(57)【要約】  本発明は、耳、鼻、咽喉又は副鼻腔の疾患を治療する方法及び器械、開口、通路及び他の解剖学的構造体を拡張させる方法及び器械、耳、鼻、咽喉又は副鼻腔内の構造体を内視鏡下で視覚化するための内視鏡を用いる方法及び器械、画像誘導又は操縦システムと関連して用いられる操縦器具、及びハンドピースを備えた手持ち器具を含む。本発明による内視鏡誘導システムは、管状ガイド(108)と、管状ガイド内に組み込まれ又はそれに取付けられた内視鏡器具(106)を有する。管状ガイドは、それをその遠位端部から先に被術対象の鼻の外鼻孔に挿入し、通常の解剖学的構造の実質的な変更又は除去を必要とすることなしに、管状ガイドの遠位端部が副鼻腔の開口の中又はそれに隣接して位置する位置まで前進させることができるように構成される。内視鏡器具は、管状ガイドの遠位端部を越えた領域を含む視野を視認するのに使用される。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
被術対象としての人又は動物の副鼻腔の開口の中又はその近くに位置に、ガイドワイヤ、カテーテル、器械又はその他の器具を経鼻的に前進させることを容易にするのに使用できる内視鏡誘導システムであって、
ａ）管状ガイドを有し、前記管状ガイドは、近位端部と、遠位端部と、前記管状ガイドを長手方向に貫いて延びるルーメンと、遠位部分とを有し、前記遠位部分は、前記管状ガイドの残部よりも可撓性であり、前記管状ガイドは、それをｉ）その遠位端部から先に被術対象の鼻の外鼻孔に挿入し、ｉｉ）通常の解剖学的構造の実質的な変更又は除去を必要とすることなしに前記管状ガイドの遠位端部が副鼻腔の開口の中又はそれに隣接して位置する位置まで前進させることができるように構成され、
ｂ）更に、前記管状ガイド内に組み込まれ又はそれに取付けられた内視鏡器具を有し、前記内視鏡器具は、前記管状ガイドの遠位端部を越えた領域を含む視野を視認するのに使用される、内視鏡誘導システム。
【請求項２】
前記内視鏡器具は、前記管状ガイドの外面に取付けられる、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３】
前記内視鏡器具は、前記管状ガイドから取外し可能である、請求項２記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４】
前記内視鏡器具を前記管状ガイドに取付けるために取付け装置が用いられる、請求項３記載の内視鏡誘導システム。
【請求項５】
前記取付け装置は、クリップから成る、請求項４記載の内視鏡誘導システム。
【請求項６】
前記取付け装置は、前記管状ガイドに組み込まれ又はこれに永続的に取付けられている、請求項４記載の内視鏡誘導システム。
【請求項７】
前記取付け装置は、前記管状ガイドから取外し可能である、請求項４記載の内視鏡誘導システム。
【請求項８】
前記管状ガイドは、第１のルーメン及び第２のルーメンを有し、
前記内視鏡器具は、前記第１のルーメンに挿入可能であり又はそれを通して前進可能であり、
ガイドワイヤ、カテーテル、器械又はその他の器具が、前記第２のルーメンを通して前進可能である、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項９】
湾曲部が前記管状ガイドに形成され、
前記内視鏡器具は、前記湾曲部よりも近位側の箇所からの画像を受け取って、その画像を前記湾曲部よりも近位側の箇所に送るよう構成され且つ位置決めされる、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１０】
前記内視鏡器具は、湾曲導波管を有する、請求項９記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１１】
前記内視鏡器具は、ペリスコープを有する、請求項９記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１２】
前記内視鏡器具の前記近位端部は、別個の内視鏡と連絡するよう構成されており、視覚画像を前記内視鏡器具の前記遠位端部により受け取り、前記内視鏡器具により前記湾曲部周りに送り、次に、前記内視鏡で受け取ることができ、その結果オペレータが前記内視鏡を介して前記視覚画像を視認することができるようになっている、請求項９記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１３】
前記内視鏡器具と連絡した内視鏡と組み合わせて用いられる請求項１２記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１４】
前記内視鏡器具は、前記湾曲部よりも近位側に位置する遠位端部及び前記湾曲部よりも遠位側に位置する遠位端部を有し、前記内視鏡器具の前記近位端部は、別個の内視鏡の遠位端部と結合するよう構成されている、請求項１２記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１５】
更に、前記管状ガイド及び前記内視鏡器具のうちの少なくとも一方に設けられたバルーンを有する、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１６】
前記バルーンは、副鼻腔の開口を拡張させるよう使用することができる、請求項１５記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１７】
前記管状ガイドの少なくとも一部分は、曲げ可能である、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１８】
前記内視鏡器具の少なくとも一部分は、曲げ可能である、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１９】
前記管状ガイドは、実質的に真っ直ぐである、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２０】
約３０°未満の湾曲部が、前記管状ガイドの遠位部分に形成される、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２１】
約３０°の湾曲部が、前記管状ガイドの遠位部分に形成される、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２２】
約７０°の湾曲部が、前記管状ガイドの遠位部分に形成される、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２３】
約９０°の湾曲部が、前記管状ガイドの遠位部分に形成される、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２４】
約１１０°の湾曲部が、前記管状ガイドの遠位部分に形成される、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２５】
前記管状ガイドの遠位部分は、角度（Ａ）の湾曲部及び遠位先端部を有し、前記遠位部分は、幅（Ｗ）及び前記湾曲部の最も近位側の箇所から前記遠位先端部まで測定して第１の長さ（Ｌ1）を有する、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２６】
Ａは、約３０°以下であり、Ｗは、約０．０３４インチ（０．８６３６ｍｍ）以下であり、Ｌ1は、約０．０４６インチ（１．１６８４ｍｍ）以下である、請求項２５記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２７】
前記遠位部分は、前記近位部分の遠位端から前記遠位部分の前記湾曲部上の最も近位側の箇所まで測定して第２の長さＬ2を有し、前記長さＬ2は、約２インチ（５．０８ｃｍ）以下である、請求項２６記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２８】
Ａは、約３０°であり、Ｗは、約０．０３４インチ（０．８６３６ｍｍ）であり、Ｌ1は、約０．０４６インチ（１．１６８４ｍｍ）である、請求項２５記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２９】
前記遠位部分は、前記近位部分の遠位端から前記遠位部分の前記湾曲部上の最も近位側の箇所まで測定して第２の長さＬ2を有し、前記長さＬ2は、約２インチ（５．０８ｃｍ）以下である、請求項２８記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３０】
Ａは、約７０°であり、Ｗは、約０．４８インチ（１２．１９２ｍｍ）であり、Ｌ1は、約０．３２インチ（８．１２８ｍｍ）である、請求項２５記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３１】
前記遠位部分は、前記近位部分の遠位端から前記遠位部分の前記湾曲部上の最も近位側の箇所まで測定して第２の長さＬ2を有し、前記長さＬ2は、約２インチ（５．０８ｃｍ）以下である、請求項３０記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３２】
Ａは、約９０°であり、Ｗは、約０．３９インチ（９．９０６ｍｍ）であり、Ｌ1は、約０．２５インチ（６．３５ｍｍ）である、請求項２５記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３３】
前記遠位部分は、前記近位部分の遠位端から前記遠位部分の前記湾曲部上の最も近位側の箇所まで測定して第２の長さＬ2を有し、前記長さＬ2は、約２インチ（５．０８ｃｍ）以下である、請求項３２記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３４】
Ａは、約１１０°であり、Ｗは、約０．２５インチ（６．３５ｍｍ）以下である、請求項２５記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３５】
前記遠位部分は、前記近位部分の遠位端から前記遠位部分の前記湾曲部上の最も近位側の箇所まで測定して第２の長さＬ2を有し、前記長さＬ2は、約２インチ（５．０８ｃｍ）以下である、請求項３４記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３６】
前記遠位部分は、前記近位部分の遠位端から前記遠位部分の前記湾曲部上の最も近位側の箇所まで測定して第２の長さＬ3を有し、前記長さＬ3は、約０．１８インチ（４．５７２ｍｍ）以下である、請求項３４又は３５記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３７】
前記管状ガイドの遠位部分は、前記管状ガイドの近位部分よりも可撓性である、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３８】
前記管状ガイドの遠位部分は、実質的に透明である、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３９】
前記管状ガイドは、遠位端部を備えた真っ直ぐな金属管と、前記金属管を貫いて延びるプラスチック管とを有し、前記プラスチック管の遠位部分は、前記金属管の遠位端部から出て且つそれを越えて突出する、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４０】
前記湾曲部が、前記プラスチック管の遠位部分に形成される、請求項３９記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４１】
前記プラスチック管は、ナイロン、ナイロン１１、ナイロン１２、ペバックス（登録商標）、ペバックス（登録商標）７２Ｄ、ポリイミド、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）及びこれらの組み合わせ又は配合物から本質的に成る群から選択された材料で実質的に形成される、請求項３９記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４２】
更に、前記プラスチック管の少なくとも一部分を内張りするライナを有する、請求項４１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４３】
前記ライナは、前記プラスチック管に取付けられている、請求項４２記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４４】
前記ライナは、ポリテトラフルオロエチレン、ポリ（弗化ビニリデン）（ＰＶＤＦ）及び高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）から成る群から選択された材料で実質的に形成されている、請求項４２記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４５】
前記プラスチック管の前記遠位端部に設けられた遠位先端部材を更に有する、請求項３９記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４６】
前記プラスチック管の前記遠位部分は、約７０Ｒ〜約１１０Ｒのロックウェル硬さを有し、前記遠位先端部材は、約３５Ｄ〜約７２Ｄのショアデュロメータ硬さを有する、請求項４５記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４７】
前記プラスチック管は、ナイロンから成り、前記遠位先端部材は、エラストマーポリエーテルブロックアミドから成る、請求項４５記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４８】
更に、前記金属管の外面及び前記プラスチック管の突出した遠位部分を実質的に包囲する外側カバーを有する、請求項３９記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４９】
前記外側カバーは、実質的にナイロン又は他の熱可塑性材料で作られている、請求項４８記載の内視鏡誘導システム。
【請求項５０】
前記外側カバーは、前記金属管と前記プラスチック管との間の接合部からの漏れを阻止する、請求項４９記載の内視鏡誘導システム。
【請求項５１】
更に、前記管状ガイドへの吸引管の取付けを容易にするように前記管状ガイドの近位端部に設けられたコネクタを有する、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項５２】
耳、鼻及び咽喉外科手術で使用可能なシーカ／ガイドシステムであって、前記システムは、
ｉ）遠位端部を備えた細長い実質的に剛性又は可鍛性のシャフト及びｉｉ）前記シャフトを貫通して延びて遠位側が前記遠位端部に設けられた開口部で終端するルーメンを有するルミナールシーカ装置と、
前記ルミナールシーカ装置の前記ルーメンを通して前進可能なガイドワイヤ、カテーテル又は他の細長い器具とを有する、システム。
【請求項５３】
球状の前記遠位端部よりも近位側で前記シャフトに取付けられたバルーンを更に有する、請求項５２記載のシステム。
【請求項５４】
球状の前記遠位端部よりも近位側で前記シャフトに取付けられた拡張可能な拡張器を更に有する、請求項５２記載のシステム。
【請求項５５】
前記シャフトの前記遠位端部のところに設けられた実質的に無外傷性の先端構造体を更に有する、請求項５２記載のシステム。
【請求項５６】
耳、鼻及び咽喉外科手術に使用できるシーカ器具であって、前記器具は、
球状の遠位端部を備えた細長い実質的に剛性のシャフトを有するシーカ装置と、
前記遠位端部よりも近位側で前記シャフトに取付けられた拡張可能な部材とを有する、器具。
【請求項５７】
前記拡張可能な部材は、バルーンを含む、請求項５６記載の器具。
【請求項５８】
前記拡張可能な部材は、解剖学的構造を拡張させるよう寸法決めされると共に構成されている、請求項５６記載の器具。
【請求項５９】
前記拡張可能な部材は、副鼻腔の開口を拡張させるよう寸法決めされると共に構成されている、請求項５６記載の器具。
【請求項６０】
前記シャフトを貫通して延び、遠位側が前記球状遠位端部に設けられた開口部で終端するルーメンを更に有する、請求項５６記載の器具。
【請求項６１】
前記シーカ装置の前記ルーメンを通して前進可能なガイドワイヤ、カテーテル又は他の細長い器具と組み合わせて用いられる請求項６０記載の器具を有するシステム。
【請求項６２】
被術対象としての人又は動物の耳、鼻又は咽喉内の解剖学的構造を拡張させるために使用可能な器具であって、
ハンドピースと、
前記ハンドピースから延びる細長いシャフトと、を有し、前記細長いシャフトは、被術対象の鼻の外鼻孔を通して挿入可能な遠位部分を有し、
更に、非拡張形態及び拡張形態を有する拡張器と、
前記ハンドピースに取付けられ又は結合されたトリガ装置を有し、前記トリガ装置は、前記拡張器をその非拡張形態と拡張形態との間で移動させるのに使用される、器具。
【請求項６３】
前記拡張器は、バルーンを含む、請求項６２記載の器具。
【請求項６４】
前記バルーンは、ポンプ装置によって膨らまされたりすぼまされたりし、
前記トリガ装置は、前記ポンプ装置が膨らまし流体を前記バルーンに送り込んだり引き出したりするのに使用される、請求項６２記載の器具。
【請求項６５】
前記ポンプ装置は、シリンダ及びプランジャを有し、
前記トリガ装置は、前記プランジャが前記シリンダ内で往復動するようにするのに使用可能である、請求項記載の器具。
【請求項６６】
前記バルーンは、圧縮された膨らまし流体の供給源に連結され、
前記トリガ装置は、圧縮された膨らまし流体を前記バルーンに流入させるのに使用可能である、請求項６２記載の器具。
【請求項６７】
前記トリガ装置は、前記ハンドピースを掴んだ手と同一の手で操作可能である、請求項６２記載の器具。
【請求項６８】
前記拡張器は、引込み位置から前進位置まで更に移動可能であり、
更に、前記ハンドピースに設けられ又は結合された、前記器具を移動させるための装置を有する、請求項６２記載の器具。
【請求項６９】
被術対象としての人又は動物の鼻の中に挿入されたカテーテル又は他の器具の望ましくない運動を阻止する器具であって、前記器具は、
支持部材と、
前記カテーテル又は他の器具を前記支持部材に対して実質的に固定された位置に解除自在に保持する取付け物質又は装置と、
前記支持部材を前記被術対象の鼻に隣接した位置に実質的に保持する位置決め装置とを有する、器具。
【請求項７０】
前記支持部材は、細長い本体を有し、前記細長い本体は、前記細長い本体が前記被術対象の鼻の下で横方向に延びるように位置決め可能である、請求項６９記載の器具。
【請求項７１】
前記取付け物質又は装置は、前記カテーテル又は他の器具が前記支持部材にくっつくようにする接着剤を含む、請求項６９記載の器具。
【請求項７２】
前記取付け物質又は装置は、前記支持部材から突き出た複数個のフィンガ部材を有し、前記フィンガ部材は、前記カテーテル又は他の器具を前記フィンガ部材の隣り合うフィンガ部材相互間に挿入すると、前記カテーテル又は他の器具が前記支持部材に対して実質的に固定された位置に解除自在に保持されるように構成されている、請求項６９記載の器具。
【請求項７３】
前記取付け物質又は装置は、カテーテル又は他の器具を前記支持部材に対して実質的に固定された位置に保持する少なくとも１つのクリップを含む、請求項６９記載の器具。
【請求項７４】
前記位置決め装置は、前記支持部材に取付けられた１つ又は２つ以上の脚部を有する、請求項６９記載の器具。
【請求項７５】
前記位置決め装置は、前記支持部材を被術対象の上唇又は顔面に取付ける装置を含む、請求項６９記載の器具。
【請求項７６】
バルーンカテーテル器具であって、
ルーメン、近位端部、遠位端部、及び前記遠位端部に隣接して位置する遠位領域を備えた第１の管と、
ルーメン、近位端部、遠位端部、及び前記近位端部に隣接して位置する近位領域を備えた第２の管と、
近位端部及び遠位端部を備えたバルーンとを有し、
前記第１の管及び前記第２の管は、前記第２の管の前記近位領域が前記第１の管の前記遠位領域のそばに且つ実質的にこれに平行になるように位置決めされ、
前記バルーンは、前記バルーンの前記近位端部が実質的に流体密の仕方で前記第１の管の前記遠位領域に取付けられ、前記第２の管の前記近位領域及び前記バルーンの前記遠位端部が実質的に流体密の仕方で前記第２の管に取付けられるように前記カテーテル器具に取付けられており、
前記第１の管の前記ルーメンを通して膨らまし流体を前記バルーン中に流すことができ、ガイドワイヤが前記第２の管の前記ルーメンを通して前記バルーンの前記近位端部よりも近位側の箇所から前記バルーンの前記遠位端部よりも遠位側の又はこれと同時に終端する箇所まで挿通することができるようになっている、バルーンカテーテル器具。
【請求項７７】
バルーンカテーテル器具であって、
ルーメン、近位端部、遠位端部、及び前記遠位端部に隣接して位置する遠位領域を備えた第１の管と、
ルーメン、近位端部、遠位端部、及び前記近位端部に隣接して位置する近位領域を備えた第２の管と、
ルーメン、近位端部、及び遠位端部を備えた第３の管と、
近位端部及び遠位端部を備えたバルーンとを有し、前記第１の管の前記遠位領域及び前記第２の管の前記近位領域は、前記第３の管の前記ルーメン内に互いに並んで位置決めされていて、前記第１の管が前記第３の管の前記近位端部から延び出ると共に前記第２の管が前記第３の管の前記遠位端部から延び出るようになっており、
前記バルーンの前記近位端部は、実質的に流体密の仕方で前記第１の管の前記遠位領域に取付けられ、前記第２の管の前記近位領域及び前記バルーンの前記遠位端部は、実質的に流体密の仕方で前記第２の管に取付けられていて、
前記第１の管の前記ルーメンを通して膨らまし流体を前記バルーン中に流すことができ、前記第２の管の前記ルーメンは、前記バルーンの前記近位端部よりも近位側の箇所から前記バルーンの前記遠位端部よりも遠位側の又はこれと同時に終端する箇所まで延びるガイドワイヤルーメンを形成するようになっている、バルーンカテーテル器具。
【請求項７８】
バルーンカテーテル器具であって、
カテーテルシャフトを有し、
前記カテーテルシャフトに取付けられたバルーンを有し、
前記カテーテルシャフトを通して前記バルーン中に延びる膨らましルーメンを有し、膨らまし流体が前記膨らましルーメンを通して前記バルーン中に流れることができるようになっており、
前記カテーテルシャフト及び前記バルーンを貫通して延びるガイドワイヤルーメンを有し、前記ガイドワイヤルーメンの一部分には、スリットが形成されている、バルーンカテーテル器具。
【請求項７９】
バルーンカテーテル器具であって、
カテーテルシャフトを有し、
前記カテーテルシャフトに取付けられたバルーンを有し、
前記カテーテルシャフトを通して前記バルーン中に延びる膨らましルーメンを有し、膨らまし流体が前記膨らましルーメンを通して前記バルーン中に流れることができるようになっており、
前記バルーンに取付けられ又は前記バルーン内に設けられていて、前記バルーンの直径を求める装置を有する、器具。
【請求項８０】
前記バルーンに取付けられ又は前記バルーン内に設けられていて、前記バルーンの直径を求める前記装置は、前記バルーンに取付けられた第１及び第２の静電容量プレートを含み、前記静電容量プレート相互間の距離は、前記バルーンの膨らましの度合いにつれて変化するようになっている、請求項７９記載の器具。
【請求項８１】
完全膨らまし状態のバルーン直径まで膨らむバルーンの折畳みを容易にするために使用できるバルーン折畳みツールであって、前記ツールは、
中央ボアが形成された剛性本体を有し、前記中央ボアは、前記完全膨らまし状態のバルーン直径以下の直径を有し、
前記中央ボアに隣接して且つこれと実質的に平行に設けられた複数の横チャネルを有し、前記横チャネルは各々、スロットを介して前記ボアに連結され、
前記バルーンは、完全膨らまし状態に至らない状態のままで前記中央ボア中に挿入可能であり、しかる後、バルーンは、完全に又は部分的に膨らまし可能であり、それにより前記バルーンの別個の部分が前記スロットの各々を通して前記横チャネルの各々の中に入るようになり、しかる後、前記バルーンは、すぼませ可能であり、前記横チャネルの各々の中に入った前記バルーンの各別個の部分が、すぼませ状態の前記バルーンの別個のウイングを形成し、前記ウイングは、しかる後、折畳み形状に折畳み可能である、ツール。
【請求項８２】
横チャネルを２〜６本有し、２〜６個のウイングが、前記バルーンに形成されるようになっている、請求項８１記載のツール。
【請求項８３】
前記ツールを用いて折畳み可能なバルーンを有するバルーンカテーテルと組み合わせて用いられる請求項８１記載のツールを有するシステム。
【請求項８４】
前記バルーンは、非伸展性材料で作られている、請求項８３記載のシステム。
【請求項８５】
カテーテルに取付けられたバルーンの折畳みを容易にするために使用できるバルーン圧縮装置であって、前記バルーン圧縮装置は、
中央キャビティ周りに半径方向に設けられた複数の圧縮部材を有し、前記圧縮部材は、隣り合う前記圧縮部材相互間に隙間が存在するよう互いに間隔を置いて設けられ、前記圧縮部材は、非圧縮位置から圧縮位置に動くことができ、
前記バルーンは、前記圧縮部材がこれらの非圧縮位置にある間に前記中央キャビティ内に挿入可能であり、前記圧縮部材は、しかる後、これらの圧縮位置に動くことができ、前記バルーンの部分部分を圧縮することにより、膨らまし流体が前記バルーンから押し出され、前記バルーンの部分部分が前記圧縮部材相互間の前記隙間内に外方に突き出て、それにより、複数のウイングが形成され、前記ウイングは、しかる後、折畳み形状に折畳み可能である、バルーン圧縮装置。
【請求項８６】
ねじ込みキャップを更に有し、前記ねじ込みキャップを回すと、前記圧縮部材は、これらの非圧縮位置からこれらの圧縮位置に動くようになっている、請求項８５記載のバルーン圧縮装置。
【請求項８７】
横チャネルを２〜６本有し、２〜６個のウイングが、前記バルーンに形成されるようになっている、請求項８５記載のバルーン圧縮装置。
【請求項８８】
バルーンカテーテルと組み合わせて用いられる請求項８５記載のバルーン圧縮装置を有するシステムであって、前記バルーンカテーテルは、前記バルーン圧縮装置を用いて折畳み可能なバルーンを有する、システム。
【請求項８９】
前記バルーンは、非伸展性材料で作られている、請求項８３記載のシステム。
【請求項９０】
バルーンカテーテル又はその他のバルーン装着器具に取付け可能であり、且つ、前記バルーンを膨らませるのに使用可能なインフレータハンドピース器具であって、
人の手で掴めるように構成され、且つ、バルーンカテーテル又はその他のバルーン装着器具の近位端部に取付け可能であるハンドピース本体と、
前記ハンドピース本体に取付けられ又はこの中に収容されたインフレータと、
前記ハンドピース本体に取付けられた膨らましトリガと、を有し、前記膨らましトリガは、前記インフレータが前記バルーンを膨らませるようにするのに使用可能である、インフレータハンドピース器具。
【請求項９１】
前記ハンドピース本体は、細長い本体を含み、前記細長い本体は、それから角度をなして延びるグリップ部材を有し、前記グリップ部材は、人の手で掴み可能である、請求項９０記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項９２】
前記インフレータは、ポンプを含む、請求項９０記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項９３】
前記膨らましトリガは、トリガアームを有し、前記トリガアームを引くと、前記ポンプは、流体を前記バルーン内に送り込むようになっている、請求項９２記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項９４】
前記ポンプは、所定量の流体を前記バルーン内に送り込むように構成される、請求項９２記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項９５】
前記ポンプは、前記バルーンを所定の圧力まで膨らませるよう構成される、請求項９２記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項９６】
前記インフレータは、圧縮された膨らまし流体の供給源を含む、請求項９０記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項９７】
前記膨らましトリガは、弁を開き、それにより、圧縮された膨らまし流体がその供給源から前記バルーンに流れ込む、請求項９６記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項９８】
前記ポンプは、所定量の流体を前記バルーン内に送り込むよう構成されている、請求項９２記載の器具。
【請求項９９】
前記ポンプは、前記バルーンを所定の圧力まで膨らませるよう構成されている、請求項９２記載の器具。
【請求項１００】
被術対象としての人又は動物の鼻介骨を破砕するために使用できる器具であって、前記器具は、
前記鼻介骨の一方の側で互いに間隔を置いた位置に位置決め可能な第１及び第２の部材と、
前記第１の部材と前記第２の部材との間で前記鼻介骨の他方の側に位置決め可能な第３の部材とを有し、
第３の部材並びに（或いは）前記第１及び前記第２の部材は、前記鼻介骨の鼻甲介を破砕させる圧力を前記鼻甲骨に及ぼすよう動くことができる、器具。
【請求項１０１】
実質的に剛性のカニューレ、カテーテル又は細長い器具に取付け可能であって、画像誘導外科手術を行う際に用いられる形式の操縦システムと関連して前記カニューレ、カテーテル又は細長い器具の使用を容易にするアダプタであって、前記アダプタは、
前記実質的に剛性のカニューレ、カテーテル又は細長い器具に取付け可能な細長いアダプタ本体と、
画像誘導システムによって使用可能であり、被術対象としての人又は動物の体内の前記実質的に剛性のカニューレ、カテーテル又は細長い器具の位置を求める装置とを有する、アダプタ。
【請求項１０２】
前記アダプタ本体は、術者の手で掴めるよう構成されている、請求項１０１記載のアダプタ。
【請求項１０３】
前記画像誘導システムにより使用可能な前記装置は、光学画像誘導システムの光源からの光を受け取る光センサを含む、請求項１０１記載のアダプタ。
【請求項１０４】
前記画像誘導システムにより使用可能な前記装置は、電磁画像誘導システムの送信機からの電磁エネルギーを受け取る電磁センサを含む、請求項１０１記載のアダプタ。
【請求項１０５】
前記細長いアダプタ本体を貫通して延びるルーメンを更に有する、請求項１０１記載のアダプタ。
【請求項１０６】
前記細長いアダプタ本体を貫通して延びるルーメンを更に有する、請求項１０１記載のアダプタ。
【請求項１０７】
被術対象としての人又は動物の耳、鼻、咽喉、又は副鼻腔内の開口、通路、又は解剖学的構造体を拡張させる器具であって、前記器具は、
遠位端部及び近位端部を備えた細長い本体と、前記細長い本体から角度をなして延びるグリップ部材とを有するハンドピースを有し、前記グリップ部材は、人の手で掴めるよう構成されており、
前記ハンドピースの前記細長い本体の前記遠位端部に取付けられた状態でこれから延びる細長いシャフトを有し、前記シャフトは、ルーメン及び開口した遠位端部を有し、
前記シャフトの前記遠位端部から前進可能な拡張器を有し、前記拡張器は、つぶれ形態及び拡張形態を有し、
前記ハンドピースに取付けられていて、前記シャフトの前記遠位端部からの前記拡張器の前進を制御するために使用できる拡張器前進制御装置を有し、
前記ハンドピースに取付けられていて、前記拡張器の拡張を制御するために使用される拡張器拡張制御装置を有する、器具。
【請求項１０８】
前記拡張器は、ルーメンを備えた管状部材に取付けられており、前記器具は、
前記管状部材の前記ルーメンを通して前進可能なガイドワイヤと、
前記ハンドピースに取付けられていて、前記ガイドワイヤの前進を制御するガイドワイヤ前進制御装置とを更に有する、請求項１０８記載の器具。
【請求項１０９】
前記拡張器は、バルーンを含み、前記拡張器拡張制御装置は、バルーンを膨らませるよう動作する、請求項１０７記載の器具。
【請求項１１０】
更に、前記ハンドピースに取付けられ、前記バルーンをすぼませて前記バルーンをつぶれ形態に戻すための装置を有する、請求項１０９記載の器具。
【請求項１１１】
前記拡張器拡張制御装置は、膨らまし流体を前記バルーン内に圧送するポンプに連結される、請求項１０９記載の器具。
【請求項１１２】
前記ポンプは、前記ハンドピースの中又はその上に位置する、請求項１１１記載の器具。
【請求項１１３】
前記ポンプは、前記バルーンをその拡張形態に膨らませることと、前記バルーンをそのつぶれ形態にすぼませることとを交互に行うように動作し、
前記拡張器拡張制御装置は、前記バルーンの膨らましとすぼませを交互に引き起こすのに使用可能である、請求項１１１記載の器具。
【請求項１１４】
前記バルーンは、非伸展性であり、
前記ポンプは、前記バルーンがつぶれ形態をとるのに十分な負圧を前記バルーンに付与するように動作可能である、請求項１１３記載の器具。
【請求項１１５】
前記拡張器拡張制御装置は、圧縮された膨らまし流体の供給源に連結され、前記圧縮された膨らまし流体を前記バルーンに流入させるのに使用可能である、請求項１０９記載の器具。
【請求項１１６】
前記バルーンは、非伸展性であり、
更に、前記バルーンがつぶれ形態を取るのに十分な負圧を前記バルーンに付与する装置を有する、請求項１１５記載の器具。
【請求項１１７】
十分な負圧を前記バルーンに付与する前記装置は、負圧を前記バルーンに付与するために負圧源を連結されるポートを有する、請求項１１６記載の器具。
【請求項１１８】
前記ハンドピース、前記拡張器前進制御装置、及び前記拡張器拡張制御装置は、オペレータが前記ハンドピースを掴み、前記拡張器前進制御装置を操作し、且つ前記拡張器拡張制御装置を操作することを、片手でできるように構成される、請求項１０７記載の器具。
【請求項１１９】
前記シャフトは、近位部分及び遠位部分を有し、前記遠位部分は、前記近位部分よりも可撓性である、請求項１０７記載の器具。
【請求項１２０】
前記シャフトの少なくとも一部分は、可鍛性である、請求項１０７記載の器具。
【請求項１２１】
前記拡張器は、前記シャフトの遠位端部から外に出て前進可能な細長い部材に設けられ、
前記細長い部材は、遠位部分及び近位部分を有し、前記細長い部材の遠位部分は、その近位部分よりも可撓性である、請求項１０７記載の器具。
【請求項１２２】
更に、前記拡張器よりも遠位側に延びるガイドワイヤ先端部を有する、請求項１２１記載の器具。
【請求項１２３】
