(57)【要約】  取り付け基板に取り付けられる第１の対の電線接続端子と、取り付け基板に取り付けられる第２の対の電線接続端子と、少なくとも第１の対の電線接続端子に隣接して取り付けられる寄生導電ループとを有する電線接続システムなどの寄生導電ループを備えた通信コネクタが提供されている。
2009524207.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
取り付け基板と、
前記取り付け基板に取り付けられる第１の対の電線接続端子と、
前記取り付け基板に取り付けられる第２の対の電線接続端子と、
少なくとも前記第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子に隣接して取り付けられる寄生導電ループとを備えている、電線接続システム。
【請求項２】
前記寄生導電ループの第１の部分は、少なくとも前記第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子からの誘発信号を受信するように位置決めされ、前記寄生導電ループの第２の部分は、前記受信した誘発信号が、前記第２の対の電線接続端子の少なくとも１つの電線接続端子に隣接して磁界を生成するように位置決めされている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項３】
前記寄生導電ループは、前記第１の対の電線接続端子と前記第２の対の電線接続端子との間に取り付けられている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項４】
前記電線接続端子は、圧接接続（ＩＤＣ）を備えている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項５】
前記ＩＤＣのそれぞれは、その対向する上端および下端で導体を収容するためのスロットを備え、前記ＩＤＣは、少なくとも２列で取り付け基板に取り付けられ、各ＩＤＣの前記スロットは、略平行であり、かつ同一直線上に配置されていない、請求項４に記載の電線接続システム。
【請求項６】
前記寄生導電ループは、第１の方向において当該ループの周囲を進む第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子からの第１の誘発信号を受信し、前記第１の方向において当該ループの周囲を進む前記第１の対の電線接続端子の第２の電線接続端子からの第２の誘発信号を受信するように構成されている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項７】
前記第１の対の電線接続端子は、第１の圧接接続（ＩＤＣ）および第２のＩＤＣを備え、前記第２の対の電線接続端子は、第３のＩＤＣおよび第４のＩＤＣを備え、前記第１のＩＤＣおよび前記第３のＩＤＣは、ＩＤＣの第１の列の一部であり、前記第２のＩＤＣおよび前記第４のＩＤＣは、ＩＤＣの第２の列の一部であり、前記寄生導電ループは、前記第１のＩＤＣ上を搬送される信号からのエネルギを前記第４のＩＤＣに結合するように構成されている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項８】
前記寄生導電ループはさらに、前記第２のＩＤＣ上を搬送される信号からのエネルギを前記第３のＩＤＣに結合するように構成されている、請求項７に記載の電線接続システム。
【請求項９】
前記電線接続システムは、１１０型電線接続ブロックを備えている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項１０】
前記寄生導電ループの第１の部分は、前記第１の電線接続端子によって搬送される信号から前記寄生導電ループ上に第１のクロストーク信号を誘発するために、前記第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子に対してサイズ、形状および位置が調整され、前記寄生導電ループの第２の部分は、前記第１のクロストーク信号から前記第２の対の電線接続端子のうちの電線接続端子の１つに第２のクロストーク信号を誘発するために、前記第２の対の電線接続端子のうちの電線接続端子の１つに対してサイズ、形状および位置が調整されている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項１１】
前記寄生導電ループは、少なくとも前記第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子からの第１の誘発信号を受信し、前記第２の対の電線接続端子の両方の電線接続端子に補償クロストーク信号を誘発するように構成されている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項１２】
前記第１の対の電線接続端子は、第１の接続ブロックの一部であり、前記第２の対の電線接続端子は、第２の電線接続ブロックの一部である、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項１３】
前記第１の対および前記第２の対の電線接続端子は、第１の接続ブロックにおける隣接する対の電線接続端子を備えている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項１４】
磁界は、前記第１の対の電線接続端子の第２の電線接続端子によって生成される第２の磁界を少なくとも部分的に相殺するようになっている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項１５】
第１の信号を搬送する第１の導体と、第２の信号を搬送する第２の導体とを備えた通信コネクタ用のクロストーク低減回路であって、
前記第１の信号によって生成される第１の磁界から誘発される電流を受信するように構成される寄生導電ループを備え、前記寄生導電ループ上に誘発される電流は、前記第２の信号によって生成される第２の磁界を少なくとも部分的に相殺する第３の磁界を生成するようになっている、クロストーク低減回路。
【請求項１６】
前記第１の信号および前記第２の信号は、等しいが対向する信号を含んでいる、請求項１５に記載のクロストーク低減回路。
【請求項１７】
前記寄生導電ループの第１の部分は、前記第１の導体に隣接し、前記寄生導電ループの第２の部分は、前記第２の導体に隣接し、前記寄生導電ループの第１の部分に隣接する第３の磁界の一部分は、第１の方向を有し、前記寄生導電ループの第２の部分に隣接する前記第３の磁界の一部分は、前記第１の方向に実質的に対向する第２の方向を有している、請求項１５に記載のクロストーク低減回路。
【請求項１８】
前記第１の導体は、モジュラプラグの１対の導体の第１の導体を備え、前記第２の導体は、１対の導体の第２の導体を備え、前記第１の信号および前記第２の信号は、同じ大きさであるが、対向する極性の信号を備えている、請求項１５に記載のクロストーク低減回路。
【請求項１９】
前記モジュラプラグは、該モジュラプラグの接点領域において隣接かつ並んだ関係にある第１の接点、第２の接点、第３の接点、第４の接点、第５の接点、第６の接点、第７の接点および第８の接点を含み、前記第４の接点および前記第５の接点は、第１の差動信号を搬送する第１の接点対を備え、前記第１の接点および前記第２の接点は、第２の差動信号を搬送する第２の接点対を備え、前記第３の接点および前記第６の接点は、第３の差動信号を搬送する第３の接点対を備え、前記第７の接点および前記第８の接点は、第４の差動信号を搬送する第４の接点対を備え、前記第３の接点対は、前記モジュラプラグの接点領域における前記第１の接点対の間に位置決めされ、前記第１の導体は、前記第３の接点対の接点の一方に電気的に接続され、前記第２の導体は、前記第３の接点対の接点の他方に電気的に接続されている、請求項１８に記載のクロストーク低減回路。
【請求項２０】
前記第１の導体は、第１の圧接接続（ＩＤＣ）を備え、前記第２の導体は、第２のＩＤＣを備えている、請求項１５に記載のクロストーク低減回路。
【請求項２１】
前記第１のＩＤＣは、第１の導体収容スロットおよび第２の導体収容スロットを有し、前記第１の導体収容スロットおよび前記第２の導体収容スロットは、同一の平面にあるが、同一直線上にないように配置されている、請求項２０に記載のクロストーク低減回路。
【請求項２２】
前記第３の磁界は、前記通信コネクタの第３の導体の付近で、前記第２の磁界を少なくとも部分的に相殺するようになっている、請求項１５に記載のクロストーク低減回路。
【請求項２３】
寄生結合要素と、
前記寄生結合要素の第１の部分に隣接する第１の導体と、
前記寄生結合要素の第２の部分に隣接する第２の導体とを備え、
