(57)【要約】本発明はＡｂＩキナーゼの阻害に関する。１つの実施形態において、本発明は、野生型ＡｂｌキナーゼおよびＡｂｌキナーゼの変異型を含むＡｂｌキナーゼを阻害する方法を提供する。別の実施形態において、本発明は、Ｔ３１５Ｉ変異を有するＡｂｌキナーゼを阻害する方法を提供する。１つの実施形態において、本発明は、化合物ＩとＡｂｌキナーゼとの接触を含むＡｂｌキナーゼを阻害する方法を提供する。特定の実施形態では、Ａｂｌキナーゼは、Ａｂｌキナーゼの抑制を必要とする患者の体内にあり、この方法は治療効果のある量の化合物Ｉを前記患者に投与することを含む。【特許請求の範囲】
【請求項１】
化合物ＩとＡｂｌキナーゼとを接触させることを包含する、前記Ａｂｌキナーゼを阻害する方法。
【請求項２】
前記Ａｂｌキナーゼが野生型キナーゼである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記Ａｂｌキナーゼが、該Ａｂｌキナーゼの変異型である、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記Ａｂｌキナーゼの前記変異型がＴ３１５Ｉ変異体である、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
治療上有効量の化合物Ｉ、または薬学的に許容できる前記化合物Ｉの塩を患者に投与することを包含する、前記患者においてＣＭＬを処置する方法。
【請求項６】
治療上有効量の化合物Ｉ、または薬学的に許容できる前記化合物Ｉの塩を患者に投与することを包含する、前記患者においてＡＬＬを処置する方法。
【請求項７】
Ａｂｌキナーゼの阻害を必要とする患者において、該Ａｂｌキナーゼを阻害する方法であって、治療上有効量の化合物Ｉを患者に投与することを包含する、方法。
【請求項８】
前記Ａｂｌキナーゼが変異体Ａｂｌキナーゼである、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
前記変異体ＡｂｌキナーゼがＴ３１５Ｉ変異体である、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌ変異が患者に存在するかどうかを判断し、前記Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌ変異が存在する場合、化合物Ｉを前記患者に投与することを包含する、治療方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（発明の分野）
本発明はＡｂＩキナーゼの阻害に関する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
慢性骨髄性白血病（ＣＭＬ）は造血幹細胞の悪性障害であり、該障害は１００，０００人あたり１〜２人に影響があり、成人の白血病全体の約１５％を占めている。
【０００３】
イマチニブは、ＣＭＬの第一線治療法であり、イマチニブの主要な作用メカニズムは、Ｂｃｒ−Ａｂｌ融合たんぱく質のチロシン・キナーゼ活性の阻害によるものであることが証明されている。慢性期ＣＭＬ患者の約９０％が、イマチニブに反応し、これらの患者の約５０％が細胞発生を示している（血球カウント数の正常化およびフィラデルフィア染色体の喪失）。残りの５０％は血液学的反応（フィラデルフィア染色体を保持する血球カウント数の正常化）を示すが、最終的には多くが薬剤に対する一次抵抗に関連した造血要素の再増殖を再発する。（非特許文献１：非特許文献２）。
【０００４】