前記ガイドワイヤ先端部は、実質的に固定されている、請求項１２２記載の器具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般に、医療器械及び方法に関し、特に、副鼻腔の疾患並びに他の耳、鼻及び咽喉の疾患を治療するために使用できる器具及び方法に関する。
【０００２】
本願は、２００４年４月２１日に出願された同時係属米国特許出願第１０／８２９，９１７号（発明の名称：Devices, Systems and Methods for Diagnosing and Treating Sinusitis and Other Disorders of the Ears）、２００４年９月１７日に出願された同第１０／９４４，２７０号（発明の名称：Apparatus and Methods for Dilating and Modifying Ostia of Paranasal Sinuses and Other Intranasal or Paranasal Structures ）、２００５年４月２６日に出願された同第１１／１１６，１１８号（発明の名称：Methods and Devices for Performing Procedures Within the Ear, Nose, Throat and Paranasal Sinuses）及び２００５年６月１０日に出願された同時係属米国特許出願（願番は未付与）（発明の名称：Devices, Systems And Methods Useable For Treating Sinusitus）の一部継続出願であり、これら米国特許出願の各々を参照に引用し、その記載内容を本明細書の一部とする。
【背景技術】
【０００３】
機能的内視鏡副鼻腔手術（ＦＥＳＳ）は、現在、慢性副鼻腔炎を治療するために用いられる最も一般的な形式の手術である。典型的なＦＥＳＳ手技では、内視鏡を１つ又は２つ以上の外科用器具と共に外鼻孔内に挿入する。次に、外科用器具を用いて組織及び／又は骨を切断し、焼灼し、吸引する等する。大抵のＦＥＳＳ手技では、少なくとも一方の副鼻腔の生来の開口（例えば、開口部）を外科的に拡大させて副鼻腔からの排出を促進させる。内視鏡は、直接的な視野を提供し、それにより、外科医は、典型的には、術野内の解剖学的構造の全てではないが何割かを視覚化する（目に見えるようにする）ことができる。内視鏡による視認下において、外科医は、疾患のある又は肥厚性の組織又は骨を除去することができ、そして、副鼻腔の開口を拡大して副鼻腔の通常の排出を回復させることができる。ＦＥＳＳ手技は、副鼻腔の治療及び鼻からの腫瘍、ポリープ及び他の異常な成長部の除去のために有効である場合がある。
【０００４】
先行技術のＦＥＳＳ手技で用いられる外科用器具としては、塗布具、のみ（鑿）、掻爬器、剥離子、鉗子、切骨器、鉤、ナイフ、のこぎり、槌、モルゼライザ（morselizer）、持針器、骨刀、オスティウムシーカ（ostiumu seeker：開口の存在箇所を捜し出す器械）、消息子、パンチ、バックバイタ（backbiter）、やすり、牽引子、骨鉗子、はさみ、スネア、鏡、吸引カニューレ及びトロカールが挙げられる。かかる器具の大部分は、実質的に剛性設計のものである。
【０００５】
内視鏡を介して術野を適切に視認し且つ／又は剛性器具の挿入及び使用を可能にするために、先行技術の多くのＦＥＳＳ手技では、通常の解剖学的構造の外科的除去又は変更が行われる。例えば、多くの先行技術のＦＥＳＳ手技では、全鉤状部切除術（例えば、鉤状部の除去）をこの手技の始めに行って上顎洞開口及び／又は篩骨ブラ（bulla）の視覚化及びこれらへの接近を可能にすると共に次の剛性外科用器具の挿入を可能にする。確かに、大抵の伝統的なＦＥＳＳ手技では、鉤状部がそのまま存在するようにした場合、かかる鉤状部は上顎洞開口及び篩骨ブラの内視鏡による視覚化並びに有用な剛性器具を用いた深在構造体の次の切除を邪魔する場合がある。
【０００６】
最近、通常の解剖学的構造の除去又は変更を最小に抑え或いは無しにしてＦＥＳＳ手技及び他のＥＮＴ手術の性能を発揮させることができる新しい器具、システム及び方法が開発された。かかる新しい方法としては、カテーテル、非剛性器具及び応用造影技術を用いた鉤状部回避Baloon Sinuplasty（登録商標）手技及び鉤状部回避篩骨切除術（カリフォルニア州メンロパーク所在のアクラレント・インコーポレイテッド（Acclarent, Inc.））が挙げられるが、これらには限定されない。これら新しい器具、システム及び方法の例は、参照により引用した以下の出願、即ち、２００４年４月２１日に出願された同時係属米国特許出願第１０／８２９，９１７号（発明の名称：Devices, Systems and Methods for Diagnosing and Treating Sinusitis and Other Disorders of the Ears）、２００４年９月１７日に出願された同第１０／９４４，２７０号（発明の名称：Apparatus and Methods for Dilating and Modifying Ostia of Paranasal Sinuses and Other Intranasal or Paranasal Structures ）、２００５年４月２６日に出願された同第１１／１１６，１１８号（発明の名称：Methods and Devices for Performing Procedures Within the Ear, Nose, Throat and Paranasal Sinuses）及び本願の一部継続出願の原出願である２００５年６月１０日に出願された同時係属米国特許出願（願番は未付与）（発明の名称：Devices, Systems And Methods Useable For Treating Sinusitus）の各明細書に記載されている。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
副鼻腔炎及び他の耳、鼻及び咽喉の疾患の外科的治療のための新規且つ種々の器具及び方法の一層の開発が要望されている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、副鼻腔炎並びに耳、鼻、咽喉及び副鼻腔の疾患を治療する器械及び方法を提供する。本発明の種々の器具及び方法を別々に又は互いに考えられる任意の且つ所望の組み合わせで使用することができる。
【０００９】
本発明によれば、内視鏡装置に一体化され又はこれに取付け可能な管状ガイド（例えば、剛性、可撓性及び／又は可鍛性の案内カテーテル）を主要構成要素として有する内視鏡誘導システムが提供される。内視鏡装置は、管状ガイドの遠位端部の前方の又はこれに隣接した領域を内視鏡で視認することができるようにするために使用される。幾つかの実施形態では、かかる内視鏡誘導システムは、開口部又は副鼻腔（例えば、副鼻腔又は含気洞の任意の経鼻的に接近可能な開口部としては、生来の開口、外科的に修正された生来の開口、外科的に作られた開口部、洞切開術による開口部、オスティオトミー（ostiotomy）による開口部、穿頭孔、穿孔、篩骨切開術による開口部、生来の又は人造の通路等が挙げられるが、これらには限定されない）内又はこの近くの位置までのガイドワイヤ、カテーテル、器械又は他の器具の経鼻的前進を容易にするために使用される。これを容易にするため、内視鏡誘導システムは、ａ）近位端部、遠位端部及び長手方向に貫通して延びるルーメンを備えた管状ガイドを有するのが良く、管状ガイドは、ガイドの残部よりも可撓性の高い遠位部分を有し、管状ガイドは、管状ガイドをｉ）遠位端部から先に被術対象の鼻の外鼻孔中に挿入し、ｉｉ）通常の解剖学的構造の実質的な変更又は除去を必要としないでガイドの遠位端部が副鼻腔の開口の中又はこれに隣接して位置する位置まで前進させることができるよう構成されており、ｂ）管状ガイド内に組み込まれ又はこれに取付けられた内視鏡器具を有するのが良く、内視鏡器具は、管状ガイドの遠位端部を越えた領域を含む視野を視認するために使用される。幾つかの実施形態では、管状ガイドの一部分（例えば遠位部分）は、湾曲しているのが良く、内視鏡装置により、ユーザは、本質的に湾曲部周りに見ることができる。内視鏡装置は、管状ガイドに組み込まれ、この中に挿入され若しくはこれを通して挿入され、或いはこれに取付けられた剛性、可撓性、向きが変わる又は操向性内視鏡を有するのが良い。或いは、内視鏡装置は、別個の内視鏡の延長部として働く導波管、ペリスコープ又は他の器具を有するのが良く、その結果、内視鏡を内視鏡装置の近位端部に連結する（例えば、これに取付け、この中に挿入し、これに結合し又は違ったやり方でこれに関連させる）ことができ、かかる内視鏡は、内視鏡器械の遠位端部から画像を受け取るようになる。
【００１０】
さらに、本発明によれば、耳、鼻及び咽喉内の構造体の存在箇所を突き止め又はこれに接近するために使用できるシーカ（seeker）器具が提供される。幾つかの実施形態では、これらシーカ器具は、これらを貫通して延びるルーメンを有する。ルーメンを有するかかる実施形態では、かかるルーメンを通してガイドワイヤを挿入し又は前進させることができ、それによりガイドワイヤを種々の解剖学的構造内に（例えば、副鼻腔中に）配置するために使用できるシーカ／ガイドワイヤシステムが提供される。ルーメンを有する実施形態では、シーカ器具の近位端部をルーメンを介する灌注又は物質投与のために流体源に且つ／又はルーメンを介する吸引を可能にする負圧源に取付け可能であるのが良い。また、ルーメンを有する幾つかの実施形態では、スロット開口部が、ガイドワイヤ又は他の細長い器具をルーメンの全体又は一部分から側方に取出すことができるようにルーメンの全体又は一部分に沿って延びるのが良い。追加的に又は代替的に、幾つかの実施形態では、シーカ器具は、解剖学的構造を拡張させ、シーカを固定するために且つ（或いは）他の目的のために使用できる拡張可能な部材（例えば、バルーン）を有するのが良い。構造的に、本発明のシーカ器具は、オプションとして一方又は両端部に球状（例えば、拡大された）遠位先端部を有する細長い実質的に剛性の（例えば、真っ直ぐな、あらかじめ付形された、曲げられた、湾曲した、可鍛性）のシャフトを有するのが良い。種々の湾曲部が、シーカシャフトに形成されるのが良く又は形成可能であるのが良い。
【００１１】
さらに又、本発明によれば、被術対象としての人又は動物の耳、鼻又は咽喉内の解剖学的構造（例えば、上述したような副鼻腔の開口部、金属通路、他の開口部又は通路）を拡張させるために使用できる拡張器具（例えば、バルーン拡張器）が提供される。かかる拡張器具は、ａ）ハンドピースを有するのが良く、ｂ）ハンドピースから延びる細長いシャフトを有するのが良く、細長いシャフトは、被術対象の鼻の外鼻孔を通して挿入可能な遠位部分を有し、ｃ）非拡張形態及び拡張形態を有する拡張器を有するのが良く、ハンドピースに取付けられ又はこれと関連したトリガ装置を有し、トリガ装置は、拡張器をその非拡張形態とその拡張形態との間で動かすために使用される。幾つかの実施形態では、拡張器は、細長いシャフトから前進可能（又は前進可能／引っ込み可能）であるのが良い。前進可能又は前進可能／引っ込み可能拡張器を有する実施形態では、ハンドピースは、拡張器前進制御装置又はトリガを更に有するのが良い。これら器具の幾つかの設計例では、ハンドピース、拡張器拡張制御装置又はトリガ及び／又は拡張器前進制御装置又はトリガは、片手で操作でき、それにより、オペレータは、もう片方の手を他の器具を取り扱い又は他の仕事を行うために自由にしておくことができる。拡張器がバルーンから成る実施形態では、拡張器の拡張は、注入流体をバルーン中に流すことにより結果として生じるのが良い。したがって、かかる器具は、バルーンの膨らましを容易にするようポンプ及び／又は加圧膨らまし流体の源を有するのが良い。非伸展性（non-compliant）バルーンを有する実施形態では、器具は、負圧をバルーンに付与して非伸展性バルーンを排気すると共に押しつぶすための装置を更に有するのが良い。
【００１２】
さらに又、本発明によれば、被術対象としての人又は動物の鼻の中に挿入されたカテーテル又は他の器具（例えば、ガイドワイヤ、内視鏡、拡張器等）の望ましくない運動を阻止する器具が提供される。かかる支持器具は、主要構成要素として、被術対象の鼻に隣接して位置決め可能な支持部材（例えば、細長い本体及び取付け物質）又は装置（例えば、接着剤、弾性又は伸展性突起、フィンガ、部材、フック及びループコネクタ材料、摩擦係合のための他の装置等）を有するのが良い。取付け物質又は装置は、カテーテル又は他の器具を支持部材に対して実質的に固定された位置に解除自在に保持するために使用される。加うるに、これら器具は、支持部材を被術対象の鼻に隣接した位置に保持する位置決め装置（例えば、脚部、ブラケット、ホルダ、接着剤）を有するのが良い。
【００１３】
さらに又、本発明によれば、新規な仕方で構成されたバルーンカテーテルが提供される。かかるバルーンカテーテルは、カテーテルの長さの何割か又は全体を貫通して延びるガイドワイヤルーメンを有する。幾つかの実施形態では、オプションとしてのスロット開口部をガイドワイヤルーメンの長さの何割か又は全体に沿って形成してガイドワイヤ又は器具をこのルーメンの全体又は一部分から側方に取出すことができるようにするのが良い。
【００１４】
さらに又、本発明によれば、カテーテル取付け型バルーン、例えば非伸展性バルーンの折畳みを容易にするために使用できるバルーン折畳みツールが提供される。本発明のバルーン折畳みツールは、ａ）中央ボアが形成された剛性本体を有するのが良く、中央ボアは、完全膨らまし状態のバルーン直径以下の直径を有し、ｂ）中央ボアに隣接して且つこれと実質的に平行に設けられた複数の横チャネルを有するのが良く、横チャネルは各々、スロットを介してボアに連結される。バルーンは、完全膨らまし状態に至らない状態のままで中央ボア中に挿入可能である。しかる後、バルーンは、完全に又は部分的に膨らまし可能であり、それによりバルーンの別個の部分がスロットの各々を通して横チャネルの各々の中に入るようになる。しかる後、バルーンは、すぼませ可能であり、横チャネルの各々の中に入ったバルーンの各別個の部分が、すぼませ状態のバルーンの別個のウイングを形成する。ウイングは、しかる後、折畳み形状に折畳み可能である。
【００１５】
さらに又、本発明によれば、低輪郭に圧縮して被術対象としての人又は動物の体内へのバルーンの次の挿入又は再挿入を容易にする装置が提供される。かかるバルーン圧縮装置は、中央キャビティ周りに半径方向に設けられた複数の圧縮部材を有するのが良く、圧縮部材は、隣り合う圧縮部材相互間に隙間が存在するよう互いに間隔を置いて設けられ、圧縮部材は、非圧縮位置から圧縮位置に動くことができる。バルーンは、圧縮部材がこれらの非圧縮位置にある間に中央キャビティ内に挿入可能である。次に、圧縮部材は、これらの圧縮位置に動くことができ、バルーンの部分部分を圧縮することにより、膨らまし流体がバルーンから押し出され、バルーンの部分部分が圧縮部材相互間の隙間内に外方に突き出る。この結果、すぼませ状態のバルーンに複数のウイングが形成され、かかるウイングは、しかる後、折畳み形状に折畳み可能である。
【００１６】
さらに又、本発明によれば、バルーンカテーテル又は他のバルーン装備器具（例えば、本明細書及び他の箇所に説明されているようなバルーン装備管状ガイド、シーカ、ガイドワイヤ等）に取付け可能であり、バルーンを膨らませるために使用できるインフレータハンドピース器具が提供される。本発明のインフレータハンドピースは、ａ）人の手で掴めるように構成されていて、バルーンカテーテル又は他のバルーン装着器具の近位端部に取付け可能なハンドピース本体と、ｂ）インフレータ（例えば、ポンプ又は圧縮された膨らまし流体の供給源）と、ｃ）インフレータがバルーンを膨らませるようにするために使用できる膨らましトリガとを有するのが良い。これらハンドピースは、バルーンカテーテル及び他のバルーン装備器具の正確な取り扱い及び位置決めを容易にすることができる。幾つかの実施形態では、ハンドピースは、細長い本体から角度をなして延びるグリップ部材（例えば、全体としてピストルグリップ型の構造に類似している）を備えた細長い本体を有するのが良い。幾つかの実施形態では、ハンドピース及び膨らましトリガは、片手で使用できるよう構成されているのが良く、それによりオペレータのもう片方の手は、他の器具を取り扱い又は他の仕事を行うために自由になる。カテーテル又は他のバルーン装備器具がガイドワイヤ又は他の器具若しくは物質の通過のために使用されるルーメンを有する実施形態では、インフレータハンドピース器具は、このルーメンを通してガイドワイヤ又は他の器具を前進させることができると共に／又はこのルーメンを通して流体を注入し又は吸引力を付与することができるようにするポート又は通路を有するのが良い。止血、流体漏れの阻止、ガイドワイヤ又は器具の望ましくない運動の阻止等を行うよう種々の弁、グリッパ等をかかる通路又はポートと関連して設けるのが良い。
【００１７】
さらに又、本発明によれば、被術対象としての人又は動物の体内の鼻介骨又は他の骨の解剖学的構造を破砕するための器具が提供される。かかる破砕器具は、ａ）鼻介骨の一方の側で互いに間隔を置いた位置に位置決め可能な第１及び第２の部材と、第１の部材と第２の部材との間で鼻介骨の他方の側に位置決め可能な第３の部材とを有するのが良い。第３の部材及び／又は第１及び第２の部材は、鼻介骨の鼻甲介を破砕させる圧力を鼻甲骨に及ぼすよう動くことができる。
【００１８】
さらに又、本発明によれば、カニューレ、カテーテル又は細長い器具に取付けられて画像誘導外科手術を行う際に用いられる形式の操縦（navigation）システム（例えば、光学式、電磁式等）と関連してこれらの使用を容易にするための操縦用アダプタが提供される。かかる操縦用アダプタは、ａ）実質的に剛性のカニューレ、カテーテル又は細長い器具に取付け可能な細長いアダプタ本体と、ｂ）画像誘導システムによって使用可能であり、被術対象としての人又は動物の体内の実質的に剛性のカニューレ、カテーテル又は細長い器具の位置を求める装置とを有するのが良い。画像誘導システムにより使用される装置は、操縦システムが体内におけるカテーテル、カニューレ又は他の器具の位置を追跡できるようにするために使用できる種々のセンサ、エミッタ、デフレクタ、トランスポンダ、反射受動素子、発光ダイオード、エネルギーの（例えば、光エネルギー、高周波エネルギー等）送信器又は受信器又はこれらの組み合わせを有するのが良い。これら操縦用アダプタと関連して使用できる市販の操縦システムの例としては、本明細書中に記載されているものが挙げられるが、これらには限定されない。
【００１９】
さらに又、本発明によれば、上述の器具を用いる方法が提供される。
【００２０】
さらに又、本発明によれば、１つ又は２つ以上の解剖学的構造（例えば、鉤状部、篩骨含気洞の壁、鼻介骨）及び／又は病理学的構造（例えば、ポリープ等）を、拡張器を経鼻的に挿入してこれを用いて副鼻腔（上述した）又は被術対象としての人又は動物の耳、鼻、咽喉又は他の副鼻腔内の他の解剖学的構造の開口部を拡張させる手技と組み合わせて除去し又は変更する方法が提供される。通常の又は病理学的解剖学的構造のかかる除去又は変更は、手技中及び手技後における種々の解剖学的箇所の視覚化及び／又はこれらへの接近を容易にすることができる。
【００２１】
さらに又、本発明によれば、被術対象としての人又は動物の外鼻孔内に挿入される導入器本体（例えば、プラグ）を有する鼻導入器が提供される。１つ又は２つ以上のカテーテル又は他の器具（例えば、内視鏡、拡張器、シーカ、管状ガイド等）を、導入器を通して鼻腔内へ又はこれを越えて前進させることができるように１つ又は２つ以上のルーメン（例えば、通路又はボア）が導入器本体を貫通して延びている。止血、流体の漏れの阻止及び／又はルーメン中に挿入されたカテーテル又は他の器具の望ましくない運動の阻止を行うよう種々の弁、グリッパ等をかかるルーメンと関連して設けるのが良い。
【００２２】
本発明の別の特徴、要素及び利点は、以下の詳細な説明を読むと当業者には理解されよう。
【発明を実施するための最良の形態】
【００２３】
以下の詳細な説明、添付の図面及び図面の簡単な説明は、本発明の必ずしも全てではないが幾つかの実施例又は実施形態を説明するものである。この詳細な説明の内容は、本発明の範囲を何ら制限するものではない。
【００２４】
本願の多くの図面は、耳、鼻及び咽喉の解剖学的構造を示す場合がある。一般に、これら解剖学的構造は、以下の参照符号で表示されている。
鼻腔          ＮＣ
鼻咽腔        ＮＰ
鼻介骨        ＮＴ
前頭洞        ＦＳ
前頭洞開口    ＦＳＯ
篩骨洞        ＥＳ
篩骨蜂巣洞    ＥＡＣ
蝶形骨洞      ＳＳ
蝶形骨洞開口  ＳＳＯ
上顎洞        ＭＳ
上顎洞開口    ＭＳＯ
粘液嚢胞      ＭＣ
中鼻甲介      ＭＴ
下鼻甲介      ＩＴ
鉤状部        ＵＮ
眼球前部開口／凹部  ＳＯ
眼球後部開口／凹部  ＲＯ
【００２５】
本明細書において開示する器具は、種々の手技を実施するために単独で又は種々の組み合わせの状態で使用でき、かかる手技としては、副鼻腔及び／又は副鼻腔の開口部内での種々の経鼻手技が挙げられるが、これらには限定されない。本明細書で用いる「副鼻腔の開口部」という用語は、別段の指定がなければ副鼻腔又は含気洞の経鼻的に接近可能な開口部を含むものであり、かかる開口部としては、生来の開口、外科的に修正された生来の開口、外科的に作られた開口部、洞切開術による開口部、オスティオトミー（ostiotomy）による開口部、穿頭孔、穿孔、篩骨切開術による開口部、生来の又は人造の通路等が挙げられるが、これらには限定されない。
【００２６】
図１は、本発明の特定の一実施例に従って副鼻腔炎を治療する手技を行う被術対象としての人を示している。被術対象としての人は、支持器具１００を通して導入された１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具の作用を受ける。治療器具の一例は、副鼻腔又は他の鼻内解剖学的構造の開口部を拡張させるために用いられるバルーンカテーテルである。接近器具の一例は、副鼻腔の生来の開口又は副鼻腔に通じる生来の若しくは人工の通路若しくは路に接近しそれを拡張させるために用いられるガイドワイヤである。図１に示す実施形態では、支持器具１００は、手術台に載る３本又は４本以上の脚部によって安定化される支持部材を有する。１つ又は２つ以上の追跡用又は操縦用の視覚化装置（modality）を用いて解剖学的構造内で１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を追跡でき又は操縦できる。図１に示す実施形態では、Ｃ字形アーム式Ｘ線透視装置１０２が、手技中、解剖学的領域のＸ線透視視覚化を可能にする。１つ又は２つ以上の機能モジュールを有する計器コンソール１０４も又設けるのが良い。計器コンソール１０４は、コンソール制御手段、例えばフットペダルコントローラ、リモートコントローラ等で制御されるのが良い。計器コンソール１０４は、オペレータが手術領域内で計器コンソールの位置を変化させることができる車輪を備えるのが良い。計器コンソール１０４は、機能モジュールを有するのが良く、かかる機能モジュールとしては、以下のものが挙げられるが、これらには限定されない。
【００２７】
１．制御された量の真空を吸引器具に割り当てる吸引ポンプ。
２．生理食塩水又は他の適当な灌注媒体を送り出す灌注ポンプ。
３．動力をドリル又はその他の電気器具に供給する電力モジュール。
４．器械、薬剤等を貯蔵する貯蔵モジュール。
５．高周波、レーザ、超音波又は他の治療エネルギーを外科的器具に提供するエネルギー送り出しモジュール。
６．種々の診断又は治療手技中に用いられる器具に連結され又はこれと相互作用するＸ線透視装置、ＭＲＩ、ＣＴ、ビデオ、内視鏡１０６若しくはカメラ又は他の造影（imaging）モジュール。
７．種々のモジュール、例えば内視鏡モジュール、Ｘ線透視装置モジュール又は他のデータ若しくは造影モジュールからのデータを表示するディスプレイモジュール、例えばＬＣＤ、ＣＲＴ又はホログラフィスクリーン。
８．オペレータが１つ又は２つ以上の機能モジュールの１つ又は２つ以上のパラメータを制御することができるようにする遠隔制御モジュール。
９．１つ又は２つ以上の機能モジュール等の１つ又は２つ以上の作動設定値を記憶することができるプログラム可能マイクロプロセッサ。
【００２８】
図１に示す実施形態では、計器コンソール１０４は、内視鏡１０６に連結されている。内視鏡１０６は、１つ又は２つ以上の導入器具１０８、例えば案内カテーテルを通して解剖学的構造内に導入されるのが良い。外科医は、１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を解剖学的構造内に導入する外科的操縦用視覚化装置を有する手持ち型導入器１１０を用いることができる。導入器１１０に設けることができる外科用操縦用視覚化装置の例としては、反射受動素子、発光ダイオード、エネルギー（例えば、光エネルギー、高周波エネルギー等）の伝送器又は受信器を有する操縦用視覚化装置、上述した操縦用視覚化装置のうちの１つ又は２つ以上の組み合わせ等が挙げられるが、これらには限定されない。
【００２９】
本明細書において開示する１つ又は２つ以上の器具は、１つ又は２つ以上の支持器具により支持できると共に患者に対して診断、治療又は接近手技を行う。例えば、図２Ａは、細長い全体として円筒形の本体２０２を有する支持器具２００の一実施形態の斜視図であり、複数個の突起２０４（例えば、ストランド、ワイヤ、剛毛（bristle）、伸展性（pliable）又は可撓性部材等）がこの本体から延びている。突起２０４は、互いに十分に近接して配置され、かかる突起は、隣り合う突起２０４相互間に挿入された器具を機能的に掴むのに適した材料で作られている。例えば、突起２０４は、ポリマー、ゴム材料で作られるのが良く、かかるゴム材料としては、ネオプレン、シリコーンゴム、ＡＢＳ、ナイロン、ＰＶＣ、ペバックス（Pebax：登録商標）等が挙げられるが、これらには限定されない。突起２０４は、１つ又は２つ以上の器具をこれら器具が患者に対して診断、治療又は接近手技を行いながら可逆的に支持するために使用される。幾つかの実施形態では、１つ又は２つ以上の取付け物質又は装置を用いて本体２０２を患者の体の領域、例えば顔面、頭等、テーブル、支持体に取付けられた可撓性、剛性又は再位置決め可能なアーム等に取付けるために使用される。図２Ａに示す実施形態では、本体２０２は、４本のアーム２０６に取付けられており、これらアームにより、支持器具２００を適当な表面上に配置することができる。
【００３０】
図２Ｂは、支持器具の別の実施形態の斜視図である。この例では、支持器具２１０は、細長い本体２１２を有し、この細長い本体の外面の１つ又は２つ以上の領域には、支持器具２１０を表面、例えば患者の体、テーブル又は可撓性アーム等に可逆的に（元に戻るように）くっつくけるための接着剤が施されている。この支持器具２１０の本体２１２は、２つ又は３つ以上のフィンガ２１４を更に有し、これらフィンガは、隣り合うフィンガ２１４相互間に挿入された器具（例えば、カテーテル、カニューレ、内視鏡、ガイドワイヤ）等を摩擦の作用で把持して実質的に保持するよう構成されると共に互いに間隔を置いて配置されている。フィンガ２１４を任意適当な材料、代表的には、伸展性又は弾性材料、例えば或る特定のポリマーフォーム、エラストマー、ゴム材料等で作ることができ、かかるゴム材料としては、ネオプレン、シリコーンゴム、ＡＢＳ、ナイロン、ＰＶＣ、ペバックス（Pebax：登録商標）等が挙げられるが、これらには限定されない。フィンガ２１４は、患者に対して診断、治療又は接近手技を行いながら１つ又は２つ以上の器具（例えば、カテーテル、カニューレ、内視鏡、ガイドワイヤ等）を実質的に固定された位置に摩擦の作用で保持するために使用される。本体２１２は、本体２１２を例えば患者の体、テーブル又は可撓性アーム等のような領域に取付けるための１つ又は２つ以上の取付け機構に連結されている。
【００３１】
図２Ｃは、別の実施形態としての支持器具２１６の斜視図であり、この支持器具は、細長い本体を有し、この本体の表面の１つ又は２つ以上の領域は、１つ又は２つ以上の器具（例えば、カテーテル、カニューレ、内視鏡、ガイドワイヤ等）が取外し可能にくっつくことができる接着剤で被覆されている。この支持器具２１６の本体は、任意適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、シリコーン、ナイロン、デルリン（DELRIN：登録商標）、ポリカーボネート、ステンレス鋼、ＡＢＳ等が挙げられるが、これらには限定されない。本体の外面上に配置される接着剤の代表的な例としては、医用ゴム系感圧接着剤、アクリル系接着剤、例えば3M Emtech adhesive P1500（登録商標）、3M Emtech adhesives P1510（登録商標）等が挙げられるが、これらには限定されない。接着剤被覆領域は又、この支持器具２１６の本体を別の表面、例えば患者の体、テーブル又は可撓性アーム等に可逆的にくっつけるために使用される。
【００３２】
図２Ｄ〜図２Ｇは、作業器具を支持するために用いられている支持器具の種々の実施形態の斜視図である。図２Ｄでは、支持器具２１０は、患者の顔面に可逆的に取付けられている。図２Ｄは又、鼻を通して導入され且つ支持器具２１０の隣り合うフィンガ２１４相互間に支持された案内カテーテル２２６を示しており、支持器具の細長い本体は、患者の鼻の下（例えば、外鼻孔の下）で横方向に（例えば一方の側方から他方の側方へ）設けられている。
【００３３】
図２Ｅの例では、支持器具２３０は、本体２３２及び本体２３２に連結された２本又は３本以上の細いストランド、ワイヤ又は剛毛２３４を有している。剛毛２３４は、隣り合う剛毛２３４相互間に位置した器具を摩擦の作用で把持するよう設計されている。本体２３２は、１つ又は２つ以上の取付け機構、例えばアーム２３６に連結され、かかるアームにより、支持器具２３０を患者の顔面上に配置することができる。図２Ｅに示す実施形態では、案内カテーテル２３８は、支持器具２３０によって支持される。
【００３４】
図２Ｆでは、支持器具２４０が、本体２４２及び本体２４２に連結された２本又は３本以上の細いストランド、ワイヤ又は剛毛２４４を有している。本体２４２の一領域は、患者の顔面領域と接触状態にある。剛毛２４４は、隣り合う剛毛２４４相互間に位置した器具を摩擦の作用で把持するよう設計されている。本体２４２は、１つ又は２つ以上の取付け機構、例えばアーム２４６に連結され、かかるアームにより、支持器具２４０を患者の顔面上に配置することができる。図２Ｆに示す実施形態では、案内カテーテル２４８は、支持器具２４０によって支持される。
【００３５】
図２Ｇでは、支持器具２５０が、本体２５２及び本体２５２に連結された２本又は３本以上の細いストランド、ワイヤ又は剛毛２５４を有している。本体２５２の一領域は、患者の顔面領域と接触状態にある。剛毛２５４は、隣り合う剛毛２５４相互間に位置した器具を摩擦の作用で把持するよう設計されている。本体２５２は、１つ又は２つ以上の取付け機構、例えばアーム２５６に連結され、かかるアームにより、支持器具２５０を患者の顔面上に配置することができる。図２Ｇに示す実施形態では、案内カテーテル２５８は、支持器具２５０によって支持される。
【００３６】
また、互いに類似した支持器具が、面ファスナ、例えばベルクロ（Velcro：登録商標）を用いて設計されてもよい。
【００３７】
本明細書において開示する１つ又は２つ以上の器具を１つ又は２つ以上の鼻導入器を介して導入することができる。かかる鼻導入器は又、カテーテル又は他の器具を互いに分離したままにし且つ／又は鼻の中に挿入された１つ又は２つ以上のカテーテル又は他の器具の望ましくない運動又は滑りを阻止するよう固定するために使用される。かかる鼻導入器は又、外鼻孔を通る流体の漏れを阻止するよう外鼻孔を施栓するために使用される。例えば、図３及び図３Ａは、被術対象としての人又は動物の外鼻孔中に挿入でき、その後のカテーテル及び他の器具の挿入及び取り扱いを容易にするために使用できる鼻導入器の実施形態を示している。図３は、鼻導入器３００の一実施形態の斜視図であり、この鼻導入器は、近位領域、遠位領域、及び所望の器具の挿入を可能にするよう貫通して延びる１つ又は２つ以上のルーメン又はボアを備えた本体を有している。近位領域の外径は、遠位領域の外径よりも大きい。鼻導入器３００の外径は、図３に示すように遠位方向に次第に減少し又はテーパしている。この鼻導入器３００は、外鼻孔内に配置され、この鼻導入器３００を通して１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を導入することができる。かかる診断、治療又は接近器具の例としては、案内カテーテル、ガイドワイヤ、内視鏡等が挙げられるが、これらには限定されない。図３及び図３Ａに示す例では、鼻導入器３００は、２つのルーメン、即ち、第１の器具導入ルーメン３０２及び第２の器具導入ルーメン３０４を有している。第１の器具導入ルーメン３０２の近位端部は、第１の開口部３０６を通って鼻導入器３００の近位端部から出る。第１の器具導入ルーメン３０２の遠位端部は、第２の開口部３０７を通って鼻導入器３００の遠位端部から出る。同様に、第２の器具導入ルーメン３０４の近位端部は、第３の開口部３０８を通って鼻導入器３００の近位端部から出る。第２の器具導入ルーメン３０４の遠位端部は、第４の開口部３０９を通って鼻導入器３００の遠位端部から出る。一実施形態では、第１の開口部３０６及び第３の開口部３０８は、ロック機構、例えば回転止血弁を備えている。ロック機構は、鼻導入器３００を通して鼻に導入された１つ又は２つ以上の器具を固定するために使用される。鼻導入器３００は、適当な生体適合性材料で作られるのが良く、かかる生体適合性材料としては、ゴム、ポリマー、金属等が挙げられるが、これらには限定されない。
【００３８】
図４Ａは、拡大された遠位端部を備えるガイドワイヤの実施形態の側面図である。ガイドワイヤ４００は、細長い本体４０２を有している。細長い本体４０２は、種々の生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ステンレス鋼、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体４０２は、種々のガイドワイヤ被膜で被覆されるのが良く、かかる被覆としては、減摩性被膜、例えばＰＴＦＥ被膜等が挙げられるが、これには限定されない。細長い本体４０２の遠位端部は、拡大領域４０４を有している。一実施形態では、拡大領域４０４は、形状が実質的に球形である。細長い本体４０２の長さは、６５〜７５ｃｍであるのが良い。ガイドワイヤ４００の遠位領域は、湾曲した、曲げられた又は傾斜した領域を有するのが良い。一実施形態では、ガイドワイヤ４００の遠位領域は、Ｊ字形先端部を有する。
