(57)【要約】  無線周波数コイル配列は、磁気共鳴信号を励起又は受信するよう構成された複数の導電性ＲＦループ（６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、６２ｄ、１６２ａ、１６２ｂ、２６２ａ、２６２ｂ、３６２ａ、３６２ｂ、３６２ｃ、４６２ａ、４６２ｂ、４６２Ｃ、５６２ａ、５６２ｂ）、及び前記複数の導電性ＲＦループに対応する複数の電子機器モジュール（６４ａ、６４ｂ、６４ｃ、６４ｄ、１６４ａ,１６４ｂ、２６４ａ、２６４ｂ、３６４ａ、３６４ｂ、３６４ｃ、４６４ａ、４６４ｂ、６４ｃ、５６４ａ、５６４ｂ）を有する。電子機器モジュールは小型電子機器領域（６６、１６６、２６６、３６６、４６６、６６）内に集められる。各ＲＦコイルは対応する電子機器モジュールと動作可能に接続される。各電子機器モジュールは少なくとも１つの前置増幅器を有する。
2009512478.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線周波数コイル配列であって：
磁気共鳴信号を励起又は受診するよう構成された複数の導電性ＲＦループ；及び
前記複数の導電性ＲＦループに対応する複数の電子機器モジュール；を有し、
前記電子機器モジュールは小型電子機器領域内に集められ、各導電性ＲＦループは対応する電子機器モジュールと動作可能に接続され、各電子機器モジュールは少なくとも１つの前置増幅器を有する、無線周波数コイル配列。
【請求項２】
前記小型電子機器領域から延在し且つ前記複数の導電性ＲＦループに対応する複数の導電性無線周波数経路を定める無線周波数ケーブル、を更に有し、各無線周波数経路は前記電子機器モジュールの１つと接続し、前記対応する導電性ＲＦループへ分配される無線周波数励起に対応する無線周波数信号又は前記対応する導電性ＲＦループにより受信された磁気共鳴信号に対応する無線周波数信号を伝導する、請求項１記載の無線周波数コイル配列。
【請求項３】
前記無線周波数経路により伝導される前記無線周波数信号はアナログ及びデジタルの１つである、請求項２記載の無線周波数コイル配列。
【請求項４】
前記複数の導電性ＲＦループは２個の導電性ＲＦループを有し、前記対応する複数の電子機器モジュールは２個の電子機器モジュールを有する、請求項１記載の無線周波数コイル配列。
【請求項５】
前記複数の導電性ＲＦループは３個の導電性ＲＦループを有し、前記対応する複数の電子機器モジュールは３個の電子機器モジュールを有する、請求項１記載の無線周波数コイル配列。
【請求項６】
前記複数の導電性ＲＦループは４個の導電性ＲＦループを有し、前記対応する複数の電子機器モジュールは４個の電子機器モジュールを有する、請求項１記載の無線周波数コイル配列。
【請求項７】
前記４個の電子機器モジュールは２×２配列として前記小型電子機器領域に配置され、前記４個の導電性ＲＦループは２×２配列として配置される、請求項６記載の無線周波数コイル配列。
【請求項８】
前記小型電子機器領域内に配置され且つ前記複数の電子機器モジュールを支持する印刷回路基板、を更に有する請求項１記載の無線周波数コイル配列。
【請求項９】
前記複数の導電性ＲＦループ及び対応する複数の電子機器モジュールは対応する複数の動作可能な独立無線周波数コイルを定める、請求項１記載の無線周波数コイル配列。
【請求項１０】
前記複数の導電性ＲＦループ及び前記対応する複数の電子機器モジュールはコイル・モジュールを定め、前記無線周波数コイル配列は：
前記無線周波数コイル配列を定めるよう空間的に配置された複数の前記コイル・モジュールを有する、請求項１記載の無線周波数コイル配列。
【請求項１１】
前記空間的配置では、前記空間的配置の１つのコイル・モジュールの少なくともいくつかの導電性ＲＦループは隣接するコイル・モジュールの導電性ＲＦループと空間的に重なり合う、請求項１０記載の無線周波数コイル配列。
【請求項１２】
前記空間的配置は少なくとも１つの屈曲軸を定め、前記無線周波数コイル配列は前記屈曲軸に渡り可塑性がある、請求項１０記載の無線周波数コイル配列。
【請求項１３】
前記空間的配置では、前記屈曲軸と平行に配置されたコイル・モジュールの電子機器モジュールは共通印刷回路基板上に配置される、請求項１２記載の無線周波数コイル配列。
【請求項１４】
前記空間的配置は少なくとも２つの横方向屈曲軸を定め、前記無線周波数コイル配列は前記横方向屈曲軸に渡り可塑性がある、請求項１０記載の無線周波数コイル配列。
【請求項１５】
前記空間的配置は少なくとも２つの非平行屈曲軸を定め、前記無線周波数コイル配列は前記非平行屈曲軸に渡り可塑性がある、請求項１０記載の無線周波数コイル配列。
【請求項１６】
少なくとも２個の隣接するコイル・モジュールの小型電子機器領域に渡り且つ前記少なくとも２個の隣接するコイル・モジュールの小型電子機器モジュールを支持する第１の印刷回路基板；及び