この疾患の進行した芽球期では、イマチニブへの反応は、患者の約６０％まで低減するが、これらの患者のほとんどすべては最後には再発する（非特許文献２）。抵抗は、通常、ＢＣＲ−Ａｂｌたんぱく質の点変異の選択により生じる。その中で、最も普通の変異は、Ｔ３１５Ｉ変異であり、これが変異集団の約２０％を占めている。その結果、ＣＭＬおよびＡＬＬ（急性骨髄性白血病）のコミュニティーを通じて、Ｂｃｒ−Ａｂｌ阻害剤を識別する基に対し、かなりの興味があり、該阻害剤はこれらの変異、特にＴ３１５Ｉ変異体の活性をブロックすることができる。今までに、７つのＡｂｌ阻害剤が臨床試験まで到達している。これらの内６つは、基質結合ポケットに対してＡＴＰと競合することにより作用する。これらは、通常、野生型Ａｂｌおよび多発性Ａｂｌの変異に対して良好な活性を示す一方、いずれもＴ３１５Ｉ変異体の阻害は示さない。ＯＮＯ１２３８０は、Ａｂｌキナーゼ活性の非ＡＴＰ競合阻害剤であり、Ｔ３１５Ｉ変異体を阻害することが知られている唯一の化合物である。
【０００５】
イマチニブに対する抵抗は、２つのメカニズムの１つ、即ち遺伝子増幅の結果としてのＢｃｒ−Ａｂｌの過剰発現、またはより頻繁にあるが、Ａｂｌキナーゼ・ドメイン内の特定の点変異体の選択、のいずれかにより生じると報告されている（非特許文献２）。結晶学的研究により活性化ループが閉鎖立体構造内にある場合、このような化合物が不活性キナーゼ立体構造に結合し、安定化するので、イマチニブがキナーゼのＡＴＰポケットに結合することが証明された（非特許文献３）。今までに、３０以上の点変異体が確認されており、これらの変異体は、たんぱく質と阻害剤との間の相互作用を直接混乱させるか、またはキナーゼの開いた立体構造を安定化することによりイマチニブに対する抵抗力を与える。これは、通常、構成酵素の活性化およびイマチニブ結合に必要な重要な親油性ポケットに欠けているたんぱく質立体構造を生じる（非特許文献４）。最も普通の変異の１つは、残基３１５におけるスレオニンのイソロイシンへの変化(Ｔ３１５Ｉ)であり、これはＢｃｒ−Ａｂｌ変異の１５〜２０％を占めている。Ｉｌ−３依存性ＢａＦ３細胞系におけるＴ３１５Ｉ変異体の形質移入は、マイトジェンがない場合は増殖を促進し、細胞にイマチニブに対する抵抗力を与える（細胞における＞１０μＭ対０．６μＭの生存細胞数のＩＣ５０は野生型Ｂｃｒ−Ａｂｌで形質移入した）（非特許文献２）。
【０００６】
多数のＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤が確認され、ＣＭＬの臨床試験でテストされている（表１を参照のこと）。これらの阻害剤は、通常、野生型Ｂｃｒ−Ａｂｌおよび多数のイマチニブ耐性変異の両方に対して効能の向上を示すが、この一般的なＴ３１５Ｉ変異体に対して活性があると報告された阻害剤はない（非特許文献５）。イマチニブ耐性ＣＭＬで普通観察されるこの特定の変異は、Ａｂｌキナーゼを周知の薬剤のすべてに対して耐性にして臨床テストを進行させるので、このデータは非常に有意な所見を表している（表１）。
【０００７】
【化１】
2009502937.tif 000002
表１．イマチニブ耐性ＣＭＬにおいて現在追跡されている小分子たんぱく質キナーゼ阻害剤（非特許文献５）。
【非特許文献１】Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ，２００２，２，９９
【非特許文献２】Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ，２００２，２，１１７
【非特許文献３】Ｓｃｉｅｎｃｅ，２０００，２８９，１９３８