前記寄生結合要素は、前記第１の導体で伝送される第１の信号から誘発される信号を前記第２の導体に結合するように構成され、前記結合された信号は、前記第１の信号の方向に対向する方向において、前記第２の導体上に誘発されるようになっている、通信コネクタ。
【請求項２４】
前記寄生結合要素は、ループを備え、前記寄生結合要素の第１の部分は、前記ループの第１の部分上にあり、前記寄生結合要素の第２の部分は、前記ループの第１の部分に略対向する前記ループの第２の部分上にある、請求項２３に記載の通信コネクタ。
【請求項２５】
前記第１の導体および前記第２の導体はそれぞれ、第１のスロットを有する上端と、前記第１のスロットに対して平行であるが、同一直線上にない第２のスロットを有する下端とを具備する圧接接続（ＩＤＣ）を備えている、請求項２３に記載の通信コネクタ。
【請求項２６】
第１の差動信号を受信するように構成される第１の接点および第２の接点と、
第２の差動信号を受信するように構成される第３の接点および第４の接点と、
前記第１の接点および前記第２の接点と前記第３の接点および前記第４の接点との間に位置決めされる寄生結合要素とを備え、前記寄生結合要素が第１の極性を有する第１の接点から第１の誘発信号を受信し、前記第１の極性を有する前記第２の接点から第２の誘発信号を受信するように構成されている、通信コネクタ。
【請求項２７】
前記寄生結合要素は、寄生導電ループを備えている、請求項２６に記載の通信コネクタ。
【請求項２８】
前記寄生導電ループは、前記第１の誘発信号および前記第２の誘発信号から前記第３の接点の上に第３の信号を誘発するように構成されている、請求項２７に記載の通信コネクタ。
【請求項２９】
第１の導体および第２の導体を備える第１の対の導体から通信コネクタの第３の導体の上に誘発される差動クロストーク信号を低減するための方法であって、
前記第１の導体を通って流れる信号から寄生導電ループの第１の部分の上にクロストーク信号を誘発し、前記第２の導体を通って流れる信号によって生成される第２の磁界を少なくとも部分的に相殺する前記寄生導電ループの第２の部分の周囲に第１の磁界を生成するようになっている、方法。
【請求項３０】
前記第１の磁界および前記第２の磁界は、前記第３の導体に隣接し、互いに少なくとも部分的に相殺している、請求項２９に記載の方法。
【請求項３１】
第１の列の電線接続端子を画定する第１の電線接続端子および第２の電線接続端子と、
前記第１の列の電線接続端子に略平行な第２の列の電線接続端子を画定する第３の電線接続端子および第４の電線接続端子と、
前記第１の電線接続端子上を伝送される信号からのエネルギを前記第４の電線接続端子に誘導的に結合するように位置決めされる誘導結合要素とを備えている、電線接続ブロック。
【請求項３２】
前記誘導結合要素は、寄生導電ループを備えている、請求項３１に記載の電線接続ブロック。
【請求項３３】
前記誘導結合要素は、前記第１の電線接続端子上の信号搬送突出部を備えている、請求項３１に記載の電線接続ブロック。
【請求項３４】
前記取り付け基板は、第１の取り付け基板および第２の取り付け基板から構成され、前記第１の対の電線接続端子は、前記第１の取り付け基板に取り付けられ、前記第２の対の電線接続端子は、前記第２の取り付け基板に取り付けられている、請求項１に記載の電線接続システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
［関連出願］
本出願は、２００６年１月２３日出願の「ＣＯＭＭＵＮＩＣＡＴＩＯＮＳ  ＣＯＮＮＥＣＴＯＲＳ  ＷＩＴＨ  ＰＡＲＡＳＩＴＩＣ  ＣＯＵＰＬＩＮＧ  ＥＬＥＭＥＮＴＳ  ＦＯＲ  ＲＥＤＵＣＩＮＧ  ＣＲＯＳＳＴＡＬＫ  ＡＮＤ  ＲＥＬＡＴＥＤ  ＭＥＴＨＯＤＳ」という名称の米国仮出願第６０／７６１，０８８号明細書の恩典を主張するものであり、その内容は、全体において参照により本明細書に組み込まれるものとする。
【０００２】
［発明の分野］
本発明は一般に、通信コネクタに関し、さらに詳細には、通信コネクタにおけるクロストークを低減するための方法および装置に関する。
【背景技術】
【０００３】
電気通信システムにおいて、平衡伝送技術を用いて１本の電線ではなく、１対の電線（以下、「電線対」または「差動対」）にわたって情報信号（例えば、映像、音声、データ）を伝送することが好都合である場合がある。そのようなシステムにおいて、伝送された情報信号は、存在する絶対電圧に関係なく、電線間の電圧差を含んでいる。電線対における各電線は、ほんの少数の例を挙げると照明、自動車の点火プラグ、無線局などの源からの電気雑音を感知しやすい。この種の雑音は、１対の中の両方の電線に対して共通であるため、差動情報信号は通常、妨げられない。
【０００４】
しかし、さらに問題なものは、ある程度の距離で略同方向に延在し得る近隣電線または電線の対から感知される電気雑音である。この雑音は、クロストークと呼ばれている。ネットワークコンピュータを含む通信システムにおいて、チャネルは、コネクタおよびケーブルセグメントをカスケードすることによって形成されている。そのようなチャネルにおいて、電線（導体）の近接性および経路指定ならびにコネクタ内の接触構造は、容量結合のほか、誘導結合を形成することが可能であり、近端クロストーク（ＮＥＸＴ）（すなわち、同一の位置にある源に対応する入力位置で測定されたクロストーク）のほか、遠端クロストーク（ＦＥＸＴ）（すなわち、入力位置にある源に対応する出力位置で測定されたクロストーク）を生成している。第２の近い位置に離隔される差動対に第１の差動対の電線から誘発されるクロストークは一般に、第２の差動対によって搬送される情報信号と干渉する可能性がある望ましくない信号を含んでいる。同一の雑音信号が電線対における各電線に加えられる限り、電線間の電圧差が依然としてそのままであり、同一の差動クロストークが誘発されず、同時に、大地基準に対する２つの電線における平均電圧が上昇し、同相モードのクロストークが誘発される。他方、等しいが対向する雑音信号が電線対における各電線に加えられるとき、電線間の電圧差が上昇し、差動クロストークが誘発されるのに対し、大地基準に対する２つの電線における平均電圧は上昇せず、同相モードのクロストークが誘発されない。「差動モードと差動モードのクロストーク」という語は、近隣対における差動雑音信号を誘発する１対における差動源信号を指している。「差動モードと同相モードのクロストーク」という語は、近隣対に同相モード雑音信号を誘発する１対における差動源信号を指している。差動モードと差動モードのクロストークおよび／または差動モードと同相モードのクロストークを補償しないことにより、通信コネクタおよびそのようなコネクタが用いられる通信システムの性能が低下する可能性がある。
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明のある実施形態によれば、取り付け基板と、取り付け基板に取り付けられる第１の対および第２の対の電線接続端子と、第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子に隣接して取り付けられる寄生導電ループとを備えた電線接続システムが、提供されている。電線接続システムは、例えば、１１０型電線接続ブロックであってもよい。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
これらの電線接続システムにおいて、寄生導電ループの第１の部分は、少なくとも第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子からの誘発信号を受信するように位置決めされてもよい。寄生導電ループの第２の部分は、受信した誘発信号が、第２の対の電線接続端子のうちの電線接続端子の少なくとも１つに隣接する磁界を生成するように位置決めされてもよい。この磁界は、第１の対の電線接続端子の第２の電線接続端子によって生成される第２の磁界を少なくとも部分的に相殺してもよい。寄生導電ループは、ある実施形態において、第１の対の電線接続端子と第２の対の電線接続端子との間に取り付けられてもよい。電線接続端子は、例えば、圧接接続（ｉｎｓｕｌａｔｉｏｎ  ｄｉｓｐｌａｃｅｍｅｎｔ  ｃｏｎｔａｃｔ：ＩＤＣ）であってもよい。ＩＤＣを含む実施形態において、ＩＤＣのそれぞれは、その対向する上端部および下端部で導体を収容するためのスロットを含んでもよく、各ＩＤＣのスロットは、略平行かつ非同一直線上にあってもよい。
【０００７】
ある実施形態において、寄生導電ループは、第１の方向においてループの周囲を進む第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子からの第１の誘発信号を受信し、第１の方向においてループの周囲を進む第１の対の電線接続端子の第２の電線接続端子からの第２の誘発信号を受信するように構成されていてもよい。第１の対の電線接続端子は、第１のＩＤＣおよび第２のＩＤＣを備え、第２の対の電線接続端子は、第３のＩＤＣおよび第４のＩＤＣを備えている。これらの実施形態において、第１のＩＤＣおよび第３のＩＤＣは、ＩＤＣの第１の列の一部であってもよく、第２のＩＤＣおよび第４のＩＤＣは、ＩＤＣの第２の列の一部であってもよく、寄生導電ループは、第１のＩＤＣ上を搬送される信号からのエネルギを第４のＩＤＣに結合するように構成されていてもよい。そのような実施形態において、寄生導電ループはさらに、第２のＩＤＣ上を搬送される信号からのエネルギを第３のＩＤＣに結合するように構成されていてもよい。