前記第１の印刷回路基板と離れており、他の少なくとも２個の隣接するコイル・モジュールの小型電子機器領域に渡り且つ前記他の少なくとも２個の隣接するコイル・モジュールの小型電子機器モジュールを支持する第２の印刷回路基板、を有し、前記第１及び第２の印刷回路基板の間の間隙は前記無線周波数コイル配列の可塑性部分を定める、請求項１０記載の無線周波数コイル配列。
【請求項１７】
可塑性基板を更に有し、前記コイル・モジュールは前記可塑性基板の上又は中に配置される、請求項１０記載の無線周波数コイル配列。
【請求項１８】
少なくともいくつかの隣接するコイル・モジュールの小型電子機器領域の間の間隙は、前記無線周波数コイル配列の可塑性部分を定める、請求項１７記載の無線周波数コイル配列。
【請求項１９】
前記コイル・モジュールの複数の電子機器モジュールを支持する１又は複数の印刷回路基板、を更に有する請求項１７記載の無線周波数コイル配列。
【請求項２０】
前記印刷回路基板は準硬質印刷回路基板である、請求項１９記載の無線周波数コイル配列。
【請求項２１】
磁気共鳴システムであて：
静磁場を生成する主磁石；
選択された傾斜磁場を前記静磁場に印加する傾斜磁場コイル；及び
請求項１記載の無線周波数コイル配列、を有する磁気共鳴システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の記載は磁気共鳴技術に関連する。磁気共鳴技術は特に磁気共鳴撮像のための無線周波数コイルの配列に適用され、特に本願明細書で参照され記載される。磁気共鳴技術は、より一般的には磁気共鳴撮像、磁気スペクトロスコピー、及び他の磁気共鳴アプリケーションと関連して適用される。
【背景技術】
【０００２】
磁気共鳴技術は、磁気共鳴を送信及び受信する表面コイルの配列を次第に利用するようになっている。例えば、感度符号化（ＳＥＮＳＥ）撮像技術は、ｋ空間のアンダーサンプリングとともに異なるコイル感度の複数のコイルを用いる。アンダーサンプリングは各コイルにより得られた画像を「折り畳み」、低解像度にする。取得後処理の間、折り畳まれた画像は展開され、結合され、高解像度の展開画像を生成する。他の並列撮像技術の他の使用例は、コイル配列を用い撮像データを並列取得することである。磁気スペクトロスコピー技術は、表面コイルの配列を有利に用いて良い。
【０００３】
このような適用では、配列の各表面コイルは標準的に導電性ＲＦループ、並びに磁気共鳴周波数との周波数整合、受信した磁気共鳴信号を増幅する前置増幅、磁気共鳴シーケンスの送信段階の間のコイルの離調、共通モード信号のトラップ、等の機能を提供するオンボード電子機器を有する。オンボード電子機器は標準的には導電性ＲＦループの近くの小型印刷回路基板に配置される。性能の目的から、前置増幅器及び導電性ＲＦループのような特定の電子機器感の距離は、実施可能なほど短くなければならない。
【０００４】
このような表面コイルの配列を撮像対象の近接近に配置する際に問題が生じ得る。例えば、胴が撮像される場合、各表面コイルは胴の上に配置されるか、又は少なくとも胴の近接近にあるべきである。表面コイル配列の各コイルを個々に位置付けることは時間を浪費する。また磁気共鳴データ取得中の如何なるコイルの動きも、結果として生じる画像、分光学的分析、又は他の磁気共鳴結果に不利な影響を与え得る。各表面コイルをＲＦ受信機と接続するために、撮像対象に配置された表面コイルとＲＦ受信機との間に多数のＲＦケーブルを配線する必要がある。ＲＦケーブルは画像乱れ、渦電流加熱、及び他の問題を生成する導電性ＲＦループを導入し得る。
【０００５】
これらの問題を緩和する１つの手法は、表面コイルを線維に基づく又は他の可塑性基板の上又は中に配置することである。これは、表面コイルの配置を簡単にし得る。また一部の内部配線は線維内に実装され、準備過程を簡単化し得る。しかしながら、別個のＲＦケーブルはＲＦループ、画像乱れ、渦電流加熱などを生じ得る各表面コイルを接続する。また、可塑性線維の上又は中に配置された個々のコイルは撮像中に移動し、従って磁気共鳴取得に不利な影響を与える。
【０００６】
別の手法では、表面コイルの配列は大型共通印刷回路基板に取り付けられる。この手法は、配列全体の位置決めを単一の段階で可能にし、マイクロストリップ又は他の印刷回路基板に配置された遮蔽されたＲＦ印刷回路を用いた配線を可能にする。更に、好都合なことに各表面コイルのための電子機器は共通印刷回路基板に配置される。硬質共通印刷回路基板は撮像中にコイルが動く可能性を低減する。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