【非特許文献４】Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｅｌｌ，２００５，７，１２９
【非特許文献５】Ｈａｅｍａｔｏｌｏｇｉｃａ，２００５，９０，５３４
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
したがって、Ａｂｌキナーゼ、Ａｂｌキナーゼの変異型、およびＡｂｌキナーゼのＴ３１５Ｉ変異型を阻害することができる化合物を求めるニーズがある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（発明の概要）
本発明は、キナーゼの変異型を含むＡｂｌキナーゼの阻害に関する。１つの実施形態では、本発明はＴ３１５Ｉ変異を有するＡｂｌキナーゼの阻害に関する。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１０】
（発明の詳細な説明）
本発明は、野生型ＡｂｌキナーゼおよびＡｂｌキナーゼの変異型を含むＡｂｌキナーゼを阻害する方法を提供する。特定の実施形態では、本発明はＴ３１５Ｉ変異を有するＡｂｌキナーゼを阻害する方法を提供する。
【００１１】
本出願人は、化合物Ｉ（ＶＸ−６８０、またはＭＫ−０４５７とも呼ばれる）が、それぞれ、３０および４２ｎＭの阻害定数を有する、野生型キナーゼ活性とＴ３１５Ｉ変異体との両方の強力な阻害剤であることを実証した。化合物Ｉは、現在臨床試験のフェーズＩにあるたんぱく質キナーゼのＡｕｒｏｒａファミリーの強力な小分子阻害剤である。化合物Ｉは、テストした６０以上の他のたんぱく質キナーゼに対し、選択性が優れているが、Ｆｌｔ−３（急性骨髄性白血病において構造的に普通に活性化された受容体チロシン・キナーゼ）に対してのみ強力な交差反応性を有する（Ｃｅｌｌ  Ｍｏｌ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉ，２００４，６１，２９３２；Ｍｉｎｉ  Ｒｅｖ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ，２００４，４，２５５）。化合物Ｉは、インビトロでアポトーシス細胞死、ＡＭＬおよび結腸癌の異種移植片動物モデル（それぞれ、ＨＬ−６０およびＨｃｔ１６６）における、よく耐えられる用量にてビボで腫瘍緩解を引き起こす（Ｎａｔ  Ｍｅｄ，２００４，１０，２６２）。
【００１２】
【化２】
2009502937.tif 000003
化合物Ｉは、組み換え精製Ａｂｌキナーゼの非常に強力な阻害剤であり、キナーゼ活性は３０ｎＭの阻害定数（Ｋｉ）を有する。これは、０．６ｎＭのＡｕｒｏｒａ−Ａ、１８ｎＭのＡｕｒｏｒａ−Ｂ、４．６ｎＭのＡｕｒｏｒａ−Ｃ、および３０ｎＭのＦｌｔ−３の各Ｋｉと同等である（Ｎａｔ  Ｍｅｄ，２００４，１０，２６２）。化合物Ｉは、イマチニブに結合したＡｂｌの立体構造を連想するＡｕｒｏｒａ−Ａの立体構造に結合する。
【００１３】
したがって、本発明の１つの実施形態は化合物ＩとＡｂｌキナーゼとの接触を含むＡｂｌキナーゼを阻害する方法を提供する。
【００１４】
特定の実施形態では、Ａｂｌキナーゼは、Ａｂｌキナーゼの抑制を必要とする患者の体内にあり、この方法は治療効果のある量の化合物Ｉを前記患者に投与することを含む。
【００１５】
本発明は、ＣＭＬの患者を処置する方法も提供し、この方法は治療効果のある量の化合物Ｉ、または治療上許容できる化合物Ｉの塩を前記患者に投与することを含む。
【００１６】
本発明は、ＡＬＬの患者を処置する方法も提供し、この方法は治療効果のある量の化合物Ｉ、または治療上許容できる化合物Ｉの塩をその患者に投与することを含む。