【０００８】
ある実施形態において、寄生導電ループの第１の部分は、第１の電線接続端子によって搬送される信号から寄生導電ループ上に第１のクロストーク信号を誘発するために、第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子に対してサイズ、形状および位置が調整されてもよい。これらの実施形態において、寄生導電ループの第２の部分は、第１のクロストーク信号から第２の対の電線接続端子のうちの電線接続端子の１つに第２のクロストーク信号を誘発するために、第２の対の電線接続端子のうちの電線接続端子の１つに対してサイズ、形状および位置が調整されてもよい。
【０００９】
一部の実施形態において、第１の対の電線接続端子は、第１の接続ブロックの一部であってもよく、第２の対の電線接続端子は、第２の電線接続ブロックの一部である。他の実施形態において、第１の対および第２の対の電線接続端子は、同一の接続ブロックにおける隣接する対の電線接続端子であってもよい。
【００１０】
本発明のさらなる実施形態によれば、通信コネクタ用に、第１の信号を搬送する第１の導体と、第２の信号を搬送する第２の導体とを備えたクロストーク低減回路が、提供されている。これらのコネクタにおいて、クロストーク低減回路は、第１の信号によって生成される第１の磁界から誘発される電流を受信するように構成される寄生導電ループを備えている。寄生導電ループ上に誘発される電流は、第２の信号によって生成される第２の磁界を少なくとも部分的に相殺する第３の磁界を生成している。第３の磁界は、通信コネクタの第３の導体の付近で第２の磁界を少なくとも部分的に相殺してもよい。
【００１１】
ある実施形態において、第１の信号および第２の信号は、等しいが対向する信号であってもよい。第１の導体および第２の導体は、例えば、圧接接続（ＩＤＣ）であってもよい。ＩＤＣの実施形態において、第１のＩＤＣは、同一の平面にあるが、同一直線上にない第１の導体収容スロットおよび第２の導体収容スロットを有していてもよい。
【００１２】
特定の実施形態において、寄生導電ループの第１の部分は、第１の導体に隣接し、寄生導電ループの第２の部分は、第２の導体に隣接している。これらの実施形態において、寄生導電ループの第１の部分に隣接する第３の磁界の一部分は、第１の方向を有し、寄生導電ループの第２の部分に隣接する第３の磁界の一部分は、第１の方向に実質的に対向する第２の方向を有している。
【００１３】
特定の実施形態において、第１の導体は、モジュラプラグの１対の導体の第１の導体であってもよく、第２の導体は、１対の導体の第２の導体であってもよい。これらの実施形態において、第１の信号および第２の信号は、同じ大きさであるが、対向する極性の信号であってもよい。
【００１４】
本発明のさらに別の実施形態によれば、寄生結合要素と、寄生結合要素の第１の部分に隣接する第１の導体と、寄生結合要素の第２の部分に隣接する第２の導体とを備えた通信コネクタが提供されている。これらのコネクタにおいて、寄生結合要素は、第１の導体から第２の導体に誘発される補償クロストーク信号を結合するように構成され、結合された補償クロストーク信号は、クロストーク信号が生成された信号の方向に対向する方向において、第２の導体上に誘発されるようになっている。寄生結合要素は、ループを備えてもよく、寄生結合要素の第１の部分は、ループの第１の部分上にあってもよく、寄生結合要素の第２の部分は、ループの第１の部分に略対向するループの第２の部分上にあってもよい。
【００１５】
本発明のさらに他の実施形態によれば、第１の差動信号を受信するように構成される第１の接点および第２の接点と、第２の差動信号を受信するように構成される第３の接点および第４の接点と、第１の接点および第２の接点と第３の接点および第４の接点との間に位置決めされる寄生結合要素とを備え、寄生結合要素が第１の極性を有する第１の接点から第１の誘発信号を受信し、第１の極性を有する第２の接点から第２の誘発信号を受信するように構成される通信コネクタが、提供されている。
【００１６】
本発明のさらに別の実施形態によれば、第１の導体および第２の導体を含む第１の対の導体から通信コネクタの第３の導体の上に誘発される差動クロストーク信号を低減するための方法が、提供されている。これらの方法によれば、クロストーク信号は、第１の導体を通って流れる信号から寄生導電ループの第１の部分の上に誘発され、第２の導体を通って流れる信号によって生成される第２の磁界を少なくとも部分的に相殺する寄生導電ループの第２の部分の周囲に第１の磁界を生成するようになっている。第１の磁界および第２の磁界は、第３の導体に隣接し、互いに少なくとも部分的に相殺してもよい。
【００１７】
本発明のさらに他の実施形態によれば、第１の列の電線接続端子を画定する第１の電線接続端子および第２の電線接続端子と、第１の列の電線接続端子に略平行な第２の列の電線接続端子を画定する第３の電線接続端子および第４の電線接続端子とを備えた電線接続ブロックが提供されている。電線接続ブロックはさらに、第１の電線接続端子上を伝送される信号からのエネルギを第４の電線接続端子に誘導的に結合するように位置決めされる誘導結合要素を備えている。一部の実施形態において、誘導結合要素は、寄生導電ループであってもよい。他の実施形態において、誘導結合要素は、第１の電線接続端子上の信号搬送突出部であってもよい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１８】
本発明は、添付図面を参照して以下にさらに詳細に説明する。本発明は、説明のための実施形態に限定することを意図しているわけではない。正確に言えば、これらの実施形態は、当業者に本発明を十分かつ完全に開示することを意図している。図面において、類似の数字は、全体を通じて類似の要素を指している。一部の構成要素の厚さおよび寸法は、分かりやすくするために誇張されている場合がある。
【００１９】
「真下に」、「下方に」、「下に」、「真上に」、「上方に」、「左に」、「右に」などの空間的な関連を表す語は、図示されているように、別の要素または特徴部に対する１つの要素または特徴部の関係を記述するために、記載しやすくするために本明細書において用いられてもよい。空間的な関連を表す語は、図示された向きに加えて、使用または動作におけるデバイスの異なる向きを包含することを意図していると理解されよう。例えば、図におけるデバイスがひっくり返っている場合には、他の要素または特徴部の「真下に」または「下の方に」のように記載される要素は、他の要素または特徴部の「真上」に向けられることになる。したがって、例示の語「真下に」という語は、真上および真下の向きの両方を包含することが可能である。デバイスは、異なるように（９０°回転されるか、または他の向きに）向けられ、本明細書に用いられる空間的に相対的な記述は、それに応じて解釈されてもよい。
【００２０】
周知の機能または構造は、簡潔さおよび／または分かりやすさのために詳細に記載されない場合がある。
【００２１】
本明細書で用いられるとき、「および／または」なる表現は、関連して列挙された品目の１つ以上のいずれかの組み合わせおよびすべての組み合わせを含んでいる。
【００２２】
本明細書において用いられる専門用語は、特定の実施形態のみを記述するためであり、本発明の限定を意図しているわけではない。本明細書で用いられるとき、文脈が明確に他の意味を示さない限り、単数形は、複数形も同様に含むことを意図している。「備える」、「備えて」、「含む」および／または「含めて」という語は、本明細書において用いられるとき、記載された特徴、動作、要素および／または構成要素の存在を明記しているが、１つ以上の他の特徴、動作、要素、構成要素および／またはそれらの群の存在または追加を除外しているわけではないことがさらに理解されよう。
【００２３】
別に定義されない限り、本明細書において用いられるすべての用語（技術用語および科学用語を含めて）は、本発明が属する当業者によって共通に理解されるものと同一の意味を有する。さらに、一般に用いられる辞書に定義されている用語は、関連技術に照らしてそれらの意味と一致する意味を有するものとして解釈されるべきであり、本明細書に特に定義されない限り、理想的な意味または過度に形式的な意味で解釈すべきではないことは理解されよう。
【００２４】