残念ながら、共通印刷回路基板の相対剛性は個々の表面コイルの配置の可塑性を低下する。いくつかの手法では、共通印刷回路基板は対象の輪郭と一致するよう形成される。この手法はコイル配列の実用性を当該輪郭を有する対象に限定してしまう。他の手法では、準硬質共通印刷回路基板が用いられ、コイル配置に特定の限られた可塑性を提供する。他の手法では、可塑性ヒンジにより接続された複数の共通印刷回路基板が用いられる。各共通印刷回路基板は表面コイルのサブセットを支持する。ヒンジはコイル配置の柔軟性を向上し、特に腕、足、又は他の一般的な線状に伸びる対象の周りの表面コイルの配列を包む。しかしながら、この手法を用い２つの横方向に可塑性を提供することは困難である。
【０００８】
更に、マイクロストリップ又は他のＲＦ印刷回路が共通印刷回路基板とともに配線のために用いられる場合でさえ、ＲＦループ、渦電流、等を伴う問題が依然として生じ得る。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
以下では上述及び他の制限を克服する改良を考える。
【００１０】
ある態様によると、無線周波数コイル配列が開示される。複数の導電性ＲＦループは磁気共鳴信号を励起又は受信するよう構成される。複数の電子機器モジュールは前記複数の導電性ＲＦループに対応する。電子機器モジュールは小型電子機器領域内に集められる。各導電性ＲＦループは対応する電子機器モジュールと動作可能に接続される。各電子機器モジュールは少なくとも１つの前置増幅器を有する。
【００１１】
別の態様によると、前述の複数の導電性ＲＦループ及び対応する複数の電子機器モジュールはコイル・モジュールを定め、前記無線周波数コイル配列は前記無線周波数コイル配列を定めるよう空間的に配置された複数の前記コイル・モジュールを更に有する。
【００１２】
別の態様によると、磁気共鳴システムが開示される。主磁石は静磁場Ｂ０を生成する。傾斜磁場コイルは選択された傾斜磁場を静磁場Ｂ０に印加する。上記２つの段落の何れか１つに説明された無線周波数コイル配列が提供される。
【発明の効果】
【００１３】
１つの利点は、不要なＲＦループを削減することにある。
【００１４】
別の利点は、共通モード信号をコイル・ケーブルに更に効率的にトラップすることにある。
【００１５】
別の利点は、コイル配列の更に小型な電子機器モジュールにある。
【００１６】
別の利点は、改良された可塑性を備えたコイル配列を提供することにある。
【００１７】
多数の更なる利点及び利益は、以下の好適な実施例の詳細な説明を読むことにより、当業者に明らかである。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明は、種々の構成要素及び構成要素の配置、並びに種々の処理動作及び処理動作の配置の形式を取って良い。図は、好適な実施例の説明のみを目的とし、従って、本発明を限定するものと見なされるべきではない。
【００１９】
図１を参照する。磁気共鳴スキャナ１０は、穴１４又は患者若しくは他の対象１６を受信する他の受信領域を有するスキャナ筐体１２を有する。スキャナ筐体１２内に配置された主磁石２０は、主磁石制御部２２により制御され、少なくとも穴１４の対象領域に主磁界Ｂ０を生成する。標準的に主磁石２０は低温覆い２４により囲まれた永久超伝導磁石であるが、抵抗性、永久、又は他の種類の主磁石が用いられても良い。
【００２０】
傾斜磁場コイル２８は、筐体１２の中又は上に配置され、選択された傾斜磁場を対象領域の少なくとも一部の主磁界に印加する。標準的に、傾斜磁場コイルはｘ傾斜、ｙ傾斜、及びｚ傾斜のような３つの直交傾斜磁場を生成するコイルを有する。全身用無線周波数コイル３０は、示されるように筐体１２内に、又はスキャナ１０の穴１４内に任意的に配置され、Ｂ１無線周波数励起パルスを注入する。無線周波数コイル配列３３は穴１４内に配置され、全身用コイル３０により励起された磁気共鳴を受信する。いくつかの実施例では、局部コイル又はコイル配列３３のようなコイル配列はまた、磁気共鳴励起に用いられる。この場合、全身用コイル３０は任意的に省略される。
【００２１】
磁気共鳴データ取得中に、無線周波数送信機３６は全身用無線周波数コイル３０と示されるように、又はコイル配列３３と結合され、穴１４内に配置された対象の関心領域に磁気共鳴信号を発生する。傾斜磁場制御部３８は、傾斜磁場コイル２８を動作し、空間的場所を決め、空間的に符号化し、又はその他の場合に生成された磁気共鳴を操作する。磁気共鳴読み出し段階中に、コイル配列３３と結合された無線周波数受信機４０は、磁気共鳴信号を受信する。磁気共鳴信号のサンプルはデータ・バッファー４２に格納される。受信した磁気共鳴サンプルは、関心のある情報を生成するために処理される。例えば、磁気共鳴シーケンスが、傾斜磁場による空間的符号化を含む撮像シーケンスである場合、再構成プロセッサー４４はフーリエ変換再構成、逆投影法再構成、又は空間的符号化に適合する他の再構成計算を用い空間的に符号化された磁気共鳴サンプルを適切に処理し、画像メモリー４６に格納される再構成画像を生成する。磁気共鳴シーケンスがスペクトロスコピー・シーケンスである場合、適切な取得後処理は、例えばスペクトル・フィルタリング又はビンへのグループ分けを含む。