【００１７】
さらに、化合物Ｉは最も普通のイマチニブ耐性Ａｂｌ変異体（Ｔ３１５Ｉ）の非常に強力な阻害剤である。組み換えたんぱくに対する非常に強力な阻害作用が、４２ｎＭの推定Ｋｉに対応する７０ｎＭのＩＣ５０を測定した場合に観察され（残留酵素活性は、Ｋｍに関する１７μＭの値を用いてタイトな結合の阻害に関するＭｏｒｒｉｓｏｎの式に再適合した）、これは観察された野生型Ａｂｌに対する阻害作用と同等である。
【００１８】
化合物Ｉは患者にインビボで有効であることも証明されている（実施例７を参照のこと）。
【００１９】
したがって、本発明の特定の実施形態では、Ａｂｌキナーゼは野生型キナーゼである。他の実施形態では、ＡｂｌキナーゼはＡｂｌキナーゼの変異型である。さらに他の実施形態では、Ａｂｌキナーゼの変異型はＴ３１５Ｉ変異体である。
【００２０】
本発明は、Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌ変異が患者（特に、ＣＭＬまたはＡＬＬの患者）に存在するかどうかを判断するステップ、Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌ変異が存在するならば、化合物Ｉをその患者に投与するステップを含む治療方法も提供する。
【００２１】
化合物Ｉは、一般的スキームおよび本明細書の実施例により合成してよい（引用により本明細書に組み込まれている国際公開第０４／０００８３３号も参照のこと）。さらに、化合物Ｉは当業者に周知の方法により合成してよい。
【００２２】
【化３】
2009502937.tif 000004
別の実施形態では、本発明は化合物Ｉおよび薬学的に許容できる担体、アジュバントまたは媒体を含む薬剤組成物を提供する。
【００２３】
「薬学的に許容できる担体、アジュバントまたは媒体」は、これらと処方される化合物の薬理学的活性を破壊しない毒性のない担体、アジュバントまたは媒体を意味している。本発明の組成物において使用してよい薬学的に許容できる担体、アジュバントまたは媒体には、イオン交換剤、アルミナ、ステアリン酸アルミニウム、レシチン、ヒト血清アルブミンなどの血清たんぱく質、ホスフェート類などの緩衝物質、グリシン、ソルビン酸、ソルビン酸カリウム、飽和植物性脂肪酸の部分グリセリド混合物、水、硫酸プロタミン、リン酸水素ジナトリウム、リン酸水素カリウム、塩化ナトリウムなどの塩類または電解質、亜鉛塩類、コロイド状シリカ、三ケイ酸マグネシウム、ポリビニル・ピロリドン、セルロース質物質、ポリエチレングリコール、カルボキシメチルセルロース・ナトリウム、ポリアクリレート、ワックス、ポリエチレン−ポリオキシプロピレン−ブロックポリマー、ポリエチレングリコールおよび羊毛脂を含むがこれらに限定されない。
【００２４】
化合物Ｉの薬学的に許容できる塩類には、薬学的に許容できる無機および有機の酸および塩基から導かれた塩類がある。適切な酸の塩類の例には、酢酸塩、アジピン酸塩、アルギン酸塩、アスパラギン酸塩、安息香酸塩、ベンゼンスルホン酸塩、重硫酸塩、酪酸塩、クエン酸塩、カンファー酸塩、カンファースルホン酸塩、シクロペンタンプロピオン酸塩、ジグルコン酸塩、ドデシルスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、グルコヘプタン酸塩、グリセロリン酸塩、グリコール酸塩、ヘミスルフェート、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、２−ヒドロキシエタンスルホン酸潮、乳酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