(57)【要約】本発明は、潤滑方法を提供し、この潤滑方法は、（ａ）第１機能液を使用するステップと、（ｂ）第１機能液を放出制御ゲルに添加するかまたは第１機能液を放出制御ゲルと接触させ、および／または第２機能液のための所望の添加剤を送達システムに添加するステップであって、放出制御ゲルが、放出されて所望の特性を機械デバイスを潤滑するための第１機能液に付与する所望の添加剤を有する、ステップと、（ｃ）所望の添加剤を送達システムから第１機能液に放出し、第１機能液が第２機能液に変化するステップであって、ただし第２機能液が第１機能液と異なることを条件とする、ステップとを含む。【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑方法であって、
（ａ）第１機能液を使用するステップであって、該第１機能液が、潤滑粘度の油、自動車用および／または工業用を含むギヤオイル、マニュアルトランスミッションオイル、オートマチックトランスミッションオイル、作動液、エンジンオイル、ツーサイクルオイル、金属加工液、および軸液からなる群から選択される第１機能液を使用するステップと、
（ｂ）該第１機能液を送達システムと接触させるステップであって、該送達システムが、放出されて所望の特性を機械デバイスを潤滑するための該第１機能液に付与する所望の添加剤を有する、ステップと、
（ｃ）該所望の添加剤を該送達システムから該第１機能液に放出することにより、該第１機能液が、ギヤオイル、マニュアルトランスミッションオイル、オートマチックトランスミッションオイル、作動液、エンジンオイル、ツーサイクルオイル、金属加工液、および軸液からなる群から選択される第２機能液に変化するステップであって、ただし該第２機能液が該第１機能液と異なる、ステップと、
を含む、方法。
【請求項２】
前記送達システムが、液体、固体、放出制御添加剤ゲル、カプセル剤（例えば、メラミンまたは尿素ホルムアルデヒドマイクロカプセル化ポリマー）、線状低密度ポリオレフィン袋、穿孔シート、バッフル、注入器、高温において油透過性であるポリマー、油不溶性であるが油濡れ性である粒子、粘性改良剤として機能することができる油溶性の固体ポリマー、またはそれらの混合物の少なくとも１つを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記送達システムが放出制御添加剤ゲルを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記第１機能液および／または第２機能液が、約０．１重量％〜約５重量％存在する磨耗防止／ＥＰ剤を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記放出制御ゲル組成物が、
ｉ．）清浄剤、分散剤、酸、塩基、過塩基性清浄剤、コハク酸化ポリオレフィン、またはそれらの混合物を含む群から選択される少なくとも２つの添加剤であって、該選択された添加剤は組み合わされるとゲルを生成する、少なくとも２つの添加剤、
ｉｉ．）必要に応じて、粘度改質剤、フリクションモディファイア、清浄剤、曇点降下剤、流動点降下剤、デマルシファイアー、流動性向上剤、帯電防止剤、分散剤、酸化防止剤、消泡剤、防食／防錆剤、極圧／耐摩耗剤、シール膨潤剤、潤滑助剤、ミスチング防止剤、またはそれらの混合物を含む少なくとも１つの添加剤、
を含み、
放出制御ゲルが生成され、該放出制御ゲルは、該ゲルが機能液と接触しているときに少なくとも１つの所望の添加剤を該機能液中に経時的に放出する、請求項３に記載の方法。
【請求項６】
前記放出制御ゲル組成物が、約１０：１〜約１：１０の清浄剤対分散剤の比を有し、該清浄剤が少なくとも２００のＴＢＮを有する過塩基性清浄剤である、請求項３に記載の方法。
【請求項７】
前記分散剤が、無灰型分散剤、ポリマー分散剤、マンニッヒ分散剤、カルボン酸系分散剤、アミン分散剤、高分子量エステル、エステル化無水マレイン酸スチレンコポリマー、マレイン酸化エチレンジエンモノマーコポリマー、界面活性剤、官能化誘導体、およびそれらの組合せからなる群から選択され、該分散剤が、添加剤ゲルの約０．０１重量％〜約９５％の範囲で存在し、該清浄剤が、過塩基性スルホネート、フェネート、サリチレート、カルボキシレート、過塩基性カルシウムスルホネート清浄剤、Ｍｇ、Ｂａ、Ｓｒ、Ｎａ、Ｃ、およびＫなどの金属を含有する過塩基性清浄剤、ならびにそれらの混合物からなる群から選択され、該清浄剤が、添加剤ゲルの約０．０１重量％〜約９９重量％の範囲である、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
成分ｉ）が、添加剤ゲルの約０．０１重量％〜約９５重量％の範囲で存在し、成分ｉｉ）が、添加剤ゲルの約０％〜約９５重量％の範囲で存在する、請求項５に記載の方法。
【請求項９】
ベースストック油、不活性担体、染料、静菌剤、固体粒子状添加剤、およびそれらの混合物からなる群から選択される少なくとも１つの他の成分を、必要に応じて前記添加剤ゲル組成物に添加することができる、請求項６に記載の方法。
【請求項１０】
前記ゲルは、過塩基性清浄剤、スクシンイミド分散剤、および消泡剤を含んで放出制御ゲルを生成し、該放出制御ゲルは、消泡剤添加剤を前記機能液に経時的に放出して、発泡傾向を低減し、該液の安定性を改善する、請求項３に記載の方法。
【請求項１１】
前記ゲルは、過塩基性清浄剤、スクシンイミド分散剤、無灰型抗酸化剤、およびポリコハク酸化ポリオレフィンを含んで放出制御ゲルを生成し、該放出制御ゲルは、酸化防止剤添加剤をエンジンの前記機能液に経時的に放出する、請求項３に記載の方法。
【請求項１２】
過塩基性清浄剤、スクシンイミド分散剤、フリクションモディファイア、およびポリコハク酸化ポリオレフィンを含んで放出制御ゲルを生成し、該放出制御ゲルは、該フリクションモディファイアを前記機能液に経時的に放出して、金属部品間の摩擦係数を低減する、請求項３に記載の方法。
【請求項１３】
耐摩耗剤／極圧剤をさらに含む、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記耐摩耗剤／極圧剤がリンエステル酸のアミン塩を含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記リンエステル酸が、リン酸エステルおよびその塩、ジアルキルジチオリン酸エステルおよびその塩、ホスファイト、ならびにリン含有カルボン酸エステル、エーテルおよびアミド、ならびにそれらの混合物からなる群から選択される、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記第１機能液がマニュアルトランスミッション液であり、前記第２機能液が軸液である、請求項１に記載の方法。
【請求項１７】
機械デバイスを潤滑するための方法であって、
（ａ）１つ以上の送達システムを使用するステップであって、該送達システムが、同じでも、類似しても、異なっても、またはその組合せでもよく、該送達システムの組成物が、第１機能液に添加されるかまたは該第１機能液を第２機能液に変化させる、所望の添加剤に依存する、ステップと、
（ｂ）該第１機能液を１つ以上の送達システムと接触させるステップであって、該機能液が、１種類より多くの種類であってもよく、該送達システムが、清浄剤、分散剤、酸、塩基、過塩基性清浄剤、コハク酸化ポリオレフィン、粘度改質剤、フリクションモディファイア、清浄剤、曇点降下剤、流動点降下剤、デマルシファイアー、流動性向上剤、帯電防止剤、分散剤、酸化防止剤、消泡剤、防食／防錆剤、極圧／耐摩耗剤、シール膨潤剤、潤滑助剤、ミスチング防止剤、またはそれらの混合物を含む少なくとも１つの添加剤を含む、ステップと、
を含み、
該送達システムが該第１機能液と接触すると、該第１機能液が該第２機能液に変化する、方法。
【請求項１８】
前記送達システムが放出制御添加剤ゲルを含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記放出制御ゲル組成物が、
ｉ．）清浄剤、分散剤、酸、塩基、過塩基性清浄剤、コハク酸化ポリオレフィン、またはそれらの混合物を含む群から選択された少なくとも２つの添加剤であって、該選択された添加剤は組み合わされるとゲルを生成する、少なくとも２つの添加剤、
ｉｉ．）必要に応じて、粘度改質剤、フリクションモディファイア、清浄剤、曇点降下剤、流動点降下剤、デマルシファイアー、流動性向上剤、帯電防止剤、分散剤、酸化防止剤、消泡剤、防食／防錆剤、極圧／耐摩耗剤、シール膨潤剤、潤滑助剤、ミスチング防止剤、またはそれらの混合物を含む少なくとも１つの添加剤、
を含み、
放出制御ゲルが生成され、該放出制御ゲルは、該ゲルが機能液と接触しているときに少なくとも１つの所望の添加剤を該機能液中に経時的に放出する、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記機械デバイスが、複数の送達システムと接触する１つの第１機能液を含んで、第１機能液が複数の第２機能液に変化する、請求項１７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の分野）