【００２２】
ユーザー・インターフェース５０は再構成された画像又は他の処理されたデータ表現をユーザーに表示する。図１に図示された例である実施例では、ユーザー・インターフェース５０はまた、ユーザーをスキャナ制御部５４と相互作用させ、磁気共鳴スキャナ１０を制御する。他の実施例では、別個のスキャナ制御インターフェースが設けられて良い。理解されるべき点は、種々の図示された構成要素が種々の方法で統合されて良いことである。例えば、ユーザー・インターフェース５０がコンピューターである場合、再構成プロセッサー４４、スキャナ制御部５４、データ・メモリー４２、４６、又は他の構成要素は任意的にユーザー・インターフェース５０とソフトウェア構成要素、不揮発性メモリー装置、等と統合される。
【００２３】
図２Ａ及び２Ｂを参照する。無線周波数コイル配列３３は複数のコイル・モジュール６０の空間的配置として構成される。図２Ｂから良く分かるように、例であるコイル配列３３は４個のコイル・モジュール６０を有し、その内の１つは図２Ａに示される。例であるコイル・モジュール６０は、磁気共鳴信号を励起又は受信するよう構成された４個の導電性ＲＦループ６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、６２ｄを有する。４個の導電性ＲＦループ６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、６２ｄは２×２配列として配置される。導電性ＲＦループ６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、６２ｄのそれぞれは、導電性ＲＦループ６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、６２ｄの２×２配列に対し中央に位置付けられた小型共通電子機器領域６６に配置された対応する電子機器モジュール６４ａ、６４ｂ、６４ｃ、６４ｄを有する。４個の電子機器モジュール６４ａ、６４ｂ、６４ｃ、６４ｄは、小型電子機器領域６６内に２×２配列として配置される。
【００２４】
電子機器モジュール６４ａは導電性ＲＦループ６２ａと結合される。電子機器モジュール６４ｂは導電性ＲＦループ６２ｂと結合される。電子機器モジュール６４ｃは導電性ＲＦループ６２ｃと結合される。電子機器モジュール６４ｄは導電性ＲＦループ６２ｄと結合される。４個の導電性ＲＦループ６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、６２ｄ及び対応する４個の電子機器モジュール６４ａ、６４ｂ、６４ｃ、６４ｄは、コイル・モジュール６０の対応する４個の動作可能な独立無線周波数コイルを定める。
【００２５】
いくつかの実施例では、コイル・モジュール６０の４個の電子機器モジュール６４ａ、６４ｂ、６４ｃ、６４ｄは、小型電子機器領域６６内に配置された共通印刷回路基板７０（点線を用い描かれる）、及び小型電子機器領域６６から延在する共通無線周波数ケーブル７２（点線を用い描かれる）により支持される。ＲＦケーブル７２は、複数の導電性ＲＦループ６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、６２ｄに対応する複数の導電性無線周波数経路を定める。ＲＦケーブル７２の各無線周波数経路は、電子機器モジュール６４ａ、６４ｂ、６４ｃ、６４ｄの１つと接続し、対応する導電性ＲＦループ６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、６２ｄにより受信された磁気共鳴信号に対応するＲＦ信号を伝導する。ケーブルはアナログＲＦ信号を伝導して良い。或いは電子機器モジュール６４ａ、６４ｂ、６４ｃ、６４ｄはデジタル化回路を有し、ケーブルはデジタル信号を伝導して良い。コイル配列３３が送信段階中に用いられ、磁気共鳴を励起する場合、ＲＦケーブル７２はＲＦループ６２ａ、６２ｂ、６２ｃ、６２ｄへ分配される無線周波数励起に対応する無線周波数信号を適切に伝導する。他の実施例では、電子機器モジュール６４ａ、６４ｂ、６４ｃ、６４ｄのそれぞれは、それら自身の印刷回路基板又は他の支持基盤を有し、それら自身の関連ＲＦケーブルを有する。
【００２６】