【００３９】
本明細書において開示する本発明の方法の幾つかの実施形態では、ガイドワイヤを副鼻腔内へ又は副鼻腔の開口部内へ／その近くで挿入するのが良く、しかる後、ガイドワイヤ上でこれに沿って１つ又は２つ以上の診断又は治療器具を導入するのが良い。或る場合、ガイドワイヤ上でこれに沿う器具の導入中に生じる力により、ガイドワイヤの位置が変化する傾向が生じる場合がある。また、かかる力により、ガイドワイヤは、副鼻腔内又は副鼻腔の開口部内の所望の位置から外れる場合がある。ガイドワイヤのかかる望ましくない移動を阻止するため、１つ又は２つ以上の固定又は閉塞装置が、ガイドワイヤに設けられるのが良い。例えば、図４Ｂは、ガイドワイヤ４１０の縦断面図であり、このガイドワイヤは、細長い本体４１２、ルーメン４１４及びガイドワイヤ４１０の遠位端部を固定するため又は他の目的（例えば、拡張）のために使用できるバルーン４１６又は他の膨らまし可能な部材を有する。細長い本体４１２を種々の生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ステンレス鋼、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等が挙げられるが、これらには限定されない。一実施形態では、細長い本体４１２は、適当なハイポチューブ（hypotube）で作られる。細長い本体４１２を種々のガイドワイヤ被膜で被覆するのが良く、かかる被膜としては、減摩性被膜、例えばＰＴＦＥ被膜等が挙げられるが、これには限定されない。細長い本体４１２の外径は、０．０１４インチ〜０．０４０インチ（０．３５５６ｍｍ〜１．０１６ｍｍ）であるのが良い。好ましい実施形態では、細長い本体４１２の外径は、０．０３５インチ（０．８８９ｍｍ）である。細長い本体４１２は、ルーメン４１４を有する。ルーメン４１４の遠位端は、固定用バルーン４１６と流体連通状態にある。固定用バルーン４１６を伸展性（compliant）、半伸展性（semi-compliant）又は非伸展性（non-compliant）材料で作ることができる。固定用バルーン４１６は、細長い本体４１２の遠位端部又は細長い本体４１２の遠位領域に設けられるのが良い。細長い本体４１２の近位領域は、ルーメン４１４内に設けられた微小弁を有するのが良い。微小弁により、ユーザは、固定用バルーン４１６を膨らませ又はすぼませることができ、又、ガイドワイヤ４１０を用いて診断又は治療手技を行う場合にルーメン４１４に流体シールを提供することができる。一実施形態では、ガイドワイヤ４００の遠位領域は、Ｊ字形先端部を有する。ガイドワイヤ４００を使用する方法の一実施形態では、固定用バルーン４１６をすぼませた状態でガイドワイヤ４００の遠位端部を解剖学的領域、例えば副鼻腔内に導入する。しかる後、固定用バルーン４１６を膨らませる。次に、ガイドワイヤ４００を近位方向に引っ張って固定用バルーン４１６を副鼻腔の開口に固定する。しかる後、ガイドワイヤ４００を用いて診断又は治療手技を行う。理解されるように、バルーン４１６の代替手段として、他の固定用装置、例えば展開可能な突起又は拡張可能なポリマー若しくは金属メッシュ構造体をガイドワイヤ４１０内に組み込み又はこれに取付けるのが良い。
【００４０】
本明細書において開示する種々の診断、治療又は接近器具を、シーカを介して解剖学的構造内に導入するのが良い。図５Ａは、ルーメン５０６が貫通して設けられた細長い本体５０２を有するシーカ器具５００を示している。細長い本体５０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、ポリマー、例えばペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ナイロン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体５０２の何割か又は全体は、曲げられ、傾斜し、湾曲し、又は可鍛性であるのが良い。細長い本体５０２の遠位端部は、先端構造体５０４を有するのが良い。かかる先端部材５０４は、シーカ５００を用いている間、隣接した解剖学的構造の損傷を阻止し又は軽減するよう実質的に無外傷性であるように構成されるのが良い。図５Ａに示す実施形態では、先端構造体５０４は、拡大された実質的に球形又は丸みのある領域を有する。ルーメン５０６が、細長い本体５０２の近位端部から器具の遠位端部まで延びている。ルーメン５０６は、１つ又は２つ以上の細長い器具を導入するために、又、１種類又は２種類以上の流体を吸引したり導入したりなどするために使用される。細長い本体５０２の近位端部は、適当なハブ、例えばルアーロックを有するのが良い。人体の開口部を通してシーカ５００を導入すると、腔、洞又は他の解剖学的領域の存在箇所を突き止めることができる。しかる後、１つ又は２つ以上の細長い器具、例えばガイドワイヤを、ルーメン５０６を通して腔、洞又は他の生物学的領域中に挿入するのが良い。方法の一実施形態では、鼻を通してシーカ５００を鼻腔内に挿入する。しかる後、シーカ５００を前進させてオプションとしての先端構造体５０４が目的の解剖学的構造、例えば副鼻腔の開口部の近くに配置されるようにする。次に、ユーザがシーカ５００を動かして無外傷性先端部５０４が目的の解剖学的構造に係合するようにする。これにより、目的の解剖学的構造、例えば副鼻腔に通じる開口又は通路の存在箇所及び向きに関する情報がユーザに提供される。次に、シーカ５００を用いてルーメン５０６を通してガイドワイヤを副鼻腔内に導入する。しかる後、シーカ５００を取出すのが良く、すると、後にはガイドワイヤが適所に残される。次に、ガイドワイヤを用いて１つ又は２つ以上の診断又は治療器具を副鼻腔内に導入する。別の方法実施形態では、内視鏡をルーメン５０６内に配置し又はルーメン５０６に通して内視鏡を導入し、これを用いて解剖学的構造を視覚化し且つ／又はシーカ５００の操縦を誘導するのが良い。オプションとして、拡張器（例えば、バルーン）を器具の遠位端部のところ又はその近くでシーカ５００に取付けるのが良く、そしてこの拡張器を用いてシーカ器具５００が挿入された構造体を拡張させるのが良い。バルーン又は他の膨らまし可能な拡張器を用いる場合、バルーンの膨らまし／すぼませを可能にするために、第２のルーメンがシャフト５０２を貫通して延びて遠位側がバルーン内の開口部内で終端するのが良い。
【００４１】
図５Ｂ及び図５Ｃは、ルーメン５１８が貫通して設けられた細長い本体５１２を有する第２の実施形態としてのシーカ器具５１０を示している。細長い本体５１２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、ポリマー、例えばペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ナイロン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体５１２の遠位領域は、傾斜し、湾曲し又は曲げられた領域を有するのが良い。幾つかの実施形態では、細長い本体５１２の何割か（例えば、遠位領域）又は全体は、実質的に湾曲し又は可鍛性であるのが良い。細長い本体５１２の遠位端部は、或る場合では、シーカ５１０を用いている間、隣接した解剖学的構造の損傷を阻止し又は軽減するよう無外傷性先端部５１４を有するのが良い。図５Ｂに示す実施形態では、無外傷性先端部５１４は、拡大された実質的に球形の領域を有する。細長い本体５１２の近位領域は、ユーザがシーカ５１０を前進させると共に（或いは）ねじることができるようにするハンドル５１６を有するのが良い。図５Ｂの特定の例では、ルーメン５１８は、細長い本体５１２の近位端部から無外傷性先端部５１４の遠位端部の中まで延びている。また、この特定の例では、細長い本体５１２は、ルーメン５１８内に延びる長手方向スリット５２０を更に有している。細長い本体５１２の近位端部は、適当なハブ、例えばルアーロックを有するのが良い。一使用方法では、鼻を通してこのシーカ５１０を鼻腔内に挿入するのが良い。しかる後、シーカ５１０を前進させて無外傷性先端部５１４が目的の解剖学的構造、例えば副鼻腔の開口の近くに位置するようにする。次に、ユーザがシーカ５１４を動かしてその無外傷性先端部５１４が隣接した解剖学的構造に当たるようにする。これにより、目的の解剖学的構造及び／又はその周りの解剖学的構造の存在箇所及び向きに関する情報がユーザに提供される。幾つかの用途では、シーカ５１０の無外傷性先端部５１４を副鼻腔の開口に挿入し又はこれを通して挿入した後、ルーメン５１４を通してガイドワイヤを副鼻腔内に前進させるのが良い。しかる後、シーカ５１４を取出すのが良く、すると、後にはガイドワイヤが適所に残される。シーカ５１０を取出す一方で、ガイドワイヤを適所に残すのを容易にするために、ガイドワイヤの近位部分をスリット５２０を通して側方に引き出すのが良い。シーカ５１４の取出し後、ガイドワイヤを用いて１つ又は２つ以上の作業器具（例えば、診断又は治療器具）を副鼻腔内に導入するのが良い。幾つかの用途では、ルーメン５１８を通して内視鏡を導入してシーカ５１０の操縦を誘導する。図５Ｄは、ルーメン５３４が貫通して延びる細長い本体５３２を有する別のシーカ５３０を示している。本体５３２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、ポリマー、例えばペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ナイロン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体５３２の遠位領域は、傾��し、湾曲し又は曲げられた領域を有するのが良い。一実施形態では、細長い本体５３２は、実質的に可鍛性であるのが良い。ルーメン５３４は、細長い本体５３２の近位端部から細長い本体５３２の遠位端部の開口部まで延びるエンドツーエンド（end-to-end）型ルーメンである。オプションとして、無外傷性先端部５３８を有するのが良いガイドワイヤ５３６を図示のようにルーメン５３４内に導入する。ガイドワイヤ５３６の遠位領域は、これが例えば約３０°、約６０°、約９０°、約１１０°等の内角を形成するよう湾曲し、曲げられ又は傾斜しているのが良い。細長い本体５３２の近位端部は、ガイドワイヤ５３６をシーカ５３０に可逆的に固定するのに適したハブ、例えば回転止血弁を有するのが良い。方法の一実施形態では、鼻を通してシーカ５３０をガイドワイヤ５３６と一緒に鼻腔内に挿入する。しかる後、シーカ５３０を前進させて無外傷性先端部５３８が目的の解剖学的構造、例えば副鼻腔の開口の近くに位置するようにする。次に、ユーザがシーカ５３０を動かしてその無外傷性先端部５３８が隣接した解剖学的構造に当たるようにする。これにより、目的の解剖学的構造の存在箇所及び向きに関する情報がユーザに提供される。次に、シーカ５３０を用いてルーメン５３４を通してガイドワイヤを副鼻腔内に前進させるのが良い。しかる後、シーカ５３０を取出すのが良く、すると、後にはガイドワイヤが定位置に残される。この工程は、シーカ５３０をガイドワイヤ５３６上でこれに沿って近位側方向に滑らせることにより実施される。次に、ガイドワイヤ５３６を用いて１つ又は２つ以上の診断又は治療器具を副鼻腔内に導入する。
【００４２】
本明細書において開示されるシーカ器具のどれも、向き変更可能又は曲げ可能な遠位先端部を有するのが良い。例えば、図５Ｅは、向き変更可能又は曲げ可能な遠位先端部を備えたシーカ器具５４０を示している。シーカ５４０は、細長い本体５４２を有し、この細長い本体を貫通して第１のルーメン５４４及び第２のルーメン５４６が設けられている。細長い本体５４２は、適当な生体適合性材料で作られるのが良く、かかる生体適合性材料としては、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ナイロン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体５４２の遠位端部は、オプションとして、無外傷性先端部を有するのが良い。一実施形態では、細長い本体５４２の遠位端部は、拡大された球形領域を有する。図５Ｅに示す実施形態では、第１のルーメン５４４の内径は、第２のルーメン５４６の内径よりも大きい。細長い本体５４２の近位端部は、適当なハブ５４８、例えば雌型ルアーロックに連結されるのが良い。ハブ５４８は、ユーザがシーカ５４０をねじり又はこれにトルクを付与することができるよう１つ又は２つ以上のウイング５５０を有するのが良い。シーカ５４０は、向き変更又は曲げ機構を更に有する。この実施形態では、向き変更又は曲げ機構は、枢動部５５４に取付けられた向き変更ハンドル５５２を有する。向き変更ハンドル５５２の一端部は、引きワイヤ５５６に連結されている。引きワイヤ５５６の遠位端部は、取付け手段５５８により細長い本体５４２の遠位領域に取付けられている。一実施形態では、取付け手段５５８は、グルー又は糊（glue）である。細長い本体５４２の遠位先端部の向き変更又は曲げを生じさせるため、ユーザは、向き変更ハンドル５５２を引く。すると、向き変更ハンドル５５２により、引きワイヤ５５６が引っ張られる。これにより、細長い本体５４２の遠位先端部の向き変更又は曲げが生じる。図５Ｆは、図５Ｅの平面５Ｆ−５Ｆにおける断面図である。図５Ｆは、第１のルーメン５４４及び第２のルーメン５４６を備えた細長い本体５４２を示している。引きワイヤ５５６が、第２のルーメン５４６を貫通している。類似の向き変更機構も又、本明細書において開示する１本又は２本以上の案内カテーテルを構成するために使用される。かかる案内カテーテルは、１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を解剖学的構造内に導入するために使用される。
【００４３】
本明細書において開示されるシーカ器具のどれも、瘢痕組織又は副鼻腔の開口若しくは副鼻腔に通じる通路の癒着を開き又は孔あけするために使用される。かかる瘢痕組織又は癒着部は、例えば、感染、先の手術等に起因して生じる場合がある。
【００４４】
図６Ａは、細長い案内シャフト６０２、これを貫通して延びるルーメン６０３及び拡張可能な拡張器、例えばバルーン６０６を有する管状ガイド又は案内カテーテル６００を示している。案内シャフト６０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、ポリマー、例えばペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ナイロン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。案内シャフト６０２の遠位領域は、傾斜し、湾曲し又は曲げられた領域を有するのが良い。一実施形態では、案内カテーテル６００の遠位先端部は、周りの解剖学的構造の損傷を軽減し又は阻止するよう軟質の無外傷性先端部を有する。案内シャフト６０２の遠位領域は、操縦用マーカ６０４、例えば放射線不透過性マーカバンド又は電磁式又は他形式の操縦又は画像誘導システムに使用できるセンサ／エミッタを有するのが良い。バルーン６０６を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ、ポリウレタン、シリコーン等が挙げられるが、これらには限定されない。バルーン６０６を中空バルーン膨らましチューブ６０８により膨らませることができる。バルーン膨らましチューブ６０８は、案内シャフト６０２に取付けられていて、案内シャフト６０２と実質的に共直線性をなす。バルーン膨らましチューブ６０８の近位端部は、バルーン膨らましポート６１０と流体連通状態にある。案内シャフト６０２の近位端部は、適当なハブ、例えば雌型ルアーロック６１２を有するのが良い。案内カテーテル６００は、ルーメン６０３を通して１つ若しくは２つ以上の器具又は１種類若しくは２種類以上の流体を導入するために使用される。ルーメン６０３は又、流体を吸引するために使用される。バルーン６０６は、解剖学的領域を拡張させるために使用でき、かかる解剖学的領域としては、解剖学的通路、副鼻腔の開口等が挙げられるが、これらには限定されない。図６Ｂは、図６Ａの平面６Ｂ−６Ｂにおける断面図である。図６Ｂは、案内シャフト６０２に取付けられたバルーン膨らましチューブ６０８を示している。
【００４５】
図６Ｃは、ルーメン及び横チャネル、例えば横チューブ６２６を備えた細長い本体６２２を有する案内カテーテル６２０を示している。細長い本体６２２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、ポリマー、例えばペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ナイロン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体６２２の遠位領域は、傾斜し、湾曲し又は曲げられた領域を有するのが良い。細長い本体６２２の遠位端部は、可鍛性領域を有しても良く、或いは、ユーザにより能動的に向き変更可能であっても良い。細長い本体６２２の近位端部は、ハブ６２４を有する。一実施形態では、ハブ６２４は、雌型ルアーロックである。横ルーメン６２６を細長い本体６２２のルーメンに実質的に平行に整列させるのが良く、かかる横ルーメンは、細長い本体６２２の遠位端と面一をなすよう遠位側に延びていてもよいし、或る場合には、細長い本体の遠位端よりも近位側で終端していてもよい。図示の特定の例では、横ルーメン６２２は、案内カテーテル６２０の近位領域から細長い本体６２２の遠位端と実質的に面一をなす箇所まで延びている。横ルーメン６２６は、細長い本体６２２に永続的に取付けられてもよいし、取外し可能に取付けられていてもよい。細長い横ルーメン６２６を通して適当な内視鏡６２８又は他の造影器具若しくは造影消息子（imaging probe）を導入して内視鏡６２８の遠位端部が細長い横ルーメン６２６の遠位端部から出るようにするのが良い。案内カテーテル６２０に使用できる適当な内視鏡６２８の例としては、カリフォルニア州カルバーシティ所在のカール・ストルツ・エンドスコピー−アメリカ（Karl Storz Endoscopy-America）により製造されたKarl Storz Flexible Rhino-Laryngoscope(11101RP)が挙げられる。内視鏡６２８の近位端部は、ユーザが案内カテーテル６２０の遠位領域の周りに位置する解剖学的構造を視認することができるようビデオカメラ６３０に接続されている。案内カテーテル６２０と内視鏡６２８のこの組み合わせを目的の解剖学的構造内に導入する。しかる後、細長い本体６２２のルーメンを通して内視鏡誘導下で１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を導入する。細長い本体６２２の遠位端部の湾曲領域、傾斜領域又は曲げ領域は、内視鏡６２８を解剖学的構造内のきつい曲げ部周りに操縦するのに特に有用である。
【００４６】
図６Ｄは、細長い本体６５２、細長い本体を貫通して延びるルーメン、及び１つ又は２つ以上の取付け装置、例えば側グリップ６５６を有する案内カテーテル６５０を示している。細長い本体６５２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、ポリマー、例えばペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ナイロン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体６５２の遠位領域は、傾斜し、湾曲し又は曲げられた領域を有するのが良い。細長い本体６５２の近位端部は、ハブ６５４を有する。一実施形態では、ハブ６５４は、雌型ルアーロックである。横クリップ６５６は、細長い本体６５２の外面に、図６Ｃに示すように永続的に取付けられてもよいし、取外し可能に取付けられてもよい。１つ又は２つ以上の横クリップ６５６は、内視鏡を導入できるようにするチャネルを形成してもよいし、内視鏡を細長い本体６５２のそばの位置に保持して内視鏡が器具６５０の遠位端部の先の又はこれに隣接した視野を視認できるようにしてもよい。かくして、細長い本体６５２のルーメンを通して、横クリップ６５６内に挿入され若しくはこの中に位置決めされ或いはかかる横クリップによって支持された内視鏡（又は他の造影器具又は消息子）を用いる内視鏡誘導下で１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を導入するのが良い。一実施形態では、横クリップ６５６は、円筒形であるのが良い。別の実施形態では、横クリップ６５６は、リングの形をしているのが良い。
【００４７】
図６Ｅは、案内カテーテル６６２と組み合わされた内視鏡６６０又は他の造影器具若しくは造影消息子を示している。案内カテーテル６６２は、ルーメンを有する。案内カテーテル６６２は、曲げられた、傾斜した又は湾曲した遠位先端部６６４を有するのが良い。この特定の例では、磁石６６６により、内視鏡６６０が磁力により図６Ｄに示すように案内カテーテル６６２に取付けられる。次に、内視鏡６６０と案内カテーテル６６２のこの組み合わせを解剖学的構造の中に導入する。しかる後、案内カテーテル６６２のルーメンを通して、磁力により案内カテーテル６６２に取付けられた内視鏡６６０又は他の造影器具若しくは造影消息子を用いる内視鏡誘導下又は他の画像誘導下で１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を導入するのが良い。
【００４８】
図６Ｆは、内視鏡６７０と案内カテーテル６７２の組み合わせから成る器具又はシステムを示している。この例では、案内カテーテル６７２は、ルーメンを有する。案内カテーテル６７２は、曲げられた、傾斜した又は湾曲した遠位先端部６７４を有するのが良い。この実施形態では、内視鏡６７０は、取付け装置によって案内カテーテル６７２に組み合わされており、この取付け装置は、カラー、例えばゴム製カラー６７６から成る。ゴム製カラー６７６は、２つの互いに平行なルーメンを有する。内視鏡６７０は、ゴム製カラー６７６の第１のルーメン内に嵌まる。ゴム製カラー６７６を適当な生体適合性ゴム材料で作ることができ、かかる生体適合性ゴム材料としては、シリコーン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＶＣ等が挙げられるが、これらには限定されない。同様に、案内カテーテル６７２は、ゴム製カラー６７６の第２のルーメン内に嵌まる。かくして、内視鏡６７０は案内カテーテル６７２と組み合わされ、それにより、目的の解剖学的構造内への内視鏡６７０と案内カテーテル６７２の同時導入が可能になる。しかる後、案内カテーテル６７２のルーメンを通して内視鏡誘導下で１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を導入する。
【００４９】
図６Ｇは、内視鏡６８０と案内カテーテル６８２の組み合わせから成る器具又はシステムを示している。案内カテーテル６８２は、ルーメンを有し、この案内カテーテルは、曲げられた、傾斜した又は湾曲した遠位先端部６８４を有するのが良い。この実施形態では、内視鏡６８０は、取外し可能なバンド６８６によって案内カテーテル６８２に組み合わされており、この取外し可能なバンドは、内視鏡６８０を案内カテーテル６８２に結束する。一実施形態では、取外し可能なバンド６８６は、面ファスナ型の取付け機構、例えばベルクロ（Velcro：登録商標）を有する。取外し可能なバンド６８６を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、シリコーン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ナイロン、ステンレス鋼、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール（Nitinol ：登録商標））等が挙げられるが、これらには限定されない。かくして、内視鏡６８０は案内カテーテル６８２と組み合わされ、それにより、目的の解剖学的構造内への内視鏡６８０と案内カテーテル６８２の同時導入が可能になる。しかる後、案内カテーテル６８２のルーメンを通して内視鏡誘導下で１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を導入する。
【００５０】
図６Ｈ及び図６Ｉは、別の内視鏡と案内カテーテルの組み合わせからなる器具又はシステム６９８を示している。図６Ｈに示すように、案内カテーテルは、細長いシャフト６９０を有する。或る場合には、細長いシャフト６９０の遠位領域は、湾曲した、曲げられた又は傾斜した領域６９２を更に有するのが良い。案内カテーテルは、細長いシャフト６９０の遠位端部に設けられたハブ６９４を更に有する。一実施形態では、ハブ６９４は、雌型ルアーロックである。案内カテーテルは、中空本体６９９を有する調節可能なコネクタ６９８によって内視鏡６９６、例えば光ファイバ内視鏡に取付けられている。中空本体６９９は、２つのチャネル、即ち、第１の近位オリフィス６０００及び第１の遠位オリフィス６００２を備えた第１のチャネルと、第２の近位オリフィス６００４及び第２の遠位オリフィス６００６を備えた第２のチャネルとを有している。第１のチャネルにより、案内カテーテルは、調節可能なコネクタ６９８を通過することができる。第２のチャネルにより、内視鏡６９６は、調節可能なコネクタ６９８を通過することができる。調節可能なコネクタは、第１の把持機構６００８及び第２の把持機構６０１０を有している。第１の把持機構６００８により、調節可能なコネクタ６９８は、案内カテーテルを把持することができる。同様に、第２の把持機構６０１０により、調節可能なコネクタ６９８は、内視鏡６９６を把持することができる。図６Ｈに示す実施形態では、第１の把持機構６００８は、調節可能なコネクタ６９８に設けられた枢動部６０１４に枢動可能に連結された細長いレバー６０１２を有している。細長いレバー６０１２の一端部は、ばね機構６０１６により調節可能なコネクタ６９８に取付けられている。ばね機構６０１６により、細長いレバー６０１２の遠位端部は、案内カテーテルを押すようになる。これにより、案内カテーテルは、第１の近位オリフィス６０００及び第１の遠位オリフィス６００２の縁を押す。これにより、調節可能なコネクタ６９８は、案内カテーテルを把持する。これと同様に、第２の把持機構６０１０は、ピボット６０２０に枢着された細長いレバー６０１８及び調節可能なコネクタ６９８が内視鏡６９６を把持するようにするばね機構６０２２を有する。案内カテーテル及び／又は内視鏡６９６の相対位置を調節するため、ユーザは、図６Ｉに示すように細長いレバー６０１２及び／又は細長いレバー６０１８の近位領域を押す。細長いレバー６０１２の近位領域を押すことにより、細長いレバー６０１２の遠位領域は、案内カテーテルから遠ざかる。これにより、案内カテーテルが調節可能なコネクタ６９８から解除される。同様に、細長いレバー６０１８の近位領域を押すことにより、内視鏡６９６が調節可能なコネクタ６９８から解除される。かくして、調節可能なコネクタ６９８を用いると、解剖学的構造内への案内カテーテルの導入又はこれからの取出し中及び／又は診断、治療又は接近手技を実施している間、案内カテーテルと内視鏡６９６の相対位置を維持することができる。必要ならば、手技の前、手技中又は手技後に案内カテーテルと内視鏡６９６の相対位置を調節することができる。調節可能なコネクタの種々の領域を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール（登録商標））、チタン等、適当なポリマー等が挙げられるが、これらには限定されない。同様に、調節可能なコネクタの他の実施形態を用いると、解剖学的構造内への案内カテーテルの導入又はこれからの取出し中及び／又は診断、治療又は接近手技を実施している間、案内カテーテルと内視鏡６９６の相対位置を維持することができる。
【００５１】
図６Ｊは、内視鏡、画像装置又は種々の他の器具を案内カテーテル６０２０に沿って導入し又は支持するために使用できるクリップ式装着器具６０３０を有する取外し可能な取付け装置の実施形態の斜視図である。図示の例では、案内カテーテル６０２０は、細長い管状部材６０２４を包囲した細長いハイポチューブ６０２２を有している。細長い管状部材６０２４は、案内カテーテル６０２０を通る１つ又は２つ以上の器具の挿入を可能にするルーメンを包囲している。管状部材６０２４の遠位端部は、傾斜し、曲げられ又は湾曲しているのが良い。管状部材６０２４の遠位端部は、無外傷性先端部６０２４を有するのが良い。管状部材６０２４の近位端部は、ハブを有するのが良い。一実施形態では、このハブは、雌型ルアーロックである。取外し可能なクリップ式装着器具６０３０は、案内カテーテル６０２０にクリップ式に取付け可能である。クリップ式装着器具６０３０を適当な生体適合性材料、例えば金属、ゴム、ポリマー等で作ることができる。クリップ式装着器具６０３０は、第１のクリップ６０３２及び第２のクリップ６０３４を有している。第１のクリップ６０３２は、案内カテーテル６０２０の外面に取付けられるようになっている。第２のクリップ６０３４は、内視鏡の外面に取付けられるようになっている。外科医は、片手で内視鏡と例えば案内カテーテルのような器具のかかる組み合わせを導入することができる。
【００５２】
図６Ｋ及び図６Ｌは、第６Ｊに示す取外し可能なクリップ式装着器具を用いて解剖学的領域に接近する方法の工程を示している。図６Ｋでは、クリップ式装着器具６０３０を案内カテーテル６０２０に取付ける。しかる後、案内カテーテル６０２０を解剖学的領域、例えば鼻腔内に導入する。内視鏡６０３６を案内カテーテル６０２０と一緒に解剖学的構造内に導入する。内視鏡６０３６は、解剖学的構造内への案内カテーテル６０２０の導入及び／又は解剖学的構造内での案内カテーテル６０２０の操縦を容易にするよう解剖学的構造を視覚化するのに役立つ。所望ならば、図６Ｌに示すようにクリップ式装着器具６０３０を用いて内視鏡６０３６を案内カテーテル６０２０に取付けることができる。これにより内視鏡６０３６と案内カテーテル６０２０の相対位置を手技中、比較的固定することができる。かくして、内視鏡６０３６と案内カテーテル６０２０を解剖学的領域中に同時に導入することができる。一実施形態では、クリップ式装着器具６０３０は、案内カテーテル６０２０の軸線に対する内視鏡６０３６の軸線の角度方向変位を可能にするために軟質材料、例えば適当なゴムで作られている。別の実施形態では、クリップ式装着器具６０３０と内視鏡６０３６及び案内カテーテル６０２０のうちの一方又はこれら両方との間の接触表面は、滑らかである。これにより、内視鏡６０３６は、案内カテーテル６０２０に対して摺動することができる。別の実施形態では、内視鏡６０３６及び／又は案内カテーテル６０２０をクリップ式装着器具６０３０に取付けられている場合であっても、これらの軸線回りに回転させることができる。別の実施形態では、クリップ式装着器具６０３０により、案内カテーテル６０２０に対する内視鏡６０３６の最小限の運動が可能である。
【００５３】
図６Ｍ〜図６Ｏは、１つ又は２つ以上の診断又は治療器具を別の器具、例えば内視鏡又は他の造影器具若しくは造影消息子と一緒に又はこれとは別に導入する方法の種々の工程を示している。図６Ｍの例では、導入器具６０４０は、内視鏡６０４２及び横ルーメン６０４４を備えた取付け又は受け入れ装置を有している。導入器具６０４０を解剖学的構造の所望の領域中に導入する。この導入は、内視鏡６０４２を用いて、別個の内視鏡を用いて、或いは、Ｘ線透視装置又は他の造影／誘導技術を利用して実施できる。しかる後、横ルーメン６０４４を通してガイドワイヤ６０４６を導入する。内視鏡６０４２による内視鏡視覚化の下で解剖学的構造を通してガイドワイヤ６０４６を操縦する。しかる後、ガイドワイヤ６０４６を所望の目的領域内に配置する。方法の一実施形態では、ガイドワイヤ６０４６を副鼻腔の開口を横切るように配置する。しかる後、図６Ｎでは、作業器具、例えば拡張用バルーン６０５０を有するバルーンカテーテル６０４８を、ガイドワイヤ６０４６上でこれに沿って目的の解剖学的構造内に導入する。しかる後、図６Ｏでは、バルーン６０５０を膨らませて目的の解剖学的構造の一領域を拡張させる。方法の一実施形態では、バルーン６０５０を膨らませて副鼻腔の開口を拡張させる。しかる後、バルーン６０５０をすぼませ、バルーンカテーテル６０４８及び導入器具６０４０を解剖学的構造から取出す。同様に、横ルーメン６０４４を通して他の診断又は治療器具を導入すると、１つ又は２つ以上の診断又は治療手技を実施することができる。
【００５４】
図６Ｐは、図６Ｍの導入器具を通して拡張器を導入する方法の実施形態を示している。この実施形態では、拡張器６０５２は、組織を拡張させ又は変位させるために可撓性シャフト及び丸形の遠位端部を有している。
【００５５】
図６Ｑは、主要構成要素として内視鏡及び導入ルーメンを有する向き変更可能な導入器具６０５４を示している。導入器具６０５４は、近位ハンドル６０５６を有している。近位ハンドル６０５６は、細長い管状要素６０５８を包囲している。一実施形態では、管状要素６０５８の近位領域は、実質的に剛性である。別の実施形態では、管状要素６０５８の遠位領域は、曲げ領域を有している。別の実施形態では、管状要素６０５８の遠位領域は、可鍛性又は塑性変形可能である。図６Ｑでは、管状要素６０５８の遠位領域は、管状要素６０５８の遠位領域によって包囲された構造体を示すために省かれている。管状要素６０５８は、内視鏡６０６０及び導入ルーメン６０６２を包囲している。内視鏡６０６０は、診断又は治療手技を行いながら解剖学的構造又は１つ若しくは２つ以上の診断若しくは治療器具を視覚化するために用いられる。導入ルーメン６０６２の近位端部は、適当なハブ６０６４を有するのが良い。一実施形態では、ハブ６０６４は、雌型ルアーハブである。導入ルーメン６０６２を用いると１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を解剖学的構造内に導入することができる。一実施形態では、導入器具６０５４は、ユーザが管状要素６０５８の遠位領域を制御可能に曲げ又は向きを変えることができるようにする舵取り又は向き変更機構を有している。図６Ｑに示す実施形態では、導入器具６０５４は、引きワイヤに取付けられたスライドボタン６０６６を有している。引きワイヤは、管状要素６０５８の遠位領域に設けられた１つ又は２つ以上の遠位リング６０６８に取付けられている。ユーザは、スライドボタン６０６６を動かして管状要素６０５８の遠位領域を制御可能に曲げ又は向きを変えることができる。舵取り又は向き変更機構の別の実施形態では、内視鏡６０６の遠位領域は、管状要素６０５８の遠位領域に取付けられている。内視鏡６０６０の遠位領域を１つ又は２つ以上の遠位リング６０６８によって管状要素６０５８の遠位領域に取付けるのが良い。この実施形態では、内視鏡６０６０を引くことにより、管状要素６０５８の遠位領域は、制御可能に曲がり又は向きを変える。図６Ｒは、曲げ状態又は向き変更状態にある図６Ｑの導入器具の遠位領域の斜視図である。管状要素６０５８の遠位領域は、管状要素６０５８の遠位領域によって包囲された構造体を示すために省かれている。導入器具６０５４を用いると、１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を解剖学的構造内に導入することができる。一実施形態では、導入器具６０５４は、バルーンカテーテルを導入するために用いられる。別の実施形態では、導入器具６０５４は、ガイドワイヤを解剖学的構造内に導入するために用いられる。しかる後、ガイドワイヤを用いて１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を解剖学的構造内に導入する。