、メタンスルホン酸塩、２−ナフタレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、硝酸塩、蓚酸塩、パルモエート、ペクチン酸塩、過硫酸塩、３−フェニルプロピオン酸塩、リン酸塩、ピクリン酸塩、ピバリン酸塩、プロピオン酸塩、サリチル酸塩、こはく酸塩、硫酸塩、酒石酸塩、チオシアン酸塩、トシル酸塩およびウンデカン酸塩がある。それ自身は薬学的に許容できないが、蓚酸のように化合物Ｉおよび化合物Ｉの薬学的に許容できる酸付加塩類を取得する場合に中間体として有用な塩類の調製に使える酸もある。
【００２５】
適切な塩基から導かれた塩類には、アルカリ金属（例えば、ナトリウムおよびカリウム）、アルカリ土類金属（例えば、マグネシウム）、アンモニウムおよびＮ＋（Ｃ１−４アルキル）４の塩類がある。本発明は、化合物Ｉの塩基性窒素含有基の４級化も想定している。このような４級化により、水溶性または油溶性または分散性の産物が得られる。
【００２６】
化合物Ｉの特定の塩類の実施例については、国際公開第０４／０００８３３号を参照のこと。
【００２７】
本発明の組成物は、経口、非経口、即ち、吸入スプレー、局所的、即ち、直腸、鼻、頬から口腔に、膣、または埋め込み容器を介して投与してよい。本明細書で使われている用語「非経口」は、皮下、静脈内、筋肉内、関節内、滑膜内、胸骨内、髄腔内、肝内、病巣内および頭蓋内の注射または注入の技法を含む。これらの組成物は、経口、腹腔内または静脈内に投与するのが好ましい。本発明の組成物の無菌注入形態は、水性または油性の懸濁液でよい。これらの懸濁液は、適切な分散剤または湿潤剤および懸濁剤を用いて当業者に周知の技法により処方してよい。無菌の注入製剤は、例えば、１，３−ブタンジオール溶液として、毒性のない非経口的に許容できる希釈剤または溶媒中の無菌の注入可能な溶液または懸濁液であってもよい。用いてよい許容できる媒体および溶媒の中には、水、リンガー溶液および塩化ナトリウム等張溶液がある。さらに、無菌の固定油は、通常、溶媒または懸濁媒体として使われる。
【００２８】
このために、合成モノグリセリドまたはジグリセリドを含む無菌性の固定油が使われる。オレイン酸およびそのグリセリド誘導体などの脂肪酸は、オリーブ油またはヒマシ油などの天然の薬学的に許容できる油、特にこれらのポリオキシエチル化体として、注入物質の調製において有用である。これらの油の溶液または懸濁液は、カルボキシメチル・セルロースまたは類似の分散剤などの長鎖アルコール希釈剤または分散剤を含んでもよく、これらの分散剤はエマルジョンおよび懸濁液を含む薬学的に許容できる剤形の処方に通常使用される。Ｔｗｅｅｎ、Ｓｐａｎおよび他の乳化剤または生体利用効率エンハンサーなどの通常使われる他の界面活性剤は、薬学的に許容できる固体、液体の製造に使われ、あるいは他の剤形が製剤のためにも使われる。
【００２９】
本発明の薬学的に許容できる組成物は、カプセル、錠剤、水性懸濁液または溶液を含むがこれらに限定されない経口的に許容できる剤形として経口投与してよい。経口投与する錠剤の場合、普通に使われる担体には乳糖およびとうもろこしの澱粉がある。ステアリン酸マグネシウムなどの潤滑剤も、通常、添加される。カプセルを経口投与する場合、有用な希釈剤には乳糖および乾燥とうもろこしの澱粉がある。経口投与で使用するために水性懸濁液が必要な場合は、活性成分は乳化剤および懸濁液と併用される。望ましいならば、特定の甘味剤、着香剤または着色剤も添加してよい。
【００３０】