図２Ｂから分かるように、例である無線周波数コイル配列３３は、線維又は他の可塑性基板７６の上又は中に配置された４個の部分的に重なり合うコイル・モジュール６０の２×２配列として構成される。各コイル・モジュール６０は４個の動作可能な独立の無線周波数コイルを有するので、例えば最小相互インダクタンスの位置で重なり合うコイル・ループを有する部分的に重なり合うコイル・モジュール６０の２×２配列は、１６個の動作可能な独立無線周波数コイルを有する。他の無線周波数コイル配列は、更に多くの又は少ないコイル・モジュール６０を有するよう構成されて良い。いくつかの実施例では、コイル・モジュール６０は重なり合わない。配置は一般にｎ及びｍは整数とするとコイル・モジュール６０のｎ×ｍ配列であって良く、又は複数のコイル・モジュール６０の非直交配置であって良い。４個の動作可能な独立無線周波数コイルのみが望ましい場合、無線周波数コイル配列は単一のコイル・モジュール６０を有して良い。他の更に大きい配列及び更に小さい配列、非正方配列、等も考えられる。
【００２７】
可塑性基板７６の上又は中に配置されたコイル・モジュール６０の選択された配置は、柔軟なＲＦコイル配列の位置を定めるコイル・モジュール６０の間の間隙に屈曲軸を任意的に設ける。図２Ｂに示された例であるＲＦコイル配列３３を検討する。４個の部分的に重なり合ったコイル・モジュール６０の２×２配列の間の間隙は、２つの横方向屈曲軸８０、８２を定める。無線周波数コイル配列３３は横方向屈曲軸８０、８２に渡り可塑性がある。例である図１から分かるように、これらの屈曲軸８０、８２は、例えばＲＦコイル配列３３が人間の対象１６の胴の形状に実質的に適合することを可能にする。更なる可塑性は、例えば任意の共通印刷回路基板７０を準硬質材料で作成することにより達成されて良い。しかしながら、印刷回路基板７０が電子機器を支持する場合、準硬質印刷回路基板の可塑性は制限される。電子機器モジュール６４ａ、６４ｂ、６４ｃ、６４ｄのそれぞれがそれら自身の印刷回路基板又は他の支持基盤を有する場合、可塑性の向上が達成されて良い。しかしながら、電子機器モジュール毎に別個の支持を設けることにより構成の複雑性が増大する。
【００２８】
図３Ａ及び３Ｂを参照する。別の例であるＲＦコイル配列１３３は複数のコイル・モジュール１６０の空間的配置として構成される。図３Ｂから良く分かるように、例であるコイル配列１３３は６個のコイル・モジュール１６０を有し、その内の１つは図３Ａに示される。例であるコイル・モジュール１６０は、磁気共鳴信号を励起又は受信するよう構成された２個の導電性ＲＦループ１６２ａ、１６２ｂを有する。２個の導電性ＲＦループ１６２ａ、１６２ｂは直線配列として配置される。導電性ＲＦループ１６２ａ、１６２ｂのそれぞれは、導電性ＲＦループ１６２ａ、１６２ｂの直線配列内に位置付けられた小型電子機器領域１６６に配置された対応する電子機器モジュール１６４ａ、１６４ｂを有する。２個の電子機器モジュール１６４ａ、１６４ｂは小型電子機器領域１６６内に、導電性ＲＦループ１６２ａ、１６２ｂの直線配列を横切る方向に直線的に配置される。
【００２９】
電子機器モジュール１６４ａは導電性ＲＦループ１６２ａと結合される。電子機器モジュール１６４ｂは導電性ＲＦループ１６２ｂと結合される。２個の導電性ＲＦループ１６２ａ、１６２ｂ及び対応する２個の電子機器モジュール１６４ａ、１６４ｂは、コイル・モジュール１６０の対応する２個の動作可能な独立無線周波数コイルを定める。いくつかの実施例では、コイル・モジュール１６０の２個の電子機器モジュール１６４ａ、１６４ｂは、小型電子機器領域１６６に配置された共通印刷回路基板１７０（点線を用い描かれる）により支持される。他の実施例では、２個の電子機器モジュール１６４ａ、１６４ｂのそれぞれは、それら自身の印刷回路基板又は他の支持基盤を有するか、又は図３Ｂに示されるような共通印刷回路基板により支持される。
【００３０】
図３Ｂから分かるように、例である無線周波数コイル配列１３３は、線維又は他の可塑性基板１７６の上又は中に配置された８個の部分的に重なり合うコイル・モジュール１６０の２×４配列として構成される。各コイル・モジュール１６０は２個の動作可能な独立の無線周波数コイルを有するので、部分的に重なり合うコイル・モジュール１６０の２×４配列は、１６個の動作可能な独立無線周波数コイルを有する。他の無線周波数コイル配列は、更に多くの又は少ないコイル・モジュール１６０を有するよう構成されて良い。いくつかの実施例では、コイル・モジュール１６０は重なり合わない。配置は一般にｎ及びｍは整数とするとコイル・モジュール１６０のｎ×ｍ配列であって良く、又は複数のコイル・モジュール１６０の非直交配置であって良い。２個の動作可能な独立無線周波数コイルのみが望ましい場合、無線周波数コイル配列は単一のコイル・モジュール１６０を有して良い。
【００３１】
２×４配置のコイル・モジュール１６０では、第１の印刷回路基板１８０（破線を用い描かれる）は任意的に、４個の隣接するコイル・モジュール１６０の小型電子機器領域に渡り、当該４個のコイル・モジュールの電子機器モジュールを支持する。また第２の印刷回路基板１８２は、第１の印刷回路基板１８０から離れており、他の４個の隣接するコイル・モジュール１６０の小型電子機器領域に渡り、当該４個の隣接するコイル・モジュール１６０の電子機器モジュールを支持する。間隙１８４は、第１及び第２の印刷回路基板１８０、１８２の間に存在し、屈曲軸１８６に沿って曲げられ得る無線周波数コイル配列１３３の可塑性部分を定める。ＲＦケーブル１７２、１７４は好都合なことにそれぞれ回路基板１８０、１８２から延在して良い。