【００５６】
図７Ａ〜図７Ｃは、主要構成要素として内視鏡７０２及び導入ルーメン７０４を有する導入器具７００を用いて解剖学的構造の開口部に接近する方法の種々の工程を示している。孔又は開口部、例えば外鼻孔を通して導入器具７００を体内に挿入することができる。しかる後、導入器具７００を場合によっては内視鏡視覚化又は他の画像誘導下で位置決めして導入器具７００の遠位端部が関心のある対象、例えば副鼻腔の開口部の近くに位置決めされるようにする。しかる後、図６Ｓでは、導入ルーメン７０４を通して診断、治療又は接近器具を関心のある対象に挿入する。図７Ｂに示す例では、関心のある対象は、副鼻腔の開口部であり、ガイドワイヤ７０６が導入ルーメン７０４を通して眼球後方の開口又は凹部内に挿入されている。次に、ガイドワイヤ７０６を用いて１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を図示のように眼球後方の開口又は凹部内に導入するのが良い。図７Ｃは、人の顔面の一領域の斜視図であり、図７Ａ及び図７Ｂに示す方法において、導入器具７００を経鼻的に挿入する仕方を示している。導入器具７００を挿入して位置決めした後、導入ルーメン７０４を通して種々のガイドワイヤ又は他の診断、治療又は接近器具を挿入することができる。
【００５７】
本明細書において開示する案内カテーテル又は他のルーメン器具のいずれも、し案内カテーテル又は他の器具がその意図した目的に使用できないようにするものでなければ、案内カテーテル又は他の器具の遠位端部を通して解剖学的領域を吸引する装置を有するのが良い。例えば、図８Ａは、適当な生体適合性材料で作ることができる細長い管８０２を有する案内カテーテル８００を示しており、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール（登録商標））等、プラスチック、例えばペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ナイロン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い管８０２の遠位領域は、湾曲し、曲げられ又は傾斜した領域を有するのが良い。幾つかの実施形態では、細長い管８０２の遠位端部は、無外傷性先端部８０４を有するのが良い。種々の構成モードを使用することができるが、図示の例では、細長いハイポチューブ８０６が、細長い管８０２の外面に取付けられ、案内カテーテル８００の近位端部は、枝分かれ又はＹ字形コネクタ８０８を有している。Ｙ字形コネクタ８０８の近位領域は、真っ直ぐなアーム８１０及び横アーム８１２を有している。真っ直ぐなアーム８１０の近位端部は、適当なハブ８１４を有している。一実施形態では、ハブ８１４は、雌型ルアーハブである。別の実施形態では、ハブ８１４は、回転止血弁、例えばトーヒー−ボルスト（Thouhy-Borst）アダプタを有する。横アーム８１２の近位端部は、適当なハブ８１６を有する。一実施形態では、ハブ８１６は、吸引量を調節する回転止血弁、例えばトーヒー−ボルストアダプタを有する。ハブ８１６は、吸引管８１８に連結され、この吸引管は、吸引力を案内カテーテル８００に提供する。かくして、案内カテーテル８００を用いると、吸引力を提供すると共に１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を解剖学的構造内に導入することができる。
【００５８】
解剖学的構造内に導入すべき種々の器具は、解剖学的構造内で器具を追跡し且つ／又は操縦するよう操縦又は画像誘導システムと関連して使用できる取外し可能な操縦装置（例えば、操縦モジュール又は位置探索装置）を含むのが良い。例えば、図８Ｂは、操縦用アダプタ８３０を有する案内カテーテル８２０の斜視図であり、この操縦用アダプタは、取外し可能な操縦装置、例えば操縦システムと関連して使用できるセンサ、エミッタ、送信器、レフレクタ等を備えた操縦モジュール又は位置探索装置を受け入れるよう設計されている。操縦装置は、本明細書に開示され、又は参照により組み込まれる特許出願明細書のうちの１つに開示された種々の操縦装置から選択されるのが良い。図８Ｂに示す実施形態では、案内カテーテル８２０は、ルーメンを備えた細長い本体８２２を有する。細長い本体８２２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、ポリマー、例えばペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ナイロン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体８２２の遠位領域は、湾曲し、曲げられ又は傾斜した領域を有するのが良い。細長い本体８２２の近位領域は、細長い本体８２２の外面に被せられたハイポチューブ８２４を有するのが良い。細長い管８２２の遠位端部は、無外傷性先端部８２６を有するのが良い。案内カテーテル８２０の近位端部は、第１の取付け機構８２８を有する。一実施形態では、第１の取付け機構８２８は、雌型ルアーロックである。第１の取付け機構８２８は、案内カテーテル８２０を操縦用アダプタ８３０に取付けるために使用される。操縦用アダプタ８３０は、案内カテーテル８２０の近位端部に設けられた第１の取付け機構８２８に取付けられる第２の取付け機構８３２を有している。一実施形態では、第２の取付け機構８３２は、雄型ルアーロックである。操縦用アダプタ８３０は、第２の取付け機構８３２と流体連通状態にある近位ハブ８３４を更に有している。操縦用アダプタ８３０は、ユーザが案内カテーテル８２０を保持して操縦することができるようにするハンドル８３６を更に有している。ハンドル８３６の外面は、ハンドル８３６に対するユーザの掴み具合を向上させるようざらざらになっているのが良い。一実施形態では、ハンドル８３６の外面は、ローレット加工によってざらざらになっている。ハンドル８３６は、適当な操縦及び位置探索装置８３８を操縦用アダプタ８３０に取付けるためのベイ（bay）を有している。操縦及び位置探索装置８３８の例は、コード化受動型マニプレータ、能動型マニプレータ、超音波式位置探索装置、電磁式位置探索装置、能動型光学式位置探索装置、受動型光学式位置探索装置等である。操縦用アダプタ８３０は、識別モジュール８４０を更に有するのが良い。識別モジュール８４０により、操縦及び位置探索装置８３８は、操縦及び位置探索装置８３８に連結されている操縦用アダプタ８３０の形式を識別することができる。これにより、操縦及び位置探索装置８３８による操縦用アダプタ８３０の遠位先端部の存在箇所及び向きの記録が可能になる。図８Ｂに示す実���形態では、識別モジュール８４０は、１対の磁石を有する。１対の磁石により生じる特徴的な磁界が、操縦及び位置探索装置８３８によって測定される。これにより、操縦及び位置探索装置８３８は、操縦及び位置探索装置８３８に取付けられている操縦用アダプタ８３０の形式を識別することができる。識別モジュール８４０の他の例としては、電気モジュール、例えば電気情報を操縦及び位置探索装置８３８に提供するＲＯＭ、機械モジュール、例えば機械的情報を操縦及び位置探索装置８３８に提供するコネクタ−ピン装置、磁気情報を操縦及び位置探索装置８３８に提供する他の磁気モジュール等が挙げられるが、これらには限定されない。特定の実施形態では、細長い本体８２２の遠位端部は、可鍛性又は付形可能な領域を有する。この実施形態では、案内カテーテル８２０の遠位先端部の位置及び向きは、細長い本体８２２の遠位先端部を曲げ又は付形する工程の実施後、操縦及び位置探索装置８３８に合わせて再較正される。
【００５９】
図８Ｂの操縦用アダプタ８３０の変形実施形態では、ハンドル８３６は、取外し不能な操縦及び位置探索装置８３８を有するのが良い。
【００６０】
本明細書において開示される器具、特に案内カテーテルは、吸引管に適合するようになった近位領域を有するのが良い。例えば、図９は、管状ガイドへの吸引管の取付けを容易にするよう近位端部にテーパ付きコネクタを有する管状ガイドの斜視図である。
【００６１】
図９は、細長いシャフト９０２を有する管状ガイド９００を示している。細長いシャフト９０２の近位端部は、１つ又は２つ以上の器具を案内カテーテル９００の近位端部に取付けるのに適したハブ９０４を有するのがよい。一実施形態では、ハブ９０４は、雌型ルアーロックである。管状ガイド９００は、細長いシャフト９０２の近位領域に設けられたテーパ付き領域９０６を更に有している。テーパ付き領域９０６は、吸引管を管状ガイド９００の近位端部に装着できるようにする幅の広い近位領域及び幅の狭い遠位領域を有している。テーパ付き領域９０６の外面の１つ又は２つ以上の溝又は隆起部が、テーパ付き領域９０６への吸引管の把持具合を向上させるために設けられるのが良い。また、テーパ付き領域９０６を用いると管を管状ガイド９００の近位端部に取付けて適当な洗浄流体を送ることができる。管状ガイド９００の遠位領域は、曲げられた、湾曲した又は傾斜した遠位領域９０８を有するのが良い。
【００６２】
本明細書において開示される１つ又は２つ以上の器具の曲げ領域、湾曲領域又は傾斜領域を形成するには、器具の一部分を曲げるのが良く、場合によっては、器具を可鍛性材料で作り又は器具は、ユーザが所望に応じて器具を曲げ、湾曲させ、傾斜させ、又は違ったやり方で形作ることができるように可鍛性の領域を有するのが良い。本明細書において開示される器具の中には、２つの要素を接合することによって作ることができるものがあり、これら２つの要素のうちの一方は、曲げ領域、湾曲領域又は傾斜領域を有する。例えば、図１０Ａは、真っ直ぐな近位セグメント９０２及び湾曲した遠位セグメント９０８で形成された図９の管状案内器具の構成要素を示す分解組立て図である。この例では、曲げられ、湾曲した又は傾斜した遠位セグメント９０８は、図１０Ｂの組立て図に示されているように近位セグメント９０２に取付けられている。近位領域９０２の遠位端部を任意所望の角度で遠位領域９０８の近位端部に接合することができる。これは、例えば、近位セグメント９０２の遠位端部を角度をなして切断し且つ／又は遠位セグメント９０８の近位端部を角度をなして切断し、次にこれらセグメントを端と端を付き合わせたやり方で接合することによって実施できる。オプションとして、スリーブ又は覆いは、遠位セグメント９０２の近位端部と近位セグメント９０８の遠位端部との間の接合部を包囲するのが良い。遠位セグメント９０８が角度をなして近位セグメント９０２に接合される実施形態を用いると、本明細書において開示される器具のうちの１つ又は２つ以上が、曲げ領域、湾曲領域又は傾斜領域を有することができるようになる。
【００６３】
別の製造方法では、本明細書において開示された１つ又は２つ以上の器具の曲げ領域、湾曲領域又は傾斜領域は、２つの成形部品を接合することによって作られる。２つの成形部品を作って各成形部品が曲げ領域、湾曲領域又は傾斜領域を有するようにする。次に、２つの成形部品を接合すると、ルーメンを包囲する管状要素が作られる。
【００６４】
図１０Ｃは、第１の管１００４及び第１の管１００４に形成された開口部１００６を通して流れることができるように溶融し又は軟化するポリマー又は他の材料で形成された第２の管１００２を有する管状ガイド又は案内カテーテル１０００を示している。第２の管１００２は、第１の管１００４の遠位端部から出てこれを越えて突出している。第２の管１００２を適当な生体適合性材料で作るのが良く、かかる生体適合性材料としては、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＫ、ナイロン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。第１の管１００４も又、任意適当な材料、例えば生体適合性金属で作られたハイポチューブで作ることができ、かかる生体適合性金属としては、ステンレス鋼、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等が挙げられるが、これらには限定されない。製造中、第２の管１００２を第２の管１００２の近位部分が第１の管１００４のルーメン中に又はこれを貫通するように位置決めし、第２の管１００２が、開口部１００６の領域内で溶融し又は軟化する（例えば、加熱により）ようにする。しかる後、第２の管１００２の溶融し又は軟化した材料は、第１の管１００４の１つ又は２つ以上の開口部（例えば、孔又は切欠き）１００６に入り、再び凝固し、それにより第１の管１００４と第２の管１００２との間に結合部又はロック部を形成する。かかる製造方法は、本明細書において開示され又は参照により引用した特許出願明細書に開示されたハイポチューブを有する１つ又は２つ以上の器具を製造するために利用できる。
【００６５】
図１１は、湾曲し、曲げられ又は傾斜した遠位フラップを有する案内カテーテルの実施形態の斜視図である。案内カテーテル１１００は、ルーメンを備えた細長い本体１１０２を有している。細長い本体１１０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼又はニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）又はポリマー、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体１１０２のルーメンは、案内カテーテル１１００を通して１つ又は２つ以上の細長い器具を導入するために使用される。細長い本体１１０２の遠位領域は、湾曲した、曲げられた又は傾斜した遠位フラップ１１０４を有している。フラップ１１０４は、図１１に示すように案内カテーテル１１００の軸線に対して角度をなして差し向けられている。一実施形態では、フラップ１１０４は、細長い本体１１０２の遠位端部から材料を除去し、細長い本体１１０２の遠位端部を曲げることにより作られる。別の実施形態では、フラップ１１０４は、フラップ１１０４を有する要素を細長い本体１１０２の遠位領域に取付けることにより作られる。かかる案内カテーテルは、１つ又は２つ以上の細長い器具、例えばガイドワイヤ１１０６を案内カテーテルに対して所望の角度をなして導入するために利用できる。
【００６６】
また、互いに類似したフラップ領域を１つ又は２つ以上の内視鏡ルーメンを有する内視鏡の遠位端部に取付けることができる。これにより、ユーザは、１つ又は２つ以上の内視鏡ルーメンを通して１つ又は２つ以上の器具を内視鏡の遠位領域の軸線に対して角度をなして導入することができる。
【００６７】
図１２は、細長い本体１２０２、開口部１２０８，１２１２で終端したルーメン１２０６，１２１０及びオプションとしての無外傷性遠位先端部１２０４を有する案内カテーテルの斜視図である。無外傷性遠位先端部１２０４は、案内カテーテル１２００を解剖学的構造内に導入している間、解剖学的構造の損傷を阻止し又は軽減する。細長い本体１２０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これには限定されない。案内カテーテル１２００は、案内カテーテル１２００の近位領域から延びるルーメン１２０６を更に有している。ルーメン１２０６の遠位端部は、ルーメン開口部１２０８を通して案内カテーテル１２００の遠位領域から現われている。ルーメン１２０６の遠位端部は、ルーメン１２０６を通して導入された細長い器具が案内カテーテル１２００の軸線に対して角度をなしてルーメン開口部１２０８から出るように曲げ領域、湾曲領域又は傾斜領域を有している。案内カテーテル１２００は、１つ又は２つ以上のルーメンを有するのが良い。図１２を示す例では、案内カテーテル１２００は、案内カテーテル１２００の近位領域から延びる第２のルーメン１２１０を更に有している。第２のルーメン１２１０の遠位端部は、第２のルーメン開口部１２１２を通して案内カテーテルの遠位領域から現われている。図１２Ａは、平面１２Ａ−１２Ａにおける図１２に示す案内カテーテルの断面図である。案内カテーテル１２００は、ルーメン１２０６及び第２のルーメン１２１０を備えた細長い本体１２０２を有している。かかる案内カテーテルは、１つ又は２つ以上の細長い器具、例えばガイドワイヤを案内カテーテルに対して所望の角度をなして導入するために使用される。かかる案内カテーテルは、内視鏡ルーメンを更に有するのが良い。一実施形態では、内視鏡ルーメンは、ユーザが１つ又は２つ以上の細長い器具、例えばガイドワイヤを内視鏡誘導下において導入することができるようにする横開口部を有している。
【００６８】
図１３Ａは、実質的に剛性であるのが良い細長い管状本体１３０２及び本体１３０２に取付けられていて、管状ガイド本体１３０２の遠位端部の先に位置し又はこれに隣接して位置する領域の内視鏡による視認を容易にするよう使用できる内視鏡装置１３０６を有する管状ガイド又は案内カテーテル１３００を示している。細長い本体１３０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、プラスチック、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体１３０２の遠位領域は、ユーザが１つ又は２つ以上の器具を解剖学的障害物の周りの目的領域中に導入することができるようにする湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有している。細長い本体１３０２の湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域は、２５°〜１３０°の角度だけ曲げられたものであるのが良い。細長いガイド１３０２の遠位端部は、器具ガイド１３００を用いている間、周囲の組織の外傷を軽減し又は無くす無外傷性先端部１３０４を有するのが良い。この例では、内視鏡装置１３０６は、管状本体１３０２の側部に取付けられたペリスコープ又は導波管を有する。ペリスコープ１３０６の近位端部は、受け開口１３０８を有している。受け開口１３０８により、内視鏡の遠位端部をペリスコープ１３０６に取付けることができる。ペリスコープ１３０６の遠位端部は、ユーザが解剖学的障害物周りの目的領域を視覚化することができるよう湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有している。ペリスコープ１３０６の湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域は、２５°〜１３０°の角度だけ曲げられたものであるのが良い。器具ガイド１３００を使用する方法の一実施形態では、解剖学的障害物周りの目的領域をペリスコープ１３０６に取付けられた内視鏡によって視覚化する。しかる後、細長い本体１３０２を通して１つ又は２つ以上の診断、治療又は導入器具を目的領域中に導入する。図１３Ｂは、図１３Ａに示す器具ガイドの縦断面図である。図１３Ｂは、無外傷性先端部１３０４を備えた細長い本体１３０２を有する器具ガイド１３００を示している。ペリスコープ１３０６の近位端部は、受け開口１３０８を有している。受け開口１３０８は、内視鏡と受け開口１３０８との間のインターフェイスを実質的に密封するガスケット１３１２を有している。ペリスコープ１３０６の遠位端部は、レンズ１３１０を有している。レンズ１３１０に入射する光は、鏡１３１４で反射され、受け開口１３０８の方へ差し向けられる。しかる後、光は、内視鏡に入ってユーザに視覚化すべき目的の解剖学的構造の画像を提供する。変形実施形態では、鏡は、画像品質を向上させると共にグレア（glare:光源による不快感）を減少させるよう偏光されるのが良い。
【００６９】
図１３Ｃは、ユーザが解剖学的障害物周りの目的領域を内視鏡で視覚化することができるようにするペリスコープを有する器具ガイドの第２の実施形態の縦断面図である。器具ガイド１３２０は、ルーメンを備えた細長い本体１３２２を有している。細長い本体１３２２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、プラスチック、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体１３２２の遠位領域は、ユーザが１つ又は２つ以上の器具を解剖学的障害物の周りの目的領域中に導入することができるようにする湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有している。細長い本体１３２２の湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域は、２５°〜１３０°の角度だけ曲げられたものであるのが良い。細長いガイド１３２２の遠位端部は、器具ガイド１３２０を用いている間、周囲の組織の外傷を軽減し又は無くす無外傷性先端部１３２４を有するのが良い。ペリスコープ１３２６が、細長い本体１３２０に長さ方向に取付けられている。ペリスコープ１３２６の遠位端部は、ユーザが解剖学的障害物周りの目的領域を視覚化することができるよう湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有している。ペリスコープ１３２６の近位端部は、受け開口１３２８を有している。受け開口１３２８により、内視鏡の遠位端部をペリスコープ１３２６に取付けることができる。受け開口１３２８は、内視鏡と受け開口１３２８との間のインターフェイスを実質的に密封するガスケット１３３０を有している。ペリスコープ１３２６の遠位端部は、レンズ１３３２を有している。ペリスコープ１３２６は、レンズ１３３２よりも近位側に設けられた光ファイバ１３３４を更に有している。レンズ１３３２を通過した光は、光ファイバ１３３４中を通る。かくして、内視鏡により放出された光は、光ファイバ１３３４によってレンズ１３３２中へ送られ、そして視野を照明する。光は、解剖学的領域から反射されてレンズ１３３２に入射する。レンズ１３３２に入射した光は、光ファイバ１３３４によって受け開口１３２８に送られる。しかる後、光は、受け開口１３２８に取付けられている内視鏡に入ってユーザに視覚化すべき目的の解剖学的構造の画像を提供する。ペリスコープ１３２６の光ファイバ１３３４は、これらが受け開口１３２８に取付けられている内視鏡の光ファイバと実質的に軸合わせされるように構成されている。一実施形態では、ペリスコープ１３２６の光ファイバ１３３４の一部は、内視鏡から放出された光を伝送して視野像を照明するよう設計されている。ペリスコープ１３２６の光ファイバ１３３４の別の一部は、解剖学的構造から反射された光を内視鏡に伝送するよう設計されている。一実施形態では、ペリスコープ１３２６は、図１３Ｃに示すように光ファイバ１３３４の隣り合っている束の端部の間に設けられた１つ又は２つ以上の中間レンズ１３３６を更に有している。器具ガイド１３２０の使用方法の一実施形態では、解剖学的障害物周りの目的領域をペリスコープ１３２６に取付けられた内視鏡によって視覚化する。しかる後、細長い本体１３２２を通して１つ又は２つ以上の診断、治療又は導入器具を目的領域中に導入する。
【００７０】
図１３Ｄ及び図１３Ｅは、ペリスコープを備えた器具ガイドを用いて解剖学的障害物周りの目的領域を内視鏡でに視覚化する方法の実施形態の種々の工程を示している。この方法実施形態では、図１３Ａに示す器具ガイド１３２０は、ペリスコープを有する器具ガイドの一例として用いられる。図１３Ｄでは、ユーザは、内視鏡１３４０を用いて解剖学的障害物周りの目的の解剖学的領域を視覚化しようとする。一実施形態では、目的の解剖学的領域は、上顎洞の開口であり、解剖学的障害物は、鼻介骨である。この試みが首尾良く行かなかった場合、この方法は、図１３Ｅに示す工程に進む。図１３Ｅでは、ユーザは、内視鏡１３４０の遠位先端部をペリスコープ１３０６の近位端部内に嵌め込む。これにより、ユーザは、解剖学的障害物周りの解剖学的構造を視覚化することができる。しかる後、器具ガイド１３２０を通して１つ又は２つ以上の器具を解剖学的構造内に導入するのが良い。
【００７１】
本明細書において開示され又は参照により引用した種々の器具は、１つ又は２つ以上の光学マーカを有するのが良い。かかる光学マーカは、例えば、バルーンカテーテルを導入する案内カテーテルの遠位端部に対するバルーンカテーテルのバルーンの相対的存在箇所を光学的に求めるために使用される。かかる光学マーカによりユーザは、イオン化放射線を用いるＸ線透視法のような方法を用いないで案内カテーテルの遠位端部に対するバルーンカテーテルのバルーンの存在箇所を求めることができる。バルーンが案内カテーテルの遠位端部に近すぎる場合、バルーンが案内カテーテルの内部に位置した状態でユーザがバルーンを膨らませる危険性が存在する。バルーンが案内カテーテルの遠位端部から遠すぎる場合、案内カテーテルは、バルーンカテーテルに対して適度の支持作用をもたらさない場合がある。かくして、バルーンカテーテルのバルーンを、案内カテーテルの遠位端部に対して最適の距離のところに配置すべきである。一実施形態では、光学マーカをバルーンカテーテルの近位領域に設けることにより最適距離が保証される。案内カテーテルを通してバルーンカテーテルを挿入してバルーンカテーテルの遠位領域が案内カテーテルの遠位端部から出るようにする。案内カテーテルの近位領域に対する光学マーカの配設箇所を用いて案内カテーテルの遠位端部に対するバルーンカテーテルのバルーンの相対的存在箇所を求めることができる。別の実施形態では、最適距離は、光学マーカをバルーンカテーテルの遠位領域に設けることにより保証される。案内カテーテルを通してバルーンカテーテルを挿入してバルーンカテーテルの遠位領域が案内カテーテルの遠位領域から出るようにする。解剖学的構造内に挿入された内視鏡により各光学マーカの存在箇所を追跡することができる。案内カテーテルの遠位端部に対する光学マーカの存在箇所を用いて案内カテーテルの遠位端部に対するバルーンカテーテルのバルーンの相対的存在箇所を突き止める。
【００７２】
互いに類似した光学マーカを本明細書において開示される他のバルーンカテーテルに設けるのが良い。例えば、光学マーカをバルーンカテーテルのバルーンよりも近位側でバルーンカテーテルに設けるのが良い。かかる光学マーカは、バルーンを副鼻腔内に導入した後の副鼻腔の開口に対するバルーンの存在箇所を突き止めるのに特に有用である。バルーンを副鼻腔に挿入した後においては、バルーンはもはや内視鏡によっては視覚的に見ることができない。この場合、ユーザは、バルーンよりも近位側の光学マーカの存在箇所に注目するのが良い。この情報により、ユーザは、開口部の内部に存在するバルーンの長さを求めることができる。ユーザは、この情報を利用してバルーンを副鼻腔の開口に対して正確に位置決めして副鼻腔の開口の最適拡張を達成することができる。
【００７３】
本明細書において開示される光学マーカは、光学マーカと放射線不透過性マーカの組み合わせであるのが良い。一実施形態では、組み合わせ型光学−放射線不透過性マーカは、白金コイル又はマーカから成る。好ましくは、組み合わせ型光学−放射線不透過性マーカは、着色ポリマーの被膜から成り、かかる着色ポリマーとしては、着色熱収縮ポリエチレンテレフタレートが挙げられるが、これには限定されない。組み合わせ型光学−放射線不透過性マーカの長さは、好ましくは、０．５ｍｍ〜１０ｍｍである。
【００７４】
バルーンカテーテルを解剖学的構造から取出している間に、バルーンカテーテルのバルーンが、偶発的に鉤状部のような解剖学的構造を引っ張ってかかる解剖学的構造を損傷させる場合がある。かかる損傷を阻止するため、案内器具を通してバルーンカテーテルを導入する方法実施形態では、バルーンカテーテルを案内器具と一緒に解剖学的構造から取出すのが良い。この工程は、バルーンカテーテルの望ましくないことに長い遠位領域が案内器具の遠位端部から突き出ないようにした後に行われるのが良い。案内器具は、バルーンカテーテルを案内器具に一時的に取付ける適当な取付け機構、例えば回転止血弁、クリップ等を有するのが良い。この取付け機構により、ユーザは、バルーンカテーテルを案内器具と一緒に解剖学的構造から取出すことができる。
【００７５】
本明細書において開示される可撓性内視鏡は、１つ又は２つ以上の内視鏡ルーメンを有するのが良い。一実施形態では、内視鏡ルーメンは、横ルーメンである。横ルーメンは、横ルーメンを通して１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を内視鏡誘導下で解剖学的構造内に挿入することができるように設計されている。
【００７６】
本明細書において開示される案内カテーテルは、副鼻腔の開口への容易な接近を可能にするよう曲げられた、湾曲した又は傾斜した遠位領域を有するのが良い。かかる案内カテーテルは、内視鏡を案内カテーテルに沿って導入する機構を更に有するのが良い。例えば、図１４Ａ〜図１４Ｅ′は、曲げられた、湾曲した又は傾斜した遠位領域及び内視鏡を案内カテーテルに沿って導入する機構を有する案内器具の実施形態の側面図である。これら案内器具のうちの１つ又は２つ以上は、副鼻腔の病理学的症状を診断し又は治療するためのシステムの一部として提供されるのが良い。図１４Ａは、実質的に真っ直ぐな遠位部分を有する案内器具の第１の実施形態の側面図である。案内器具１４００は、細長い管１４０２を有している。細長い管１４０２は、生体適合性材料、例えばポリマー、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）等で作られるのが良い。好ましい実施形態では、細長い管１４０２の材料は、ロックウェル硬さが約７０Ｒ〜約１１０Ｒである。この好ましい実施形態では、遠位部分は、解剖学的構造の損傷を阻止し又は軽減するのに十分可撓性である。さらに、遠位部分は、１つ又は２つ以上の器具を案内器具１４００中に通しているとき、その形状を保持するのに十分剛性である。さらに、遠位部分は、ユーザがこの遠位部分を用いて解剖学的構造を変位させることができるに足るほど剛性である。細長い管１４０２の遠位部分は、５°未満の角度湾曲した湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有する。一実施形態では、細長い管１４０２の遠位部分は、実質的に真っ直ぐである。細長い管１４０２の内面を減摩性被膜で又は適当な生体適合性材料、例えばＰＴＦＥで作られた管状減摩性ライナで内張りするのが良い。一実施形態では、細長い管１４０２の外径は、約０．１３４±０．００５インチ（３．４０３６±０．１２７ｍｍ）である。オプションとしての拡張用バルーン１４０３を案内器具１４００の遠位領域に設けるのが良い。拡張用バルーンを適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い管１４０２の遠位部分は、無外傷性先端部１４０４を有している。無外傷性先端部１４０４を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ペバックス（Pebax：登録商標）等が挙げられるが、これには限定されない。無外傷性先端部１４０４は、案内器具１４００の遠位端部により引き起こされる解剖学的構造の損傷を阻止し又は軽減する。一実施形態では、０．０８±０．０４インチ（２．０３２±１．０１６ｍｍ）であり、先端部１４０４の材料は、約３５Ｄ〜約７２Ｄのショアジュロメータ硬さを有する。案内器具１４００は、ハイポチューブ１４０６を更に有している。ハイポチューブ１４０６を適当な生体適合性材料、例えばステンレス鋼３０４、チタン、チタン−ニッケル合金（例えば、ニチノール）、ポリマー、例えばナイロン等で作るのが良い。一実施形態では、ハイポチューブ１４０６の外径は、０．１５４±０．００５インチ（３．９１１６±０．１２７ｍｍ）である。案内器具１４００の構成方法の一実施形態では、ステンレス鋼製のハイポチューブ１４０６を細長い管１４０２、例えばナイロン製の細長い管１４０２に結合して細長い管１４０２の強度を増大させる。一実施形態では、ハイポチューブ１４０６を細長い管１４０２に熱結合する。１つ又は２つ以上の開口部、孔又は穴をハイポチューブ１４０６に設けて細長い管１４０２の材料が溶融して１つ又は２つ以上の開口部、孔又は穴の中に流入することができるようにするのが良い。細長い管１４０２の溶融材料が凝固すると、ハイポチューブ１４０６と細長い管１４０２との間には追加の機械的結合が作られる。案内器具１４００は、内視鏡ＥＮを導入するための内視鏡導入機構を更に有している。図１４Ａに示す実施形態では、内視鏡導入機構は、適当な可撓性内視鏡ＥＮを解剖学的構造内に導入させることができる横ルーメン１４０７を有している。案内器具１４００の近位端部は、ハブ１４０８を有している。一実施形態では、ハブ１４０８は、雌型ルアーハブである。ハブ１４０８は、ユーザが案内器具１４００を回すことができるようにするウイング１４０９を有するのが良い。一実施形態では、案内器具１４００の軸方向長さは、５±０．２５インチ（１２．７±０．６３５ｃｍ）である。一実施形態では、１４００の内径は、約０．１インチ（０．２５４ｃｍ）である。案内器具１４００の遠位部分は、放射線不透過性マーカを有するのが良い。一実施形態では、放射線不透過性マーカは、白金／イリジウムマーカバンドである。図１４Ａに示す設計の案内器具は、蝶形骨洞の経鼻的接近に特に適している。
【００７７】