「接着される」、「接続される」、「相互接続される」、「接触する」、「取り付けられる」などの語が用いられる場合には、別途記載のない限り、直接的または間接的のいずれであれ、要素間の接着または接触を意味している。
【００２５】
本発明の実施形態によれば、通信コネクタの中で対象の導体間の誘導結合および／または容量結合を変更するために用いられる１つ以上の「寄生導電ループ」を備えた通信コネクタが提供されている。本発明の実施形態による通信コネクタは、その導体間の差動モードと差動モードのクロストークおよび／または差動モードと同相モードのクロストークの低減したレベルを呈してもよい。
【００２６】
本明細書で用いられるとき、「導電ループ」という語は、電流が流れることができる閉鎖経路または循環経路を形成する導電要素を指している。導電ループが閉鎖経路であるとき、導電ループの一部分に導入される電気信号は、ループに導入された位置に戻るようにループの周囲を進むことが可能となっている。「ループ」という語は、ループが閉鎖経路を画定し、特定の２次元形状または３次元形状を有するループに本発明を限定するわけではないという事実を指している。例えば、本発明の実施形態による導電ループは、円形、楕円形、矩形、平行四辺形、菱形など、またはそのような形状の組み合わせであってもよい。導電ループはまた、本質的に３次元であってもよく、および／または２つ以上の閉鎖経路を含んでいてもよい。一例として、導電ループは、（１）プリント回路基板の第１の層上に実装される第１のＬ字形トレースと、（２）プリント回路基板の第２の層上に実装される第２のＬ字形トレースと、（３）２つのトレースを接続する１対の金属メッキの孔とを設けることによって、上から見たときに矩形形状を有するように、プリント回路基板に実装されることが可能である。
【００２７】
本明細書で用いられるとき、「寄生」要素（「寄生結合要素」とも呼ぶ）は、１つ以上の第２の要素に直接的に電気的に接続されるのではなく、容量結合および／または誘電結合を介して１つ以上の第２の要素からクロストーク信号を受信するように位置決めされる要素を指している。したがって、「寄生導電ループ」は、クロストーク信号が１つ以上の第２の要素から閉ループ導電経路上に誘電結合および／または容量結合されるようにするために、１つ以上の第２の要素に近いが、物理的に接触状態にない閉ループ導電経路を指している。
【００２８】
図１は、本発明の実施形態による寄生導電ループ４が２つの導体２、３と相互作用する通信システム１を示している。図１に示されているように、通信システム１は、少なくとも２つの導体２、３を備え、導体２，３は、図１の実施形態では、電線として示されている。しかし、本発明の実施形態は、例えば、プリント回路基板、電線接続端子、プラグブレード、ジャックワイヤ接点などの通信経路の任意の異なる部分に沿って用いられてもよく、したがって、図１に示される電線導体２，３は、本発明の実施形態による寄生導電ループと相互に作用し得る導体のタイプの一例として提供されているに過ぎないことは認識されよう。
【００２９】
図１に示されているように、寄生導電ループ４は、導体２，３の近くに位置決めされている。図１の実施例の通信システム１において、導体２，３は、差動対の２つの電線を備えている。したがって、等しいが対向する信号は、電線２，３にわたって同時に伝送されることになる。これは、電線２および３において流れる電流を示す矢印５および７によって図１に反映され、各矢印は電流の流れの方向を示している。図１に示されているように、電流５は、反時計回り方向（図１において上から見たとき）に導体２の周囲に円を描く磁界５’を生成する。寄生導電ループ４の左部分８と導体２との間の近接性のために、磁界５’が、寄生導電ループ４に電流６（図１の矢印として示される）を誘発する。この誘発された電流６は、電流５の方向に対向する方向に流れ、したがって、図１に示されているように、電流６によって生成される磁界６’が、時計回り方向にループ部分８の周囲に円を描くことになる。
【００３０】
寄生導電ループ４が閉鎖経路であるとき、ループ４上に誘発される電流６は、ループ４の周囲を流れる傾向がある。ループ４の方向が、種々の点で変化するとき、電流６によって生成される磁界６’もまた、方向を変化する。したがって、例えば、図１に示されているように、寄生導電ループ４の右部分９で、磁界６’は反時計回り方向にループ部分９の周囲に円を描くことになる。
【００３１】
図１に示されているように、磁界６’は、ループ４の右部分９の周囲に反時計回り方向に延在するのに対して、導体３中を流れる電流７によって生成される磁界７’は、時計回り方向に延在する。したがって、磁界６’は、導体３の付近で磁界７’の少なくとも一部分を相殺する傾向がある。磁界７’の部分的相殺は、導体３を通って流れる電流７が通信システム１における他の近隣導体（図１には図示せず）に電流を誘発する力を低減させることになる。したがって、図１に示されているように、相殺磁界を生成することによって、本発明の実施形態による寄生導電ループは、通信システムにおけるクロストークを低減するために用いられてもよい。寄生導電ループはまた、電界を相殺するために設けられてもよく、本発明の例示の実施形態に対して本明細書において説明される概念が同様に、そのような電界相殺を行うように構成されてもよいことは同様に認識されよう。磁界および電界の両方を相殺するために１つの寄生導電ループが用いられてもよいことはさらに認識されよう。
【００３２】
本発明のさらなる実施形態による通信コネクタについて、ここで、図２〜図９に関連して記載されている。図２〜図９において、本発明の実施形態による概念は、１１０型交差接続配線システムにおいて実装されている。しかし、本発明の実施形態が、例えば、モジュラプラグ、モジュラジャック、非１１０型電線接続ブロックなどを含むさらに多数のタイプの接続システムを包含することは認識されよう。
【００３３】
図２は、周知のタイプの通信システムである１１０型交差接続通信システム１０を示し、この通信システムは、多数の出入りする配線システムを終端する配線室において用いられることが多い。通信システム１０は、ケーブルおよび配線の導入を体系化して管理するために用いられる野外配線ケーブル終端装置を備えている。通信システム１０は最も一般的には、機器室に位置付けられ、ネットワークインターフェイス装置、切替装置、処理装置および幹線（立ち上がりまたは構内）配線の終端および相互接続を提供している。交差接続通信システム１０は通常、遠距離通信配線室に位置付けられ、（動作領域に対して）水平配線および幹線配線の終端および交差接続を提供している。交差接続は、建物または構内の種々の部分への共通の機器回路の効率的かつ好都合な経路指定および再経路指定を提供することが可能である。
【００３４】
図２に示されているように、通信システム１０は、水平列に配置されるコネクタポート１５を有している。コネクタポート１５の各列は、「インデックスストリップ」と一般に呼ばれる導体着座アレイ１４を備えている。導体（すなわち、電線）１６は、コネクタポート１５の間に置かれている。図２に示されているように、一旦、導体１６が所定の場所に置かれると、接続ブロック２２は、インデックスストリップ１４の真上に配置され、導体１６への電気接続を形成することになる。各接続ブロック２２が、複数の両端スロット付きビーム圧接接続（ＩＤＣ）を含んでいてもよいが、図２では一般に見えない。各ＩＤＣの一端は、インデックスストリップ１４に取り付けられる導体１６のそれぞれの導体との電気接続を形成している。各ＩＤＣの他端は、交差接続電線（図示せず）または接続ブロック２２の一番上でＩＤＣ２４によって画定されるポート２５で終端されるパッチコード２８の接点との電気接続を形成している。図２は、それぞれが、一般的な端子ブロック１２における４つのインデックスストリップ１４（インデックスストリップ１４の１つの一部のみしか図２では見えない）の一番上に取り付けられる６つの接続ブロック２２からなる４つの水平列を示している。インデックスストリップ１４間の空間は通常、ケーブルまたは交差接続電線の経路指定のために、谷になっている。導体１６は、インデックスストリップ１４における適切な終端ポートに対して、ケーブルの谷および他のケーブル体系化構造を通じて経路指定されている。
【００３５】
図３に示されているように、例示の接続ブロック２２は、主要ハウジング４０と、２つの係止部材４８と、８つのＩＤＣ２４ａ〜２４ｈと、４つの寄生導電ループ６０ａ〜６０ｄとを備えている。これらの構成要素は、図４〜図６に関して以下に記載されている。
【００３６】