【００３２】
図４Ａ及び４Ｂを参照する。別の例であるＲＦコイル配列２３３は複数のコイル・モジュール２６０の空間的配置として構成される。図４Ｂから良く分かるように、例であるコイル配列２３３は６個のコイル・モジュール２６０を有し、その内の１つは図４Ａに示される。例であるコイル・モジュール２６０は、磁気共鳴信号を励起又は受信するよう構成された２個の導電性ＲＦループ２６２ａ、２６２ｂを有する。２個の導電性ＲＦループ２６２ａ、２６２ｂは直線配列として配置される。導電性ＲＦループ２６２ａ、２６２ｂのそれぞれは、導電性ＲＦループ２６２ａ、２６２ｂの直線配列内に位置付けられた小型電子機器領域２６６に配置された対応する電子機器モジュール２６４ａ、２６４ｂを有する。２個の電子機器モジュール２６４ａ、２６４ｂは小型電子機器領域２６６内に、導電性ＲＦループ２６２ａ、２６２ｂの直線配列を横切る方向に直線的に配置される。
【００３３】
電子機器モジュール２６４ａは導電性ＲＦループ２６２ａと結合される。電子機器モジュール２６４ｂは導電性ＲＦループ２６２ｂと結合される。２個の導電性ＲＦループ２６２ａ、２６２ｂ及び対応する２個の電子機器モジュール２６４ａ、２６４ｂは、コイル・モジュール２６０の対応する２個の動作可能な独立無線周波数コイルを定める。図４Ｂから分かるように、例である無線周波数コイル配列２３３は、線維又は他の可塑性基板２７６の上又は中に配置された８個の部分的に重なり合うコイル・モジュール２６０の２×４配列として構成される。他の実施例では、他の数のコイル・モジュール２６０が同一の又は異なる形状の配列で組み立てられて良い。各コイル・モジュール２６０は２個の動作可能な独立の無線周波数コイルを有するので、部分的に重なり合うコイル・モジュール２６０の２×４配列は、１６個の動作可能な独立無線周波数コイルを有する。他の無線周波数コイル配列は、更に多くの又は少ないコイル・モジュール２６０を有するよう構成されて良い。いくつかの実施例では、コイル・モジュール２６０は重なり合わない。２×４配置のコイル・モジュール２６０では、単一の共通印刷回路基板２８０（破線を用い描かれる）は、任意的に、８個全てのコイル・モジュール２６０の小型電子機器領域に渡り、当該４個のコイル・モジュールの電子機器モジュールを支持する。コイル配列１３３は、印刷回路基板２８０の何れかの側に位置付けられた２つの平行屈曲軸２８６、２８８に沿って又はそれらを超えて可塑性がある。
【００３４】
図５Ａ及び５Ｂを参照する。別の例であるＲＦコイル配列３３３は複数のコイル・モジュール３６０の空間的配置として構成される。図５Ｂに示された例であるコイル配列３３３は、９個のコイル・モジュール３６０を有し、その内の１つは図５Ａに示される。例であるコイル・モジュール３６０は、磁気共鳴信号を励起又は受信するよう構成された３個の導電性ＲＦループ３６２ａ、３６２ｂ、３６２ｃを有する。３個の導電性ＲＦループ３６２ａ、３６２ｂ、３６２ｃは直線配列として配置される。導電性ＲＦループ３６２ａ、３６２ｂ、３６２ｃのそれぞれは、導電性ＲＦループ３６２ａ、３６２ｂ、３６２ｃの直線配列内に位置付けられた小型電子機器領域３６６に配置された対応する電子機器モジュール３６４ａ、３６４ｂ、３６４ｃを有する。３個の電子機器モジュール３６４ａ、３６４ｂ、３６４ｃは、小型電子機器領域３６６内に密に配置される。電子機器モジュール３６４ａは導電性ＲＦループ３６２ａと結合される。電子機器モジュール３６４ｂは導電性ＲＦループ３６２ｂと結合される。電子機器モジュール３６４ｃは導電性ＲＦループ３６２ｃと結合される。３個の導電性ＲＦループ３６２ａ、３６２ｂ、３６２ｃ及び対応する３個の電子機器モジュール３６４ａ、３６４ｂ、３６４ｃは、コイル・モジュール３６０の対応する３個の動作可能な独立無線周波数コイルを定める。いくつかの実施例では、コイル・モジュール３６０の３個の電子機器モジュール３６４ａ、３６４ｂ、３６４ｃは、小型電子機器領域３６６に配置された共通印刷回路基板３７０（点線を用い描かれる）により支持される。他の実施例では、３個の電子機器モジュール３６４ａ、３６４ｂ、３６４ｃのそれぞれは、それら自身の印刷回路基板又は他の支持基盤を有するか、又は図５Ｂに示されるような共通印刷回路基板により支持される。
【００３５】