一方、本発明の薬学的に許容できる組成物は、直腸投与のために坐薬の形で投与してよい。これらは、適切な刺激性のない賦形剤と薬剤とを混合して調製することができ、該賦形剤は室温で固体であるが、直腸の温度では液体であり、したがって、直腸で溶けて薬物を放出することになる。この種の物質には、ココアバター、蜜蝋およびポリエチレングリコールがある。
【００３１】
本発明の薬学的に許容できる組成物は、特に処置の標的が、眼、皮膚、または下部消化管の疾患を含み、局所塗布により容易に接近できるエリアまたは臓器を含む場合は、局所的に投与してもよい。適切な局所製剤は、これらのエリアまたは臓器の各々について容易に調製される。
【００３２】
下部消化管の局所塗布は、直腸坐薬製剤（上を参照のこと）または適切な浣腸製剤にて行うことができる。局所経皮貼布も使用してよい。
【００３３】
局所塗布では、薬学的に許容できる組成物は、１つまたはそれ以上の担体中に懸濁または溶解された活性成分を含む適切な軟膏として処方することができる。化合物Ｉの局所投与のための担体は、鉱油、液体ペトロラタム、白色ペトロラタム、プロピレン・グリコール、ポリオキシエチレン、ポリオキシプロピレン・コンパウンド、乳化ワックスおよび水を含むがこれらに限定されない。一方、薬学的に許容できる組成物は、１つまたはそれ以上の薬学的に許容できる担体に懸濁または溶解された活性成分を含む適切なローションまたはクリームとして処方することができる。適切な担体は、鉱油、モノステアリン酸ソルビタン、ポリソルベート６０、セチルエステル・ワックス、セテアリール・アルコール、２−オクチルドデカノール、ベンジルアルコールおよび水を含むがこれらに限定されない。
【００３４】
眼科で使用する場合、薬学的に許容できる組成物は、等張性でｐＨを調節した無菌の食塩水中で微細な懸濁液として、または好ましくは、等張性でｐＨを調節した無菌の食塩水溶液として処方してよい。塩化ベンジルアルコニウムなどの保存剤は入れてもよいし、入れなくてもよい。一方、眼科で使用する場合、薬学的に許容できる組成物は、ペトロラタムなどの軟膏として処方してもよい。
【００３５】
本発明の薬学的に許容できる組成物は、鼻エアロゾルまたは吸入により投与してもよい。この種の組成物は、薬学的製剤の技術分野において周知の技法により調製され、ベンジルアルコール、または他の適切な保存剤、生物学的利用率を高めるための吸収促進剤、フッ化炭素、および／または他の普通の可溶化剤または分散剤を用いて、食塩水溶液として調製してもよい。
【００３６】
本発明の薬学的に許容できる組成物は、経口投与するために処方されるのが最も好ましい。
【００３７】
一方、本発明の薬学的に許容できる組成物は静注用に処方される。
【００３８】
単一剤形として組成物を作るために担体物質と併用してよい化合物Ｉの量は、処置を受ける宿主、特定の投与モードにより変わる。０．０１−１００ｍｇ／ｋｇ（体重）／日の用量の化合物がこれらの組成物を受け入れる患者に投与できるように組成物を処方するのが好ましい。
【００３９】
化合物Ｉ（ＶＸ−６８０またはＭＫ−０４５７とも呼ばれる）の２０ｍｇ／ｍＬ乳酸製剤は、次のステップに従って調製してもよい。即ち、２．０ｇの乳酸（Ｌ−乳酸、Ｄ−乳酸またはラセミ混合物のいずれか）を１００ｍＬの容積のフラスコに計りとり、２０ｍｇ／ｍＬの濃度の乳酸水溶液を調製する。次いで、２００ｍｇの化合物Ｉを１０ｍＬの容積のフラスコに計りとり、約８ｍＬの２０ｍｇ／ｍＬの乳酸溶液を１０ｍＬの容積のフラスコに添加する。次いで、適切な量の砂糖を添加する（例えば、所望のトニシティーによって１５ｍｇ／ｍＬ、５０ｍｇ／ｍＬまたは１００ｍｇ／ｍＬ）。薬剤がすべて溶解するまでこの溶液を撹拌する。２０ｍｇ／ｍＬの乳酸溶液を用いてこの溶液を１０ｍＬの容積にし、可溶化を助長するのに必要なｐＨに調節する。