本発明は、所望の添加剤を含む１つ以上の機能液を提供するための送達システムに関する。本発明はさらに、潤滑技術において使用されるシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
トランスミッション、液圧作動装置、エンジン、またはギヤなど、現代の機械装置はすべて、多くの異なる特性を有する為に機能液を必要とする。これらの特性によって、煤／スラッジ形成、摩擦、腐食、熱分解、酸化、極圧、および磨耗という様々な状況を含む装置環境の中で装置を作動することが可能になる。多くの場合、これらの異なる特性は、機械デバイスの構成要素に独特のものである。独特の特性は、添加剤間の化学的相互作用（例えば、相乗効果、または同じ反応部位について競合する拮抗物）、構成要素設計、および使用された材料に依存し得る。したがって、機械装置内の様々な構成要素を潤滑するのに多くの機能液が必要である。多くの機能液を有することによって、取扱い、または貯蔵などで問題が生じ、操作者が適用の際に混乱する恐れがある。適用の混乱によって、不適切に使用され、装置の休止時間を招く恐れがある。
【０００３】
さらに、機能液は、使用により経時的に劣化する。機能液中の添加剤は、エンジンまたは他の機械デバイス中でのこの液の存在期間にわたって消耗または変化する。ゲルの形態の低速放出添加剤パッケージによる、機能液中の添加剤の補充は、特許文献１に開示されている。他の時限放出添加剤としては、特許文献２、および特許文献３、および特許文献４に開示されるようなコーティングまたはポリマーが挙げられる。
【特許文献１】米国特許出願公開第２００４／００１４６１４号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第２００４／０１５４３０４号明細書
【特許文献３】米国特許第４，０７５，０９８号明細書
【特許文献４】米国特許第４，０６６，５５９号明細書
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
したがって、添加剤の送達システム、および機械デバイスをその送達システムで潤滑する方法を提供することが望ましい。送達システムおよび潤滑方法によって、機能液の貯蔵または取扱いを改善し、適用の混乱を低減することが可能になる。本発明は、潤滑油中の添加剤の補充、機能液の貯蔵および取扱いの少なくとも１つを改善することができる、送達システムおよび潤滑方法を提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
（発明の要旨）
本発明は、潤滑のための方法を提供し、この方法は、
（ａ）第１機能液を使用するステップであって、該第１機能液が、潤滑粘度の油、自動車用および／または工業用を含むギヤオイル、マニュアルトランスミッションオイル、オートマチックトランスミッションオイル、作動液（ｈｙｄｒａｕｌｉｃ  ｆｌｕｉｄ）、エンジンオイル、ツーサイクルオイル、金属加工液、および軸液（ａｘｌｅ  ｆｌｕｉｄ）からなる群から選択されるステップと、
（ｂ）該第１機能液を送達システムと接触させるステップであって、該送達システムが、放出されて所望の特性を機械デバイスを潤滑するための該第１機能液に付与する所望の添加剤を有する、接触させるステップと、
（ｃ）該所望の添加剤を該送達システムから該第１機能液に放出することにより、該第１機能液が、ギヤオイル、マニュアルトランスミッションオイル、オートマチックトランスミッションオイル、作動液、エンジンオイル、ツーサイクルオイル、金属加工液、および軸液からなる群から選択される第２機能液に変化するステップであって、ただし第２機能液が該第１機能液と異なる、ステップと、
を含む。
【０００６】
別の実施形態では、本発明は、機械デバイスを潤滑するための方法であって、この方法は、
（ａ）１つ以上の送達システムを使用するステップであって、該送達システムが、同じでも、類似しても、異なっても、またはその組合せでもよく、該送達システムの組成物が、第１機能液に添加されるかまたは該第１機能液を第２機能液に変化させる、所望の添加剤に依存する、ステップと、
（ｂ）該第１機能液を１つ以上の送達システムと接触させるステップであって、該機能液が、１種類より多くの種類であってもよく、該送達システムが、清浄剤、分散剤、酸、塩基、過塩基性清浄剤（ｏｖｅｒ  ｂａｓｅｄ  ｄｅｔｅｒｇｅｎｔ）、コハク酸化ポリオレフィン、粘度改質剤、フリクションモディファイア、清浄剤、曇点降下剤、流動点降下剤、デマルシファイアー、流動性向上剤、帯電防止剤、分散剤、酸化防止剤、消泡剤、防食／防錆剤、極圧／耐摩耗剤、シール膨潤剤、潤滑助剤、ミスチング防止剤、またはそれの混合物を含む少なくとも１つの添加剤を含む、ステップと、
を含み、
該送達システムが該第１機能液と接触すると、該第１機能液が該第２機能液に変化する。
【０００７】
本発明は、機能液を添加剤添加放出制御ゲルと接触させることによって、１つ以上の所望の添加剤を機能液に供給するプロセスを提供する。
【発明を実施するための最良の形態】
【０００８】
（詳細な説明）
一実施形態では、本発明は、上記に開示する方法を含む、機械デバイスを潤滑するための方法を提供する。
【０００９】
送達システムは、液体、固体、放出制御添加剤ゲル、カプセル剤（例えば、メラミンまたは尿素ホルムアルデヒドマイクロカプセル化ポリマー）、ポリマー袋（例えば、線状低密度ポリエチレン）、穿孔シート、バッフル、注入器、高温において油透過性であるポリマー（米国特許第４，０６６，５５９号に定義される通り）、油不溶性であるが油濡れ性である粒子（米国特許第５，４７８，４６３号に定義される通り）、粘性改良剤として機能することができる油溶性の固体ポリマー（米国特許第４，０１４，７９４号に定義される通り）、またはそれらの混合物のうちの少なくとも１つを含む。通常、油溶性の固体ポリマーは油フィルタ内から送達されるが、送達システムを機能液と接触させることができる任意の手段、例えば油受け内または流体バイパスループ内のコンテナ／送達デバイスを使用することができる。
【００１０】
本発明の一実施形態によれば、流体コンディショニングデバイス用の放出制御添加剤ゲルが提供される。本発明は、機能液を添加剤添加放出制御ゲルと接触させることによって、１つ以上の所望の添加剤を機能液に供給するためのプロセスを提供する。
【００１１】
本発明の送達システムは、移動および定置応用例を含む内燃機関；液圧システム；オートマチックトランスミッション；マニュアルトランスミッションおよび差動装置を含むギヤボックス（例えば、前後の駆動軸および工業用加速装置または減速装置）；金属加工液；ポンプ；懸架システム；他の潤滑機械システムなどを含めて、任意の流体コンディショニングデバイスで使用することができる。添加剤ゲルを使用することができる流体コンディショニングデバイスとしては、内燃機関、定置エンジン、発電機、ディーゼルおよび／またはガソリンエンジン、オンハイウェーおよび／またはオフハイウェーエンジン、ツーサイクルエンジン、航空機エンジン、ピストンエンジン、船舶用エンジン、鉄道エンジン、生分解性燃料エンジンなど；ギヤボックス、オートマチックトランスミッション、差動装置、液圧システムなどの潤滑機械システムなどが挙げられる。
【００１２】
好ましい一実施形態では、第１機能液はギヤオイルでない。というのは、ギヤオイルを第２機能液に変換する上で困難に直面する場合があるからである。この理由は、硫化オレフィンに対して過剰量の磨耗防止／ＥＰ剤添加剤が存在するからであると考えられる。硫化オレフィンの量を低減するいくつかの場合には、ギヤオイルに由来する第１機能液を、異なる第２機能液に変化させることが可能であり得る。
【００１３】
機能液は経時的に減少し、その添加剤が消耗する。添加剤送達システムは、特に機能液システムの所望の性能要件を満たし、この液をコンディショニングするように処方されている。本発明は、消耗した所望の添加剤を補充するかまたは新しい所望の添加剤を機能液に導入することによって、機能液の性能を向上させる添加剤送達システムの使用を提供する。したがって、機能液は、機能液の寿命にわたって一貫した性能を追加しかつ／または維持することができる。というのは、デバイスはより長い期間にわたって最適により近い状態で作動すべきであるからである。
【００１４】
添加剤添加送達システムにより添加剤を再び添加するのに有用な機能液としては、ギヤオイル、トランスミッションオイル、作動液、エンジンオイル、ツーサイクルオイル、金属加工液などが挙げられる。一実施形態では、好ましい機能液はエンジンオイルである。別の実施形態では、好ましい機能液はギヤオイルである。別の実施形態では、好ましい機能液はトランスミッション液である。別の実施形態では、好ましい機能液は作動液である。
【００１５】