図５Ｂから分かるように、例である無線周波数コイル配列３３３は、線維又は他の可塑性基板３７６の上又は中に配置された３個の部分的に重なり合うコイル・モジュール３６０の直線配列として構成される。各コイル・モジュール３６０は３個の動作可能な独立無線周波数コイルを有するので、３個の部分的に重なり合うコイル・モジュール３６０の線形配列は、９個の動作可能な独立無線周波数コイルを有する。他の無線周波数コイル配列は、更に多くの又は少ないコイル・モジュール３６０を有するよう構成されて良い。図示された線形配列の代わりに、コイル・モジュール３６０の２次元配列が構成されても良い。いくつかの実施例では、コイル・モジュール３６０は重なり合わない。直線配置のコイル・モジュール３６０では、単一の共通印刷回路基板３８０（破線を用い描かれる）は、任意的に、３個全てのコイル・モジュール３６０の小型電子機器領域に渡り、当該３個のコイル・モジュールの電子機器モジュールを支持する。
【００３６】
図６Ａ及び６Ｂを参照する。別の例であるＲＦコイル配列４３３は複数のコイル・モジュール４６０の空間的配置として構成される。図６Ｂに示された例であるコイル配列４３３は４個のコイル・モジュール４６０を有し、その内の１つは図６Ａに示される。例であるコイル・モジュール４６０は、磁気共鳴信号を励起又は受信するよう構成された３個の導電性ＲＦループ４６２ａ、４６２ｂ、４６２ｃを有する。３個の導電性ＲＦループ４６２ａ、４６２ｂ、４６２ｃは三角形配列で部分的に重なり合って配置される。導電性ＲＦループ４６２ａ、４６２ｂ、４６２ｃのそれぞれは、導電性ＲＦループ４６２ａ、４６２ｂ、４６２ｃの直線配列内に位置付けられた小型電子機器領域４６６に配置された対応する電子機器モジュール４６４ａ、４６４ｂ、４６４ｃを有する。３個の電子機器モジュール４６４ａ、４６４ｂ、４６４ｃは、小型電子機器領域４６６内に密に配置される。電子機器モジュール４６４ａは導電性ＲＦループ４６２ａと結合される。電子機器モジュール４６４ｂは導電性ＲＦループ４６２ｂと結合される。電子機器モジュール４６４ｃは導電性ＲＦループ４６２ｃと結合される。３個の導電性ＲＦループ４６２ａ、４６２ｂ、４６２ｃ及び対応する３個の電子機器モジュール４６４ａ、４６４ｂ、４６４ｃは、コイル・モジュール４６０の対応する３個の動作可能な独立無線周波数コイルを定める。いくつかの実施例では、コイル・モジュール４６０の３個の電子機器モジュール４６４ａ、４６４ｂ、４６４ｃは、小型電子機器領域４６６に配置された共通印刷回路基板４７０（点線を用い描かれる）により支持される。他の実施例では、３個の電子機器モジュール４６４ａ、４６４ｂ、４６４ｃのそれぞれは、それら自身の印刷回路基板又は他の支持基盤を有する。
【００３７】
図６Ｂから分かるように、例である無線周波数コイル配列４３３は、線維又は他の可塑性基板４７６の上又は中に配置された４個の部分的に重なり合うコイル・モジュール４６０の捻れ形２次元配列として構成される。各コイル・モジュール４６０は３個の動作可能な独立無線周波数コイルを有するので、４個の部分的に重なり合うコイル・モジュール４６０の配列は、１２個の動作可能な独立無線周波数コイルを有する。他の無線周波数コイル配列は、更に多くの又は少ないコイル・モジュール４６０を有するよう構成されて良い。いくつかの実施例では、コイル・モジュール４６０は重なり合わない。ＲＦコイル配列４３３のコイル・モジュール４６０の間の間隙は、少なくとも３つの非平行屈曲軸４８０、４８２、４８４を定める。無線周波数コイル配列４３３は、非平行屈曲軸４８０、４８２、４８４に渡り可塑性がある。
【００３８】
図７Ａ及び７Ｂを参照する。別の例であるＲＦコイル配列５３３は複数の重なり合わないコイル・モジュール５６０の空間的配置として構成される。図７Ｂに示された例であるコイル配列５３３は１２個のコイル・モジュール５６０を有し、その内の１つは図７Ａに示される。例であるコイル・モジュール５６０は、磁気共鳴信号を励起又は受信するよう構成された２個の導電性ＲＦループ５６２ａ、５６２ｂを有する。２個の導電性ＲＦループ５６２ａ、５６２ｂは直線配列として配置される。導電性ＲＦループ５６２ａ、５６２ｂのそれぞれは、導電性ＲＦループ５６２ａ、５６２ｂの直線配列内に位置付けられた小型電子機器領域５６６に配置された対応する電子機器モジュール５６４ａ、５６４ｂを有する。２個の電子機器モジュール５６４ａ、５６４ｂは小型電子機器領域５６６内に、導電性ＲＦループ５６２ａ、５６２ｂの直線配列を横切る方向に直線的に配置される。電子機器モジュール５６４ａ、５６４ｂはそれぞれ導電性ＲＦループ５６２ａ、５６２ｂと結合され、コイル・モジュール５６０の２個の動作可能な独立無線周波数コイルを定める。いくつかの実施例では、コイル・モジュール５６０の２個の電子機器モジュール５６４ａ、５６４ｂは、小型電子機器領域５６６に配置された共通印刷回路基板５７０（点線を用い描かれる）により支持される。他の実施例では、２個の電子機器モジュール５６４ａ、５６４ｂのそれぞれは、それら自身の印刷回路基板又は他の支持基盤を有するか、又は図７Ｂに示されるような共通印刷回路基板により支持される。
【００３９】