図５は、例示のＩＤＣ、すなわち、接続ブロック２２のＩＤＣ２４ａを示している。ＩＤＣは、公知のタイプの電線接続端子である。一般に、電線接続端子は、その一端（または両端スロット付きＩＤＣの場合には両端）で電線またはプラグブレードを収容する電気接点（または何か別のタイプの電気接点）を指している。ＩＤＣ２４ａは、略平坦であり、例えば、燐青銅合金などの導電材料から形成されている。ＩＤＣ２４ａは、嵌合導体を収容するための開放端スロット３１を画定するプロング３０ａ，３０ｂを有する下端３０と、別の嵌合導体を収容するための開放端スロット３３を画定するプロング３２ａ，３２ｂを有する上端３２と、移行領域３４とを備えている。スロット３１，３３のそれぞれは、製作中にＩＤＣ２４ａのプロングに剛性を提供する小さなブレース３６によって割り込まれてもよいが、スロット３１，３３への導体の「パンチダウン」中に分割されるようになっている。下端３０および上端３２は、互いからオフセットがあるため、スロット３１，３３は略平行であるが、同一直線上にはないようになっている。下端３０および上端３２のスロット３１，３３のオフセット距離「ｊ」は、例えば、約０．０８０〜０．１５０インチ（約０．２０３２〜０．３８１０センチ）であってもよい。本明細書において説明されるとき、ある特定の実施形態において、距離「ｊ」は、０．０９６インチ（０．２４４センチ）であってもよい。
【００３７】
ここで図３および図４を参照すると、主要ハウジング４０は、例えば、ポリカーボネートなどの誘電材料から形成されてもよく、嵌合するインデックスストリップ１４の真上に接続ブロックを整列するように機能してもよいフランジ４１を有している。主要ハウジング４０は、ディバイダ４３によって分離される貫通スロット４２を備え、スロット４２のそれぞれは、ＩＤＣ２４ａ〜２４ｈの上端３２を収容するサイズである。主要ハウジング４０はさらに、スロット４７を備え、スロット４７は、スロットの４２の間にスロット４２に対して垂直である。スロット４７はそれぞれ、寄生導電ループ６０ａ〜６０ｄの１つを収容するサイズで構成されている。主要ハウジング４０の上端は、スリット４６によって分割される複数のピラー４４を有している。スリット４６は、ＩＤＣ上端３２の開放端スロット３３の内縁を露出させるものである。主要ハウジング４０はまた、各側に開口部５０を備えている。図３に示されているように、係止部材４８は、主要ハウジング４０の両側に取り付けられている。係止部材４８は、主要ハウジング４０における開口部５０の中に収容される係止突出部５２を備えている。
【００３８】
図３に示されているように、接続ブロック２２は以下のように組み立てられることが可能である。ＩＤＣ２４ａ〜２４ｈは、その下端から主要ハウジング４０のスロット４２の中に挿入されるようになっている。ＩＤＣ２４ａ〜２４ｈの上端３２は、スロット４２の中に収まり、ＩＤＣ２４ａ〜２４ｈの上端３２のスロット３３は、主要ハウジング４０におけるスリット４６によって露出させられている。寄生導電ループ６０ａ〜６０ｄは、その下端から主要ハウジング４０におけるスロット４７の対応するスロットの中に挿入されるようになっている。寄生導電ループ６０ａ〜６０ｄの上端は、主要ハウジング４０の上端におけるピラー４４のうちのそれぞれのピラーの中に延在していてもよい。一旦、ＩＤＣ２４ａ〜２４ｈおよび寄生導電ループ６０ａ〜６０ｄが所定の場所に置かれると、係止部材４８は、開口部５０の中に挿入され、次に、超音波溶接、接着剤接合、スナップ嵌め掛止または何か他の適切な接着技術を介して固定されることになる。寄生導電ループ６０ａ〜６０ｄを所定の場所に保持する係止機構（図３〜図５には図示せず）もまた、設けられてもよい。
【００３９】
図４〜図６において分かるように、一旦、ＩＤＣ２４ａ〜２４ｈが主要ハウジング４０において２つの実質的に平坦な列に配置されると、ＩＤＣ２４ａ〜２４ｄは一方の列に、ＩＤＣ２４ｅ〜２４ｈは第２の列という状態になる。ＩＤＣにおける「ジョグ」（すなわち、ＩＤＣの上端３２と下端３０との間のオフセット）のために、後列におけるＩＤＣ２４ａ〜２４ｄの上端３２は、前列におけるＩＤＣ２４ｅ〜２４ｈの上端３２から互い違いに配置されることになる。同様に、ＩＤＣにおける「ジョグ」のために、後列におけるＩＤＣ２４ａ〜２４ｄの下端３０は、前列におけるＩＤＣ２４ｅ〜２４ｈの下端３０から互い違いに配置されることになる。図３〜図４および図６に示される接続ブロック２２の実施形態において、対向する列のＩＤＣの移行領域３４が整列されている（例えば、ＩＤＣ２４ａの移行領域３４は、ＩＤＣ２４ｅの移行領域３４から直接的に横断している）。他の実施形態において、対向するＩＤＣの移行領域３４は、互い違いに配置されてもよい。
【００４０】
図６にも示されているように、ＩＤＣ２４ａ〜２４ｈは、以下の表１に記載のＴＩＰ−ＲＩＮＧ  ＩＤＣ対に分割されることができ、慣例によって、ＴＩＰは、正に分極される端子であり、ＲＩＮＧは、負に分極される端子である。ＩＤＣ対のＲＩＮＧのそれぞれは、一方の列にあり、ＩＤＣ対のＴＩＰは、他方の列にある。
【表１】
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【００４１】
図６にも示されているように、各ＩＤＣ２４ａ〜２４ｈの長さは、距離「ｋ」である。本発明の例示の実施形態において、「ｋ」は、約８００ミルであってもよい。図６に示される例示の実施形態において、ＩＤＣ対のＩＤＣの隣接するスロット間の距離「ｊ」は、約９６ミルであってもよい。図６に示される例示の実施形態において、ＩＤＣの列におけるＩＤＣの隣接するスロット間の距離「ｊ」は、約２６０ミルであってもよい。寄生導電ループ６０ａ〜６０ｄもまた、図６に示されている。図示されているように、ＩＤＣ対の縁と対応する寄生導電ループ６０ａ〜６０ｄの中心との間の距離「ｉ」は、図６の例示の実施形態における約３０ミルであってもよい。ＩＤＣは、第１の列および第２の列は、約７０ミルに離隔されてもよい。
【００４２】
図３の寄生導電ループ６０ａが、図７に示されている。図７に示されているように、寄生導電ループ６０ａは、右ループ部分６１ａと、左ループ部分６３ａと、上ループ部分６２ａと、下ループ部分６４ａとを有している。本発明の実施形態によれば、本明細書にさらに詳細に説明されるように、信号エネルギは、ＩＤＣ２４ａ，２４ｂ，２４ｅ，２４ｆのうちの１つ以上から寄生導電ループ６０ａに結合されてもよい（図３参照）。寄生導電ループ６０ａにＩＤＣ２４ａ，２４ｂ，２４ｅ，２４ｆの１つから結合される信号エネルギは、次に、ループ６０ａの周囲に進む傾向がある。
【００４３】
図２〜図９の実施形態において、寄生リング６０ａ〜６０ｄはそれぞれ、同一の形状および構成を有していてもよい。例示の実施形態において、右ループ部分６１ａおよび左ループ部分６３ａの長さ「ｍ」は、約７３０ミルであり、上ループ部分６２ａおよび下ループ部分６４ａの長さ「ｎ」は、約１４０ミルである。ループ６０ａは、例えば、銅、ステンレス鋼などの動作周波数に関して「良好な」導体と考えられる任意の材料から形成されてもよく、例えば、５ミルの厚さ「ｘ」を有していてもよい。ループ６０ａの内部開口部は、約６５０ミル×約６０ミルであってもよい。以下の寸法は例示であり、この開示が十分かつ完全であるように提供されることは十分に認識されよう。多数の異なる形状、寸法などのループ６０ａが、図７に示される例示のループ６０ａの代わりに用いられてもよいことは十分に認識されよう。
【００４４】
図８は、対１および２に対応するＩＤＣ２４ａ，２４ｂ，２４ｅ，２４ｆと、それらが図３の接続ブロック２２の主要ハウジング４０の中に存在するように、その間に設けられる寄生導電ループ６０ａとを示す斜視図である。図８において、主要ハウジング４０は、ＩＤＣに対する寄生導電ループ６０ａの配置をさらに明確に示すために、省略されている。図８に示されているように、ＩＤＣ２４ｅの上端は、左ループ部分６３ａの上端に対して近くに隣接して位置決めされるのに対して、ＩＤＣ２４ｅの下端は、左ループ部分６３ａから急に方向が変えられている。同様に、ＩＤＣ２４ｆの下端は、左ループ部分６３ａの下端に対して近くに隣接して位置決めされるのに対して、ＩＤＣ２４ｆの上端は、左ループ部分６３ａから急に方向が変えられている。同様に、ＩＤＣ２４ｂの上端は、右ループ部分６１ａの上端に対して近くに隣接して位置決めされるのに対して、ＩＤＣ２４ｂの下端は、右ループ部分６１ａから急に方向が変えられている。最後に、ＩＤＣ２４ａの下端は、右ループ部分６１ａの下端に対して近くに隣接して位置決めされるのに対して、ＩＤＣ２４ａの上端は、右ループ部分６１ａから急に方向が変えられている。結果として、ＩＤＣ２４ａ，２４ｂ，２４ｅ，２４ｆと寄生導電ループ６０ａとの間の主要な結合は、ＩＤＣ２４ｅの上端から左ループ部分６３ａの上端への結合、ＩＤＣ２４ｆの下端から左ループ部分６３ａの下端への結合、ＩＤＣ２４ｂの上端から右ループ部分６１ａの上端への結合、ＩＤＣ２４ａの下端から右ループ部分６１ａの下端への結合を備えている。
【００４５】