一実施形態では、添加剤送達システムは、添加剤送達システムをシステム中の機能液と接触させることによって機能液に溶解する。添加剤送達システムは、機能液と接触する任意の場所に配置される。一実施形態では、添加剤送達システムは、循環機能液が添加剤送達システムと接触する任意の場所に配置される。一実施形態では、機能液はエンジンオイルであり、添加剤送達システムは、潤滑システム、フィルタ、ドレーン受け、油バイパスループ、キャニスタ、ハウジング、リザーバ、フィルタのポケット、フィルタ中のキャニスタ、フィルタ中のメッシュ、バイパスシステム中のキャニスタ、バイパスシステム中のメッシュ、オイルラインなどを含むエンジンオイルシステムに配置される。一実施形態では、機能液はギヤオイルであり、添加剤送達システムは、油ドレーン受け、水溜、フィルタ、フルフローまたはバイパスオイルライン、ライン、ループおよび／またはフィルタ、キャニスタ、メッシュ、送達システムを収納して得るデバイス内の他の空間などを含むギヤシステムに配置される。一実施形態では、機能液はトランスミッション液であり、添加剤送達システムは、トランスミッションマグネット内の穴などの空間、油受け、オイルライン、ライン、キャニスタ、メッシュなどを含むトランスミッションシステムに配置される。一実施形態では、添加剤送達システムは、フルフローフィルタ、バイパスフィルタ、油受けなどを含むエンジンオイルラインに配置される。一実施形態では、機能液は作動液であり、添加剤送達システムは、液圧作動シリンダー、水溜、フィルタ、オイルライン、受け皿、フルフローまたはバイパスオイルループ、ラインおよび／またはフィルタ、キャニスタ、メッシュ、システムの他の空間などに位置する。
【００１６】
ライン、ループ、および／または機能液システム中の１つ以上の位置は、添加剤送達システムを含有することができる。さらに、機能液用添加剤送達システムを１つより多く使用する場合、添加剤送達システムは、同一、類似、および／または異なる添加剤送達システム組成物とすることができる。
【００１７】
一実施形態では、機械デバイスを潤滑するための方法は、コンテナにおいて１つ以上の添加剤送達システムを使用するステップを含む。
【００１８】
一実施形態では、所望の添加剤によって付与される特性としては、分散性、抗酸化性、腐食抑制性、磨耗防止性、スカッフィング防止性、マイクロピッチングおよびマクロピッチングを含めてピッチング防止性、摩擦係数の上昇および／または下降を含めて摩擦改質特性、清浄性、粘度改質剤を使用した粘度制御、泡制御、またはそれらの混合物が挙げられる。
【００１９】
一実施形態では、機械デバイスは、軸、ギヤボックス、オートマチックトランスミッション、マニュアルトランスミッション、差動装置、またはそれらの混合物を含む。
【００２０】
本発明の一実施形態では、第１機能液を、第１機能液と異なる第２機能液に変化させる。第１機能液を第２機能液に変化させることは、異なる比の添加剤を提供するのに十分な量の所望の添加剤を送達システムから放出することによって達成することができる。
【００２１】
第１機能液は、第１機能液中の添加剤の比を上げかつ／または改変することによって第２機能液に変化することができる。添加により添加剤の比を改変し、第１機能液を追加するかまたは第１機能液を所望の添加剤の送達システム組成物と接触させることによって、所望の添加剤が得られる。所望の添加剤が第１機能液に制御放出されることによって、第１機能液が第２機能液に変化する。第１機能液から第２機能液への変化は、所望の添加剤が送達システムから放出されたときに起こり、所望の特性が第２機能液に提供される。
【００２２】
一実施形態では、第１機能液は、十分量の耐摩耗剤／極圧剤、ならびに分散剤および／または清浄剤を含めて他の添加剤を添加して、第２機能液である軸液を生成するマニュアルトランスミッション液である。
【００２３】
一実施形態では、機能液システムは、軸用機能液を生成するのに適した添加剤送達システムを含む。一実施形態における軸および／またはギヤオイル用の機能液を生成するのに適した添加剤送達システムの組成物は、スルホネート清浄剤の存在下に、低減した量の硫化オレフィン耐摩耗剤を含有する。別の実施形態では、軸および／またはギヤオイル用の機能液は、硫化オレフィン耐摩耗剤の存在下に、低減した量のスルホネート清浄剤を含有する。別の実施形態では、送達システム中のスルホネート清浄剤は、実質的に保持され、したがって軸および／またはギヤオイル用の機能液中の清浄剤の量が低減される。一実施形態では、送達システム中のスルホネート清浄剤はギヤオイル用途では放出しないことが望ましい。
【００２４】
一実施形態では、ライン、ループ、および／または機能液システムは、２つ以上の場所に位置する２つ以上の異なる添加剤送達システムを含有する。添加剤送達システムの異なる組成物は、第１機能液に、制御放出される所望の添加剤を提供して、機械デバイスを潤滑する第２機能液へと変化させる。
【００２５】
一実施形態では、機械デバイスは、１つ以上、例えば２つまたは３つの添加剤送達システムと接触させる２つ以上の第１機能液を含有する。添加剤送達システムと接触させた後、第１機能液を、適切な潤滑特性を機械デバイス内の様々な構成要素に提供するように使用される２つ以上の組成を有する第２機能液に変化させる（送達システムに応じて、同じでも異なってもよい）。
【００２６】
一実施形態では、機械デバイスは、複数の送達システムと接触する１つの第１機能液を含み、その結果、第１機能液が複数の第２機能液に変化する。
【００２７】
一実施形態では、機械デバイスは、複数の送達システムと接触する複数の第１機能液を含み、その結果、第１機能液が複数の第２機能液に変化する。
【００２８】
一実施形態では、ハウジング、キャニスタ、または構造メッシュなど、添加剤送達システムを保持するためのコンテナを、機能液システム中のいずれかの場所、例えば、発電用の定置ガス機関のバイパスループ内のキャニスタに提供することが望ましい。コンテナについての必要な設計特徴は、添加剤送達システムの少なくとも一部分が機能液と接触していることである。
【００２９】
一実施形態では、送達システムは放出制御ゲルである。ゲルは、以下を含む：
ｉ．）清浄剤、分散剤、酸、塩基、過塩基性清浄剤、コハク酸化ポリオレフィン、またはそれらの混合物を含む群から選択された少なくとも２つの添加剤であって、ここで、選択された添加剤が組み合わされたときにゲルを生成する、少なくとも２つの添加剤；
ｉｉ．）必要に応じて、粘度改質剤、フリクションモディファイア、清浄剤、曇点降下剤、流動点降下剤、デマルシファイアー、流動性向上剤、帯電防止剤、分散剤、酸化防止剤、消泡剤、防食／防錆剤、極圧／耐摩耗剤、シール膨潤剤、潤滑助剤、ミスチング防止剤、またはそれらの混合物を含む少なくとも１つの添加剤。
【００３０】
添加剤ゲルは、機能液と接触している必要がある。一実施形態では、添加剤ゲルは、システム中の機能液の約１００％〜約１％の範囲で機能液と接触し、別の実施形態では、添加剤ゲルは、システム中の機能液の約７５％〜約２５％の範囲で機能液と接触し、別の実施形態では、添加剤ゲルは、システム中の機能液の約５０％の範囲で機能液と接触している。流量が低下すると、添加剤ゲルの溶解が低減し、流量が上昇すると、添加剤ゲルの溶解が増大する。
【００３１】
一実施形態では、添加剤ゲルおよび／または使用済み添加剤ゲルを容易に除去でき、次いで新規添加剤ゲルおよび／またはリサイクル添加剤ゲルで置換することができるように、添加剤ゲルを機能液システムに配置する。
【００３２】
添加剤ゲルを、経時的に放出されることが望まれるゲルの総量、添加剤ゲルの所望の形態（例えば、剛性、コンシステンシー、均質性など）、ゲルの所望の全溶解、特定成分の所望の放出速度、所望の操作モード、および／または上記の任意の組合せに応じて、任意の公知の方法でシステムに添加する。
【００３３】
添加剤ゲルの放出速度は、主に添加剤ゲル処方によって決定される。放出速度は、添加剤ゲルの添加モード、添加剤ゲルの位置、機能液の流量、添加剤ゲルの形態（例えば、剛性、コンシステンシー、均質性など）などにも依存する。添加剤ゲルは、添加剤ゲル成分の指定された望ましい溶解速度にて望ましい場所に配置される。
【００３４】
添加剤ゲル処方物は、選択的に溶解する１つ以上の成分からなっていてもよく、または１つ以上の成分の一部分は、その実用寿命の終わりまで残存してもよく、またはそれらの組合せであってもよい。一般に、上記に定義したカテゴリーｉｉの成分は、代表的にはｉ）の成分より速く溶解する。これによって、上記に定義する所望の成分（単数または複数）ｉｉ）が機能液に選択的に放出され、一方、他の成分は未溶解のままであるかまたは少ししか溶解されないままであることが可能になる。したがって、流体コンディショニング装置およびその機能液に応じて、ゲルは、機能液に溶解して所望の添加剤を置換または導入するカテゴリーｉｉの所望の成分（単数または複数）を含有する。
【００３５】