図１４Ｂは、曲げられた、傾斜した又は湾曲した遠位部分を有する案内器具の第１の実施形態の側面図である。案内器具１４１０は、細長い管１４１２を有している。細長い管１４１２を適当な生体適合性材料、例えばポリマー、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）等で作ることができる。細長い管１４１２は、ハイポチューブによって包囲された実質的に真っ直ぐな近位部分及び湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を備えた遠位部分を有する。遠位部分の湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域の角度は、５°〜４５°であるのが良い。この実施形態では、細長い管１４１２の遠位部分は、約３０°の角度だけ曲げられている。細長い管１４１２の内面を減摩性被膜で又は適当な生体適合性材料、例えばＰＴＦＥで作られた管状減摩性ライナで内張りするのが良い。一実施形態では、細長い管１４１２の外径は、約０．１３４±０．００５インチ（３．４０３６±０．１２７ｍｍ）である。オプションとしての拡張用バルーン１４１３を案内器具１４１０の遠位領域に設けるのが良い。拡張用バルーンを適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い管１４１２の遠位部分は、無外傷性先端部１４１４を有している。無外傷性先端部１４１４を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ペバックス（Pebax：登録商標）等が挙げられるが、これには限定されない。無外傷性先端部１４１４は、案内器具１４１０の遠位端部により引き起こされる解剖学的構造の損傷を阻止し又は軽減する。一実施形態では、無外傷性先端部１４１４の長さは、０．０８±０．０４インチ（２．０３２±１．０１６ｍｍ）である。案内器具１４１０は、細長い管１４１２の近位部分を覆うハイポチューブ１４１６を更に有している。ハイポチューブ１４１６を適当な生体適合性材料、例えばステンレス鋼３０４、チタン、チタン−ニッケル合金（例えば、ニチノール）、ポリマー、例えばナイロン等で作るのが良い。一実施形態では、ハイポチューブ１４１６の外径は、０．１５４±０．００５インチ（３．９１１６±０．１２７ｍｍ）である。案内器具１４１０の構成方法の一実施形態では、ステンレス鋼製のハイポチューブ１４０６をナイロン製の細長い管１４１２に結合する。案内器具１４１０は、内視鏡ＥＮを導入するための内視鏡導入機構を更に有している。図１４Ｂに示す実施形態では、内視鏡導入機構は、適当な可撓性内視鏡ＥＮを解剖学的構造内に導入させることができる横ルーメン１４１７を有している。案内器具１４１０の近位端部は、ハブ１４１８を有している。一実施形態では、ハブ１４１８は、雌型ルアーハブである。ハブ１４１８は、ユーザが案内器具１４１０を回すことができるようにするウイング１４１９を有するのが良い。解剖学的構造内の遠位先端部の位置及び向きの指標としてウイング１４１９を遠位先端部の湾曲部の平面内で位置合わせするのが良い。一実施形態では、案内器具１４１０の軸方向長さは、５±０．２５インチ（１２．７±０．６３５ｃｍ）である。一実施形態では、１４１０の内径は、約０．１インチ（０．２５４ｃｍ）である。案内器具１４１０の遠位���分は、放射線不透過性マーカを有するのが良い。一実施形態では、放射線不透過性マーカは、白金／イリジウムマーカバンドである。図１４Ｂ′は、図１４Ｂの案内器具の遠位部分の拡大図である。図１４Ｂ′は、ハイポチューブ１４１６によって包囲された細長い管１４１２を示している。細長い管１４１２の遠位端部は、無外傷性先端部１４１４を有している。以下に定める幾つかのパラメータは、案内器具１４１０の遠位部分の設計を特徴付ける。案内器具１４１０の遠位端部の幅を図示のようにＷと呼ぶ。細長い管１４１２の遠位湾曲部分上の最も近位側の点から遠位先端部の最も遠位側の部分まで測定した長さは、Ｌ１と呼ぶ。Ｌ１は、図１４Ｂ′に示すように案内器具１４１０の真っ直ぐな近位部分の直線方向に沿って測定される。ハイポチューブ１４１６の遠位端から遠位部分の湾曲領域上の最も近位側の点までの細長い管１４１２の真っ直ぐな領域の長さをＬ２と呼ぶ。特定の一実施形態では、Ｗは、０．３４±０．０８インチ（８．６３６±２．０３２ｍｍ）、Ｌ１は、０．４６±０．０８インチ（１１．６８４±２．０３２ｍｍ）、Ｌ２は、０〜２インチ（０〜５．０８ｃｍ）、細長い管１４１２の遠位湾曲領域の曲率半径は、０．１８０インチ（４．５７２ｍｍ）である。図１４Ｂ及び１４Ｂ′に示す設計の案内器具は、蝶形骨洞の経鼻的接近に特に適している。
【００７８】
図１４Ｃは、曲げられた、傾斜した又は湾曲した遠位部分を有する案内器具の第２の実施形態の側面図である。案内器具１４２０の設計は、案内器具１４１０の設計に類似している。案内器具１４２０は、細長い管１４２２を有している。細長い管１４２２の遠位部分は、３０°〜１４０°の角度をなして湾曲した湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有している。この実施形態では、細長い管１４２２の遠位部分は、約７０°の角度だけ曲げられている。オプションとしての拡張用バルーン１４２３を案内器具１４２０の遠位領域に設けるのが良い。拡張用バルーンを適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い管１４２２の遠位部分は、無外傷性先端部１４２４を有している。案内器具１４２０は、ハイポチューブ１４２６を更に有している。案内器具１４２０は、内視鏡ＥＮを導入するための内視鏡導入機構を更に有している。図１４Ｃに示す実施形態では、内視鏡導入機構は、適当な可撓性内視鏡ＥＮを解剖学的構造内に導入させることができる横ルーメン１４２７を有している。案内器具１４２０の近位端部は、ハブ１４２８を有している。一実施形態では、ハブ１４２８は、雌型ルアーハブである。ハブ１４２８は、ユーザが案内器具１４２０を回すことができるようにするウイング１４２９を有するのが良い。図１４Ｃ′は、図１４Ｃの案内器具の遠位部分の拡大図である。図１４Ｃ′は、ハイポチューブ１４２６により包囲された細長い管１４２２を示している。細長い管１４２２の遠位端部は、無外傷性先端部１４２４を有している。特定の一実施形態では、Ｗは、０．４５±０．０８インチ（１．１４３±２．０３２ｍｍ）、Ｌ１は、０．３２±０．０８インチ（８．１２８±２．０３２ｍｍ）、Ｌ２は、０〜２インチ（０〜５．０８ｃｍ）、細長い管１４２２の遠位湾曲領域の曲率半径は、０．１８０インチ（４．５７２ｍｍ）である。図１４Ｃ及び図１４Ｃ′に示された設計の案内器具は、前頭洞の経鼻的接近に特に適している。
【００７９】
図１４Ｄは、曲げられた、傾斜した又は湾曲した遠位部分を有する案内器具の第２の実施形態の側面図である。案内器具１４３０の設計は、案内器具１４１０の設計に類似している。案内器具１４３０は、細長い管１４３２を有している。細長い管１４３２の遠位部分は、７０°〜１３５°の角度をなして湾曲した湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有している。この実施形態では、細長い管１４３２の遠位部分は、約９０°の角度だけ曲げられている。オプションとしての拡張用バルーン１４３３を案内器具１４３０の遠位領域に設けるのが良い。拡張用バルーンを適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い管１４３２の遠位部分は、無外傷性先端部１４３４を有している。案内器具１４３０は、ハイポチューブ１４３６を更に有している。案内器具１４３０は、内視鏡ＥＮを導入するための内視鏡導入機構を更に有している。図１４Ｄに示す実施形態では、内視鏡導入機構は、適当な可撓性内視鏡ＥＮを解剖学的構造内に導入させることができる横ルーメン１４３７を有している。案内器具１４３０の近位端部は、ハブ１４３８を有している。一実施形態では、ハブ１４３８は、雌型ルアーハブである。ハブ１４３８は、ユーザが案内器具１４３０を回すことができるようにするウイング１４３９を有するのが良い。図１４Ｄ′は、図１４Ｄの案内器具の遠位部分の拡大図である。図１４Ｄ′は、ハイポチューブ１４３６により包囲された細長い管１４３２を示している。細長い管１４３２の遠位端部は、無外傷性先端部１４３４を有している。特定の一実施形態では、Ｗは、０．３９±０．０８インチ（９．９０６±２．０３２ｍｍ）、Ｌ１は、０．２５±０．０８インチ（６．３５±２．０３２ｍｍ）、Ｌ２は、０〜２インチ（０〜５．０８ｃｍ）、細長い管１４３２の遠位湾曲領域の曲率半径は、０．１８０インチ（４．５７２ｍｍ）である。Ｗは、５ｍｍという短い長さのものであっても良く、この場合、細長い管１４３２の遠位湾曲領域の曲率半径をこれに対応して減少させる。図１４Ｄ及び図１４Ｄ′に示された設計の案内器具は、前頭洞の経鼻的接近に特に適している。
【００８０】
図１４Ｅは、曲げられた、傾斜した又は湾曲した遠位部分を有する案内器具の第３の実施形態の側面図である。案内器具１４４０の設計は、案内器具１４１０の設計に類似している。案内器具１４４０は、細長い管１４４２を有している。細長い管１４４２の遠位部分は、１４０°〜１２０°の角度をなして湾曲した湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有している。この実施形態では、細長い管１４４２の遠位部分は、約１１０°の角度だけ曲げられている。オプションとしての拡張用バルーン１４４３を案内器具１４４０の遠位領域に設けるのが良い。拡張用バルーンを適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い管１４４２の遠位部分は、無外傷性先端部１４４４を有している。案内器具１４４０は、ハイポチューブ１４４６を更に有している。案内器具１４４０は、内視鏡ＥＮを導入するための内視鏡導入機構を更に有している。図１４Ｅに示す実施形態では、内視鏡導入機構は、適当な可撓性内視鏡ＥＮを解剖学的構造内に導入させることができる横ルーメン１４４７を有している。案内器具１４４０の近位端部は、ハブ１４４８を有している。一実施形態では、ハブ１４４８は、雌型ルアーハブである。ハブ１４４８は、ユーザが案内器具１４４０を回すことができるようにするウイング１４４９を有するのが良い。図１４Ｅ′は、図１４Ｅの案内器具の遠位部分の拡大図である。図１４Ｅ′は、ハイポチューブ１４４６により包囲された細長い管１４４２を示している。細長い管１４４２の遠位端部は、無外傷性先端部１４４４を有している。特定の一実施形態では、Ｗは、０．４６±０．０８インチ（１１．６８４±２．０３２ｍｍ）、Ｌ１は、０．２５±０．０８インチ（６．３５±２．０３２ｍｍ）、Ｌ２は、０〜０．５インチ（０〜１．２７ｃｍ）、細長い管１４４２の遠位湾曲領域の曲率半径は、０．１８０インチ（４．５７２ｍｍ）である。Ｌ１及びＷは、それぞれ、０．２５±０．０８インチ（６．３５±２．０３２ｍｍ）及び０．４６±０．０８インチ（１１．６８４±２．０３２ｍｍ）よりも短くても良い。図１４Ｅ及び図１４Ｅ′に示された設計の案内器具は、前頭洞の経鼻的接近に特に適している。
【００８１】
図１５Ａは、短いガイドワイヤルーメンを有するバルーンカテーテルの第１の実施形態の断面図である。バルーンカテーテル１５００は、中空の細長いシャフト１５０２を有している。細長い本体１５０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、プラスチック、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長いシャフト１５０２の近位端部は、適当な膨らましポート１５０４、例えば雌型ルアーロックに連結されている。一実施形態では、バルーンカテーテル１５００は、細長いシャフト１５０２と膨らましポート１５０４との間に設けられた細長いハイポチューブ１５０６を更に有している。細長いシャフト１５０４の遠位端部は、膨らましポート１５０４がバルーン１５０８と流体連通関係をなすようにバルーン１５０８の近位端部に取付けられている。バルーン１５０８を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ、ポリエチレン、ポリウレタン、ペバックス（Pebax：登録商標）等が挙げられるが、これらには限定されない。バルーン１５０８は又、ガイドワイヤシャフト１５１０を包囲しており、このガイドワイヤシャフトは、ガイドワイヤルーメン１５１２を包囲している。ガイドワイヤシャフト１５１０の長さは、細長いシャフト１５０２の長さよりも短い。一実施形態では、ガイドワイヤシャフト１５１０の長さは、５〜１２ｃｍである。ガイドワイヤシャフト１５１０の近位領域は、ガイドワイヤシャフト１５１０が実質的に細長いシャフト１５０２に平行になるように細長いシャフト１５０２に側方に連結されている。ガイドワイヤシャフト１５１０の近位端部は、バルーン１５０８よりも近位側の領域に設けられる。ガイドワイヤルーメン１５１２の遠位端部は、バルーン１５０８よりも遠位側の領域に設けられる。ガイドワイヤシャフト１５１２により、カテーテル１５００を適当なガイドワイヤ上でこれに沿って解剖学的領域中に導入することができる。一実施形態では、膨らましポート１５０４の遠位端からガイドワイヤシャフト１５１０の遠位端までのバルーンカテーテル１５００の長さは、約３０ｃｍである。一実施形態では、ガイドワイヤシャフト１５１０は、操縦用マーカ、例えば放射線不透過性マーカバンド１５１４を有している。互いに類似した操縦用マーカを本明細書において開示され、参照により引用した特許出願明細書に開示されているバルーンカテーテルの他の実施形態に設けるのが良い。一実施形態では、２つの操縦用マーカが、バルーンの作業長さの近位端部及び遠位端部にそれぞれ対応するようにバルーンカテーテルシャフトに設けられる。別の実施形態では、操縦用マーカが、バルーンの近位端部に対応するようにバルーンシャフトに設けられる。かかる操縦用マーカは、導入用カテーテルを通してバルーンカテーテルを導入する際に、導入用カテーテルの遠位端部に対するバルーンの近位端部の位置を決定するのに特に有用である。ユーザは、導入用カテーテルの遠位端部に対する操縦用マーカの位置を追��してバルーンが導入用カテーテル内では膨らませられないようにする。かかる操縦用マーカの例としては、Ｘ線透視法による視覚化のための放射線不透過性マーカバンド、内視鏡による視覚化のための着色リング等が挙げられるが、これらには限定されない。
【００８２】
図１６及び図１６Ａ〜図１６Ｃは、第１のルーメン１６０４を備えた第１のシャフト１６０２、第２のシャフト１６１２及び第３のシャフトで構成されたバルーンカテーテル１６００を示しており、短いルーメン（例えば、迅速交換ガイドワイヤルーメン）がバルーンを貫通するようになっている。バルーンカテーテル１６００は、中空の第１の細長いシャフト１６０２を有している。第１の細長いシャフト１６０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、プラスチック、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。第１の細長いシャフト１６０２は、第１のルーメン１６０４を有している。細長いシャフト１６０２の近位端部は、適当なハブ、例えば雌型ルアーロック１６０６に連結されており、この雌型ルアーロックは、第１のルーメン１６０４と流体連通状態にある。ハイポチューブ１６０８を雌型ルアーロック１６０６と第１の細長いシャフト１６０２との間に設けるのが良い。第１のルーメン１６０４の遠位端部は、第１の細長いシャフト１６０２の遠位領域に設けられたバルーン１６１０と流体連通状態にある。かくして、第１のルーメン１６０４を用いるとバルーン１６１０を膨らませることができる。バルーン１６１０を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体対適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ、ポリエチレン、ポリウレタン、ペバックス（Pebax：登録商標）等が挙げられるが、これらには限定されない。第１の細長いシャフト１６０２の遠位領域は、第２の細長いシャフト１６１２によって包囲されている。第２の細長いシャフト１６１２は、ルーメンを備えた第３の細長いシャフト１６１４の領域を更に包囲している。第３の細長いシャフト１６１４のルーメンの近位端部は、バルーン１６１０よりも近位側に位置している。第３の細長いシャフト１６１４のルーメンの遠位端部は、バルーン１６１０よりも遠位側に位置している。一実施形態では、第３の細長いシャフト１６１４の長さは、５〜１２ｃｍであるのが良い。第３の細長いシャフト１６１４により、バルーンカテーテル１６００を適当なガイドワイヤＧＷ上でこれに沿って解剖学的領域中に導入することができる。この第３の細長いシャフト１６１４は、操縦用マーカ、例えば適当な放射線不透過性材料、例えば白金−イリジウム合金等で作られた放射線不透過性マーカバンド１６１６を更に有するのが良い。一実施形態では、雌型ルアーロック１６０６から第３の細長いシャフト１６１４の遠位端までのバルーンカテーテル１６００の長さは、約３０ｃｍである。
【００８３】
図１６Ａは、図１６の１６Ａ−１６Ａ線矢視断面図である。図１６Ａは、第１のルーメン１６０４を備えた細長いシャフト１６０２の断面図である。図１６Ｂは、図１６の１６Ｂ−１６Ｂ線矢視断面図である。図１６Ｂは、第１の細長いシャフト１６０２及び第３の細長いシャフト１６１４を包囲した第２の細長いシャフト１６１２を示している。図１６Ｃは、図１６の１６Ｃ−１６Ｃ線矢視断面図である。図１６Ｃは、第３の細長いシャフト１６１４を包囲した第２の細長いシャフト１６１２を示している。
【００８４】
図１７は、マンドレル１７１２が収納された細長いシャフト１７０２を有するバルーンカテーテル１７００を示している。細長いシャフト１７０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ポリエチレン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ナイロン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長いシャフト１７０２は、ルーメンを包囲している。細長いシャフト１７０２の近位端部は、適当なハブ１７０４を有している。一実施形態では、ハブ１７０４は、雌型ルアーロックである。歪解放チューブ１７０６が、ハブ１７０４と細長いシャフト１７０２との間に存在するのが良い。細長いシャフト１７０２の遠位領域は、バルーン１７０８を有する。バルーン１７０８を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体対適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ、ポリエチレン、ポリウレタン、ペバックス（Pebax：登録商標）等が挙げられるが、これらには限定されない。バルーン１７０８により包囲された細長いシャフト１７０２の領域は、細長いシャフト１７０２のルーメンとバルーン１７０８を流体連通させる開口部１７１０を有している。かくして、細長いシャフト１７０２のルーメンを用いると、バルーン１７０８を膨らませることができる。細長いシャフト１７０２は、細長いシャフト１７０２の遠位領域に設けられた操縦用マーカ、例えば放射線不透過性マーカバンド１７１１を更に有するのが良い。マンドレル１７１２が、マンドレル１７１２の遠位領域が細長いシャフト１７０２の遠位端部から出るようにルーメン１７０３内に設けられている。細長いシャフト１７０２の遠位端部は、流体密シールによりマンドレル１７１２に連結されている。図１７Ａは、平面１７Ａ−１７Ａにおける図１７のバルーンカテーテル１７００の断面図である。図１７Ａは、ルーメン及びルーメン内に設けられたマンドレル１７１２を包囲している細長いシャフト１７０２を示している。
【００８５】
図１７はまた、マンドレルの拡大斜視図を示す。マンドレル１７１２は、近位領域１７１４、テーパ領域１７１６、遠位領域１７１８及び遠位先端部１７２０を有している。近位領域１７１４は、０．００５インチ〜０．１２インチ（０．１２７ｍｍ〜３．０４８ｍｍ）の外径を有するのが良い。遠位先端部１７２０は、細長いシャフト１７０２の遠位端部から出ており、これを用いると、解剖学的構造を通してバルーンカテーテル１７００を操縦することができ又は解剖学的開口部又は通路の中を通してバルーンカテーテル１７００を挿入することができる。遠位先端部１７２０は、遠位先端部１７２０の一領域又はその全長の周りに設けられたコイル１７２２を更に有している。コイル１７２２を適当な材料で作ることができ、かかる材料としては、白金、ステンレス鋼、ニッケル−チタン合金、例えばニチノール等が挙げられるが、これらには限定されない。特定の実施形態では、テーパ領域１７１６の近位端から遠位領域１７１８の遠位端までの距離は、２〜６ｃｍであり、遠位先端部の長さは、１〜３ｃｍである。マンドレル１７１２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ステンレス鋼、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等が挙げられるが、これらには限定されない。
【００８６】
図１８は、横スリット１８０９を備えたルーメン１８０４を有するシャフト１８０２と、バルーン１８１０又は他の拡張可能な拡張器とを有するバルーンカテーテル１８００を示している。細長いシャフト１８０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、ポリマー、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。図示の特定の例では、細長いシャフト１８０２は、ガイドワイヤルーメンとして使用できる第１のルーメン１８０４及びバルーン１８１０を膨らませるために使用できる第２のルーメン１８０６を有している。第１のルーメン１８０４の近位端は、スリット１８０９よりも近位側で閉鎖されるのが良い。細長いシャフト１８０２の近位領域を第２のルーメン１８０６と流体連通状態にあるハブ１８０８に連結するのが良い。この例では、ハブ１８０８は、雌型ルアーロックである。横スリット１８０９は、バルーン１８１０よりも近位側でシャフト１８０２の一方の側部に沿って延び、かかる横スリットにより、ガイドワイヤを第１のルーメン１８０４からスリット１８０９を通して側方に引くことができる。これにより、バルーンカテーテル１８００を適当な細長い器具、例えばガイドワイヤ上でこれに沿って前進させ又は引っ込めることができ、その結果、適当な細長い器具の一部分が第１のルーメン１８０４の遠位端部からバルーンカテーテル１８００に入ったり、横スリット１８０７を通してバルーンカテーテル１８００から出たりするようになっている。バルーン１８１０が、細長いシャフト１８０２の遠位領域に設けられている。バルーン１８１０を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ、ポリエチレン、ポリウレタン、ペバックス（Pebax：登録商標）等が挙げられるが、これらには限定されない。操縦用マーカ１８１２、例えば放射線不透過性マーカバンドをバルーン１８１０により包囲された細長いシャフト１８０２の領域に設けるのが良い。第１のルーメン１８０４の遠位端は、バルーン１８１０よりも遠位側の領域で終端している。第２のルーメン１８０６の遠位端部は、バルーン１８１０と流体連通状態にあり、したがって、第２のルーメン１８０６を用いるとバルーン１８１０を膨らませ又はすぼませることができるようになっている。図１８Ａは、平面１８Ａ−１８Ａにおける図１８のバルーンカテーテルの断面図である。図１８Ａは、細長いシャフト又はシース１８０２の断面図であり、第１のルーメン１８０４、第２のルーメン１８０６及びスリット横１８０９を示している。図１８Ｂは、平面１８Ｂ−１８Ｂにおける図１８のバルーンカテーテルの断面図である。図１８Ｂは、細長いシャフト又はシース１８０２の断面図であり、第１のルーメン１８０４を示している。
【００８７】
図１９〜図１９Ｃは、細長いカテーテルシャフト１９０２、細長いシャフト１９０２に取付けられたバルーン１９０６又は他の拡張可能な拡張器、及びバルーン又は他の拡張器の両側に設けられ且つその直径を求める装置、例えば静電容量プレート１９０８，１９１０を有するカテーテル器具１９００を示している。図示の例では、細長いシャフト１９０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、プラスチック、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長いシャフト１９０２は、適当なガイドワイヤ上でこれに沿ってバルーンカテーテル１９００を前進させ又は引っ込めることができるようにするガイドワイヤルーメン１９０４を有するのが良い。バルーンカテーテル１９００の遠位領域は、適当な生体適合性材料で作られたバルーン１９０６を有し、生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ、ポリウレタン等が挙げられるが、これらには限定されない。流体を細長いシャフト１９０２内に設けられたバルーン膨らましルーメン内に導入し又は抜取ることによりバルーン１９０６を膨らませ又はすぼませることができる。バルーン１９０６は、第１の静電容量プレート１９０８及び第２の静電容量プレート１９１０を更に有している。第１の静電容量プレート１９０８及び第２の静電容量プレート１９１０を適当な生体適合性金属シートで作ることができる。第１の静電容量プレート１９０８及び第２の静電容量プレート１９１０は、バルーン１９０６及びバルーン１９０６を膨らませるために用いられる流体から電気的に絶縁されている。第１の静電容量プレート１９０８は、第１の絶縁ワイヤ１９１２によって電気供給源に接続されている。第２の静電容量プレート１９１０は、第２の絶縁ワイヤ１９１４によって電気供給源に接続されていて、磁界が第１の静電容量プレート１９０８と第２の静電容量プレート１９１０との間に作られるようになっている。これにより、バルーン１９０６は、静電容量が種々の特性、例えば第１の静電容量プレート１９０８と第２の静電容量プレート１９１０との間の距離、膨らまし流体の種類、第１の静電容量プレート１９０８及び第２の静電容量プレート１９１０のサイズ等で決まるコンデンサのように挙動する。バルーン１９０６を膨らませ又はすぼませると、第１の静電容量プレート１９０８と第２の静電容量プレート１９１０との間の距離が変化する。これにより、静電容量が変化する。静電容量の変化を第１の絶縁ワイヤ１９１２及び第２の絶縁ワイヤ１９１４を介して測定すると、バルーン１９０６の膨らまし程度を非侵襲的に測定することができる。この方法を用いると、イオン化放射線を用いないでバルーン１９０６の膨らまし程度を測定することができる。第１の絶縁ワイヤ１９１２及び第２の絶縁ワイヤ１９１４を絶縁被覆１９１６の層によって周囲から更に絶縁するのが良い。絶縁被覆１９１６は、第１の絶縁ワイヤ１９１２、第２の絶縁ワイヤ１９１４及び細長いシャフト１９０２を覆っている。図１９Ａは、図１９のバルーンカテーテルの���面図である。図１９Ａは、細長いシャフト１９０２、バルーン１９０６、第１の静電容量プレート１９０８、及び第１の静電容量プレート１９０８に接続された第１の絶縁ワイヤ１９１２を有するバルーンカテーテル１９００を示している。図１９Ｂ及び図１９Ｃはそれぞれ、平面１９Ｂ−１９Ｂ及び平面１９Ｃ−１９Ｃにおける図１９のバルーンカテーテルの断面図である。図１９Ｂは、ガイドワイヤルーメン１９０４及びバルーン膨らましルーメン１９１８を有するシャフト１９０２の断面図である。この実施形態では、バルーン膨らましルーメン１９１８は、環状であり且つガイドワイヤルーメン１９０４と同軸である。シャフト１９０２は、絶縁被覆１９１６により覆われた第１の絶縁ワイヤ１９１２及び第２の絶縁ワイヤ１９１４を更に有している。図１９Ｃは、バルーン１９０６の断面図であり、ガイドワイヤルーメン１９０４を包囲したシャフト１９０２を示している。また、バルーン１９０６に設けられた第１の静電容量プレート１９０８及び第２の静電容量プレート１９１０が示されている。
【００８８】
図２０〜図２０Ｃは、細長いカテーテルシャフト２００２、カテーテルシャフト２００２に取付けられたバルーン２００６又は他の拡張可能な拡張器、及びバルーン２００６の直径を測定する装置、例えば静電容量プレート２００８，２０１０を有するバルーンカテーテル２０００を示しており、これら静電容量プレートのうちの一方は、バルーン２００６の壁に取付けられ、他方の静電容量プレートは、バルーン２００６を貫通して延びるカテーテルシャフト２０１６の一部分に取付けられている。細長いシャフト２００２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、プラスチック、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長いシャフト２００２は、適当なガイドワイヤ上でこれに沿ってバルーンカテーテル２０００を前進させ又は引っ込めることができるようにするガイドワイヤルーメン２００４を有するのが良い。バルーン２００６を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＶＣ、ポリウレタン等が挙げられるが、これらには限定されない。流体を細長いシャフト２００２内に設けられたバルーン膨らましルーメン中に導入し又は抜取ることによりバルーン２００６を膨らませ又はすぼませることができる。第１の静電容量プレート２００８及び第２の静電容量プレート２０１０が、バルーン２００６及びバルーン２００６を膨らませるために用いられる流体から電気的に絶縁されている。第１の静電容量プレート２００８は、第１の絶縁ワイヤ２０１２によって電気供給源に接続されている。第２の静電容量プレート２０１０は、第２の絶縁ワイヤ２０１４によって電気供給源に接続されていて、磁界が第１の静電容量プレート２００８と第２の静電容量プレート２０１０との間に作られるようになっている。これにより、バルーン２００６は、静電容量が種々の特性、例えば第１の静電容量プレート２００８と第２の静電容量プレート２０１０との間の距離、膨らまし流体の種類、第１の静電容量プレート２００８及び第２の静電容量プレート２０１０のサイズ等で決まるコンデンサのように挙動する。バルーン２００６を膨らませ又はすぼませると、第１の静電容量プレート２００８と第２の静電容量プレート２０１０との間の距離が変化する。これにより、静電容量が変化する。静電容量の変化を第１の絶縁ワイヤ２０１２及び第２の絶縁ワイヤ２０１４を介して測定すると、バルーン２００６の膨らまし程度を非侵襲的に測定することができる。この方法を用いると、イオン化放射線を用いないでバルーン２００６の膨らまし程度を測定することができる。第１の絶縁ワイヤ２０１２及び第２の絶縁ワイヤ２０１４を絶縁被覆２０１６の層によって周囲から更に絶縁するのが良い。絶縁被覆２０１６は、第１の絶縁ワイヤ２０１２、第２の絶縁ワイヤ２０１４及び細長いシャフト２００２を覆っている。図２０Ａは、図２０のバルーンカテーテルの側面図である。図２０Ａは、細長いシャフト２００２、バルーン２００６、第１の静電容量プレート２０���８及び第１の静電容量プレート２００８に接続された第１の絶縁ワイヤ２０１２を有するバルーンカテーテル２０００を示している。図２０Ｂ及び図２０Ｃはそれぞれ、平面２０Ｂ−２０Ｂ及び平面２０Ｃ−２０Ｃにおける図２０Ａのバルーンカテーテルの断面図である。図２０Ｂは、ガイドワイヤルーメン２００４及びバルーン膨らましルーメン２０１８を有するシャフト２００２の断面図である。この実施形態では、バルーン膨らましルーメン２０１８は、環状であり且つガイドワイヤルーメン２００４と同軸である。シャフト２００２は、絶縁被覆２０１６により覆われた第１の絶縁ワイヤ２０１２及び第２の絶縁ワイヤ２０１４を更に有している。図２０Ｃは、バルーン２００６の断面図であり、ガイドワイヤルーメン２００４を包囲したシャフト２００２を示している。また、バルーン２００６に設けられた第１の静電容量プレート２００８及び第２の静電容量プレート２０１０が示されている。
【００８９】
変形実施形態では、バルーンカテーテルは、バルーン材料上に配置され又はバルーン材料内に設けられた第１の静電容量プレート、バルーン材料上に配置され又はバルーン材料内に設けられた第２の静電容量プレート、及びバルーンシャフト上に配置され又はバルーンシャフト内に設けられた１枚又は２枚以上のシャフトプレートを有する。ユーザは、第１の静電容量プレートと１枚又は２枚以上のシャフトプレートとの間の第１の静電容量を測定する。また、ユーザは、第２の静電容量プレートと１枚又は２枚以上シャフトプレートとの間の第２の静電容量を測定する。第１の静電容量及び第２の静電容量を用いるとバルーン膨らまし程度を測定することができ、しかも、バルーン膨らましの均等度を測定することができる。
【００９０】
本明細書において開示された静電容量測定手段を有するバルーンカテーテルのいずれも、膨らまし流体の温度を測定する温度センサを有するのが良い。これは、膨らまし流体の誘電率が温度につれて著しく変化する場合に有用である。
【００９１】
図２１は、近位シャフト２１０４、可鍛性の遠位シャフト２１０２、拡張可能な拡張器、例えばバルーン２１０６、及びオプションとしての遠位案内突起例えばワイヤ２１０８を有するバルーンカテーテル２１００を示している。このバルーンカテーテル器具は、種々の用途に使用でき、かかる用途としては、或る特定の篩骨洞の病理学的症状の診断及び治療が挙げられるが、これには限定されない。可鍛性遠位領域２１０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ステンレス鋼、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）、ポリマー／金属複合材等が挙げられるが、これらには限定されない。ユーザは、目的の解剖学的構造への容易な接近及びこれを通る容易な操縦を可能にするよう手技の際に可鍛性遠位領域２１０２を変形させ又は付形することができる。カテーテルシャフトの近位領域は、実質的に非可鍛性近位領域２１０４を有するのが良い。可鍛性遠位領域２１０２は、バルーン２１０６を有する。バルーン２１０６を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＥ等が挙げられるが、これらには限定されない。バルーン２１０６の長さは、３〜４０ｍｍであり、バルーン２１０６の膨らまし状態の直径は、３〜１０ｍｍである。篩骨洞を治療するようになった一実施形態では、バルーン２１００の長さは、３〜１０ｍｍであり、バルーン２１０６の膨らまし状態の直径は、３〜６ｍｍである。バルーンカテーテル２１００は、操縦機構を更に有する。一実施形態では、操縦機構は、バルーンカテーテル２１００の遠位端部に固定された１本のワイヤ２１０８を有する。ワイヤ２１０８の長さは、１〜３ｃｍであるのが良い。変形実施形態では、操縦機構は、カテーテルシャフトを通る迅速交換ルーメンである。一実施形態では、迅速交換ルーメンの長さは、カテーテル全長の半分よりも長い。例えば、全長が約２０ｃｍのバルーンカテーテルでは、迅速交換ルーメンの長さは、約１０ｃｍであるのが良い。全長が約１５ｃｍのバルーンカテーテルでは、迅速交換ルーメンの長さは、約１３．５〜１０ｃｍであるのが良い。変形実施形態では、操縦機構は、カテーテルシャフトを貫通して設けられていて、バルーンカテーテル２１００をガイドワイヤ上でこれに沿って導入することができるエンドツーエンド型ルーメンである。