図７Ｂから分かるように、例である無線周波数コイル配列５３３は、線維又は他の可塑性基板５７６の上又は中に配置された１２個の部分的に重なり合うコイル・モジュール５６０の２×６配列として構成される。各コイル・モジュール５６０は２個の動作可能な独立無線周波数コイルを有するので、部分的に重なり合うコイル・モジュール５６０の２×６配列は、２４個の動作可能な独立無線周波数コイルを有する。他の無線周波数コイル配列は、更に多くの又は少ないコイル・モジュール５６０を有するよう構成されて良い。図示されたコイル配列５３３では、コイル・モジュール５６０は重なり合わない。しかしながら、コイルは部分的に重なり合い、更に多くの小型コイル配列を生成して良い。配置は一般にｎ及びｍは整数とするとコイル・モジュール５６０のｎ×ｍ配列であって良く、又は複数のコイル・モジュール５６０の非直交配置であって良い。２個の動作可能な独立無線周波数コイルのみが望ましい場合、無線周波数コイル配列は単一のコイル・モジュール５６０を有して良い。
【００４０】
２×６配置のコイル・モジュール５６０では、第１の印刷回路基板５８０（破線を用い描かれる）は任意的に、６個の隣接するコイル・モジュール５６０の小型電子機器領域に渡り、当該６個のコイル・モジュールの電子機器モジュールを支持する。また第２の印刷回路基板５８２は、第１の印刷回路基板５８０から離れており、他の６個の隣接するコイル・モジュール５６０の小型電子機器領域に渡り、当該６個の隣接するコイル・モジュール５６０の電子機器モジュールを支持する。間隙５８４は、第１及び第２の印刷回路基板５８０、５８２の間に存在し、屈曲軸５８６に沿って曲げられ得る無線周波数コイル配列５３３の可塑性部分を定める。ＲＦケーブル（図７Ｂに示されないが、図３ＢのＲＦケーブル１７２、１７４と同様である）は好都合なことにそれぞれ回路基板５８０、５８２から延在して良い。
【００４１】
前述のモジュール及び配列は例として与えられた。他のモジュール配列及び回路配置も考えられ、共有及び分散回路も含む。配列は図面に示された配列より多く又は少なくて良く、示された配列と異なる形状を有して良く、及び対称又は非対称形態を有して良い。更に、コイル配列は図示された胴コイルとして構成されて良く、又は腕コイル、足コイル、首コイル、等として構成されても良い。
【００４２】
本発明は、本発明の好適な実施例に関連して説明された。以上の詳細な説明を読み理解した者には、修正及び変更をなし得ることが明らかである。本発明は、このような修正及び変更が特許請求の範囲又はその等価物の範囲に属する場合、それら修正及び変更を包含すると見なされる。
【００４３】
以上に好適な実施例を記載した。本発明は特許請求の範囲により請求される。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】コイル配列を有する磁気共鳴システムを図示する。
【図２Ａ】４個の独立ＲＦコイルを有する、図１のコイル配列のコイル・モジュールを図示する。
【図２Ｂ】１６要素のコイル配列を図示する。
【図３Ａ】２個の独立ＲＦコイルを有するコイル・モジュールを図示する。
【図３Ｂ】４個のコイル・モジュールは第１の印刷回路基板上にそれらの電子機器モジュールと共に配置され、４個のコイル・モジュールは第２の離された並列印刷回路基板上に配置された、図３Ａのコイル・モジュールの２×４配列を用い構成された１６要素のコイル配列を図示する。
【図４Ａ】２個の独立ＲＦコイルを有するコイル・モジュールを図示する。
【図４Ｂ】コイル・モジュールは単一の中央印刷回路基板上に配置された８個全てのコイル・モジュールの電子機器モジュールと共に配置され、図４Ａのコイル・モジュールの２×４配列を用い構成された１６要素のコイル配列を図示する。
【図５Ａ】３個の独立ＲＦコイルを有するコイル・モジュールを図示する。
【図５Ｂ】コイル・モジュールは単一の中央印刷回路基板上に配置された３個全てのコイル・モジュールの電子機器モジュールと共に配置され、図５Ａのコイル・モジュールの１×３配列を用い構成された９要素のコイル配列を図示する。
【図６Ａ】３個の独立ＲＦコイルを有するコイル・モジュールを図示する。
【図６Ｂ】図６Ａのコイル・モジュールを交互にした２×２配列を用いた１２要素のコイル配列を図示する。
【図７Ａ】２個の重なり合わない独立ＲＦコイルを有するコイル・モジュールを図示する。
【図７Ｂ】６個のコイル・モジュールは第１の印刷回路基板上にそれらの電子機器モジュールと共に配置され、６個のコイル・モジュールは第２の離された並列印刷回路基板上に配置された、図７Ａのコイル・モジュールの２×６配列を用い構成された２４要素の重なり合わないコイル配列を図示する。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【国際調査報告】
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