一実施形態では、ゲルは、ゲルの表面上を流動しないかまたは限定的に流動する加熱流体に曝露されたときその成分の添加剤部分を機能液に徐々に溶解させることが判明した。これらの条件下における添加剤ゲルの溶解速度は低速になるように制御され、ゲルはその成分の添加剤に溶解するので、機能液への所望の添加剤の低速かつ選択的な放出を効果的に実現する。特定の添加剤が選択的に放出される時点を越えて、熱流体への曝露を継続すると、ゲルは経時的に溶解し続け、その結果、他の添加剤、すなわちｂのｉ）の成分が放出され続ける。これらの放出速度は、上記に記載するパラメータを使用して最適化することができ、その結果、所望のゲル成分が機能液の有用時間のかなりの部分から全体までにわたって放出される。
【００３６】
ゲルは、添加剤の経時的放出制御を実現するための初期システムで必要とされた、高分子膜または複雑な機械システムなどの不活性担体または非添加マトリックスを用いることなく、そのまま使用することができる。
【００３７】
ゲルは、組み合わされたときにゲルを生成する、カテゴリーｉの成分からの２つ以上の添加剤の混合物であり、さらにカテゴリーｉｉの成分からの少なくとも１つの添加剤を含有する。ゲルは液体よりも固体のような半固体状態で存在する。Ｐａｒｋｅｒ，Ｄｉｃｔｉｏｎａｒｙ  ｏｆ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｔｅｒｍｓ，Ｆｉｆｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，ＭｃＧｒａｗ  Ｈｉｌｌ，（著作権）１９９４を参照のこと。さらに、Ｌａｒｓｏｎ，”Ｔｈｅ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｎｄ  ｒｈｅｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｃｏｍｐｌｅｘ  Ｆｌｕｉｄｓ”，Ｃｈａｐｔｅｒ  ５，Ｏｘｆｏｒｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  Ｐｒｅｓｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，（著作権）１９９９も参照のこと。これらはそれぞれ、参考として本明細書に援用される。ゲルのレオロジー特性は、小振幅振動せん断試験によって測定することができる。この技法によって、ゲルの構造的特徴が測定され、弾性エネルギーの蓄積を表す貯蔵弾性率と呼ばれる用語、およびそのエネルギーの粘性散逸を表す損失弾性率が得られる。損失正接または「ｔａｎ  ｄｅｌｔａ」と呼ばれる損失弾性率／貯蔵弾性率の比は、液体様である材料の場合＞１であり、固体様である材料の場合＜１である。添加剤ゲルのｔａｎ  ｄｅｌｔａ値は、一実施形態では約≦０．７５、別の実施形態では約≦０．５、別の実施形態では約≦０．３である。ゲルのｔａｎ  ｄｅｌｔａ値は、一実施形態では約≦１、一実施形態では約≦０．７５、一実施形態では約≦０．５、または一実施形態では約≦０．３である。
【００３８】
添加剤ゲルは、ｉ）の成分のゲル化添加剤の組合せを、ゲルの総重量の約０．０１％〜約９５％の範囲、一実施形態では約０．１％〜８０％の範囲、別の実施形態では約１％〜約５０％の範囲で含有する。
【００３９】
添加剤ゲルは、ｉｉ）の成分の必要に応じた添加剤の組合せを、送達システムの添加剤および／または基油の（すなわち、機械デバイスの重量を除く）総重量の約０．１％〜約９５％の範囲、一実施形態では約０．１％〜９０％の範囲、別の実施形態では、約０．１％〜約８０％の範囲、別の実施形態では、約０．５％〜約５０％の範囲で含有する。
【００４０】
本発明によれば、清浄剤、分散剤、酸、塩基、過塩基性清浄剤、コハク酸化ポリオレフィンなどを含む２つ以上の添加剤の組合せから形成された任意の送達システムを使用して、添加剤ゲルを作製することができる。添加剤ゲルは、清浄剤、分散剤、酸、塩基、過塩基性清浄剤、コハク酸化ポリオレフィン、またはそれらの混合物を含む群から選択された少なくとも２つの添加剤を含み、このような選択された添加剤は、組み合わされたときにゲルを形成する。さらに、一実施形態では、添加剤ゲルとしては、分散剤の組合せ、または分散剤と酸との組合せ、または分散剤と塩基との組合せ、または分散剤と過塩基性清浄剤との組合せなどが挙げられる。
【００４１】
一実施形態では、特定に使用されるゲルのカテゴリーは、過塩基性清浄剤と無灰スクシンイミド分散剤との組合せによりゲル化が起こるものである。清浄剤対分散剤の比は、一実施形態では約１０：１〜約１：１０であり、別の実施形態では約５：１〜約１：５であり、約４：１〜約１：１であり、別の実施形態では約４：１〜約２：１である。さらに、ゲル生成マトリックスに関与する過塩基性清浄剤のＴＢＮは、通常は少なくとも２００、より代表的には３００〜１，０００、最も代表的には３５０〜６５０である。過塩基性清浄剤の混合物を使用する場合、少なくとも１つは、これらの範囲内のＴＢＮ値を有するべきである。しかし、これらの混合物の平均ＴＢＮも、これらの値に対応することができる。
【００４２】
分散剤としては、分散剤；マンニッヒ分散剤などの無灰型分散剤；ポリマー分散剤；カルボン酸系分散剤；アミン分散剤、高分子量（Ｃｎ、ここで、ｎ≦１２）エステルなど；エステル化無水マレイン酸スチレンコポリマー；マレイン酸化エチレンジエンモノマーコポリマー；界面活性剤；本明細書に列挙された各成分の乳化剤の官能化誘導体など、ならびにそれらの組合せおよび混合物が挙げられる。一実施形態では、好ましい分散剤は、ポリイソブテニルスクシンイミド分散剤である。
【００４３】
分散剤としては、無灰分散剤、ポリマー分散剤、マンニッヒ分散剤、高分子量（Ｃｎ、ここで、ｎ≧１２）エステル、カルボン酸系分散剤、アミン分散剤、およびそれらの組合せが挙げられる。分散剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。
【００４４】
分散剤としては、ポリイソブテニルスクシンイミドなどの無灰分散剤が挙げられるが、これらに限定されない。ポリイソブテニルスクシンイミド無灰分散剤は、市販の製品であり、これは代表的には、数平均分子量（「Ｍｎ」）が約３００〜１０，０００のポリイソブチレンと無水マレイン酸を一緒に反応させて、ポリイソブテニルコハク酸無水物（「ＰＩＢＳＡ」）を生成し、次いでそのようにして得られた生成物をポリアミン（代表的には１分子当たり１〜１０個のエチレンアミノ基を含むポリアミン）と反応させることによって生成される。
【００４５】
無灰型分散剤は、比較的高分子量の炭化水素鎖に結合している極性基を特徴とする。代表的な無灰分散剤としては、代表的には、以下を含めて様々な化学構造を有するＮ置換長鎖アルケニルスクシンイミドが挙げられる：
【００４６】
【化１】
2009506162.tif 000002
ここで、Ｒ１はそれぞれ独立に、アルキル基、頻繁に、分子量５００〜５０００のポリイソブチル（ｐｏｌｙｓｉｏｂｕｔｙｌ）基であり、Ｒ２は、アルケニレン基、一般的にエチレン（Ｃ２Ｈ４）基である。スクシンイミド分散剤は、参考として本明細書に援用される米国特許第４，２３４，４３５号にさらに詳細に記載されている。この特許に記載されている分散剤は、本発明に従って送達システムを生成する上で特に有効である。
【００４７】
マンニッヒ分散剤は、アルキル基が少なくとも約３０個の炭素原子を含むアルキルフェノールとアルデヒド（特に、ホルムアルデヒド）およびアミン（特に、ポリアルキレンポリアミン）との反応生成物である。下記の一般構造を有するマンニッヒ塩基は、特に興味深い：
【００４８】
【化２】
2009506162.tif 000003
別のクラスの分散剤はカルボン酸系分散剤である。これらの「カルボン酸系分散剤」の例は、米国特許第３，２１９，６６６号に記載されている。
【００４９】
アミン分散剤は、比較的高分子量の脂肪族ハロゲン化物とアミン（好ましくはポリアルキレンポリアミン）との反応生成物である。その例は、米国特許第３，５６５，８０４号に記載されている。
【００５０】
ポリマー分散剤は、デシルメタクリレート、ビニルデシルエーテル、および高分子量オレフィンなどの油可溶化モノマーと、極性置換基を含むモノマー、例えばアミノアルキルアクリレートまたはアクリルアミド、およびポリ−（オキシエチレン）置換アクリレートとのインターポリマーである。そのポリマー分散剤の例は、以下の米国特許に開示されている：第３，３２９，６５８号および第３，７０２，３００号。
【００５１】
分散剤を、任意の様々な薬剤との反応で後処理することもできる。これらの中でも特に、尿素、チオ尿素、ジメルカプトチアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換コハク酸無水物、ニトリル、エポキシド、ホウ素化合物、およびリン化合物である。
【００５２】
分散剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。分散剤は、ゲルの約０重量％、または０．０１重量％〜約９５重量％の範囲、別の実施形態ではゲルの約１重量％〜約７０重量％の範囲、好ましくは別の実施形態では、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約５重量％〜約５０重量％の範囲で存在する。