【００４０】
化合物Ｉの２０ｍｇ／ｍＬ乳酸製剤（大規模製造）は、次のステップに従って調製してもよい。バッチ重量の８０％に等しい注入用の水を適切な混合容器に入れる。２０ｍｇ／ｍＬに等しい簡易検査に必要な量の乳酸（Ｌ−乳酸、Ｄ−乳酸またはラセミ混合物のいずれか）を添加し、確実に均一になるまで混合する。遊離塩基の２０ｍｇ／ｍＬに等しい化合物Ｉを該容器に添加し、混合し、溶解する。適切な量の砂糖（例えば、所望のトニシティーによって１５ｍｇ／ｍＬ、５０ｍｇ／ｍＬまたは１００ｍｇ／ｍＬ）を該容器に添加し、混合し、溶解する。必要に応じて、ｐＨを調節する。注射用の水を用いてそのバッチを最終重量に合わせる。無菌フィルターでろ過し、ろ過した製剤を適切な無菌受器に集める。適切に分類したエリアにおいて無菌技法を用いて適切な小瓶に製剤を入れて、栓をする。キャップをし、要求に応じて産物を最終的に滅菌する。該製剤を適切な温度条件で貯蔵する。
【００４１】
注射用無菌水を用いて再構成するために、凍結乾燥した粉末製剤は次のようなステップに従って調製すればよい。注射用水、即ちＵＳＰの最終バッチ重量の約９０％を、風袋を計った清浄な撹拌容器に入れる。特定量のマニトール、即ちＵＳＰを添加し、少なくとも１５分間撹拌して溶解させる。特定の量の化合物Ｉの硫酸塩を添加し、少なくとも３０分間撹拌し溶解させる。注入水、即ちＵＳＰを最終バッチ重量に加える。この典型的な処方では、最終バッチの組成は次のような比率になっている。
【００４２】
【化４】
2009502937.tif 000005
このようにして調製した溶液を２２℃へ冷却し、０．２２μｍの滅菌フィルターでろ過して、適切な滅菌容器に入れる。冷凍乾燥して白色粉末を形成する。
【００４３】
化合物Ｉ硫酸塩（乾燥粉末）は、次のようなステップに従って調製してもよい。化合物Ｉのエタノール溶液に７０℃で（遊離塩基７ｍｇ／ｍｌ）に、１当量の濃硫酸を添加する。反応混合物をこの温度で１０分間撹拌する。冷却後、ろ過して沈殿を集め、真空オーブン中５０℃で一晩乾燥する。
【００４４】
当然のことながら、個々の患者の用量および処置計画は、用いた化合物の活性、年齢、体重、総合的な健康状態、性別、食事、投与回数、排出回数、薬剤の組み合わせ、担当医の判断、および処置される疾患の重篤度を含む種々の要因に左右される。組成物中の本発明の化合物の量は、該組成物中の個々の化合物により変動する。
【００４５】
例えば、化合物Ｉは、１日につき８００ｍｇまで投与することができる。化合物Ｉは、１日１回（ＱＤ）、あるいは１日２回（ＢＩＤ）または３回（ＴＩＤ）など１日の用量を複数回に分割して投与することができる。化合物Ｉは、８００ｍｇまで、例えば、２００ｍｇ、３００ｍｇ、４００ｍｇ、６００ｍｇまたは８００ｍｇ、の１日総用量にて投与することができ、１日総用量は１日１回または上で説明したように複数回に分けて投与することができる。
【００４６】
さらに、投与は、連続的、即ち毎日、または断続的に行うことができる。本明細書で使われている用語「断続的」または「断続的に」は、規則的または不規則的な間隔にて停止および開始することを意味している。例えば、化合物Ｉの断続的な投与は、１週につき１〜６日投与することを意味、またはサイクルで投与（２〜８週連続して毎日投与し、次いで１週間まで投与しない休止期間がある）または隔日投与を意味してよい。
【００４７】