寄生導電ループ６０ａの動作について、ここで、図８に関連して記載されている。上述したように、ＩＤＣ２４ａおよび２４ｅは、第１の差動信号を伝送するために用いられる１対のＩＤＣを備えている。したがって、ＩＤＣ２４ａおよび２４ｅは、等しいが対向する信号を搬送することになる。ＩＤＣ２４ｂおよび２４ｆに対しても同じことが当てはまる。図８において、ＩＤＣ２４ａ，２４ｂ，２４ｅおよび２４ｆによって伝送される主要な信号（すなわち、所望の信号）はそれぞれ、太い矢印７１ａ，７１ｂ，７１ｅおよび７１ｆによって示され、矢印は、信号の進む方向を示している。したがって、図８の実施例において、信号７１ａは、ＩＤＣ２４ａを通って左下に移動し、信号７１ｂは、ＩＤＣ２４ｂを通って左下に移動し、信号７１ｅは、ＩＤＣ２４ｅを通って右上に進み、信号７１ｆは、ＩＤＣ２４ｆを通って右上に移動することになる。
【００４６】
図８にも示されているように、ＩＤＣ２４ｅの上端と左ループ部分６３ａの上端との間に近接性のために、信号７１ｅは、左ループ部分６３ａの上端に信号７２ｅを誘発する。誘発信号７２ｅは、信号７１ｅの進行方向に対向する方向に進む。このため、信号７２ｅを表す矢印は、下ループ部分６４ａに向かって左ループ部分６３ａを下向きに指している。したがって、左ループ部分６３ａの上端の上に誘発された後、信号７２ｅがＩＤＣ２４ｆの下端の近接位置を進む場合に、信号７２ｅは、左ループ部分６３ａの下端を通って進むことになる。この近接性のために、信号７２ｅは、ＩＤＣ２４ｆの下端３０に信号７３ｅを誘発する。誘発信号７３ｅは、信号７２ｅの進行方向に対向する方向に進む。したがって、信号７３ｅを表す矢印は、ＩＤＣ２４ｆを上向きに指している。
【００４７】
図８にさらに示されているように、信号７２ｅは、矢印の方向に（すなわち、反時計回り方向に）ループ６０ａを回って進み続ける。下ループ部分６４ａを通過した後、信号７２ｅは、右ループ部分６１ａを上向きに進む。右ループ部分６１ａの上向きのほぼ中間位置で、信号７２ｅは、ＩＤＣ２４ｂの上端の近接位置を通過し、結果として、信号７２ｅは、ＩＤＣ２４ｂの上端３２に信号７４ｅを誘発する。誘発信号７４ｅは、信号７２ｅの進行方向に対向する方向に進む。したがって、信号７４ｅを表す矢印は、ＩＤＣ２４ｂを下向きに指している。ループ６０ａに残っている信号７２ｅは、反時計回り方向にループ６０ａを回って進み続けることになる。
【００４８】
ＩＤＣ２４ｅに対して同様に、ＩＤＣ２４ａはまた、寄生導電ループ６０ａの上に電流を誘発する。特に、ＩＤＣ２４ａの下端と右ループ部分６１ａの下端との間の近接性のために、ＩＤＣ２４ａを下向きに進んでいる信号７１ａは、右ループ部分６１ａの下端に信号７２ａを誘発する。誘発信号７２ａは、信号７１ａの進行方向に対向する方向に進む。このため、信号７２ａを表す矢印は、上ループ部分６２ａに向かって右ループ部分６１ａを上向きに指している。したがって、右ループ部分６１ａの下端に誘発された後、信号７２ａがＩＤＣ２４ｂの上端３２に対する近接位置を進む場合に、信号７２ａは、右ループ部分６１ａの上端を通って進む。この近接性のために、信号７２ａは、ＩＤＣ２４ｂの上端３２に信号７３ａを誘発する。誘発信号７３ａは、信号７２ａの進行方向に対向する方向に進む。このため、信号７３ａを表す矢印は、ＩＤＣ２４ｂを下向きに指している。
【００４９】
図８にさらに示されているように、信号７２ａは、矢印の方向に（すなわち、反時計回り方向に）ループ６０ａを回って進み続ける。上ループ部分６２ａを通過した後、信号７２ａは、左ループ部分６３ａを下向きに進む。左ループ部分６３ａの下向きのほぼ中間位置で、信号７２ａは、ＩＤＣ２４ｆの下端の近接位置を通過し、結果として、信号７２ａは、ＩＤＣ２４ｆの下端に信号７４ａを誘発する。誘発信号７４ａは、信号７２ａの進行方向に対向する方向に進む。このため、信号７４ａを表す矢印は、ＩＤＣ２４ｆを上向きに指している。ループ６０ａに残っている信号７２ａは、反時計回り方向にループ６０ａを回って進み続けることになる。
【００５０】
寄生ループ６０ａが設けられなかった場合には、例えば、ＩＤＣ２４ｆに存在するクロストークは、ＩＤＣ２４ｅおよびＩＤＣ２４ａからＩＤＣ２４ｆの上に（誘電的および容量的に）誘発されるクロストークの和を含むことになる。ＩＤＣの間隔および／または向きにより、ＩＤＣ２４ｆの上に異なる量のクロストークを誘発するＩＤＣ２４ａおよびＩＤＣ２４ｅを結果として生じる場合には、完全に相殺されず、残っている相殺されなかったクロストークは、ＩＤＣ２４ｆに存在する情報信号に対する干渉（雑音）として現れることになる。ＩＤＣ２４ｆの上にＩＤＣ２４ａおよび２４ｅから誘発されたクロストークは、ＮＥＸＴおよびＦＥＸＴの両方を含んでもよい。当業者には公知であるように、ＮＥＸＴは、ＩＤＣ２４ｆへのＩＤＣ２４ａとＩＤＣ２４ｅとの間の差動容量結合および差動誘電結合の和に等しいのに対して、ＦＥＸＴは、ＩＤＣ２４ｆへのＩＤＣ２４ａとＩＤＣ２４ｅとの間の差動容量結合および差動誘電結合の差に等しい。
【００５１】
誘導ループ６０ａは、２つの方式でこの式を変化させている。第一に、ループ６０ａの存在は、ＩＤＣ２４ａおよび２４ｅからＩＤＣ２４ｆに直接流れ込むクロストークの量を低減する可能性がある。第二に、上述のように、寄生導電ループ６０ａ上に誘発される信号７２ｅ，７２ａは、ＩＤＣ２４ｆの上に電流７３ｅおよび７４ａを誘発する。ＩＤＣ２４ａ，２４ｅからＩＤＣ２４ｆ上に誘発される完全に相殺されなかったクロストークを低減および／または最小限に抑えるために、構成要素（例えば、ＩＤＣ、寄生導電ループおよびスロットにおける電線）の寸法および互いに対するそれらの物理的配置は、ＩＤＣ２４ｆ上に誘発されるクロストーク信号の和が小さくなるように設計されてもよい。容量クロストークに対する誘導クロストークの量もまた、寄生導電ループを用いてＮＥＸＴの式およびＦＥＸＴの式の両方を最適化するように調整されてもよい。接続ブロックも同様に、ＩＤＣ２４ａ，２４ｅからＩＤＣ２４ｂ上に誘発されるクロストークのほか、ＩＤＣ２４ｂおよび２４ｆからＩＤＣ２４ａおよび２４ｅのそれぞれに誘発されるクロストークを低減および／または最小限に抑えるように設計されてもよい。
【００５２】
寄生誘発ループ６０ａがクロストークの相殺を容易にし得る方法はまた、ＩＤＣ２４ｅ，２４ａおよび寄生ループ６０ａの両方で生成される電磁界を調べることによって理解することが可能である。特に、図９は、図８の線Ｉ−Ｉに沿って切り取った断面図である。図８に関して上述したように、本実施例において、ＩＤＣ２４ｅを通って進む信号は、図９における紙面内を進んでいると仮定される。したがって、ＩＤＣ２４ｅを通って流れる電流によって生成される磁界８０ｅは、時計回り方向に延在することになる。同様に、ＩＤＣ２４ａを通って流れる信号が、図９の紙面から出る方向に進むとき、信号は、反時計回り方向に延在する磁界８０ａを生成する。また、図８に関して上述されるように、電流７２ａおよび７２ｅ（図９には図示せず）が、ＩＤＣ２４ａおよび２４ｅによってそれぞれ寄生導電ループ６０ａ上に誘発される。両方の電流は、同一方向に流れる。右ループ部分６１ａ上で、電流７２ａ，７２ｅは、上ループ部分６２ａ（すなわち、図９における紙面内）に向かって流れ、したがって、対応する磁界８１が、時計回り方向に延在することになる。同様に、左ループ部分６３ａ上で、電流７２ａ，７２ｅは、下ループ部分６４ａ（すなわち、図９における紙面から出る方向）に向かって流れ、したがって、対応する磁界８２が、反時計回り方向に延在することになる。
【００５３】
ここで、図９における磁界８０ｅおよび８２に焦点を当てると、ＩＤＣ２４ｅの真右であって寄生導電ループ６０ａの真左にある領域８３において、磁界８０ｅおよび８２の両方が下向きに指し、したがって加法的であることが分かる。しかし、領域８３の真左にある（すなわち、ループの遠い側の）領域８４において、磁界８２は、上向きに指し、したがって、下向きに指す磁界８０ｅに対向している。結果として、磁界８０ｅおよび８２は、領域８４において互いに相殺する傾向があり、それによって、対１のＩＤＣ２４ａ，２４ｅがＩＤＣ２４ｆに与える差動クロストーク信号に対する差動モードと差動モードのクロストーク信号を低減および／または最小限に抑えることになる。同様の解析は、磁界８０ａおよび８１が寄生導電ループ６０ａの右の領域において互いに相殺する傾向があり、それによって、対１のＩＤＣ２４ａ，２４ｅがＩＤＣ２４ｂに与える差動クロストーク信号に対する差動モードと差動モードのクロストーク信号を低減および／または最小限に抑えることを示している。
【００５４】
上記の実施例は、ジョグを含むＩＤＣ２４ａ〜２４ｈを組み込む接続ブロック２２を示しているが、本発明の寄生導電ループはまた、従来の直線状の両端スロット付きＩＤＣと共に用いられてもよいことは十分に認識されよう。そのような実施形態において、上述のループ６０ａに類似の平坦な寄生導電ループが用いられてもよく、あるいは、３次元の寄生導電ループが例えば、ジョグを含む寄生導電ループなどを用いることも可能である。さらに、寄生導電ループは、ＩＤＣの間に位置決めされる必要はなく、代わりに、ループが１つ以上の妨害する導体からの誘発電流を受信することができ、コネクタ内のクロストークの低減を容易にし得る第２の位置における磁界を生成するためにその誘発電流を用いることができる他の隣接位置に位置決めされてもよいことは認識されよう。