【００５３】
清浄剤としては、Ｍｇ、Ｂａ、Ｓｒ、Ｎａ、Ｃａ、およびＫ、ならびにそれらの混合物などの金属を含有する市販の過塩基性清浄剤である、過塩基性スルホネート、フェネート、サリチレート、カルボキシレート、過カルシウムスルホネート清浄剤が挙げられる。
【００５４】
清浄剤は、例えば、参考として本明細書に援用される米国特許第５，４８４，５４２号に記載されている。清浄剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。清浄剤は、例えば、参考として本明細書に援用される米国特許第５，４８４，５４２号に記載されている。
【００５５】
清浄剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。清浄剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％、または０．０１重量％〜約９９重量％の範囲、一実施形態では約１重量％〜約７０重量％の範囲、別の実施形態では約５重量％〜約５０重量％の範囲で存在する。
【００５６】
代表的には、添加剤ゲルは、機能液への放出制御用の所望の少なくとも１つの添加剤をさらに含有する。添加剤ゲルの所望の成分としては、粘度改質剤、フリクションモディファイア、清浄剤、曇点降下剤、流動点降下剤、デマルシファイアー、流動性向上剤、帯電防止剤、分散剤、酸化防止剤、消泡剤、防食／防錆剤、極圧／耐摩耗剤、シール膨潤剤、潤滑助剤、ミスチング防止剤、およびそれらの混合物が挙げられ、ゲルが機能液と接触しているときに所望の添加剤を機能液に経時的に放出する放出制御ゲルが生成される。所望の添加剤成分は、機能液処方、性能特性、機能など、および消耗された添加剤のために添加することが望ましいおよび／または所望の機能に応じて新たに添加される添加剤によってさらに決定される。
【００５７】
酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノールなどのアルキル置換フェノール、フェネート硫化物、リン硫化テルペン、硫化エステル、芳香族アミン、ジフェニルアミン、アルキル化ジフェニルアミン、およびヒンダードフェノール、ビス−ノニル化ジフェニルアミン、ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、ビス−オクチル化ジフェニルアミン、ビス−デシル化ジフェニルアミン、デシルジフェニルアミン、およびそれらの混合物が挙げられる。
【００５８】
酸化防止剤官能としては立体障害のあるフェノールが挙げられ、これには、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−メチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−エチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−プロピル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−ブチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール  ２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−ペンチル−２−６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−ヘキシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−ヘプチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−（２−エチルヘキシル）−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−オクチル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−ノニル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−デシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−ウンデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−ドデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−トリデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、４−テトラデシル−２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノールが挙げられるが、これらに限定されない。立体障害のあるメチレン架橋フェノールとしては、４，４−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−ｏ−クレゾール）、４，４−メチレンビス（２−ｔｅｒｔ−アミル−ｏ−クレゾール）、２，２−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４−メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔブチルフェノール）、およびそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【００５９】
酸化防止剤の別の例は、エステル置換ヒンダードフェノールであり、これは、２，６−ジアルキルフェノールをアクリル酸エステルとともにＫＯＨ水溶液などの塩基性条件下で加熱することによって調製することができる。
【００６０】
酸化防止剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。酸化防止剤は、代表的には送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％、または０．０１重量％〜約９５重量％の範囲、一実施形態では約０．０１重量％〜９５重量％の範囲、別の実施形態では約１重量％〜約７０重量％の範囲、別の実施形態では約５重量％〜約６０重量％の範囲で存在する。
【００６１】
極圧／磨耗防止剤としては、硫黄もしくはクロロ硫黄ＥＰ剤、塩素化炭化水素ＥＰ剤、またはリンＥＰ剤、あるいはそれらの混合物が挙げられる。このようなＥＰ剤の例は、リン酸酸のアミン塩、塩素化ワックス、ベンジルジスルフィド、ビス−（クロロベンジル）ジスルフィド、ジブチルテトラスルフィド、硫化マッコウ鯨油、オレイン酸硫化アルキルフェノールの硫化メチルエステル、硫化ジペンテン、硫化テルペン、および硫化ディールス−アルダー付加物などの有機硫化物およびポリスルフィド；リン硫化物とテレビンまたはオレイン酸メチルとの反応生成物などのリン硫化炭化水素、リン酸ジ炭化水素およびリン酸トリ炭化水素などのリンエステル、すなわちリン酸ジブチル、リン酸ジヘプチル、リン酸ジシクロヘキシル、リン酸ペンチルフェニル；リン酸ジペンチルフェニル、リン酸トリデシル、リン酸ジステアリル、およびポリプロピレン置換フェノールホスフェート、ジオクチルジチオカルバミン酸亜鉛などのチオカルバミン酸金属、およびヘプチルフェノール二酸バリウム、ジシクロヘキシルホスホロジチオン酸亜鉛であり、そしてホスホロジチオ酸の組合せの亜鉛塩などを使用することができ、そしてそれらの混合物であってもよい。
【００６２】
一実施形態では、耐摩耗剤／極圧剤は、リンエステル酸のアミン塩を含む。リンエステル酸のアミン塩としては、リン酸エステルおよびその塩；ジアルキルジチオリン酸エステルおよびその塩；ホスファイト；リン含有カルボン酸エステル、リン含有カルボン酸エーテル、およびリン含有カルボン酸アミド；ならびにそれらの混合物が挙げられる。
【００６３】
一実施形態では、リン化合物は、分子中に硫黄原子をさらに含む。一実施形態では、リン化合物のアミン塩は無灰型、すなわち（他の成分と混合する前に）金属を含まない。
【００６４】
アミン塩として使用するのに適切であり得るアミンとしては、第一級アミン、第二級アミン、第三級アミン、およびそれらの混合物が挙げられる。アミンとしては、少なくとも１つのヒドロカルビル基を有するもの、または特定の実施形態では、２つまたは３つのヒドロカルビル基を有するものが挙げられる。ヒドロカルビル基は、約２個〜約３０個の炭素原子、または他の実施形態では、約８個〜約２６個、もしくは約１０個〜約２０個、もしくは約１３個〜約１９個の炭素原子を含むことができる。
【００６５】