【００９２】
図２２は、近位シャフト２２０２、可撓性遠位シャフト２２０４、拡張可能な拡張器、例えばバルーン２２０６、及びオプションとしての遠位案内突起、例えばワイヤ２２０８を有するバルーンカテーテル２２００を示している。このバルーンカテーテル器具２２００は、種々の診断又は治療手技を行うために使用でき、かかる手技のうちの幾つかは、本明細書において開示されている。可撓性遠位シャフトを有する設計のかかるバルーンカテーテルは、病理学的症状を診断し又は治療するのに特に適しており、かかる病理学的症状としては、篩骨洞の病理学的症状が挙げられるが、これには限定されない。このカテーテルの近位領域２２０２は、実質的に剛性であり、遠位領域２２０４は、近位領域２２００よりも可撓性である。可撓性遠位領域２２０４を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＨＤＰＥ、ＬＤＰＥ、ポリイミド、ポリマー／金属複合材、編組材料等が挙げられるが、これらには限定されない。可撓性遠位領域２２０４を手技中に変形させて目的の解剖学的構造への容易な接近及びこれを通る容易な操縦を可能にする。可撓性遠位領域２２０４は、バルーン２２０６を有する。バルーン２２０６を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、ＰＥＴ、ナイロン、ＰＥ等が挙げられるが、これらには限定されない。バルーン２２０６の長さは、３〜４０ｍｍであり、バルーン２２０６の膨らまし状態の直径は、３〜１０ｍｍである。篩骨洞を治療するようになった一実施形態では、バルーン２２００の長さは、３〜１０ｍｍであり、バルーン２２０６の膨らまし状態の直径は、３〜６ｍｍである。バルーンカテーテル２２００は、操縦機構を更に有する。一実施形態では、操縦機構は、バルーンカテーテル２２００の遠位端部に固定された１本のワイヤ２２０８を有する。ワイヤ２２０８の長さは、１〜３ｃｍであるのが良い。変形実施形態では、操縦機構は、カテーテルシャフトの中を通る迅速交換ルーメンである。一実施形態では、迅速交換ルーメンの長さは、カテーテル全長の半分よりも長い。例えば、全長が約２０ｃｍのバルーンカテーテルでは、迅速交換ルーメンの長さは、約１０ｃｍであるのが良い。全長が約１５ｃｍのバルーンカテーテルでは、迅速交換ルーメンの長さは、約１３．５〜１０ｃｍであるのが良い。変形実施形態では、操縦機構は、カテーテルシャフトを貫通して設けられていて、バルーンカテーテル２２００をガイドワイヤ上でこれに沿って導入することができるエンドツーエンド型ルーメンである。
【００９３】
本明細書において開示され、参照により引用した特許出願明細書に開示されたバルーンカテーテルは、解剖学的構造の特定の領域を拡張させるようになった作業長さのバルーンを有するのが良い。例えば、作業長さが１０〜４０ｍｍのバルーンを有するバルーンカテーテルは、前頭洞の疾患を治療するために使用される。理想的には、バルーンは、２０〜３０ｍｍの作業長さを有する。かかるバルーンの膨らまし状態の直径は、４〜１０ｍｍであるのが良い。別の例では、作業長さが６〜１０ｍｍのバルーンを有するバルーンカテーテルは、上顎洞の疾患を治療するために使用される。別の例では、作業長さが３〜１０ｍｍのバルーンを有するバルーンカテーテルは、篩骨洞を拡張させるために使用される。
【００９４】
本明細書において開示され、参照により引用した特許出願明細書に開示されているバルーンカテーテルのシャフトは、１つ又は２つ以上の傾斜領域を有するのが良い。かかるバルーンカテーテルは、例えば、シャフトの傾斜領域に設けられた傾斜バルーンを有するのが良い。かかるバルーンカテーテルは、上顎洞の疾患を治療するのに特に適している。
【００９５】
本明細書において開示され、参照により引用した特許出願明細書に開示されているバルーンカテーテルは、実質的に伸展性のバルーンを有するのが良い。かかる実質的に伸展性のバルーンを好ましくは４気圧未満の膨らまし圧力で膨らませることができる。かかるバルーンカテーテルは、例えば、解剖学的領域、例えば副鼻腔に通じている通路の粘膜を拡張させるために使用される。粘膜の拡張工程は、下に位置する骨構造の拡張を含んでも良く又は含まなくても良い。かかるバルーンカテーテルは又、解剖学的領域、例えば副鼻腔に通じている通路を寸法決めするためにも使用できる。これは、放射線不透過性造影剤を含む流体により実質的に伸展性のバルーンを膨らませ、バルーンのＸ線写真画像を観察することにより行われる。解剖学的領域を寸法決めする工程を解剖学的領域を拡張させる工程の前及び／又は後に実施できる。
【００９６】
本明細書において開示され、参照により引用した特許出願明細書に開示されているバルーンカテーテルを種々の手動導入ツールにより解剖学的構造内に導入することができる。かかる手動導入ツールの例としては、鉗子（例えば、キリン型鉗子）、鑷子、ピンセット、トング等が挙げられるが、これらには限定されない。かかる手動導入ツールは、湾曲し、曲げられ、傾斜し又は実質的に真っ直ぐな遠位領域を有するのが良い。例えば、バルーンカテーテルを鉗子によりバルーンよりも近位側の領域で掴むことができ、次に、目的の解剖学的構造内に導入することができる。
【００９７】
本明細書において開示され、参照により引用した特許出願明細書に開示されているバルーンカテーテルを用いると、高温エネルギー又は低温エネルギー、ガス、可視スペクトルの電磁エネルギー等を送ることができる。
【００９８】
バルーンカテーテルが多数の手技を行うのに用いられる場合、バルーンカテーテルは、各手技後にバルーンカテーテルのバルーンを再び折畳んで次の手技前にバルーンの輪郭を低くする（薄型にする）のに有用な場合がある。
【００９９】
図２３及び図２３Ａ〜図２３Ｄは、バルーンカテーテル２３０６に取付けられたバルーン２３０８の折畳みを容易にするために使用できるバルーン折畳みツール２３００を示している。バルーン折畳みツール２３００は、剛性本体を有し、この剛性本体内には中央ボア又は折畳みチャネル２３０２が形成されており、かかる折畳みチャネル２３０２は、完全膨らまし状態のバルーン直径よりも小さな直径を有している。複数本の横チャネル又は平行なチャネル２３０４が、中央ボア又は折畳みチャネル２３０２に隣接してこれと実質的に平行に設けられており、これら横チャネルは、スロット又は細長い開口部を介して中央ボア又は折畳みチャネル２３０２に連結されている。バルーン２３０８は、完全膨らまし状態には至らない状態のままで中央ボア又は折畳みチャネル２３０２内に挿入可能であり、かかるバルーンを完全に又は部分的に膨らませると、バルーン２３０８の別々の部分が図２３Ｃで分かるように各スロットを通して各横チャネル２３０４内に入り込むようになる。しかる後、バルーンをすぼませて各横チャネル内に入り込んだバルーンの別々の部分が各々図２３Ｄで分かるようにすぼませ状態のバルーン２３０８の別個のウイングを形成するようにすることができる。しかる後、ウイングは、折畳み状態のバルーン形状を提供するよう折畳み可能である（例えば、しわにした状態、巻いた状態、又は巻き上げた状態に）。横チャネル又は平行なチャネル２３０４の数及びその結果としてのすぼませ状態のバルーン２３０８に形成されるウイングの数は、バルーン２３０８のサイズ及びバルーンを折畳み又はすぼめるようにする仕方に応じて様々であって良い。幾つかの実施形態では、約２〜６つの横チャネル２３０４を用いると、すぼませ状態のバルーン２３０８には約２〜６個のウイングが生じる。
【０１００】
折畳みツール２３００の細長い本体を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばチタン、ステンレス鋼等、ポリマー、例えばＰＶＣ、ナイロン、デルリン（DELRIN：登録商標）、ポリカーボネート、ＡＢＳ等が挙げられるが、これらには限定されない。折畳みツール２３００は、バルーン折畳みチャネル２３０２を更に有している。一実施形態では、バルーン折畳みチャネル２３０２の断面は、折畳みツール２３００の長さ方向に沿って実質的に一定である。別の実施形態では、バルーン折畳みチャネル２３０２の断面サイズは、折畳みツール２３００の近位端部のところでは大きくなっている。この実施形態では、バルーン折畳みチャネル２３０２の断面サイズは、バルーン折畳みチャネル２３０２内へのバルーンカテーテルの装入を容易にするよう折畳みツール２３００の遠位端部に向かって次第に減少している。一実施形態では、バルーン折畳みチャネル２３０２は、細長い本体の全長にわたってこれを貫通して延びている。別の実施形態では、バルーン折畳みチャネル２３０２は、細長い本体の長さ方向の一部にわたってこれを貫通して延びている。折畳みツール２３００は、１本又は２本以上の互いに平行なチャネル２３０４を更に有している。互いに平行なチャネル２３０４は、バルーン折畳みチャネル２３０２に実質的に平行に整列しており、かかる平行チャネルは、図２３に示すようにバルーン折畳みチャネル２３０２と長さ方向に重なっている。図２３Ａは、折畳みツール２３００内に導入されているバルーン２３０８を有するバルーンカテーテル２３０６の斜視図である。
【０１０１】
図２３Ｂ及び図２３Ｃは、図２３の折畳みツールの端面図であり、バルーンカテーテルのバルーンを折畳む方法の実施形態の工程を示している。図２３Ｄは、折畳みバルーン２３０８の断面図である。図２３Ｂでは、バルーンカテーテル２３０６は、バルーン折畳みチャネル２３０２内に導入されている。しかる後、図２３Ｃでは、バルーン２３０８を部分的に膨らませてバルーン２３０８の領域が平行チャネル２３０４内に延びるようにする。しかる後、バルーン２３０８をすぼませ、真空をバルーン２３０８内に生じさせる。これにより、バルーン２３０８に１つ又は２つ以上の隆起部が生じる。しかる後、折畳みツール２３０８を回してバルーン２３０８に１つ又は２つ以上の折り目が得られるようにする。しかる後、バルーン２３０８を折畳みツール２３００から引き出して図２３Ｄに示すように折畳みバルーンが得られるようにする。しかる後、かかる折畳みバルーンを小径管内に導入してバルーンの輪郭を一段と減少させるのが良い。
【０１０２】
バルーン２３０８の別の折畳み方法では、バルーンカテーテル２３０６をバルーン折畳みチャネル２３０２内に導入する。しかる後、バルーン２３０８を部分的に膨らませてバルーン２３０８の領域が平行チャネル２３０４内に延びるようにする。しかる後、バルーン２３０８をすぼませ、真空をバルーン２３０８内に生じさせる。これにより、バルーン２３０８に１つ又は２つ以上の隆起部が生じる。しかる後、バルーン２３０８を折畳みツール２３００から引き出す。次に、バルーン２３０８を手作業で折畳んで低輪郭の折畳みバルーンが得られるようにする。
【０１０３】
同様に、本明細書において開示されるバルーンカテーテルの１つ又は２つ以上のバルーンを折畳むために１つ又は２つ以上の折畳みチャネル、折畳み溝、折畳みキャビティ、折畳みスリット等を有する他の折畳みツールを使用することができる。
【０１０４】
図２４は、カテーテルに取付けられたバルーン２３０８の折畳みを容易にするために使用できるバルーン圧縮装置２４００を示している。このバルーン圧縮装置２４００は、主要構成要素として、中央キャビティ２４１７周りに半径方向に設けられた複数の圧縮部材２４１６を備えたクランプ要素２４０４を有している。圧縮部材２４１６は、互いに間隔を置いて位置していて、隣り合う圧縮部材２４１６相互間には隙間が存在するようになっている。圧縮部材２４１６は、中央キャビティが第１の直径を有する非圧縮位置から中央キャビティが第１の直径よりも小さな第２の直径を有する圧縮位置まで動くことができる。バルーン２３０８は、圧縮部材が非圧縮位置にある状態で中央キャビティ２４１７内に挿入可能であり、しかる後、圧縮部材は、圧縮位置に動くことができ、それにより、バルーン２３０８の部分が圧縮され、膨らまし流体がバルーンから押し出され、バルーンの部分が圧縮部材相互間の隙間中に外方に突き出る。圧縮部材２４１６相互間の隙間内へのかかる突出により、すぼませ状態のバルーン２３０８に複数のウイングが生じる。しかる後、ウイングは、折畳み状態のバルーン形状を提供するよう折畳み可能である（例えば、しわにした状態、巻いた状態、又は巻き上げた状態に）。隙間の数及びその結果としてのすぼませ状態のバルーン２３０８に形成されるウイングの数は、バルーン２３０８のサイズ及びバルーンを折畳み又はすぼめるようにする仕方に応じて様々であって良い。幾つかの実施形態では、約２〜６個の隙間を用いると、すぼませ状態のバルーン２３０８には約２〜６個のウイングが生じる。
【０１０５】
図示の特定の例では、折畳みツール２４００は、クランプ要素２４０４を包囲したねじ込みキャップ２４０２を有している。クランプ要素２４０４の遠位端部及びねじ込みキャップ２４０２の遠位端部は、遠位ハンドル２４０６と接触状態にある。クランプ要素２４０４、ねじ込みキャップ２４０２、及び遠位ハンドル２４０６を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン等、ポリマー、例えばＰＶＣ、ポリカーボネート、デルリン（DELRIN：登録商標）、ナイロン、ＡＢＳ等が挙げられるが、これらには限定されない。図２４Ａは、図２４のバルーン折畳みツールの種々の構成要素の分解組立図である。遠位ハンドル２４０６は、細長い本体を有し、この細長い本体の近位端部にはねじ山２４０８が設けられている。遠位ハンドル２４０６は、ルーメン２４１０を有するのが良い。遠位ハンドル２４０６の外面は、遠位ハンドル２４０６に対するユーザの掴み具合を向上させるようざらざらになっているのが良い。一実施形態では、遠位ハンドル２４０６の外面は、ローレット加工によってざらざらにされている。ねじ込みキャップ２４０２は、ルーメン２４１２を有している。ねじ込みキャップ２４０２の内面は、遠位ハンドル２４０６のねじ山２４０８に螺合するねじ山を有している。ねじ込みキャップ２４０２の外面は、ねじ込みキャップ２４０２に対するユーザの掴み具合を向上させるようざらざらになっているのが良い。一実施形態では、ねじ込みキャップ２４０２の外面は、ローレット加工によってざらざらにされている。クランプ要素２４０４は、ねじ込みキャップ２４０２及び遠位ハンドル２４０６によって包囲されている。クランプ要素２４０４は、遠位本体２４１４を有している。遠位本体の近位端部は、２つ又は３つ以上のクランプアーム２４１６に連結されている。１つ又は２つ以上の隙間が、２つ又は３つ以上のクランプアーム２４１６相互間に形成されている。クランプアーム２４１６は、ねじ込みキャップ２４０２のルーメン２４１２と実質的に共直線性をなす中央キャビティ２４１７を包囲している。クランプアーム２４１６の遠位端部は、テーパ領域２４１８を有している。ねじ込みキャップ２４０２を遠位ハンドル２４０６上で締めることにより、ねじ込みキャップ２４０２の一領域がテーパ領域２４１８上でこれに沿って滑る。これにより、クランプアーム２４１６の近位領域が半径方向内方の方向に変位する。かくして、クランプアーム２４１６は、クランプアーム２４１６により包囲された中空領域内に設けられている器具をクランプすることができる。同様に、ねじ込みキャップ２４０２を遠位ハンドル２４０６上で弛めることにより、クランプアーム２４１６は、クランプアーム２４１６により包囲されている中空領域内に配置されている器具を放す。バルーンカテーテルのバルーンを折畳む方法の一実施形態では、非膨らまし状態のバルーンをクランプアーム２４１６により包囲されている中空領域内に挿入する。しかる後、バルーンを部分的に膨らませてバルーンの部分が２つ又は３つ以上のクランプアーム２４１６相互間の１つ又は２つ以上の隙間に入るようにする。しかる後、ねじ込みキャップ２４０２を遠位ハンドル２４０６上で締める。しかる後、バルーンをすぼませる。それと同時に、折畳みツール２４００を回してバルーンに１つ又は２つ以上の折り目を作る。
【０１０６】
折畳みツール２３００及び折畳みツール２４００は、バルーンカテーテルのシャフトを折畳みツールの中心軸線に整列させる心出し要素を有するのが良い。一実施形態では、心出し要素は、折畳みツールに取付けられた心出しワイヤから成る。バルーンカテーテルのシャフトは、心出しワイヤ上でこれに沿って摺動する。これにより、バルーンカテーテルのシャフトは、折畳みツールの中心軸線と整列する。
【０１０７】
図２５は、灌注と吸引を同時に行うために使用できるカテーテル２５００を示している。このカテーテル２５００は、内横ルーメン２５０４を包囲した内管２５０２を有している。内管２５０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、ポリマー、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。内管２５０２の近位端部は、適当なハブ、例えば雌型ルアーロック２５０５を有している。内管２５０２は、外管２５０６によって包囲されている。外管２５０６を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール）等、ポリマー、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。一実施形態では、内管２５０２は、０．０４０インチ（１．０１６ｍｍ）の内径及び０．０５０インチ（１．２７ｍｍ）の外径を有し、外管２５０６は、０．０８０インチ（２．０３２ｍｍ）及び０．０９２インチ（２．３３６８ｍｍ）の外径を有している。外管２５０６の遠位端部は、流体密遠位シール２５０８を形成するよう内管２５０２に取付けられている。外管２５０６と内管２５０２との間の領域は、外横ルーメン２５１０を包囲している。外管２５０６の遠位領域は、外横ルーメン２５１０と流体連通状態にある１つ又は２つ以上の開口部又は孔２５１２を有している。外管２５０６の近位端部は、図２５に示すようにＹ字形コネクタ２５１４によって包囲されている。Ｙ字形コネクタ２５１４の横アームは、外横ルーメン２５１０と流体連通状態にある。横アームの近位端部は、ハブ２５１６、例えばルアーロックを有している。Ｙ字形コネクタ２５１４は、流体密近位シール２５１８を形成するよう雌型ルアーロック２５０５に取付けられている。一実施形態では、カテーテル２５００は、外管２５０６を包囲したハイポチューブを更に有している。カテーテル２５００を用いると、目的の解剖学的構造、例えば副鼻腔、副鼻腔に通じる開口部又は通路等への流体の導入とこれからの流体の吸い出しを同時に行うことができる。方法の一実施形態では、外横ルーメン２５１０を用いて１種類又は２種類の流体を目的の解剖学的構造内に導入する。内横ルーメン２５０４を用いて１種類又は２種類以上の流体を目的の解剖学的構造から吸い出す。別の実施形態では、内横ルーメン２５０４を用いて１種類又は２種類の以上の流体を目的の解剖学的構造内に導入する。外横ルーメン２５１０を用いて１種類又は２種類の以上の流体を目的の解剖学的構造から吸い出す。この実施形態では、１つ又は２つ以上の開口部又は孔２５１２を大きく作って物質が外横ルーメン２５１０内に吸い込まれるようにすることにより閉塞を阻止するのが良い。
【０１０８】
画像誘導手術（ＩＧＳ）手技（「コンピュータ支援手術」と呼ばれる場合がある）は、最初に、神経外科で用いられるよう開発され、今や、副鼻腔手術を含む或る特定のＥＮＴ手術に用いられるよう変更されている。これについては、「イメージ−ガイデッド・サージャリー・オブ・ザ・サイナシズ：カレント・テクノロジー・アンド・アプリケーションズ（Image-Guided Surgery of the Sinuses: Current Technology and Applications）」，第３７（２）号，北米耳咽喉臨床学会（Otolaryngol. Clin. North Am），２００４年４月，ｐ．３８１−４００を参照されたい。一般的に言って、典型的なＩＧＳ手技では、手術に先立って、術野（例えば、鼻腔及び副鼻腔）のディジタル断層走査画像（例えば、ＣＴ又はＭＲＩ）走査画像」を得る。次に、特別にプログラムされたコンピュータを用いてディジタル断層走査画像データをディジタルマップに変換する。手術中、外科用器具に取付けられているセンサは、各外科用器具の位置を示すデータをコンピュータに送る。コンピュータは、器具に取付けられたセンサから受け取ったデータを術前断層走査画像から作ったディジタルマップと相関させる。次に、１つ又は２つ以上の画像をモニタ上に表示し、このモニタは、断層走査画像を各外科用器具のリアルタイム位置の指標（例えば、十字線又は照明点）と共に示す。このように、外科医は、断層走査画像上に示された周りの解剖学的構造に対する各センサ取付け器具の正確な位置を視認することができる。画像誘導センサを有するアダプタ器具の種々の実施形態が、本明細書に開示されている。かかるアダプタ器具は、解剖学的構造内に導入されている１つ又は２つ以上の器具に装着されようになっている。これにより、ユーザは、解剖学的構造内に導入されている１つ又は２つ以上の器具のリアルタイム位置を視認することができる。例えば、図２６及び図２６Ａ〜図２６Ｂは、操縦ユニット、例えば操縦モジュール、位置探索装置又は操縦システムと関連して使用できる他の装置、例えばセンサ、エミッタ、送信器、レフレクタ等の取付けを容易にするためにカテーテル、シーカ、カニューレ又は任意他の器具の近位端部に取付けることができる操縦用アダプタを示している。特定の操縦装置は、本明細書に開示され又は参照により引用した特許出願明細書のうちの１つに開示された種々の操縦装置から選択される。図２６の例では、操縦用アダプタ２６００は、ルーメンを備えた細長い本体２６０２を有している。細長い本体２６０２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン等、ポリマー、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体２６０２の外面をざらざらにするのが良い。細長い本体２６０２の遠位端部は、第１のハブ２６０４を有する。一実施形態では、第１のハブ２６０４は、雄型ルアーロックである。細長い本体２６０２の近位端部は、第２のハブ２６０６を有している。一実施形態では、第２のハブ２６０６は、雌型ルアーロックである。操縦用アダプタ２６００は、画像誘導手術のための追跡システムを更に有している。操縦用アダプタ２６００は、解剖学的構造内に導入され���器具に固定されるようになっている。この場合、操縦用アダプタ２６００に取付けられた追跡システムを用いて器具の位置を追跡することができる。かくして、既存の追跡システムを用いて適当な剛性カテーテル又は案内器具を追跡することができる。同様に、既存の追跡システムを用いて可鍛性領域を備えた適当な器具も又追跡できる。細長い本体２６０２の外面は、操縦用アダプタ２６００に対するユーザの掴み具合を向上させるようざらざらになっているのが良い。一実施形態では、細長い本体２６０２の外面は、ローレット加工によってざらざらにされる。
【０１０９】
図２６Ａは、光学式操縦ユニットを有する操縦用アダプタの実施形態の斜視図である。操縦用アダプタ２６１０は、ルーメンを備えた細長い本体２６１２を有している。細長い本体２６１２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン、ニッケル−チタン合金（例えば、ニチノール等）、ポリマー、例えばペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリイミド等、複合材等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体２６１２の遠位端部は、第１のハブ２６１４を有する。一実施形態では、第１のハブ２６１４は、雄型ルアーロックである。細長い本体２６１２の近位端部は、第２のハブ２６１６を有している。一実施形態では、第２のハブ２６１６は、雌型ルアーロックである。操縦用アダプタ２６１０は、画像誘導手術のための操縦ユニット２６１８を更に有している。一実施形態では、操縦ユニット２６１８は、光学式操縦ユニットである。かかる光学式操縦ユニットの一例は、BrainLAB外科用器具アダプタである。操縦ユニット２６１８は、取付け領域２６２０を有している。取付け領域２６２０の一端部は、取付け領域２６２０の軸線から半径方向外方に延びる一連のアーム２６２２に連結されている。アーム２６２２の外端部は、光エネルギーを放出する１つ又は２つ以上の光エネルギーエミッタ２６２４を有している。一実施形態では、光エネルギーエミッタ２６２４は、赤外光放出ＬＥＤから成る。別の実施形態では、光エネルギーエミッタ２６２４は、光エネルギーエミッタ２６２４の表面に達するよう外部発生光エネルギーを反射する反射面から成る。カメラが光エネルギーエミッタ２６２４から放出された光エネルギーを受け取るよう位置決めされている。この場合、カメラは、操縦用アダプタ２６１０の位置及び向きを追跡するために用いられる。操縦ユニット２６１８の他の例としては、反射受動素子、発光ダイオード、エネルギー（例えば、光エネルギー、高周波エネルギー等）の送信器又は受信器を有する操縦ユニット、上述の操縦技術のうちの２つ又は３つ以上の組み合わせ等が挙げられるが、これらには限定されない。操縦用アダプタ２６１０は、解剖学的構造内に導入される診断、治療又は接近器具２６２６に固定されるようになっている。器具２６２６は、湾曲し、傾斜し又は曲げられた遠位端部２６２８を有するのが良い。この場合、操縦用アダプタ２６１０に取付けられた操縦ユニット２６１８を用いて器具の位置を追跡することができる。かくして、既存の画像誘導システムを用いて適当な剛性カテーテル又は器具を追跡することができる。ＥＮＴ及び副鼻腔手術に使用できる光学画像誘導システムの一例は、フロリダ州ジャクソンビル所在のメドトロニック・エキソムド・サージカル・プロダクツ・インコーポレイテッド（Medtronic Xomed Surgical Products, Inc.）から入手できるLandmarX Evolution（登録商標）ENT II Image Guidance Systemである。細長い本体２６１２の外面は、操縦用アダプタ２６１０に対するユーザの掴み具合を向上させるようざらざらになっているのが良い。一実施形態では、細長い本体２６１２の外面は、ローレット加工によってざらざらにされる。方法の一実施形態では、外科操縦用視覚化装置を本���細書において開示される剛性器具に取付け、剛性器具の遠位先端部の位置及び向きを造影視覚化装置の位置及び向きに合わせて較正する。しかる後、剛性器具を用いて診断、治療又は接近手技を行う。剛性器具の位置又は向きが外科操縦用視覚化装置の位置又は向きに対して変化する場合、剛性器具の遠位先端部の位置及び向きを造影視覚化装置の位置及び向きに合わせて再較正するのが良い。かかる再較正は、例えば、ユーザが可鍛性又は付形可能な遠位先端部を有する剛性器具の遠位先端部を曲げ又は付形する場合に必要な場合がある。
【０１１０】
図２６Ｂは、電磁操縦ユニットを有する操縦用アダプタの実施形態の斜視図である。電磁センサ／追跡システムを用いる画像誘導システムでは、高周波電磁センサ（例えば、電磁コイル）が、外科用器具及び患者によって着用される位置探索装置フレーム上に配置される。送信器が、術野の近くに位置決めされる。送信器は、器具取付け型センサにより受け取った信号を伝送する。追跡システムは、送信器に対する器具取付け型センサの運動により引き起こされる電磁界の変化を検出する。ＥＮＴ及び副鼻腔手術で用いられている市販の電磁ＩＧＳシステムの例としては、ユタ州ソルトレイクシティ所在のジーイー・メディカル・システムズ（GE Medical Systems）社から入手できるENTrak Plus（登録商標）及びInstaTrak ENT（登録商標）が挙げられる。本発明に従って使用できるよう変更できる電磁画像誘導システムの他の例としては、コロラド州ルービル所在のサージカル・ナビゲーション・テクノロジーズ・インコーポレイテッド（Surgical Navigation Technologies, Inc.）、カリフォルニア州ダイヤモンドバー所在のバイオセンス−ウェブスタ・インコーポレイテッド（Biosense-Webster, Inc.）及びワシントン州シアトル所在のカリプソ・メディカル・テクノロジーズ・インコーポレイテッド（Calypso Medical Technologies, Inc.）から入手できるものが挙げられるが、これらには限定されない。操縦用アダプタ２６３０は、ルーメンを備えた細長い本体２６３２を有する。細長い本体２６３２を適当な生体適合性材料で作ることができ、かかる生体適合性材料としては、金属、例えばステンレス鋼、チタン等、ポリマー、例えばナイロン、ペバックス（Pebax：登録商標）、ＰＥＥＫ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体２６３２の遠位端部は、第１のハブ２６３４を有する。一実施形態では、第１のハブ２６３４は、雄型ルアーロックである。細長い本体２６３２の近位端部は、第２のハブ２６３６を有している。一実施形態では、第２のハブ２６３６は、雌型ルアーロックである。操縦用アダプタ２６３０は、画像誘導手術のための高周波電磁センサ２６３８を更に有している。高周波電磁センサ２６３８は、取付け領域２６４０により細長い本体２６３２に取付けられる。一実施形態では、高周波電磁センサ２６３８は、電気コード２６４２に取付けられ、それにより高周波電磁センサ２６３８からのデータを電磁画像誘導システムに伝送する。操縦用アダプタ２６３０は、解剖学的構造内に導入される診断、治療又は接近器具２６４４に固定されるようになっている。器具２６４４は、付形可能な又は可鍛性の遠位先端部２６４６を有するのが良い。この場合、操縦用アダプタ２６３０に取付けられた高周波電磁センサ２６３８を用いて器具の位置を追跡することができる。かくして、既存の画像誘導システムを用いて適当な剛性カテーテル又は案内器具を追跡することができる。細長い本体２６３２の外面をざらざらにして操縦用アダプタ２６３０に対するユーザの掴み具合を向上させるのが良い。一実施形態では、細長い本体２６３２の外面は、ローレット加工によってざらざらにされる。
【０１１１】
電磁センサ２６３８を他の外科用操縦ユニットで置き換えた類似の操縦用アダプタを設計することができる。かかる外科用操縦ユニットの例としては、反射受動素子、発光ダイオード、エネルギー（例えば、光エネルギー、高周波エネルギー等）の送信器又は受信器を有する操縦ユニット、上述の操縦技術のうちの２つ又は３つ以上の組み合わせ等が挙げられるが、これらには限定されない。
【０１１２】
本明細書において開示される器具のうちの１つ又は２つ以上は、器具の遠位領域のところに設けられた磁気式操縦要素を有するのが良い。かかる磁気式操縦要素は、永久磁石又は電磁石から成るのが良い。この場合、患者の外部に位置決めされた指定された方向及び強さの磁界を提供することにより解剖学的構造を通して器具の遠位領域を操縦することができる。
【０１１３】
図２７Ａ及び図２７Ｂは、それぞれ、バルーンカテーテルを有する外科用ハンドツールの平面図及び側面図である。図２７Ａは、生体適合性材料で作られた中空近位本体２７０２を有する外科用ハンドツール２７００を示しており、生体適合性材料としては、ＡＢＳ、ナイロン、ポリウレタン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。近位本体２７０２は、バルーンカテーテル２７０４を包囲している。バルーンカテーテル２７０４は、バルーンカテーテル２７０４に取付けられたバルーンを膨らませるためにバルーン膨らましポート２７０６を有している。バルーン膨らましポート２７０６は、近位本体２７０２を貫通して設けられた長手方向スリット２７０８を通して近位本体２７０２から現われていて、バルーンカテーテル２７０４が近位本体２７０２の軸線に沿って摺動することができるようになっている。バルーン膨らましポート２７０６は、バルーンカテーテル２７０４のバルーンを膨らませるために適当な膨らまし器具に結合されている。この実施形態では、バルーンカテーテル２７０４は、ガイドワイヤ２７１０上でこれに沿って解剖学的構造の所望の領域内に導入される。ガイドワイヤ２７１０の近位領域は、トルク付与器具２７１２を有するのが良い。ユーザは、トルク付与器具２７１２を用いてガイドワイヤ２７１０を回転させ、前進させ、引っ込め又はこれにトルクを付与することができる。近位本体２７０２の遠位領域は、案内カテーテル２７１４を近位本体２７０２に取付けることができる適当なハブを有している。変形実施形態では、案内カテーテル２７１４は、近位本体２７０２に永続的に取付けられる。この実施形態では、案内カテーテル２７１４は、適当な生体適合性材料で作られた細長い管状要素２７１６を有し、適当な生体適合性材料としては、ＰＥＥＫ、ペバックス（Pebax：登録商標）、ナイロン、ポリイミド、ＡＢＳ、ＰＶＣ、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。管状要素２７１６の近位領域を適当な生体適合性金属又はポリマーで作られたハイポチューブ２７１８で覆うのが良い。管状要素２７１６の近位端部は、適当なハブ２７２０に取付けられている。ハブ２７２０により、近位本体２７０２への案内カテーテル２７１４の可逆的取付けが可能になる。一実施形態では、ハブ２７２０は、近位本体２７０２に設けられた適当なハブに取付けられた雌型ルアーロックである。かくして、種々の解剖学的領域への接近を可能にするために種々の案内カテーテルを近位本体２７０２の遠位領域に取付けることができる。管状要素２７１６の遠位端部は、無外傷性先端部２７２２を有するのが良い。管状要素２７１６の遠位端部は、湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有するのが良い。図２７Ｂは、外科用ハンドツール２７００の側面図であり、近位本体２７０２に取付けられたハンドル２７２４を示している。
【０１１４】