【００５５】
同様に、本発明のある実施形態において、寄生リング６０ａ〜６０ｄが、各ＩＤＣ対の間に設けられる必要はない。例えば、性能における著しい向上は、各隣接する接続ブロック２２間に寄生リング６０を単に設けるだけで得られる（そうでなければ、各接続ブロック２２内の４つのＩＤＣ対の間に寄生リングを設けられない）ことが分かっている。そのような寄生リング６０は、各接続ブロック２２の一端に取り付けられることが可能であり、または別法として隣接する接続ブロック２２の間に取り付けられる個別の構成要素を備えることが可能である。
【００５６】
また、上述の概念は、通信コネクタの他のタイプにも等しく適用可能であることは認識されよう。例えば、１１０型交差接続配線システムと互換性のない複数の交差接続システムは、当業界では公知である。本発明の実施形態による寄生導電ループは、これらのシステムにも同様に適用されてもよい。
【００５７】
また、ＩＤＣ対の両方のＩＤＣは、寄生導電ループ上に著しい電流の量を誘発する必要がないことは認識されよう。一例として、図２〜図９に関して説明される実施形態において、ＩＤＣ２４ａおよび２４ｅは、ループの周囲で同一方向に進む（すなわち、加法的である）信号を寄生導電ループ上に誘発する。しかし、クロストークの低減もまた、ＩＤＣ２４ａ，２４ｅの一方からループ上により多くの電流が誘発され、ＩＤＣ２４ａ，２４ｅの他方からループ上に誘発される電流がほとんどないか、全くないように設計されるコネクタを用いて、達成されてもよい。したがって、上記で示した例示の実施形態は、ＩＤＣ対の両方のＩＤＣが寄生導電ループに電流を誘発する点で対称であるが、これは、必要な条件ではないことは理解されよう。
【００５８】
また、任意のクロストーク低減システムと同様に、クロストーク低減システムの一部であるか、またはクロストーク低減システムと反応する導電要素などのサイズ、形状、向き、位置決めなどは、適切なレベルのクロストーク相殺を提供するように選択されなければならないことは認識されよう。ここで、そのような変数としては、少なくとも寄生導電ループの形状、そのようなループに関連するすべてのサイズ変数（例えば、厚さ、寸法など）寄生導電ループからのエネルギの受信および／または寄生導電ループへのエネルギの誘発を行う導電要素（例えば、接点、電線など）の形状サイズ、導電要素間の距離および寄生ループとそれぞれのそのような導電要素の互いに対する向きが挙げられる。さらに、各ＩＤＣ２４ａ〜２４ｈのスロット３１，３３および隣接する対の隣接する寄生導電ループおよび／またはＩＤＣに挿入される電線間には、容量結合が生じ得る。したがって、これらの電線の長さおよび寄生導電ループおよび／または隣接するＩＤＣに対する電線の相対的な位置は、設計を調整する際に考慮され得る。さらに、上記の説明は、ＩＤＣ２４ａ〜２４ｈと寄生導電ループ６０ａ〜６０ｄとの間の誘電結合効果に焦点を当てているが、容量結合もまた、ＩＤＣと寄生導電ループとの間で生じることは認識されよう。この容量結合もまた、所望のレベルのクロストーク低減を達成するために、設計において考慮される必要がある。上記の図２〜図９の実施形態において、ＩＤＣ２４ａ〜２４ｈとそれらの対応する寄生導電ループ６０ａ〜６０ｄとの間の結合は、主に誘電結合を含んでいる。しかし、他の設計において、容量結合効果がさらに顕著である可能性がある。
【００５９】
また、寄生導電ループが、閉鎖経路でないように作成されてもよいことは認識されよう。特に、ループにおける１つ以上のきわめて短い遮断を含むループが作成されてもよく、電流がこれらのギャップを広げることを効率的に可能にする大きなコンデンサが設けられてもよい。
【００６０】
本発明のさらなる実施形態によれば、寄生導電ループを備えたモジュラプラグが提供されている。図１０は、そのような寄生導電ループを備えたモジュラプラグ１１１の分解斜視図である。図１０に示されているように、モジュラプラグ１１１は、電線体系化スレッド１１３を収容するために、中空の内部を有する外部ハウジング部材１１２を備えている。ハウジング１１２およびスレッド１１３は、適切な誘電材料（例えば、プラスチック）から作成されてもよい。キャップまたはカバー部材１１４は、スレッド１１３の上に嵌合し、スレッド１１３に掛止するように構成されている。スレッド１１３のコネクタ端部１１８は、複数の平行な溝１１５を有し、その中でケーブル（図示せず）からの複数の電線を平坦なアレイに平行に保持するようになっている。ハウジング１１２は、そのコネクタ端部１１９に、ブレード接点部材１２１が挿入可能である複数の（例えば、８つの）スロット１２０を有する導体整列領域を有している。接点部材１２１は、それとの電気接点を構成するために溝１１５に置かれている電線の絶縁体を貫通するための鋭い先端を有している。ブレード１２１は今度は、プラグ１１１を収容するためのジャック（図示せず）にジャックばねとの電気接点を構成するために、スロット１２０内に位置決めされている。
【００６１】
一定の業界規格（Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｉｎｄｕｓｔｒｙ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎによって２００２年６月２０日に承認された、例えば、ＴＩＡ／ＥＩＡ−５６８−Ｂ．２−１規格）は、モジュラプラグが４つの差動信号（すなわち、４つの差動対）を伝送するように構成される合計８つの電線を含むことを規定している。これらの規格によれば、モジュラプラグとモジュラジャックとの間の嵌合点で、第１の差動対の電線が、２つの中間スロット１２０（スロット４および５）に置かれ、第２の差動対の電線が、２つの最も左のスロット１２０（スロット１および２）に置かれ、第４の差動対の電線が、２つの最も右のスロット１２０（スロット７および８）に置かれ、第３の差動対の電線が残りの２つのスロット１２０（スロット３および６）に置かれている。したがって、モジュラプラグ１１１の接点１２１が、対応するモジュラジャック（図１０には図示せず）の接点と嵌合する少なくとも接続領域において、差動対の電線は、他の差動対の電線から等距離ではない。これは、例えば、対３の電線から対２および４の電線に誘発される差動モードと同相モードのクロストークを含む、望ましくないクロストークをもたらす可能性がある。
【００６２】
そのような差動モードと同相モードのクロストークを低減するために、プリント回路基板１３０は、スレッド１１３に取り付けられていてもよい。図１０に示されているように、寄生導電ループ１３２は、プリント回路基板１３０上に設けられている。プリント回路基板１３０は、溝１１５にある電線（図示せず）の上に収まっている。図１０に示される本発明の実施形態において、寄生導電ループ１３２は、右部分１３４、左部分１３６、後部分１３８および前部分１４０を含む矩形ループである。寄生導電ループ１３２は、例えば、差動対３の電線（例えば、電線３）の１つからの信号エネルギを対４の電線（電線７および８）のより近い位置で誘電結合するように用いられてもよい。特に、プリント回路基板１３０は、寄生導電ループ１３２の左部分１３６が略電線３の上にあり、ループ１３２の右部分１３４が略電線６の上にあるように位置決めされてもよい。電線３を通って進む信号は、寄生導電ループ１３２の左部分１３６で、対向する方向に流れる信号１４２を誘発する。例のために、電線３を通って流れる信号が、モジュラプラグ１１１のブレードの方向に流れると仮定すると、信号１４２は、ループ１３２の後部分１３８に向かって流れ、次に、ループの前部分１４０に向かってループの右部分１３４を通って流れる。このような方法で、電線３の信号と同一の極性を有する信号が、隣接する電線７および８に設けられてもよく、電線６から電線７および８に結合される信号エネルギを低減／相殺するのに役立つ可能性がある。寄生ループ１３２はまた、電線６からの信号エネルギを電線１および２の付近に有利に結合し、それによって、対３から対２に誘発される差動モードと同相モードのクロストークを低減することになる。寄生ループ１３２は、プリント回路基板上に実装される必要はないが、代わりに、例えば、プラグハウジング１１２の誘電体に囲まれる導電リングによって実装可能であることは認識されよう。
【００６３】
本発明のさらなる実施形態によれば、寄生導電ループはまた、モジュラジャックに実装されてもよい。一例として、寄生導電ループを収容するプリント回路基板は、誘電クロストーク補償を提供するために、寄生リング１３２が図１０におけるモジュラプラグ１１１の接点に隣接するように位置決めされる方法と類似の方法で、モジュラジャックのリードフレームに隣接して位置決めされることが可能である。
【００６４】