第一級アミンとしては、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシルアミン、ならびにｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミン、およびオレイルアミンのような脂肪アミンが挙げられる。他の有用な脂肪アミンとしては、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｓ、およびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤ（ここで、名称の文字は、ココ、オレイル、獣脂、またはステアリル基などの脂肪基に関する）などの「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」アミン（アクゾ・ケミカルズ（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）、イリノイ州シカゴ（Ｃｈｉｃａｇｏ、Ｉｌｌｉｎｏｉｓ）から入手可能な製品）など、市販の脂肪アミンが挙げられる。
【００６６】
適切な第二級アミンの例としては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミン、およびエチルアミルアミンが挙げられる。第二級アミンは、ピペリジン、ピペラジン、およびモルホリンなどの環式アミンでもよい。
【００６７】
アミンは、第三級脂肪族の第一級アミンとすることもできる。この場合の脂肪族基は、約２個〜約３０個、または約６個〜約２６個、または約８個〜約２４個の炭素原子を含むアルキル基とすることができる。第三級アルキルアミンとしては、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、１−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン、ｔｅｒｔ−デシルアミン、ｔｅｒｔ−ドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミンなどのモノアミンが挙げられる。
【００６８】
本発明では、アミンの混合物も使用することができる。一実施形態では、有用なアミン混合物は、「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１Ｒ」および「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ」である。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）ＪＭＴ（両方とも、ロームアンドハース（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓ）によって製造販売）はそれぞれ、Ｃ１１〜Ｃ１４の第三級アルキルの第一級アミンの混合物、およびＣ１８〜Ｃ２２の第三級アルキルの第一級アミンの混合物である。
【００６９】
本発明のアルキルリン酸の適切なヒドロカルビルアミン塩は、次式で表すことができる：
【００７０】
【化３】
2009506162.tif 000004
ここで、Ｒ３およびＲ４は独立して、水素またはアルキル基などのヒドロカルビル基であり、リンエステル酸については、Ｒ３およびＲ４の少なくとも一方はヒドロカルビルである。Ｒ３およびＲ４は、約４個〜約３０個、または約８個〜約２５個、または約１０個〜約２０個、または約１３個〜約１９個の炭素原子を含むことができる。Ｒ５、Ｒ６、およびＲ７は独立に、水素、あるいは１個〜約３０個、または約４個〜約２４個、または約６個〜約２０個、または約１０個〜約１６個の炭素原子を有する分枝アルキルまたは直鎖状アルキル鎖などのヒドロカルビル基であってもよい。これらのＲ５基、Ｒ６基、およびＲ７基は、分枝状の基でも、直鎖状の基でもよく、特定の実施形態では、Ｒ５、Ｒ６、およびＲ７のうちの少なくとも１つ、または２つが水素である。Ｒ５、Ｒ６、およびＲ７に適したアルキル基の例としては、ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｓｅｃ−ヘキシル基、ｎ−オクチル基、２−エチルヘキシル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、オクタデセニル基、ノノデシル（ｎｏｎｏｄｅｃｙｌ）基、エイコシル基、およびそれらの混合物が挙げられる。
【００７１】
一実施形態では、アルキルリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキル化リン酸と、Ｃ１１〜Ｃ１４第三級アルキルの第一級アミンの混合物であるＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓによって製造販売）との反応生成物である。
【００７２】
同様に、防錆剤パッケージで使用される本発明のジアルキルジチオリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩は、次式で表すことができる：
【００７３】
【化４】
2009506162.tif 000005
ここで、様々なＲ基は上記に定義する通りであるが、代表的にはＲ基は両方とも、ヒドロカルビルまたはアルキルである。ジアルキルジチオリン酸エステルのヒドロカルビルアミン塩の例としては、ヘキシルジチオリン酸、ヘプチルジチオリン酸、またはオクチルジチオリン酸、またはノニルジチオリン酸、４−メチル−２−ペンチルジチオリン酸、または２−エチルヘキシル、イソプロピルジチオリン酸とエチレンジアミン、モルホリン、またはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（商標）の反応生成物、およびそれらの混合物が挙げられる。
【００７４】
一実施形態では、ジチオリン酸をエポキシドまたはグリコールと反応させることができる。この反応生成物を、リン酸、無水物、または低級エステルとさらに反応させる。エポキシドとしては、脂肪族エポキシドまたはスチレンオキシドが挙げられる。有用なエポキシドの例としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシド、スチレンオキシドなどが挙げられる。一実施形態では、エポキシドはプロピレンオキシドである。グリコールは、１個〜約１２個、または約２個〜約６個、または約２個〜約３個の炭素原子を有する脂肪族グリコールとすることができる。ジチオリン酸、グリコール、エポキシド、無機リン試薬、およびこれらを反応させる方法は、米国特許第３，１９７，４０５号および同第３，５４４，４６５号に記載されている。次いで、得られた酸をアミンで塩化することができる。適切なジチオリン酸の一例は、五酸化リン（約６４グラム）を、約５８℃で、約５１４グラムのヒドロキシプロピルＯ，Ｏ−ジ（４−メチル−２−ペンチル）ホスホロジチオ酸（ジ（４−メチル−２−ペンチル）−ホスホロジチオ酸を、約２５℃で約１．３モルのプロピレンオキシドと反応させることによって調製された）に約４５分間かけて添加することによって調製される。混合物を約７５℃で約２．５時間加熱し、珪藻土と混合し、約７０℃で濾過する。濾液は、約１１．８重量％のリン、約１５．２重量％の硫黄を含有し、酸価は８７である（ブロモフェノールブルー）。
【００７５】
ＥＰ／耐摩耗剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。
【００７６】
一実施形態では、ＥＰ／耐摩耗剤は、送達システム中、約０重量％、または０．０５重量％〜約１０重量％、または約０．１重量％〜約５重量％であり得る。
【００７７】
ＥＰ／耐摩耗剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約２０重量％の範囲、一実施形態では約０．２５重量％〜約１０重量％の範囲、および別の実施形態では約０．５重量％〜約２５重量％の範囲で存在する。
【００７８】
消泡剤としては、ポリジメチルシロキサン、ポリエチルシロキサン、ポリジエチルシロキサン、ポリアクリレート、およびポリメタクリレート、トリメチル−トリフルオロ−プロピルメチルシロキサン（ｔｒｉｍｅｔｈｙｌ−ｔｒｉｆｌｕｏｒｏ−ｐｒｏｐｙｌｍｅｔｈｙｌ  ｓｉｌｏｘａｎｅ）など有機シリコーンが挙げられる。
【００７９】
消泡剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。消泡剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約２０重量％の範囲、一実施形態では約０．０２重量％〜約１０重量％の範囲、別の実施形態では、０．０５重量％〜約２．５重量％の範囲で使用される。
【００８０】
粘度改質剤は、粘度改善特性および分散剤特性の両方を提供する。分散剤−粘度改質剤の例としては、ビニルピリジン、Ｎ−ビニルピロリドン、およびＮ，Ｎ’−ジメチルアミノエチルメタクリレートが挙げられ、これらは窒素含有モノマーなどの例である。１つ以上のアルキルアクリレートの重合または共重合から得られたポリアクリレートも、粘度改質剤として有用である。
【００８１】
