用に指定されたチャネルを利用することが可能である。高速ＯＳＩ通信を送信するためのモジュール１２０８は、より高速のレートそしてより低い出力で送信するチャネルを利用することが可能である。特に、モジュール１２０８は、隣接するセクタ内の端末に高速ＯＳＩ通信を送信するために割当てチャネル（例えば、Ｆ−ＳＳＣＨ）を利用することが可能である。
【０１０２】
ここで図１３に移って、干渉を軽減するために端末の送信出力を制御するためのシステム１３００が例示される。システム１３００は、ＯＳＩ通信および／または高速ＯＳＩ通信を得るためのモジュールを含み得る。ＯＳＩ通信および／または高速ＯＳＩ通信は、隣接するセクタに対する観測された量または推定された量の干渉に関する情報を含み得る。ＯＳＩ通信および／または高速ＯＳＩ通信は、個別のチャネル上で取得されることが可能であり、ＯＳＩ通信チャネルは、高速ＯＳＩ通信チャネルよりも、より低速の周期レートでそしてより高い出力で送信する。
【０１０３】
システム１３００は、受信されたＯＳＩ通信および／または高速ＯＳＩ通信に応じて、端末の送信出力を管理するためのモジュール１３０４を含むことも可能である。モジュール１３０４は、ＯＳＩ通信および高速ＯＳＩ通信の個別の解析を実行して、異なるタイプの干渉通信のために独立して端末の送信出力を調節することができる。
【０１０４】
上で説明されたことは、１つまたは複数の態様の例を含む。前述の態様を説明する目的で構成要素または方法のすべての考えられる組合せを説明することは当然不可能であるが、当業者は、様々な態様の多くのさらなる組合せおよび順序が可能であることを認識されよう。したがって、説明された態様は、特許請求の範囲の精神および範囲に該当するすべてのかかる代替形態、変更形態、および改変形態を包括することが意図される。さらに、詳細な説明内または特許請求の範囲内で用語「含む」が使用される範囲内で、かかる用語は、特許請求の範囲内の暫定用語として用いられる場合、用語「備える」が解釈されるように「備える」に類似する方法で包括的なものと意図される。
【図面の簡単な説明】
【０１０５】
【図１】本明細書で提示される１つまたは複数の態様による送信出力の制御を容易にするシステムのブロック図。
【図２】本明細書で提示される１つまたは複数の態様による無線通信システムを例示する図。
【図３】本明細書で提示される１つまたは複数の態様による無線通信システムを例示する図。
【図４】本明細書で提示される１つまたは複数の態様に従って、干渉情報を送信するための方法を例示する図。
【図５】本明細書で提示される１つまたは複数の態様に従って、干渉情報を送信するための方法を例示する図。
【図６】本明細書で提示される１つまたは複数の態様に従って、干渉情報に基づいて端末に対する送信出力を制御するための方法を例示する図。
【図７】本明細書で提示される１つまたは複数の態様に従って、干渉情報に基づいて端末に対する送信出力を制御するための方法を例示する図。
【図８】本明細書で提示される１つまたは複数の態様に従って、干渉情報に基づいて端末に対する送信出力を制御するための方法を例示する図。
【図９】本明細書で提示される１つまたは複数の態様に従って、端末に対する送信出力を設定するために干渉情報を利用するシステムを例示する図。
【図１０】本明細書で提示される１つまたは複数の態様に従って、端末に対する干渉情報を送信するシステムを例示する図。
【図１１】本明細書で説明される様々なシステムおよび方法に関して用いられることが可能な無線通信環境を例示する図。
【図１２】本明細書で提示される１つまたは複数の態様に従って、干渉の軽減を容易にするシステムを例示する図。
【図１３】本明細書で提示される１つまたは複数の態様に従って、干渉の軽減のために送信出力の制御を容易にするシステムを例示する図。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【国際調査報告】
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