本発明の特定の実施形態によれば、取り付け基板と、該取り付け基板に取り付けられる第１の対および第２の対の電線接続端子と、第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子に隣接して取り付けられる寄生導電ループとを備えた電線接続システムが提供されている。そのような電線接続システムは、例えば、電線接続ハウジングに取り付けられる第１の対および第２の対のＩＤＣを有する電線接続ブロックを備えている。
【００６５】
本発明のさらなる実施形態によれば、通信コネクタ用のクロストーク低減回路が、提供されている。クロストーク低減回路は、コネクタの第１の導体で伝送される第１の信号によって生成される第１の磁界から誘発される電流を受信するように構成される寄生導電ループをとして実装されてもよい。寄生導電ループにそのように誘発された電流は、コネクタの第２の導体で伝送される第２の信号によって生成される第２の磁界を少なくとも部分的に相殺する第３の磁界を生成している。
【００６６】
本発明のさらなる実施形態によれば、寄生結合要素と、寄生結合要素の第１の部分に隣接する第１の導体と、寄生結合要素の第２の部分に隣接する第２の導体とを備えた通信コネクタが提供されている。これらのコネクタにおいて、寄生結合要素は、第１の導体に伝送される信号からのエネルギを含む補償クロストーク信号を第２の導体に結合するように構成されている。結合された補償クロストーク信号は、クロストーク信号が生成された信号の方向に対向する方向において、第２の導体上に誘発されるようになっている。
【００６７】
本発明のさらに他の実施形態によれば、第１の差動信号を受信するように構成される第１の対の接点と、第２の差動信号を受信するように構成される第２の対の接点と、第１の対の接点および第２の対の接点の間に位置決めされる寄生結合要素とを備えた通信コネクタが提供されている。寄生結合要素は、第１の対の接点のそれぞれの接点から同一の極性を誘発する第１の誘発信号および第２の誘発信号を受信するようになっている。
【００６８】
本発明のさらに別の実施形態によれば、第１の対の導体から通信コネクタの第３の導体の上に誘発される差動クロストーク信号を低減するための方法が、提供されている。これらの方法によれば、第１の対の導体の他の導体を通って流れる信号によって生成される第２の磁界を少なくとも部分的に相殺する寄生導電ループの第２の部分の周りに第１の磁界を生成するために、クロストーク信号は、第１の対の導体の１つを通って流れる信号から寄生導電ループの第１の部分に誘発されている。
【００６９】
本発明のさらに他の実施形態によれば、第１の列の電線接続端子を画定する第１の電線接続端子および第２の電線接続端子と、第１の列の電線接続端子に略平行な第２の列の電線接続端子を画定する第３の電線接続端子および第４の電線接続端子とを備えた電線接続ブロックが提供されている。電線接続ブロックはさらに、第１の電線接続端子上を伝送される信号からのエネルギを第４の電線接続端子に誘導的に結合するように位置決めされる誘導結合要素を備えている。
【００７０】
前述の内容は、本発明の例証であり、本発明を限定するものと見なすべきではない。本発明の例示の実施形態について記載してきたが、当業者は、本発明の新規な教示および利点から著しく逸脱することなく、例示の実施形態においてさまざまな改変が可能であることは容易に認識されよう。したがって、すべてのそのような改変は、特許請求の範囲に定義されたような本発明の範囲内に包含されることを意図している。本発明は、以下の特許請求の範囲によって定義され、請求項の等価物をその中に包含することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７１】
【図１】本発明の実施形態による第１の導体および第２の導体と相互に作用する寄生結合要素の斜視図である。
【図２】本発明の実施形態による通信コネクタが用いられる１１０型データ通信システムの分解斜視図である。
【図３】図２に示されるデータ通信システムにおいて採用される接続ブロックの分解斜視図である。
【図４】図３の接続ブロックの前部分断面図である。
【図５】図３の接続ブロックの例示のＩＤＣの拡大正面図である。
【図６】図３の接続ブロックにおけるＩＤＣおよび寄生導電ループの配置の正面図である。
【図７】図３の接続ブロックにおいて用いられる寄生導電ループの斜視図である。
【図８】図３の接続ブロックから４つのＩＤＣおよび寄生導電ループの配置の斜視図である。
【図９】図８の線Ｉ−Ｉに沿って切り取った断面図である。
【図１０】本発明の実施形態による寄生導電ループを備えたモジュラプラグの分解斜視図である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【手続補正書】
【提出日】平成20年9月24日(2008.9.24)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
取り付け基板と、
前記取り付け基板に取り付けられる第１の対の電線接続端子と、
前記取り付け基板に取り付けられる第２の対の電線接続端子と、
少なくとも前記第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子に隣接して取り付けられる寄生導電ループとを備えている、電線接続システム。
【請求項２】
前記寄生導電ループの第１の部分は、少なくとも前記第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子からの誘発信号を受信するように位置決めされ、前記寄生導電ループの第２の部分は、受信した誘発信号が、前記第２の対の電線接続端子の少なくとも１つの電線接続端子に隣接して磁界を生成するように位置決めされている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項３】
前記寄生導電ループは、前記第１の対の電線接続端子と前記第２の対の電線接続端子との間に取り付けられ、前記電線接続端子は、圧接接続（ＩＤＣ）を備えている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項４】
前記寄生導電ループは、第１の方向において当該ループの周囲を進む前記第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子からの第１の誘発信号を受信し、前記第１の方向において当該ループの周囲を進む前記第１の対の電線接続端子の第２の電線接続端子からの第２の誘発信号を受信するように構成されている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項５】
前記第１の対の電線接続端子は、第１の圧接接続（ＩＤＣ）および第２のＩＤＣを備え、前記第２の対の電線接続端子は、第３のＩＤＣおよび第４のＩＤＣを備え、前記第１のＩＤＣおよび前記第３のＩＤＣは、ＩＤＣの第１の列の一部であり、前記第２のＩＤＣおよび前記第４のＩＤＣは、ＩＤＣの第２の列の一部であり、前記寄生導電ループは、前記第１のＩＤＣ上を搬送される信号からのエネルギを前記第４のＩＤＣに結合するように構成されている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項６】
前記寄生導電ループは、少なくとも前記第１の対の電線接続端子の第１の電線接続端子からの第１の誘発信号を受信し、前記第２の対の電線接続端子の両方の電線接続端子に補償クロストーク信号を誘発するように構成されている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項７】
前記取り付け基板は、第１の接続ブロックおよび第２の接続ブロックから構成され、前記第１の対の電線接続端子は、前記第１の接続ブロックに取り付けられ、前記第２の対の電線接続端子は、前記第２の接続ブロックに取り付けられている、請求項１に記載の電線接続システム。
【請求項８】
磁界は、前記第１の対の電線接続端子の第２の電線接続端子によって生成される第２の磁界を少なくとも部分的に相殺するようになっている、請求項２に記載の電線接続システム。
【請求項９】
第１の導体および第２の導体を備える第１の対の導体から通信コネクタの第３の導体の上に誘発される差動クロストーク信号を低減するための方法であって、
前記第１の導体を通って流れる信号から寄生導電ループの第１の部分の上にクロストーク信号を誘発し、前記第２の導体を通って流れる信号によって生成される第２の磁界を少なくとも部分的に相殺する前記寄生導電ループの第２の部分の周囲に第１の磁界を生成する、方法。
【請求項１０】
前記第１の磁界および前記第２の磁界は、前記第３の導体に隣接し、互いに少なくとも部分的に相殺する、請求項９に記載の方法。
【国際調査報告】
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