官能化ポリマーも、粘度改質剤として使用することができる。このようなポリマーの一般的クラスの中で、オレフィンコポリマー、およびアクリレートコポリマーまたはメタクリレートコポリマーが有用である。官能化オレフィンコポリマーは、例えば、無水マレイン酸などの活性モノマーでグラフト化され、次いでアルコールまたはアミンで誘導体化された、エチレンとプロピレンとのインターポリマーであってもよい。他のこのようなコポリマーは、窒素化合物と反応させたかまたは窒素化合物でグラフト化させた、エチレンとプロピレンとのコポリマーである。ポリアクリレートエステルの誘導体は、分散剤粘度指数改質剤添加剤として周知である。ＲｏｈＭａｘによるＡｃｒｙｌｏｉｄ（商標）９８５またはＶｉｓｃｏｐｌｅｘ（商標）６−０５４などの分散剤アクリレートまたはポリメタクリレート粘度改質剤は特に有用である。ＰＩＢ（ポリイソブチレン）、メタクリレート、ポリアルキスチレン（ｐｏｌｙａｌｋｙｓｔｙｒｅｎｅ）、エチレン／プロピレン、およびエチレン／プロピレン／１，４−ヘキサジエンポリマー、および無水マレイン酸−スチレンインターポリマー、およびそれらの誘導体などの油溶性固体ポリマーも、粘度指数向上剤として使用することができる。粘度改質剤は公知であり、市販されている。
【００８２】
粘度改質剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。粘度改質剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜２０重量％の範囲、一実施形態では約０．２５重量％〜約１０重量％の範囲、別の実施形態では約０．５重量％〜約２．５重量％の範囲で存在する。
【００８３】
フリクションモディファイアとしては、ジチオカルバミン酸モリブデンを含めた有機モリブデン化合物、およびグリセロールモノオレエート（ＧＭＯ）を含めたオレイン酸ベースのもの、ステアリン酸ベースのものなどを含めた脂肪酸ベース材料が挙げられる。
【００８４】
一実施形態では、フリクションモディファイアは、モノヒドロカルビルホスフェート、ジヒドロカルビルホスフェート、またはトリヒドロカルビルホスフェート（ここで、各ヒドロカルビル基は飽和である）を含め、リン酸エステルまたはリン酸塩である。いくつかの実施形態では、各ヒドロカルビル基は、約８個〜約３０個、または約１２個から約２８個まで、または約１４個から約２４個まで、または約１４個から約１８個までの炭素原子を含む。別の実施形態では、ヒドロカルビル基はアルキル基である。ヒドロカルビル基の例としては、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、およびそれらの混合物が挙げられる。
【００８５】
一実施形態では、リン酸塩は、酸性リン酸エステルをアミン化合物または金属塩基と反応させて、アミン塩または金属塩を生成させることによって調製することができる。アミンは、モノアミンでも、ポリアミンでもよい。有用なアミンとしては、米国特許第４，２３４，４３５号の第２１欄４行目から第２７欄５０行目に開示されているアミンが挙げられる。
【００８６】
有用なアミンとしては、第一級エーテルアミンが挙げられ、第一級エーテルアミンは、例えば、式Ｒ’’（ＯＲ’）ｘ−ＮＨ２で表され、ここで、Ｒ’が、約２個〜約６個の炭素原子を有する２価のアルキレン基であり、ｘが、１〜約１５０、または約１〜約５、または１という数であり、Ｒ’’が、約５個〜約１５０個の炭素原子を有するヒドロカルビル基であるものである。
【００８７】
リン酸塩は、ポリアミンから誘導することができる。ポリアミンとしては、アルコキシル化ジアミン、脂肪ポリアミンジアミン、アルキレンポリアミン、ヒドロキシを含むポリアミン、縮合ポリアミン、アリールポリアミン、および複素環式ポリアミンが挙げられる。
【００８８】
リン酸エステルの金属塩は、金属塩基と酸性リンエステルとの反応によって調製される。金属塩基は、金属塩を形成することができる任意の金属化合物であってよい。金属塩基の例としては、金属酸化物、金属水酸化物、金属炭酸塩、金属ホウ酸塩などが挙げられる。適切な金属としては、アルカリ金属、アルカリ土類金属、および遷移金属が挙げられる。一実施形態では、金属は、カルシウムまたはマグネシウムなどの第ＩＩＡ族金属、亜鉛などの第ＩＩＢ族金属、またはマンガンなどの第ＶＩＩＢ族金属である。リン酸と反応させることができる金属化合物の例としては、水酸化亜鉛、酸化亜鉛、水酸化銅、または酸化銅が挙げられる。
【００８９】
一実施形態では、フリクションモディファイアはホスファイトであり、亜リン酸モノヒドロカルビル、亜リン酸ジヒドロカルビル、または亜リン酸トリヒドロカルビルであってよく、ここで、各ヒドロカルビル基は飽和である。いくつかの実施形態では、各ヒドロカルビル基は独立に、約８個〜約３０個、または約１２個から約２８個まで、または約１４個から約２４個まで、または約１４個から約１８個までの炭素原子を含む。一実施形態では、ヒドロカルビル基はアルキル基である。ヒドロカルビル基の例としては、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、およびそれらの混合物が挙げられる。
【００９０】
一実施形態では、フリクションモディファイアは、８個〜約３０個、または約１２個〜約２４個の炭素原子を含む脂肪置換基を含む脂肪イミダゾリンである。置換基は、飽和でも、不飽和でもよいが、好ましくは飽和であり得る。一態様では、脂肪イミダゾリンは、脂肪カルボン酸を上記で述べたものなどのポリアルキレンポリアミンと反応させることによって調製することができる。適切な脂肪イミダゾリンとしては、米国特許第６，４８２，７７７号に記載されているものが挙げられる。
【００９１】
摩擦改質剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。摩擦低減剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜１０重量％の範囲、または約０．２５重量％〜約１０重量％、または約０．５重量％〜約２．５重量％で存在する。
【００９２】
ミスチング防止剤としては、１．５Ｍｎ  ポリイソブチレンなど、非常に高い（＞１００，０００Ｍｎ）ポリオレフィン（例えば、商品名Ｖｉｓｔａｎｅｘ（登録商標）という材料）、または２−（Ｎ−アクリルアミド）、２−メチルプロパンスルホン酸（ＡＭＰＳ（登録商標）とも呼ばれる）、もしくはその誘導体などを含有するポリマーが挙げられる。
【００９３】
ミスチング防止剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。ミスチング防止剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜１０重量％の範囲、または約０．２５重量％〜約１０重量％、または約０．５重量％〜約２．５重量％で存在する。
【００９４】
腐食防止剤としては、アルキル化コハク酸およびその無水物誘導体、有機ホスホネートなどが挙げられる。防錆剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。防錆剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約９０重量％の範囲、一実施形態では約０．０００５重量％〜約５０重量％の範囲、別の実施形態では約０．００２５重量％〜約３０重量％の範囲で存在する。
【００９５】
金属不活性化剤としては、トリルトリアゾール、Ｎ，Ｎ−ビス（ヘプチル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（ノニル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（デシル）ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−（ウンデシル）ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（ドデシル）ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）−ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン、およびそれらの混合物などのベンゾトリアゾール誘導体が挙げられる。一実施形態では、金属不活性化剤は、Ｎ，Ｎ−ビス（１−エチルヘキシル）ａｒ−メチル−１Ｈ−ベンゾトリアゾール−１−メタンアミン；１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール；２−アルキルジチオベンゾチアゾール；２−Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオ−カルバモイル）ベンゾチアゾール；２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ウンデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−トリデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−テトラデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクタデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノナデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−エイコシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、およびそれらの混合物などの２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾール；２，５−ビス（Ｎ，Ｎ−ジアルキルジチオカルバモイル）−１，３，４−チアジアゾール；２−アルキジチオ−５−メルカプトチアジアゾールなどである。