図２７Ｃ及び図２７Ｄは、図２７Ａ及び図２７Ｂに示された外科用ハンドツールを用いて解剖学的領域を拡張させる方法の種々の工程を示す図である。図２７Ｃでは、外科用ハンドツール２７００を解剖学的構造内に導入する。外科用ハンドツール２７００を、外科用ハンドツール２７００の遠位先端部が接近すべき解剖学的領域の近くに配置されるよう位置決めする。しかる後、ガイドワイヤ２７１０を外科用ハンドツール２７００の中に導入してガイドワイヤ２７１０の遠位先端部が接近すべき解剖学的領域の近くに配置する。この工程の実施中、トルク付与器具２７１２を用いて解剖学的構造を通してガイドワイヤ２７１０を操縦するのが良い。一実施形態では、ガイドワイヤ２７１０を、拡張させるべき副鼻腔の開口を横切るように位置決めする。しかる後、図２７Ｄでは、ガイドワイヤ２７１０上でこれに沿ってバルーンカテーテル２７０４を前進させて解剖学的構造内に導入する。これは、バルーン膨らましポート２７０６を遠位方向に押すことにより行われる。しかる後、バルーンカテーテル２７０４を用いて診断又は治療手技を行う。一実施形態では、バルーンカテーテル２７０４を用いて副鼻腔に通じる開口部、例えば副鼻腔の開口を拡張させる。
【０１１５】
図２７Ｅは、バルーンカテーテルを有する外科用ハンドツールの第１の変形実施形態の側面図である。外科用ハンドツール２７２６の設計は、外科用ハンドツール２７００の設計に類似している。外科用ハンドツール２７２６は、生体適合性材料で作られた中空の細長い本体２７２７を有し、生体適合性材料としては、ＡＢＳ、ナイロン、ポリウレタン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。細長い本体２７２７は、ユーザが外科用ハンドツール２７２６を掴むことができるようにするハンドル２７２８に取付けられている。細長い本体２７２７は、長手方向スリット２７２９を有している。細長い本体２７２７は、バルーンカテーテル２７３０を包囲している。バルーンカテーテル２７３０は、バルーンカテーテル２７３０に取付けられたバルーンを膨らませるためにバルーン膨らましポート２７３１を有している。バルーン膨らましポート２７３１は、長手方向スリット２７２９を介して細長い本体２７２７から現われ、バルーンカテーテル２７３０が細長い本体２７２７の軸線に沿って摺動することができるようになっている。バルーンカテーテル２７３０は、トリガ２７３２に更に連結されている。トリガ２７３２は、トリガ２７３２を近位方向に引くことによりバルーンカテーテル２７３０が遠位方向に動くように細長い本体２７２７に枢着されている。同様に、トリガ２７３２を遠位方向に押すと、バルーンカテーテル２７３０は、近位方向に動く。かくして、トリガ２７３２を動かすことによりバルーンカテーテル２７３０を動かすことができる。細長い本体２７２７の遠位領域は、案内カテーテル２７３３を細長い本体２７２７に取付けることができる適当なハブを有している。この実施形態では、案内カテーテル２７３３は、適当な生体適合性材料で作られた細長い管状要素２７３４を有し、かかる適当な生体適合性材料としては、ＰＥＥＫ、ペバックス（Pebax：登録商標）、ナイロン、ポリエチレン等が挙げられるが、これらには限定されない。管状要素２７３４の近位領域を適当な生体適合性金属又はポリマーで作られたハイポチューブ２７３５で覆うのが良い。管状要素２７３４の近位端部は、適当なハブ２７３６に取付けられている。ハブ２７３６により、細長い本体２７２２への案内カテーテル２７３３の可逆的な取付けが可能になる。一実施形態では、ハブ２７３６は、細長い本体２７２２に設けられた適当なハブに取付けられた雌型ルアーロックである。かくして、種々の解剖学的領域への接近を可能にするために種々の案内カテーテルを細長い本体２７２７の遠位領域に取付けることができる。管状要素２７３４の遠位端部は、無外傷性先端部２７３７を有するのが良い。管状要素２７３４の遠位端部は、湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有するのが良い。この実施形態では、ガイドワイヤ２７３８上でこれに沿ってバルーンカテーテル２７３０を解剖学的構造の所望の領域内に導入する。ガイドワイヤ２７３８の近位領域は、トルク付与器具２７３９を有するのが良い。ユーザは、トルク付与器具２７３９を用いてガイドワイヤ２７３８を回転させ、前進させ、引っ込め又はこれにトルクを付与することができる。外科用ハンドツール２７２６は、バルーンカテーテル２���３０を所望の解剖学的領域中に導入してこの解剖学的領域内で診断又は治療手技を行うために使用される。
【０１１６】
図２７Ｆは、バルーンカテーテルを有する外科用ハンドツールの第２の変形実施形態の側面図である。外科用ハンドツール２７４０の設計は、外科用ハンドツール２７２６の設計に類似している。外科用ハンドツール２７４０は、バルーンカテーテル２７３０のバルーンを膨らませる膨らまし流体を送り出す流体送り出し機構を更に有している。流体送り出し機構は、バルーン膨らましポート２７３１に連結された細長い管２７４１を有している。細長い管２７４１は、流体リザーバ２７４２に更に連結されている。一実施形態では、流体リザーバ２７４２は、加圧ガス、例えば空気、窒素、二酸化炭素等を含む。バルーンカテーテル２７３０への流体リザーバ２７４２からの流体の送り出しは、弁２７４３によって制御される。
【０１１７】
図２７Ｈは、図２７Ｆに示す外科用ハンドツールの部分断面図である。細長い本体２７２７の近位領域は、長手方向スリット２７２９を有している。細長い本体２７２７は、バルーンカテーテル２７３０を包囲している。バルーンカテーテル２７３０の近位端部は、Ｙ字形ハブを有している。Ｙ字形ハブは、バルーン膨らましポート２７３１を有している。バルーン膨らましポート２７３１は、細長い管２７４１に連結されている。ガイドワイヤ２７３８が、細長い本体２７２７の近位端部に設けられた開口部を通して細長い本体２７２７に入る。
【０１１８】
図２７Ｇは、図２７Ｆに示す器具の弁装置の実施形態の斜視図である。弁装置は、三方弁２７４３を有する。一実施形態では、三方弁２７４３は、三方ルアー弁である。三方弁２７４３の第１のアーム２７４４は、細長い管２７４１によって流体リザーバ２７４２に連結されている。三方弁２７４３の第２のアーム２７４５は、バルーンカテーテル２７３０のバルーンと流体連通状態にある。三方弁２７４３の第３のアーム２７４６は、ドレンに連結され又は大気中に開口している。第３のアーム２７４６は、バルーンカテーテル２７３０のバルーンをすぼませるよう注射器又は真空源に連結可能である。第３のアーム２７４６に連結された注射器又は真空源を有するかかる装置は、非伸展性バルーンをすぼませるのに特に有用である。三方弁２７４３は、操作ノブ２７４７を更に有している。操作ノブ２７４７の第１の位置では、アーム２７４４と第２のアーム２７４５との間に流体連通関係が形成される。操作ノブ２７４７の第２の位置では、第２のアーム２７４５と第３のアーム２７４６との間に流体連通関係が形成される。ユーザは、操作ノブ２７４７を第１の位置に回すと、バルーンカテーテル２７３０のバルーンを膨らませることができる。次に、ユーザは、操作ノブ２７４７を第２の方向に回すと、バルーンカテーテル２７３０のバルーンをすぼませることができる。バルーンカテーテル２７３０のバルーンを制御可能に膨らませ又はすぼませるために三方弁に代えて他の適当な弁装置も又使用される。
【０１１９】
図２８Ａは、手持ち型バルーンカテーテルツールの実施形態の斜視図である。バルーンカテーテルツール２７５０は、近位領域２７５１を有している。近位領域２７５１は、ユーザがバルーンカテーテルツール２７５０を保持することができるようにするハンドル２７５２を有している。バルーンカテーテルツール２７５０は、バルーンカテーテルシャフト２７５３を更に有している。一実施形態では、バルーンカテーテルシャフト２７５３は、近位領域２７５１の遠位領域から遠位側に延びている。別の実施形態では、バルーンカテーテルシャフト２７５３は、近位領域２７５１の近位端部まで延びている。バルーンカテーテルシャフト２７５３は、バルーンカテーテルシャフト２７５３の一領域を包囲するハイポチューブ２７５４を更に有するのが良い。バルーンカテーテルシャフト２７５３の遠位領域は、解剖学的構造の１つ又は２つ以上の領域を拡張させるために使用できる膨らまし可能なバルーン２７５５を有している。ハンドル２７５２に隣接して設けられたトリガ２７５６によりバルーン２７５５を膨らませる。トリガ２７５６は、プランジャに連結され、プランジャは、膨らまし流体リザーバに更に連結されている。トリガ２７５６を引くことにより、膨らまし流体リザーバ内に貯えられている膨らまし流体を圧力下でバルーン２７５５に送り出される。バルーンカテーテルツール２７５０は、バルーンカテーテルシャフト２７５３のルーメンを洗浄する洗浄ポート２７５７を更に有するのが良い。手技中、ユーザは、膨らまし流体リザーバ内に貯えられている膨らまし流体を用いてバルーン２７５５を所望の圧力まで膨らませる。バルーン２７５５内の圧力は、バルーン２７５５内の膨らまし流体と流体連通状態にある圧力センサ又は圧力計２７５８によって測定できる。バルーンカテーテルツール２７５０は、ユーザがトリガ２７５６を小刻みに引くことができるようにするラチェット機構２７５９を更に有するのが良い。これにより、ユーザは、バルーン２７５５を小刻みに膨らませることができる。同様に、バルーンカテーテルツール２７５０は、バルーン２７５５を膨らませた後、ユーザがトリガ２７５６を小刻みに解除することができるようにするラチェット機構を有するのが良い。これにより、ユーザは、バルーン２７５５を小刻みにすぼませることができる。一実施形態では、ガイドワイヤ上でこれに沿ってバルーンカテーテルツール２７５０を解剖学的構造内の所望の目的箇所まで前進させることができる。この実施形態では、バルーンカテーテルツール２７５０は、バルーンカテーテルシャフト２７５３に設けられたガイドワイヤルーメンと流体連通状態にある近位ガイドワイヤポート２７６０を更に有するのが良い。これにより、ガイドワイヤ上でこれに沿ってバルーンカテーテルツール２７５０を解剖学的構造内に導入することができる。別の実施形態では、バルーンカテーテルツール２７５０は、解剖学的構造を通してバルーンカテーテルツール２７５０を操縦するようバルーンカテーテルツール２７５０の遠位先端部のところに固定状態のガイドワイヤ２７６１を有している。一実施形態では、バルーンカテーテルツール２７５０は、回転ノブ２７６２を有している。回転ノブ２７６２により、ユーザは、バルーンカテーテルシャフト２７５３を回転させることができる。バルーンカテーテルツール２７５０は、１つ又は２つ以上の操縦用視覚化装置を更に有するのが良く、かかる操縦用視覚化装置としては、放射線不透過性マーカ、電磁操縦用センサ等が挙げられるが、これらには限定されない。バルーンカテーテルツール２７５０の遠位領域は、本明細書に開示された種々の導入器具を介して解剖学的構造内に導入可能であり、かかる導入器具としては、図６Ｃの案内カテーテル６２０が挙げられるが、これには限定されない。
【０１２０】
図２８Ｂは、取外し可能な手持ち型バルーンカテーテル膨らましツールの実施形態の斜視図である。取外し可能な膨らましツール２７７０は、ユーザが膨らましツール２７７０を保持することができるようにするハンドル２７７２を備えた本体２７７１を有している。取外し可能な膨らましツール２７７０は、バルーンカテーテル２７７３に取付けられている。一実施形態では、ユーザには取外し可能な膨らましツール２７７０及び多数のバルーンカテーテルを有するキットが提供される。図２８Ｂに示す実施形態では、バルーンカテーテル２７７３は、細長いバルーンカテーテルシャフト２７７４を有している。バルーンカテーテルシャフト２７７４の遠位領域は、解剖学的構造の１つ又は２つ以上の領域を拡張させるために使用できる膨らまし可能なバルーン２７７５を有している。バルーンカテーテルシャフト２７７４の近位領域は、バルーン２７７５を膨らませるための横ポートを有する適当なハブ２７７６に連結されている。一実施形態では、バルーンカテーテルシャフト２７７４は、バルーンカテーテルシャフト２７７４の一領域を包囲したハイポチューブ２７７７を有している。ハンドル２７７２に隣接して設けられたトリガ２７７８によりバルーン２７７５を膨らませる。トリガ２７７８は、プランジャに連結され、プランジャは、膨らまし流体リザーバに更に連結されている。トリガ２７７８を引くことにより、膨らまし流体リザーバ内に貯えられた膨らまし流体を圧力下でバルーン２７７５に送り出される。膨らまし流体は、ハブ２７７６の横ポートに取付けられた流体送り出しポート２７７９を介して送り出される。手技中、ユーザは、膨らまし流体リザーバ内に貯えられている膨らまし流体を用いてバルーン２７７５を所望の圧力まで膨らませる。バルーン２７７５内の圧力は、バルーン２７７５内の膨らまし流体と流体連通状態にある圧力センサ又は圧力計２７８０によって測定できる。取外し可能な膨らましツール２７７０は、ユーザがトリガ２７７８を小刻みに引くことができるようにするラチェット機構２７８１を更に有するのが良い。これにより、ユーザは、バルーン２７７５を小刻みに膨らませることができる。同様に、バルーンカテーテルツール２７７０は、バルーン２７７５を膨らませた後、ユーザがトリガ２７７８を小刻みに解除することができるようにするラチェット機構を有するのが良い。これにより、ユーザは、バルーン２７７５を小刻みにすぼませることができる。一実施形態では、ガイドワイヤ上でこれに沿ってバルーンカテーテルツール２７７０を解剖学的構造内の所望の目的箇所まで前進させることができる。この実施形態では、バルーンカテーテルツール２７７０は、バルーンカテーテルシャフト２７７４に設けられたガイドワイヤルーメンと流体連通状態にある近位ガイドワイヤポート２７８２を更に有するのが良い。これにより、ガイドワイヤ２７８３上でこれに沿ってバルーンカテーテルツール２７７０を解剖学的構造内に導入することができる。別の実施形態では、バルーンカテーテル２７７３は、解剖学的構造を通してバルーンカテーテル２７７３を操縦するようバルーンカテーテル２７７３の遠位先端部のところに固定状態のガイドワイヤを有している。別の実施形態では、バルーンカテーテル２７７３は、迅速交換ルーメンを有している。迅速交換ルーメンにより、適当なガイドワイヤ上でこれに沿ってバルーンカテーテル２７７３を導入することができる。バルーンカテーテルツール２７７０は、バルーンカテーテル２７７３のルーメンを洗浄するための洗浄ポート２７８４を更に有するのが良い。バルーンカテーテルツール２７７０は、１つ又は２つ以上の操縦用視覚化装置を更に有するのが良く、かかる操縦用視覚化装置としては、放射線不透過性マーカ、電磁操縦用センサ等が挙げられるが、これらには限定されない。バルーンカテーテルツール２７７０の遠位領域は、本明細書に開示された種々の導入器具を介して解剖学的構造内に導入可能であり、かかる導入器具としては、図６Ｃの案内カテーテル６２０が挙げられるが、これには限定されない。
【０１２１】
図２８Ａのバルーンカテーテルツール又は図２８Ｂの取外し可能な手持ち型バルーンカテーテル膨らましツールは、バルーンを一定の圧力状態まで膨らませるよう設計されたものであるのが良い。変形例として、これらツールは、一定量の膨らまし流体を送り出してバルーンを膨らませるよう設計されたものであっても良い。
【０１２２】
本明細書に記載され、参照により引用した特許出願明細書に記載されているツールのハンドル組立体はどれも、回転可能なハンドルを有するのが良い。かかる回転可能なハンドルは、ユーザによって及ぼされた回転方向の力の一部を直線方向の力に変換してハンドル組立体の構成要素を互いに向かって引き寄せるよう設計されたものであるのが良い。回転可能なハンドルの一実施形態は、米国特許第５，６９７，１５９号（発明者：リンデン（Linden）、発明の名称：Pivoted hand tool）明細書に開示されており、この米国特許を参照により引用し、その開示内容全体を本明細書の一部とする。回転可能なハンドルのかかる設計は、ハンドル組立体に使用でき、かかるハンドル組立体としては、ａ）図２８Ａのハンドル２７５２及びトリガ２７５６、ｂ）図２８Ｂのハンドル２７７２及びトリガ２７７８等が挙げられるが、これらには限定されない。
【０１２３】
図２９は、１つ又は２つ以上の解剖学的構造、例えば鼻介骨を破壊し又は変形させる手持ち型締め付け器具の斜視図である。締め付け器具２８００は、２つ又は３つ以上の遠位締め付け要素を有し、遠位締め付け要素は、これら遠位締め付け要素相互間に位置する組織を締め付けるようユーザによって使用される。締め付け器具２８００を用いると組織を一時的に又は永続的に変形させ、組織を破壊する等するために使用される。図２９に示す実施形態では、締め付け器具２８００は、近位ハンドル要素２８０２及び遠位ハンドル要素２８０４を有している。遠位ハンドル要素２８０４は、開口部２８０６を有するのが良く、ユーザは、１本又は２本以上の指を開口部２８０６に差し込んで遠位ハンドル要素２８０４を引くことができる。近位ハンドル要素２８０２と遠位ハンドル要素２８０４は、第１のヒンジ２８０８により互いにヒンジ止めされている。ばね装置２８１０が、近位ハンドル要素２８０２及び遠位ハンドル要素２８０４を付勢するために用いられ、その結果、近位ハンドル要素２８０２の近位領域と遠位ハンドル要素２８０４の近位領域が互いに間隔を置いて位置するようになる。この実施形態では、ばね装置２８１０は、図示のように曲げられた弾性金属ストリップから成る。ストリップの一端部は、近位ハンドル要素２８０２に固定され、ストリップの他端部は、遠位ハンドル要素２８０４の表面上を摺動する。近位ハンドル要素２８０２の遠位領域は、第２のヒンジ２８１２によって細長い第１の遠位要素２８１４の近位領域に連結されている。第１の遠位要素２８１４の遠位領域は、組織を圧縮するための１つ又は２つ以上の圧縮アーム２８１６を有するのが良い。圧縮アーム２８１６は、実質的に真っ直ぐであっても良いし、１つ又は２つ以上の曲げ領域、湾曲領域又は傾斜領域を有していても良い。この実施形態では、第１の遠位要素２８１４の遠位領域は、単一の圧縮アーム２８１６を有する。遠位ハンドル要素２８０４の遠位領域は、第３のヒンジ２８１８により細長い第２の遠位要素２８２０の近位領域に連結されている。第２の遠位要素２８２０の遠位領域は、組織を圧縮するための１つ又は２つ以上の圧縮アーム２８２２を有するのが良い。圧縮アーム２８２２は、実質的に真っ直ぐであっても良いし、１つ又は２つ以上の曲げ領域、湾曲領域又は傾斜領域を有していても良い。この実施形態では、第２の遠位要素２８２０の遠位領域は、２本の圧縮アーム２８２２を有している。第１の遠位要素２８１４及び第２の遠位要素２８２０の湾曲した中間領域は、第４のヒンジ２８２４によって互いに連結されている。締め付け器具２８００を使用する方法の一実施形態では、ユーザは、近位ハンドル要素２８０２と遠位ハンドル要素２８０４を互いに向かって握り締める。これにより、近位ハンドル要素２８０２の遠位端部と遠位ハンドル要素２８０４の遠位端部は、互いに遠ざかる。これにより、第１の遠位要素２８１４の近位端部と第２の遠位要素２８２０の近位端部は、互いに遠ざかる。これにより、圧縮アーム２８１６と圧縮アーム２８２２は、互いに近づく。これにより、圧縮アーム２８１６と圧縮アーム２８２２との間に位置する組織が締め付けられる。方法の一実施形態では、締め付け器具２８００は、副鼻腔の開口に近づくために鼻介骨の一領域を破砕し又は破壊するために用いられる。締め付け器具２８００の種々の構成要素は、適当な生体適合性材料を用いて製作でき、かかる適当な生体適合性材料としては、ステンレス鋼、チタン等が挙げられるが、これらには限定されない。図２９Ａ及び図２９Ｂは、図２９の締め付け器具の遠位領域の拡大図である。図２９Ａは、締め付け器具２８００が非展開形態にあるときの圧縮アーム２８１６及び圧縮アーム２８２２の向きを示している。図２９Ｂは、締め付け器具２８００が組織を締め付けるために用いられているときの圧縮アーム２８１６及び圧縮アーム２８２２の向きを示している。
【０１２４】
図２９Ｃ及び図２９Ｄは、人の頭の一領域の前額断面を示し、図２９の締め付け器具を用いて鼻介骨ＮＴを一時的又は永続的に破壊し又は変形させる工程を示している。図２９Ｃでは、締め付け器具２８００が、鼻腔内に導入されている。しかる後、締め付け器具２８００を、圧縮アーム２８１６が鼻介骨ＮＴの一方の側に配置され且つ圧縮アーム２８２２が鼻介骨の他方の側に配置されるように位置決めする。図２９Ｄでは、ユーザは、締め付け器具２８００を展開させる。これにより、圧縮アーム２８１６及び圧縮アーム２８２２は、圧縮アーム２８１６と圧縮アーム２８２２との間に位置した鼻介骨ＮＴの領域を締め付ける。
【０１２５】
図２９Ｅは、１つ又は２つ以上の解剖学的構造、例えば鼻介骨をねじるための手持ち型器具の斜視図である。ねじり器具２８３０は、解剖学的構造周りに配置される２本又は３本以上の遠位アームを有している。しかる後、２本又は３本以上のアームをねじって解剖学的構造を一時的に又は永続的に変形させ又は破壊する。図２９Ｅに示す実施形態では、ねじり器具２８３０は、近位ハンドル２８３２、中間領域２８３４及び２本の遠位アーム２８３６を有している。近位ハンドル２８３２は、ユーザが解剖学的構造を容易にねじることができるようにねじり器具２８３０の遠位領域の最大幅よりも実質的に大きな外径を有するのが良い。締め付け器具２８００の種々の構成要素は、適当な生体適合性材料を用いて製作でき、かかる適当な生体適合性材料としては、ステンレス鋼、チタン等が挙げられるが、これらには限定されない。方法の一実施形態では、ねじり器具２８３０は、副鼻腔の開口に接近できるよう鼻介骨の一領域を変形させ又は破壊するために用いられる。
【０１２６】
図２９Ｆ及び図２９Ｇは、人の頭の一領域の前額断面図であり、図２９の締め付け器具を用いて鼻介骨ＮＴを一時的又は永続的に破壊し若しくは変形させる工程を示している。図２９Ｆでは、ねじり器具２８３０が、鼻腔内に導入されている。しかる後、ねじり器具２８３０を、アーム２８３６のうちの一方が鼻介骨ＮＴの一方の側に配置され且つ他方のアーム２８３６が鼻介骨の他方の側に配置されるように位置決めする。図２９Ｇでは、ユーザは、ねじり器具２８３０をねじる。これにより、アーム２８３６は、アーム２８３６相互間に位置する鼻介骨ＮＴの領域をねじって鼻介骨ＮＴを一時的又は永続的破壊し又は変形させる。
【０１２７】
図２９及び図２９Ａ〜図２９Ｇに開示された器具は、副鼻腔の開口に接近できるようにするために鼻介骨を制御可能に破砕するよう鼻の幅が狭い患者を治療するために特に有用できる。
【０１２８】
本明細書に開示される剛性又は可撓性内視鏡は、０°〜１４５°の範囲の視野を有するのが良い。湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有する内視鏡の実施形態を製造するのに、光ファイバを互いに融着させる前に光ファイバを湾曲させ又は曲げるのが良い。例えば、光ファイバを５００℃〜７００℃の範囲まで加熱することにより光ファイバを互いに融着させ、又は、適当なエポキシ系接着剤を用いて光ファイバを互いに取付けるのが良い。内視鏡は、湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域が大きな角度又は曲率を備えるが小さな曲率半径を備えることができるようにクラッドの厚さを減少させた光ファイバを用いて製作されるのが良い。内視鏡は又、湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域が大きな角度又は曲率を備えるが小さな曲率半径を有することができるように、ガラス／ガラス／ポリマー（ＧＧＰ）マルチモードファイバ、例えば３Ｍ社によって製造されたＧＧＰマルチモードファイバを用いて製造されたものであっても良い。例えば、９０°以上の角度をなす曲げ領域、湾曲領域又は傾斜領域を有する内視鏡の実施形態では、曲げ領域、湾曲領域又は傾斜領域の曲率半径は、好ましくは、１．５ｃｍ以下であるのが良い。角度又は曲率が大きいが、曲率半径が小さな湾曲領域、曲げ領域又は傾斜領域を有するかかる実施形態は、ユーザが上顎洞に接近することができるようにする上で特に有用である。
【０１２９】
本明細書において開示した実施形態を主として低侵襲手技と関連して説明したが、かかる実施形態は、既存の技術としての開放手術又は腹腔鏡手術にも有利に利用できる。例えば、本明細書において開示した方法及び器具を機能的内視鏡副鼻腔手術（ＦＥＳＳ）のうちの１種類又は２種類以上の技術と組み合わせることができる。ＦＥＳＳでは、外科医は、疾患のある又は肥厚性組織又は骨を除去することができ、又、副鼻腔の開口を拡大して副鼻腔の通常の排出を回復させることができる。ＦＥＥＳは、代表的には、内視鏡視覚化を利用して全身麻酔下にある患者に対して行われる。
【０１３０】
ＦＥＳＳは重症の副鼻腔炎にとって依然として最も標準的な治療であるが、ＦＥＳＳには、例えばこの手技につきものの術後疼痛及び出血、患者のうちの相当多くの部分には症状の緩和が見られないこと、眼窩、頭蓋内、鼻洞の外傷の恐れなどの幾つかの欠点がある。ＦＥＳＳの１つ又は２つ以上の工程の置き換えにより、伝統的なＦＥＳＳと関連した欠点を減少させることができる。以下は、ＦＥＳＳと本明細書及び参照により引用した特許出願明細書に開示されている手技の組み合わせを含む手技の幾つかの例である。
【０１３１】
１．一組み合わせ手技では、鉤状部の全体的又は部分的除去を行い又は行わないでバルーン拡張により上顎洞を治療する。鉤状部の全体的又は部分的除去により、何割かの外科医は、上顎洞を視覚化すると共にこれに接近するのが容易になり又は迅速になる場合がある。
２．別の組み合わせ手技では、鼻介骨の除去と関連したバルーン拡張により上顎洞を治療する。この組み合わせ手技中、鼻介骨の一部又は全体、例えば中鼻甲介を除去するのが良い。中鼻甲介の一部又は全体を除去することにより、器具のための追加の作業空間が鉤状部の内側の領域に得られる。これにより、潜在的に組み合わせ手技が容易になり又は迅速になる場合がある。
３．別の組み合わせ手技では、篩骨切除術と関連したバルーン拡張により蝶形骨洞開口を治療する。篩骨切除術の工程により、外科医は、中鼻道を通して案内カテーテルを蝶形骨洞開口に導入することができる。これにより、潜在的に、蝶形骨洞開口への容易な接近が可能になる。
４．別の組み合わせ手技では、中鼻甲介切除及び／又は篩骨切除術と関連したバルーン拡張により前頭洞を治療する。この組み合わせ手技により、外科医は、篩骨ブラ、鼻甲介のような解剖学的構造をいったん除去し又は減少させると、前頭洞を発見し、視覚化し又は接近するのが容易になる場合がある。
５．別の形式の組み合わせ手技では、組織又は骨の除去を全く行わず又は最小に抑えた状態でのバルーン拡張により多くの副鼻腔を治療する。この場合、この次に標準技術を用いて副鼻腔の疾患を治療する。かかる組み合わせの手技の例としては、次のものが挙げられる。
５Ａ．バルーン拡張により前頭洞、上顎洞又は蝶形骨洞を治療する。また、鉤状部を保存した状態で篩骨切除術を行う。鉤状部が存在していることにより、鉤状部の通常の機能が保存される場合がある。これにより、副鼻腔中の感染等のような合併症の発症率が低くなる場合がある。
５Ｂ．第２の手技と組み合わせたバルーン拡張によりどの副鼻腔であっても治療することができ、かかる第２の手技としては、篩骨切除術、鼻中隔形成術、鼻甲介（例えば、下鼻甲介）、中鼻甲介）等が挙げられるが、これらには限定されない。
６．本明細書において開示された手技のどれも、可撓性カテーテル又は剛性器具による１つ又は２つ以上の副鼻腔の灌注及び吸引と関連して実施することができる。可撓性カテーテルは、剛性器具による接近が困難な領域に到達するのに特に有用である。かかる領域は、前頭洞の側方特徴部、上顎洞の下又は内側特徴部等に存在する場合がある。
７．本明細書に開示された手技のどれも、１個又は２個以上のポリープの除去を更に含むのが良い。標準技術、例えばシェーバの使用によるポリープ除去を種々の副鼻腔の開口のバルーン拡張と組み合わせるのが良い。１個又は２個以上のポリープをいったん除去すると、バルーン拡張により副鼻腔の１つ又は２つ以上の開口を拡張させるのが良い。
８．別の形式の組み合わせ手技では、先に行った手術を補正するため又は標準の内視鏡副鼻腔炎手術と関連して１つ又は２つ以上の副鼻腔の開口のバルーンによる拡張を行うのが良い。かかる手技の例としては、次のものが挙げられる。
８Ａ．前頭凹部上の瘢痕化の治療：この組み合わせ手技は、ガイドワイヤで前頭凹部に接近する試みを行う。次に、ガイドワイヤ上でこれに沿ってバルーンカテーテルを進める。ガイドワイヤが瘢痕化のために又は前頭洞開口が小さすぎるために前頭洞開口に接近することができない場合、外科用器具、例えば掻爬器又はシーカを用いて瘢痕組織若しくは癒着部又は前頭洞開口を開き又は孔あけするのが良い。かかる瘢痕組織又は癒着部は、例えば感染、先の手術等に起因して生じている場合がある。しかる後、バルーン拡張により前頭洞開口を拡張させるのが良い。
８Ｂ．上述の組み合わせ手技に類似した組み合わせ手技を行って蝶形骨洞及び上顎洞の近くの瘢痕化を治療するのが良い。
９．別の形式の組み合わせ手技では、１つ又は２つ以上の副鼻腔、例えば上顎洞に通じる人工的に作られた開口部によって１つ又は２つ以上の副鼻腔、例えば上顎洞に接近するのが良い。しかる後、本明細書において開示され又は参照により引用した特許明細書に開示された診断又は治療手技を行うのが良い。人工的に作られた開口部を用いると、副鼻腔の生来の開口を通る器具、例えばバルーンカテーテル、ガイドワイヤ又は他の器具の配置を内視鏡下で視覚化することができる。また、人工的に作られた開口部を用いると、１つ又は２つ以上の診断、治療又は接近器具を導入することができる。人工的に作られた開口部を用いると、液体を導入することができ、かかる液体としては、抗生物質の溶液、抗炎症薬の溶液等が挙げられるが、これらには限定されない。適当な器具を用いて人工的に作られる開口部を形成することができ、かかる器具としては、穿孔器具、細断器具、孔あけ器具等が挙げられるが、これらには限定されない。
【０１３２】
本発明のハイブリッド手技の幾つかの特定の例が、図３０〜図３３の流れ図に示されている。
【０１３３】
図３０は、解剖学的構造又は病理学的構造、例えば鉤状部、鼻介骨、篩骨含気洞の壁、ポリープ等を除去し又は実質的に修正し、拡張器（例えば、バルーンカテーテルのバルーン）を副鼻腔の開口部内に位置決めし、これを用いてこの開口部を拡張させる方法の種々の工程を示している。解剖学的又は病理学的構造の除去又は修正により、手技中又は術後検査及び断続管理の際における或る特定の解剖学的構造への妨げのない接近及び／又はかかる解剖学的構造の視認性が得られる。
【０１３４】
図３１は、拡張器、例えばバルーンカテーテルのバルーンを副鼻腔の開口部内に位置決めし、これを用いてこの開口部を拡張させ、かかる拡張の前か後かのいずれかに副鼻腔を吸引し又は灌注する方法の種々の工程を示している。貫通ルーメンを備えたバルーンカテーテル又は他の拡張器具を用いて拡張工程を実施する場合、灌注及び／又は吸引工程を実施するのに拡張用カテーテルの貫通ルーメンを通して流体又は負圧を通すのが良い。或いは、拡張工程の際にガイドワイヤを副鼻腔内に又はこの近くに前進させ、しかる後、かかるガイドワイヤ上でこれに沿って吸引及び／又は灌注器具を前進させ、この器具を用いて吸引及び／又は灌注工程を実施する。
【０１３５】
図３２は、瘢痕又は癒着組織がルーメン、オリフィス又は通路を塞ぐ箇所に生じている（例えば、瘢痕組織が副鼻腔の開口部を塞いでいる）場合、最初に、孔通路を瘢痕又は癒着組織中に形成する方法の種々の工程を示している。これは、針、シーカ、消息子、ガイドワイヤ又は他の孔あけ器を組織中に押し込むことにより達成されるのが良い。しかる後、拡張器（例えば、バルーンカテーテル）を孔通路に前進させ、これを用いて孔通路を拡張させ、それにより異所性の瘢痕又は癒着組織により生じた閉塞部を除去する。
【０１３６】
図３３は、拡張器（例えば、バルーンカテーテルのカテーテル）を副鼻腔のあらかじめ存在している開口部、例えば副鼻腔の生来の開口（又はあらかじめ外科的に修正した開口）内に配置し、これを用いてこの開口部を拡張させる。また、鼻腔からか顔面の外部を通るか（例えば、骨穴、洞切開術又は穿孔術による）かのいずれかからその副鼻腔に別個の開口部を作る。これにより、副鼻腔の換気及び／又は排液が促進される。オプションとして、次に、２つの開口部を用いて他の手技を行うことができる。例えば、洗浄溶液を開口部のうちの一方に通し、そして他方の開口部から出すことにより、通り抜け流れを用いて洗浄を実施することができる。或いは、開口部のうちの一方を通して器具を挿入し、他方の開口部は遮られない状態のままにしておく。或いは、外科医は、あらかじめ存在する開口部を治療し若しくは副鼻腔の他の診断又は治療を行いながら新たに作られた開口部を介して視覚化することができる（例えば、内視鏡により）。
【０１３７】
本発明の器具及び方法が、副鼻腔の開口又は耳、鼻及び咽喉内の他の通路への接近、これらの拡張又は修正に関することを理解すべきである。これら器具及び方法を単独で使用することができ又は他の外科治療又は他の非外科治療と関連して使用することができ、かかる治療としては、２００４年８月４日に出願された同時係属米国特許出願第１０／９１２，５７８号明細書（発明の名称：Implantable Devices and Methods for Delivering Drugs and Other Substances to Treat Sinusitis and Other Disorders）に記載されているような器具及び薬剤又は他の物質の投与又は植え込みが挙げられるが、これには限定されない。なお、この米国特許出願を参照により引用し、その開示内容全体を本明細書の一部とする。
【０１３８】
本発明を本発明の或る幾つかの実施例又は実施形態に関して説明したが、本発明の意図した精神及び範囲から逸脱することなくこれら実施例及び実施形態の種々の追加、削除、変更及び修正を行うことができることを理解すべきである。例えば、一実施形態又は一実施例の任意の要素又は属性を別の実施形態又は別の実施例に組み込むことができ又はこれと共に使用することができる。ただし、実施形態又は実施例がその意図した用途について不適切にならないことを条件とする。全ての妥当な追加、削除、変更及び修正は、上述した実施例及び実施形態の均等例であるとみなされ、特許請求の範囲に記載された本発明の範囲に含まれるものである。
【図面の簡単な説明】
【０１３９】
【図１】本発明に従って副鼻腔炎を治療するための手技を行う被術対象としての人の斜視図である。
【図２Ａ】剛毛の性質をしたフィンガ部材を有する支持器具の実施形態の斜視図である。
【図２Ｂ】伸展性又は可撓性突起の性質をしたフィンガ部材を有する支持器具の実施形態の斜視図である。
【図２Ｃ】接着剤表面を有する支持器具の実施形態の斜視図である。
【図２Ｄ】作業器具を支持するために使用される支持器具の一実施形態の斜視図である。
【図２Ｅ】作業器具を支持するために使用される支持器具の別の実施形態の斜視図である。