【００９６】
金属不活性化剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。金属不活性化剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約９０重量％の範囲、または約０．０００５重量％〜約５０重量％、または約０．００２５重量％〜約３０重量％で存在する。
【００９７】
デマルシファイアーとしては、ポリエチレンオキシドコポリマーおよびポリプロピレンオキシドコポリマーなどが挙げられる。デマルシファイアーは、単独で、または組み合わせて使用することができる。デマルシファイアーは、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約９０重量％の範囲、または約０．０００５重量％〜約５０重量％、または約０．００２５重量％〜約３０重量％で存在する。
【００９８】
潤滑助剤としては、グリセロールモノオレエート、ソルビタンモノオレエートなどが挙げられる。潤滑添加剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。潤滑添加剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約９０重量％の範囲、または約０．０００５重量％〜約５０重量％、または約０．００２５重量％〜約３０重量％で存在する。
【００９９】
流動性向上剤としては、エチレン酢酸ビニルコポリマーなどが挙げられる。流動性向上剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。流動性向上剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約９０重量％の範囲に、または約０．０００５重量％〜約５０重量％、または約０．００２５重量％〜約３０重量％で存在する。
【０１００】
曇点降下剤としては、アルキルフェノールおよびその誘導体、エチレン酢酸ビニルコポリマーなどが挙げられる。曇点降下剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。曇点降下剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約９０重量％の範囲、または約０．０００５重量％〜約５０重量％、または約０．００２５％〜約３０重量％で存在する。
【０１０１】
流動点降下剤としては、アルキルフェノールおよびその誘導体、エチレン酢酸ビニルコポリマーなどが挙げられる。流動点降下剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。流動点降下剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約９０重量％の範囲、または約０．０００５重量％〜約５０重量％、または約０．００２５重量％〜約３０重量％で存在する。
【０１０２】
シール膨潤剤としては、チオフェンなどの有機硫黄化合物、３−（デシルオキシ）テトラヒドロ−１，１−ジオキシド、フタレートなどが挙げられる。シール膨潤剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。シール膨潤剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約９０重量％の範囲、または約０．０００５重量％〜約５０重量％、または約０．００２５重量％〜約３０重量％で存在する。
【０１０３】
必要に応じて、他の成分は、送達システムに添加することができ、他の成分としては、送達システムに有害な影響を及ぼさない限り、ベースストック油、不活性担体、染料、静菌剤、固体粒子状添加剤などが挙げられる。
【０１０４】
送達システムがゲルである場合、ゲルは代表的に、少量（約５〜４０重量％）のベースストック油を含有し、このベースストック油には、ミネラルベースの合成油（フィッシャー・トロプシュ（Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ）の気体から液体への合成手順、および他の気体からの液体油を含む）、またはそれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【０１０５】
必要に応じて、望むなら、不活性担体を使用することができる。さらに、有益な所望の機能を提供する他の活性成分も、ゲルに含めることができる。さらに、ＰＴＦＥ、ＭｏＳ２、およびグラファイトなどの固体粒子状添加剤を含めることもできる。
【０１０６】
必要に応じて、染料を使用することができ、染料としてはハロ−アルカンなどが挙げられる。染料は、単独で、または組み合わせて使用することができる。染料は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約９０重量％の範囲、または約０．０００５重量％〜約５０重量％、または約０．００２５重量％〜約３０重量％で存在する。
【０１０７】
必要に応じて、静菌剤を使用することができ、静菌剤としては、ホルムアルデヒド、グルテルアルデヒドおよび誘導体、カサン（ｋａｔｈａｎ）などが挙げられる。静菌剤は、単独で、または組み合わせて使用することができる。静菌剤は、送達システムの添加剤および／または基油の総重量の約０重量％〜約９０重量％の範囲、または約０．０００５％〜約５０重量％、または約０．００２５％〜約３０重量％で存在する。
【０１０８】
成分を逐次一緒に、またはすべて一緒に混合して、混合物を生成する。ゲルの成分を混合した後、ゲル化が生じるためには、硬化が必要とされる場合がある。硬化が必要とされる場合、代表的には、約２０℃〜約１６５℃の範囲で約１分間〜約６０日間、または約５０℃〜約１２０℃で約１時間〜約２４時間、または約８５℃〜約１１５℃で約４時間〜約１２時間行われる。
【実施例】
【０１０９】
（具体的な実施形態）
実施例ではすべて、本明細書の各実施例で列挙された成分を一緒に混合して、ゲルを生成した。ゲルを約１００℃で約８時間硬化させた。
【０１１０】
（実施例１  マニュアルトランスミッション液中の耐摩耗剤の放出制御）
リン酸エステルのアミン塩などの耐摩耗剤は、ギヤオイル、トランスミッション液、または軸液に適していることが周知である。
【０１１１】
耐摩耗剤の放出制御は、以下から構成されるゲルを使用して達成され得る：
ａ．約４５重量％の過塩基性清浄剤、
ｂ．約１０重量％の２０００ＭＷのポリイソブテニルサクカン（ｐｏｌｙｉｓｏｂｕｔｅｎｙｌ  ｓｕｃｃａｎ）、
ｃ．約１５重量％のスクシンイミド分散剤、および
ｄ．約３０重量％のリンエステル酸のアミン塩。
【０１１２】
マニュアルトランスミッション液を、耐摩耗剤を含有する放出制御ゲル上に通す。得られた組成物は、この液が軸液として使用されることが可能になるのに許容できる量の耐摩耗剤を含有する。
【０１１３】
ＦＺＧスカッフィング試験を、マニュアルトランスミッション液（ＭＴＦ）、および放出制御ゲルに由来する耐摩耗剤を含有するマニュアルトランスミッション液（ＭＴＦＧＡＷ）について実施する。歯幅約１０ｍｍの「Ａ１０」型ギヤを使用して、逆方向におけるピッチライン速度約１６．６ｍ／秒、約１２０℃でＦＺＧスカッフィング試験を実施する（Ａ１０／１６．６Ｒ／１２０試験とも呼ばれる試験）。得られた結果を表１に示す。
【０１１４】
【表１】
2009506162.tif 000006
この結果から、放出制御ゲルは、ある機械デバイスのために設計された潤滑剤を改質することができ、所望の追加の添加剤を提供して、異なる潤滑油添加剤組成物を必要とする別の機械デバイスにおいて許容できる特性を有する異なる組成を有する潤滑剤を提供できることが示唆される。
【国際調査報告】
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