【図２Ｆ】作業器具を支持するために使用される支持器具の別の実施形態の斜視図である。
【図２Ｇ】作業器具を支持するために使用される支持器具の別の実施形態の斜視図である。
【図３】被術対象としての人又は動物の外鼻孔内に挿入可能であり、カテーテル及び他の器具の次の挿入及び取り扱いを容易にするために使用できる鼻導入器の実施形態を示す図である。
【図３Ａ】被術対象としての人又は動物の外鼻孔内に挿入可能であり、カテーテル及び他の器具の次の挿入及び取り扱いを容易にするために使用できる鼻導入器の実施形態を示す図である。
【図４Ａ】拡大遠位端部を有するガイドワイヤの実施形態の斜視図である。
【図４Ｂ】固定用バルーンを有するガイドワイヤの実施形態の縦断面図である。
【図５Ａ】ルーメンを有するシーカ器具の第１の実施形態の断面図である。
【図５Ｂ】ルーメンを有するシーカ器具の第２の実施形態の斜視図である。
【図５Ｃ】図５Ｂのシーカの５Ｃ−５Ｃ線矢視断面図である。
【図５Ｄ】ルーメンを有するシーカ器具の第３の実施形態の断面図である。
【図５Ｅ】向きが変わる又は曲げ可能な遠位先端部を有するシーカ器具の実施形態の縦断面図である。
【図５Ｆ】図５Ｅの５Ｆ−５Ｆ線矢視断面図である。
【図６Ａ】バルーンを有する管状ガイドの部分断面斜視図である。
【図６Ｂ】図６Ａの６Ｂ−６Ｂ線矢視断面図である。
【図６Ｃ】内視鏡の挿入のために使用できる別個のルーメンを有する管状ガイドの斜視図である。
【図６Ｄ】内視鏡又は他の装置の取付けに使用できるクリップを備えた管状ガイドの斜視図である。
【図６Ｅ】組み合わせ型内視鏡及び管状ガイドの実施形態を示す図である。
【図６Ｆ】組み合わせ型内視鏡及び管状ガイドの別の実施形態を示す図である。
【図６Ｇ】組み合わせ型内視鏡及び管状ガイドの別の実施形態を示す図である。
【図６Ｈ】管状ガイド及び内視鏡を実質的に固定された並置位置に保持するために使用できる装置を示す図である。
【図６Ｉ】管状ガイド及び内視鏡を実質的に固定された並置位置に保持するために使用できる装置を示す図である。
【図６Ｊ】第２の器具（例えば、内視鏡）を管状ガイド又は他の細長い器具に取付けるために使用できる取外し可能なクリップ器具の斜視図である。
【図６Ｋ】図６Ｊの取外し可能なクリップ器具を用いて内視鏡を管状ガイドに取付ける方法の工程を示す図である。
【図６Ｌ】図６Ｊの取外し可能なクリップ器具を用いて内視鏡を管状ガイドに取付ける方法の工程を示す図である。
【図６Ｍ】１つ又は２つ以上の診断又は治療器具を関連の内視鏡を備えた管状ガイド中に導入する方法の工程を示す図である。
【図６Ｎ】１つ又は２つ以上の診断又は治療器具を関連の内視鏡を備えた管状ガイド中に導入する方法の工程を示す図である。
【図６Ｏ】１つ又は２つ以上の診断又は治療器具を関連の内視鏡を備えた管状ガイド中に導入する方法の工程を示す図である。
【図６Ｐ】関連の内視鏡を備えた管状ガイド中に拡張器を導入する方法を示す図である。
【図６Ｑ】曲げ可能又は向き変更可能な組み合わせ型内視鏡／管状ガイドの斜視図である。
【図６Ｒ】図６Ｑの器具の遠位端部を曲げ又は向き変更状態で示す図である。
【図７Ａ】ガイドワイヤ又は他の器具を、内視鏡の作業ルーメンを通して内視鏡で視認された解剖学的開口部内に前進させる方法を示す図である。
【図７Ｂ】ガイドワイヤ又は他の器具を、内視鏡の作業ルーメンを通して内視鏡で視認された解剖学的開口部内に前進させる方法を示す図である。
【図７Ｃ】ガイドワイヤ又は他の器具を、内視鏡の作業ルーメンを通して内視鏡で視認された解剖学的開口部内に前進させる方法を示す図である。
【図８Ａ】オプションとしての吸引を行うために構成された管状ガイドの斜視図である。
【図８Ｂ】画像誘導外科用又はインターベンション手技において器具の使用を容易にするための取外し可能な操縦用視覚化装置を受け入れるよう構成されたハンドピースを有するガイドの斜視図である。
【図９】管状ガイドへの吸引管の取付けを容易にするために近位端部にテーパ付きコネクタを備えた管状ガイドの斜視図である。
【図１０Ａ】真っ直ぐな近位セグメント及び湾曲した遠位セグメントで形成された管状ガイド器具の構成要素を示す分解組立て図である。
【図１０Ｂ】図１０Ａに示す器具の組立て図である。
【図１０Ｃ】ポリマー内管及び孔を備えた外管を有する管状材料の遠位部分を示す図であり、内管のポリマー材料が孔を通して流れ又は突き出て内管を外管内の実質的に固定された位置に保持するようになっている状態を示す図である。
【図１１】管状カニューレ又はカテーテル上に形成でき又はこれに取付けることができる側部向きが変わる遠位先端部を示す図である。
【図１２】種々の軌道でガイドワイヤ又は他の器具を導入できるようにする複数のルーメンを備えた案内カテーテルの遠位部分を示す図である。
【図１２Ａ】図１２の１２Ａ−１２Ａ線矢視断面図である。
【図１３Ａ】湾曲した内視鏡装置が取付けられた管状ガイドの遠位部分を示す図である。
【図１３Ｂ】ペリスコープの性質をした内視鏡装置の縦断面図である。
【図１３Ｃ】湾曲した導波管の性質をした内視鏡装置の縦断面図である。
【図１３Ｄ】図１３Ａの器具を真っ直ぐな内視鏡と組み合わせて用いて管状ガイドの遠位先端部の位置を被術対象としての人又は動物の体内の不明瞭な解剖学的箇所のところに達成する方法の工程を示す図である。
【図１３Ｅ】図１３Ａの器具を真っ直ぐな内視鏡と組み合わせて用いて管状ガイドの遠位先端部の位置を被術対象としての人又は動物の体内の不明瞭な解剖学的箇所のところに達成する方法の工程を示す図である。
【図１４Ａ】内視鏡器具が取付けられ又は一体に形成されると共にオプションとしてのバルーンが設けられた本発明の真っ直ぐな管状ガイドの斜視図である。
【図１４Ｂ】内視鏡器具が取付けられ又は一体に形成されると共にオプションとしてのバルーンが設けられた本発明の湾曲した管状ガイドの斜視図である。図１４Ｂ′は、図１４Ｂの管状ガイド器具の遠位部分の図であり、これに形成された湾曲部の細部を示す図である。
【図１４Ｃ】内視鏡器具が取付けられ又は一体に形成されると共にオプションとしてのバルーンが設けられた本発明の別の湾曲した管状ガイドの斜視図である。図１４Ｃ′は、図１４Ｃの管状ガイド器具の遠位部分の図であり、これに形成された湾曲部の細部を示す図である。
【図１４Ｄ】内視鏡器具が取付けられ又は一体に形成されると共にオプションとしてのバルーンが設けられた本発明の別の湾曲した管状ガイドの斜視図である。図１４Ｄ′は、図１４Ｄの管状ガイド器具の遠位部分の図であり、これに形成された湾曲部の細部を示す図である。
【図１４Ｅ】内視鏡器具が取付けられ又は一体に形成されると共にオプションとしてのバルーンが設けられた本発明の別の湾曲した管状ガイドの斜視図である。図１４Ｅ′は、図１４Ｅの管状ガイド器具の遠位部分の図であり、これに形成された湾曲部の細部を示す図である。
【図１５】短いルーメン（例えば、迅速交換型ガイドワイヤルーメン）がバルーンを貫通するように第１の管及び第２の管で構成されたバルーンカテーテルの斜視図である。
【図１５Ａ】図１５の１５Ａ−１５Ａ線矢視断面図である。
【図１６】短いルーメン（例えば、迅速交換型ガイドワイヤルーメン）がバルーンを貫通するように第１の管、第２の管及び第３の管で構成されたバルーンカテーテルの斜視図である。
【図１６Ａ】図１６の１６Ａ−１６Ａ線矢視断面図である。
【図１６Ｂ】図１６の１６Ｂ−１６Ｂ線矢視断面図である。
【図１６Ｃ】図１６の１６Ｃ−１６Ｃ線矢視断面図である。
【図１７】スタイレットが永続的に収納されると共に遠位先端部からガイドワイヤ先端部が突き出たバルーンカテーテルの部分断面破断図、及び、バルーンカテーテルのスタイレットの部分斜視図である。
【図１７Ａ】図１７の１７Ａ−１７Ａ線矢視断面図である。
【図１８】側部スリットを備えたバルーンカテーテルの部分断面破断図である。
【図１８Ａ】図１８の１８Ａ−１８Ａ線矢視断面図である。
【図１８Ｂ】図１８の１８Ｂ−１８Ｂ線矢視断面図である。
【図１９】バルーンの直径をリアルタイムで求める静電容量測定手段を備えた別のバルーンカテーテルの遠位領域の部分斜視図である。
【図１９Ａ】図１９のバルーンカテーテルの遠位領域の側面図である。
【図１９Ｂ】図１９Ａの１９Ｂ−１９Ｂ線矢視断面図である。
【図１９Ｃ】図１９Ａの１９Ｃ−１９Ｃ線矢視断面図である。
【図２０】バルーンの直径をリアルタイムで求める静電容量測定手段を備えた別のバルーンカテーテルの遠位領域の部分斜視図である。
【図２０Ａ】図２０のバルーンカテーテルの遠位領域の側面図である。
【図２０Ｂ】図２０Ａの２０Ｂ−２０Ｂ線矢視断面図である。
【図２０Ｃ】図２０Ａの２０Ｃ−２０Ｃ線矢視断面図である。
【図２１】可鍛性遠位シャフトを備えたバルーンカテーテルの遠位部分の部分斜視図である。
【図２２】可撓性遠位シャフトを備えたバルーンカテーテルの遠位部分の部分斜視図である。
【図２３】本発明のバルーン折畳みツールの部分斜視図である。
【図２３Ａ】図２３のバルーン折畳みツール内に挿入されている状態のバルーンカテーテルを示す図である。
【図２３Ｂ】完全にすぼまされ／押しつぶされたバルーンが収納されている図２３のバルーン折畳みツールの断面図である。
【図２３Ｃ】バルーンの位置が横チャネル中に突き出るようにバルーンが部分的にインフレートされた状態で収納された図２３のバルーン折畳みツールの断面図である。
【図２３Ｄ】図２３のバルーン折畳みツールから取出された後のすぼまされ／押しつぶされたバルーンを示す図である。
【図２４】本発明のバルーン圧縮装置の正面側斜視図である。
【図２４Ａ】図２４のバルーン圧縮装置の分解組立て図である。
【図２５】解剖学的領域の吸引と灌注を同時に行うカテーテルの実施形態の縦断面図である。
【図２６】画像誘導外科的又はインターベンション手技において種々の他の器具の使用を容易にするよう種々の他の器具に取付け可能な操縦用アダプタ器具の斜視図である。
【図２６Ａ】本発明のガイド管の近位端部に取付けられた図２６の操縦用アダプタ器具及び操縦用アダプタ器具に取付けられた光学式操縦組立体の斜視図である。
【図２６Ｂ】本発明のガイド管の近位端部に取付けられた図２６の操縦用アダプタ器具及び操縦用アダプタ器具に取付けられた電磁式操縦組立体の斜視図である。
【図２７Ａ】副鼻腔及び耳、鼻及び咽喉内の他の解剖学的通路の開口を拡張させるために使用できる拡張器具の平面図である。
【図２７Ｂ】図２７Ａの器具の側面図である。
【図２７Ｃ】図２７Ａ及び図２７Ｂの拡張器具を使用する方法の工程を示す図である。
【図２７Ｄ】図２７Ａ及び図２７Ｂの拡張器具を使用する方法の工程を示す図である。
【図２７Ｅ】副鼻腔及び耳、鼻及び咽喉内の他の解剖学的通路の開口を拡張させるために使用できる別の拡張器具の側面図である。
【図２７Ｆ】拡張器バルーンを膨らませて副鼻腔及び耳、鼻及び咽喉内の他の解剖学的通路の開口を拡張させるために圧縮された膨らまし流体を用いる別の拡張器具の側面図である。
【図２７Ｇ】図２７Ｆに示す器具のバルブ装置の略図である。
【図２７Ｈ】図２７Ａ及び図２７Ｂの器具の一部分の部分断面図である。
【図２８Ａ】バルーンカテーテルに取付けられた握り式膨らまし器具の斜視図である。
【図２８Ｂ】握り式インフレータを有するバルーン拡張器具の斜視図である。
【図２９】解剖学的構造、例えば鼻介骨を破壊し又は変形させるために使用できる手持ち型押しつぶし器具の斜視図である。
【図２９Ａ】図２９の器具の遠位部分を開放位置で示す図である。
【図２９Ｂ】図２９の器具の遠位部分を閉鎖位置で示す図である。
【図２９Ｃ】図２９の押しつぶし器具を用いて鼻介骨を一時的に又は永続的に破壊し又は変形させる方法の工程を示す図である。
【図２９Ｄ】図２９の押しつぶし器具を用いて鼻介骨を一時的に又は永続的に破壊し又は変形させる方法の工程を示す図である。
【図２９Ｅ】解剖学的構造、例えば鼻介骨を破壊し又は変形させるために使用できるねじり可能な器具の破断斜視図である。
【図２９Ｆ】図２９Ｅのねじり器具を用いて鼻介骨を一時的に又は永続的に破壊し又は変形させる方法の工程を示す図である。
【図２９Ｇ】図２９Ｅのねじり器具を用いて鼻介骨を一時的に又は永続的に破壊し又は変形させる方法の工程を示す図である。
【図３０】副鼻腔の開口部の拡張と組み合わせて解剖学的又は病理学的構造の除去又は変更により副鼻腔疾患に使用できる方法の流れ図である。
【図３１】副鼻腔の吸引及び／又は灌注と組み合わせて副鼻腔の開口部を拡張させることにより副鼻腔疾患を治療するために使用できる方法の流れ図である。
【図３２】望ましくない瘢痕組織又は癒着組織が形成された病態を、瘢痕組織又は癒着組織中に孔通路を形成し、拡張器を孔通路中に挿入し、孔通路を拡張させることにより治療するために使用できる方法の流れ図である。
【図３３】副鼻腔中に新たな開口部を形成することと組み合わせて副鼻腔の生来の開口部を拡張させることにより洞疾患を治療するために使用できる方法の流れ図である。
【図１】
2009505691.tif 000003
【図２Ａ】
2009505691.tif 000004
【図２Ｂ】
2009505691.tif 000005
【図２Ｃ】
2009505691.tif 000006
【図２Ｄ】
2009505691.tif 000007
【図２Ｅ】
2009505691.tif 000008
【図２Ｆ】
2009505691.tif 000009
【図２Ｇ】
2009505691.tif 000010
【図３】
2009505691.tif 000011
【図３Ａ】
2009505691.tif 000012
【図４Ａ】
2009505691.tif 000013
【図４Ｂ】
2009505691.tif 000014
【図５Ａ】
2009505691.tif 000015
【図５Ｂ】
2009505691.tif 000016
【図５Ｃ】
2009505691.tif 000017
【図５Ｄ】
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【図５Ｅ】
2009505691.tif 000019
【図５Ｆ】
2009505691.tif 000020
【図６Ａ】
2009505691.tif 000021
【図６Ｂ】
2009505691.tif 000022
【図６Ｃ】
2009505691.tif 000023
【図６Ｄ】
2009505691.tif 000024
【図６Ｅ】
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【図６Ｆ】
2009505691.tif 000026
【図６Ｇ】
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【図６Ｈ】
2009505691.tif 000028
【図６Ｉ】
2009505691.tif 000029
【図６Ｊ】
2009505691.tif 000030
【図６Ｋ】
2009505691.tif 000031
【図６Ｌ】
2009505691.tif 000032
【図６Ｍ】
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【図６Ｎ】
2009505691.tif 000034
【図６Ｏ】
2009505691.tif 000035
【図６Ｐ】
2009505691.tif 000036
【図６Ｑ】
2009505691.tif 000037
【図６Ｒ】
2009505691.tif 000038
【図７Ａ】
2009505691.tif 000039
【図７Ｂ】
2009505691.tif 000040
【図７Ｃ】
2009505691.tif 000041
【図８Ａ】
2009505691.tif 000042
【図８Ｂ】
2009505691.tif 000043
【図９】
2009505691.tif 000044
【図１０Ａ】
2009505691.tif 000045
【図１０Ｂ】
2009505691.tif 000046
【図１０Ｃ】
2009505691.tif 000047
【図１１】
2009505691.tif 000048
【図１２】
2009505691.tif 000049
【図１２Ａ】
2009505691.tif 000050
【図１３Ａ】
2009505691.tif 000051
【図１３Ｂ】
2009505691.tif 000052
【図１３Ｃ】
2009505691.tif 000053
【図１３Ｄ】
2009505691.tif 000054
【図１３Ｅ】
2009505691.tif 000055
【図１４Ａ】
2009505691.tif 000056
【図１４Ｂ】
2009505691.tif 000057
【図１４Ｃ】
2009505691.tif 000058
【図１４Ｄ】
2009505691.tif 000059
【図１４Ｅ】
2009505691.tif 000060
【図１５】
2009505691.tif 000061
【図１５Ａ】
2009505691.tif 000062
【図１６】
2009505691.tif 000063
【図１６Ａ】
2009505691.tif 000064
【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
2009505691.tif 000066
【図１７】
2009505691.tif 000067
【図１７Ａ】
2009505691.tif 000068
【図１８】
2009505691.tif 000069
【図１８Ａ】
2009505691.tif 000070
【図１８Ｂ】
2009505691.tif 000071
【図１９】
2009505691.tif 000072
【図１９Ａ】
2009505691.tif 000073
【図１９Ｂ】
2009505691.tif 000074
【図１９Ｃ】
2009505691.tif 000075
【図２０】
2009505691.tif 000076
【図２０Ａ】
2009505691.tif 000077
【図２０Ｂ】
2009505691.tif 000078
【図２０Ｃ】
2009505691.tif 000079
【図２１】
2009505691.tif 000080
【図２２】
2009505691.tif 000081
【図２３】
2009505691.tif 000082
【図２３Ａ】
2009505691.tif 000083
【図２３Ｂ】
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【図２３Ｃ】
2009505691.tif 000085
【図２３Ｄ】
2009505691.tif 000086
【図２４】
2009505691.tif 000087
【図２４Ａ】
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【図２５】
2009505691.tif 000089
【図２６】
2009505691.tif 000090
【図２６Ａ】
2009505691.tif 000091
【図２６Ｂ】
2009505691.tif 000092
【図２７Ａ】
2009505691.tif 000093
【図２７Ｂ】
2009505691.tif 000094
【図２７Ｃ】
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【図２７Ｄ】
2009505691.tif 000096
【図２７Ｅ】
2009505691.tif 000097
【図２７Ｆ】
2009505691.tif 000098
【図２７Ｇ】
2009505691.tif 000099
【図２７Ｈ】
2009505691.tif 000100
【図２８Ａ】
2009505691.tif 000101
【図２８Ｂ】
2009505691.tif 000102
【図２９】
2009505691.tif 000103
【図２９Ａ】
2009505691.tif 000104
【図２９Ｂ】
2009505691.tif 000105
【図２９Ｃ】
2009505691.tif 000106
【図２９Ｄ】
2009505691.tif 000107
【図２９Ｅ】
2009505691.tif 000108
【図２９Ｆ】
2009505691.tif 000109
【図２９Ｇ】
2009505691.tif 000110
【図３０】
2009505691.tif 000111
【図３１】
2009505691.tif 000112
【図３２】
2009505691.tif 000113
【図３３】
2009505691.tif 000114
【手続補正書】
【提出日】平成20年4月7日(2008.4.7)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被術対象としての人又は動物の副鼻腔の開口の中又はその近くに位置に、ガイドワイヤ、カテーテル、器械又はその他の器具を経鼻的に前進させることを容易にするのに使用できる内視鏡誘導システムであって、
ａ）管状ガイドを有し、前記管状ガイドは、近位端部と、遠位端部と、前記管状ガイドを長手方向に貫いて延びるルーメンと、遠位部分とを有し、前記遠位部分は、前記管状ガイドの残部よりも可撓性であり、前記管状ガイドは、それをｉ）その遠位端部から先に被術対象の鼻の外鼻孔に挿入し、ｉｉ）通常の解剖学的構造の実質的な変更又は除去を必要とすることなしに前記管状ガイドの遠位端部が副鼻腔の開口の中又はそれに隣接して位置する位置まで前進させることができるように構成され、
ｂ）更に、前記管状ガイド内に組み込まれ又はそれに取付けられた内視鏡器具を有し、前記内視鏡器具は、前記管状ガイドの遠位端部を越えた領域を含む視野を視認するのに使用可能である、内視鏡誘導システム。
【請求項２】
前記内視鏡器具は、前記管状ガイドの外面に取付けられる、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項３】
前記内視鏡器具は、前記管状ガイドから取外し可能である、請求項２記載の内視鏡誘導システム。
【請求項４】
前記内視鏡器具を前記管状ガイドに取付けるために取付け装置が用いられる、請求項３記載の内視鏡誘導システム。
【請求項５】
前記取付け装置は、前記管状ガイドから取外し可能である、請求項４記載の内視鏡誘導システム。
【請求項６】
前記管状ガイドは、第１のルーメン及び第２のルーメンを有し、
前記内視鏡器具は、前記第１のルーメンに挿入可能であり又はそれを通して前進可能であり、
ガイドワイヤ、カテーテル、器械又はその他の器具が、前記第２のルーメンを通して前進可能である、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項７】
湾曲部が前記管状ガイドに形成され、
前記内視鏡器具は、前記湾曲部よりも近位側の箇所からの画像を受け取って、その画像を前記湾曲部よりも近位側の箇所に送るよう構成され且つ位置決めされる、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項８】
更に、前記管状ガイド及び前記内視鏡器具のうちの少なくとも一方に設けられたバルーンを有する、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項９】
前記バルーンは、副鼻腔の開口を拡張させるよう使用することができる、請求項８記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１０】
前記管状ガイドの少なくとも一部分は、曲げ可能である、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１１】
前記内視鏡器具の少なくとも一部分は、曲げ可能である、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１２】
前記管状ガイドは、実質的に真っ直ぐである、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１３】
約３０°未満の湾曲部が、前記管状ガイドの遠位部分に形成される、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１４】
約３０°の湾曲部が、前記管状ガイドの遠位部分に形成される、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１５】
約７０°の湾曲部が、前記管状ガイドの遠位部分に形成される、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１６】
約９０°の湾曲部が、前記管状ガイドの遠位部分に形成される、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１７】
約１１０°の湾曲部が、前記管状ガイドの遠位部分に形成される、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１８】
前記管状ガイドの遠位部分は、前記管状ガイドの近位部分よりも可撓性である、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項１９】
前記管状ガイドの遠位部分は、実質的に透明である、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２０】
前記管状ガイドは、遠位端部を備えた真っ直ぐな金属管と、前記金属管を貫いて延びるプラスチック管とを有し、前記プラスチック管の遠位部分は、前記金属管の遠位端部から出て且つそれを越えて突出する、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２１】
前記湾曲部が、前記プラスチック管の遠位部分に形成される、請求項２０記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２２】
前記プラスチック管は、ナイロン、ナイロン１１、ナイロン１２、ペバックス（登録商標）、ペバックス（登録商標）７２Ｄ、ポリイミド、ポリエーテルエーテルケトン（ＰＥＥＫ）、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）及びこれらの組み合わせ又は配合物から本質的に成る群から選択された材料で実質的に形成される、請求項２０記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２３】
更に、前記プラスチック管の少なくとも一部分を内張りするライナを有する、請求項２２記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２４】
更に、前記金属管の外面及び前記プラスチック管の突出した遠位部分を実質的に包囲する外側カバーを有する、請求項２０記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２５】
更に、前記管状ガイドへの吸引管の取付けを容易にするように前記管状ガイドの近位端部に設けられたコネクタを有する、請求項１記載の内視鏡誘導システム。
【請求項２６】
被術対象としての人又は動物の耳、鼻又は咽喉内の解剖学的構造を拡張させるために使用可能な器具であって、
ハンドピースと、
前記ハンドピースから延びる細長いシャフトと、を有し、前記細長いシャフトは、被術対象の鼻の外鼻孔を通して挿入可能な遠位部分を有し、
更に、非拡張形態及び拡張形態を有する拡張器と、
前記ハンドピースに取付けられ又は結合されたトリガ装置を有し、前記トリガ装置は、前記拡張器をその非拡張形態と拡張形態との間で移動させるのに使用される、器具。
【請求項２７】
前記拡張器は、バルーンを含む、請求項２６記載の器具。
【請求項２８】
前記バルーンは、ポンプ装置によって膨らまされたりすぼまされたりし、
前記トリガ装置は、前記ポンプ装置が膨らまし流体を前記バルーンに送り込んだり引き出したりするのに使用される、請求項２７記載の器具。
【請求項２９】
前記ポンプ装置は、シリンダ及びプランジャを有し、
前記トリガ装置は、前記プランジャが前記シリンダ内で往復動するようにするのに使用可能である、請求項２８記載の器具。
【請求項３０】
前記バルーンは、圧縮された膨らまし流体の供給源に連結され、
前記トリガ装置は、圧縮された膨らまし流体を前記バルーンに流入させるのに使用可能である、請求項２７記載の器具。
【請求項３１】
前記トリガ装置は、前記ハンドピースを掴んだ手と同一の手で操作可能である、請求項２６記載の器具。
【請求項３２】
前記拡張器は、引込み位置から前進位置まで更に移動可能であり、
更に、前記ハンドピースに設けられ又は結合された、前記器具を移動させるための装置を有する、請求項２６記載の器具。
【請求項３３】
バルーンカテーテル又はその他のバルーン装着器具に取付け可能であり、且つ、前記バルーンを膨らませるのに使用可能なインフレータハンドピース器具であって、
人の手で掴めるように構成され、且つ、バルーンカテーテル又はその他のバルーン装着器具の近位端部に取付け可能であるハンドピース本体と、
前記ハンドピース本体に取付けられ又はこの中に収容されたインフレータと、
前記ハンドピース本体に取付けられた膨らましトリガと、を有し、前記膨らましトリガは、前記インフレータが前記バルーンを膨らませるようにするのに使用可能である、インフレータハンドピース器具。
【請求項３４】
前記ハンドピース本体は、細長い本体を含み、前記細長い本体は、それから角度をなして延びるグリップ部材を有し、前記グリップ部材は、人の手で掴み可能である、請求項３３記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項３５】
前記インフレータは、ポンプを含む、請求項３３記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項３６】
前記膨らましトリガは、トリガアームを有し、前記トリガアームを引くと、前記ポンプは、流体を前記バルーン内に送り込むようになっている、請求項３５記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項３７】
前記ポンプは、所定量の流体を前記バルーン内に送り込むように構成される、請求項３５記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項３８】
前記ポンプは、前記バルーンを所定の圧力まで膨らませるよう構成される、請求項３５記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項３９】
前記インフレータは、圧縮された膨らまし流体の供給源を含む、請求項３３記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項４０】
前記膨らましトリガは、弁を開き、それにより、圧縮された膨らまし流体がその供給源から前記バルーンに流れ込む、請求項３９記載のインフレータハンドピース器具。
【請求項４１】
被術対象としての人又は動物の耳、鼻、咽喉、又は副鼻腔内の開口、通路、又は解剖学的構造体を拡張させるための器具であって、
ハンドピースを有し、前記ハンドピースは、遠位端部及び近位端部を有する細長い本体と、前記細長い本体から角度をなして延び且つ人の手で掴めるよう構成されたグリップ部材とを有し、
更に、前記ハンドピースの細長い本体の遠位端部に取付けられ且つそれから延びる細長いシャフトを有し、前記細長いシャフトは、ルーメン及び開口した遠位端部を有し、
更に、前記シャフトの前記遠位端部から前進可能であり、つぶれ形態及び拡張形態を有する拡張器と、
前記ハンドピースに取付けられ、前記シャフトの遠位端部からの前記拡張器の前進を制御するのに使用可能な拡張器前進制御装置と、
前記ハンドピースに取付けられ、前記拡張器の拡張を制御するのに使用可能な拡張器拡張制御装置と、を有する、器具。
【請求項４２】
前記拡張器は、ルーメンを備えた管状部材に取付けられ、
更に、前記管状部材のルーメンの中を通って前進可能なガイドワイヤと、
前記ハンドピースに取付けられ、前記ガイドワイヤの前進を制御するガイドワイヤ前進制御装置と、を有する、請求項４１記載の器具。
【請求項４３】
前記拡張器は、バルーンを含み、
前記拡張器拡張制御装置は、前記バルーンを膨らませるよう動作可能である、請求項４１記載の器具。
【請求項４４】
更に、前記ハンドピースに取付けられ、前記バルーンをすぼませて前記バルーンをつぶれ形態に戻すための装置を有する、請求項４３記載の器具。
【請求項４５】
前記拡張器拡張制御装置は、膨らまし流体を前記バルーン内に圧送するポンプに連結される、請求項４３記載の器具。
【請求項４６】
前記ポンプは、前記ハンドピースの中又はその上に位置する、請求項４５記載の器具。
【請求項４７】
前記ポンプは、前記バルーンをその拡張形態に膨らませることと、前記バルーンをそのつぶれ形態にすぼませることとを交互に行うように動作し、
前記拡張器拡張制御装置は、前記バルーンの膨らましとすぼませを交互に引き起こすのに使用可能である、請求項４５記載の器具。
【請求項４８】
前記バルーンは、非伸展性であり、
前記ポンプは、前記バルーンがつぶれ形態をとるのに十分な負圧を前記バルーンに付与するように動作可能である、請求項４７記載の器具。
【請求項４９】
前記拡張器拡張制御装置は、圧縮された膨らまし流体の供給源に連結され、前記圧縮された膨らまし流体を前記バルーンに流入させるのに使用可能である、請求項４３記載の器具。
【請求項５０】
前記バルーンは、非伸展性であり、
更に、前記バルーンがつぶれ形態を取るのに十分な負圧を前記バルーンに付与する装置を有する、請求項４９記載の器具。
【請求項５１】
十分な負圧を前記バルーンに付与する前記装置は、負圧を前記バルーンに付与するために負圧源を連結されるポートを有する、請求項５０記載の器具。
【請求項５２】
前記ハンドピース、前記拡張器前進制御装置、及び前記拡張器拡張制御装置は、オペレータが前記ハンドピースを掴み、前記拡張器前進制御装置を操作し、且つ前記拡張器拡張制御装置を操作することを、片手でできるように構成される、請求項４１記載の器具。
【請求項５３】
前記シャフトは、近位部分及び遠位部分を有し、前記遠位部分は、前記近位部分よりも可撓性である、請求項４１記載の器具。
【請求項５４】
前記シャフトの少なくとも一部分は、可鍛性である、請求項４１記載の器具。
【請求項５５】
前記拡張器は、前記シャフトの遠位端部から外に出て前進可能な細長い部材に設けられ、
前記細長い部材は、遠位部分及び近位部分を有し、前記細長い部材の遠位部分は、その近位部分よりも可撓性である、請求項４１記載の器具。
【請求項５６】
更に、前記拡張器よりも遠位側に延びるガイドワイヤ先端部を有する、請求項５５記載の器具。
【請求項５７】
前記ガイドワイヤ先端部は、実質的に固定されている、請求項５６記載の器具。