化合物Ｉは、２５〜４０００ｍｇ／ｍ２の間の１日総用量にて患者に投与してよい。１つの実施形態では、処置プロトコルは、約２００ｍｇ〜約６００ｍｇの範囲の１日総用量にて、１日に１回、２回または３回、連続的に投与（即ち、毎日）することを含む。
【００４８】
別の実施形態では、処置プロトコルは、約２００ｍｇ〜約６００ｍｇの範囲の１日総用量にて、１日に１回、２回または３回、１週に３〜５日断続的に投与することを含む。
【００４９】
別の特定の実施形態では、化合物Ｉは、４００ｍｇの用量にて１日１回または２００ｍｇの用量にて１日２回連続的に投与する。
【００５０】
別の特定の実施形態では、化合物Ｉは、１週に３日、４００ｍｇの用量にて１日１回または２００ｍｇの用量にて１日２回断続的に投与する。
【００５１】
別の特定の実施形態では、化合物Ｉは、１週に４日、４００ｍｇの用量にて１日１回または２００ｍｇの用量にて１日２回断続的に投与する。
【００５２】
別の特定の実施形態では、化合物Ｉは、１週に５日、４００ｍｇの用量にて１日１回または２００ｍｇの用量にて１日２回断続的に投与する。
【００５３】
別の特定の実施形態では、化合物Ｉは、６００ｍｇの用量にて１日１回、３００ｍｇの用量にて１日２回または２００ｍｇの用量にて１日３回連続的に投与する。
【００５４】
別の特定の実施形態では、化合物Ｉは、１週に３日、６００ｍｇの用量にて１日１回、３００ｍｇの用量にて１日２回または２００ｍｇの用量にて１日３回断続的に投与する。
【００５５】
別の特定の実施形態では、化合物Ｉは、１週に４日、６００ｍｇの用量にて１日１回、３００ｍｇの用量にて１日２回または２００ｍｇの用量にて１日３回断続的に投与する。
【００５６】
別の特定の実施形態では、化合物Ｉは、１週に５日、６００ｍｇの用量にて１日１回、３００ｍｇの用量にて１日２回または２００ｍｇの用量にて１日３回断続的に投与する。
【００５７】
さらに、化合物Ｉは、二三週間連続的に上で説明したスケジュールのいずれかに従って投与し、次いで休止期間をとってよい。例えば、化合物Ｉは、２〜８週間上で説明したスケジュールのいずれか１つに従って投与し、次いで１週間休止するか、または１週間に３〜５日３００ｍｇの用量にて１日に２回投与してよい。別の特定の実施形態では、化合物Ｉは、２週間連続して１日に３回投与し、次いで、１週間休止する。
【００５８】
患者は、１日につき３〜１５００ｍｇ／ｍ２、例えば、１日につき約３、３０、６０、９０、１８０、３００、６００、９００、１２００または１５００ｍｇ／ｍ２、供給するのに十分な量の化合物Ｉを静脈内に投与される。このような量は、多数の適切な方法、例えば、多量の低濃度化合物Ｉを１つの長期間の間または１日に数回投与されてよい。この程度の量は、１またはそれ以上の連続した日数の間、断続した日々または１週（７日間）あたりにこれらを組み合わせた方法で投与できる。
【００５９】
代わりに、低容積で高濃度の化合物Ｉを、短期間、例えば、１日またはそれ以上の日数について１日に１度、連続的に、断続的に、または１週（７日間）につきこれらの組み合わせで、投与することができる。例えば、１日につき３００ｍｇ／ｍ２の用量を、１つの処置につき連続５日間、合計１５００ｍｇ／ｍ２を投与することができる。別の投与計画では、連続日数はやはり５日で、２週か３週連続して処置し、処置全体では３０００ｍｇ／ｍ２および４５００ｍｇ／ｍ２を投与することができる。
【００６０】
ある実施形態では、化合物Ｉは、サイクル継続期間１４−２１日または２１−２８日毎に、２４−６４ｍｇ／ｍ２／ｈｒにて５日間連続注入する間に静注することができる。別の実施形態では、化合物Ｉは、サイクル継続期間１４−２１日または２１−２８日毎に、６−１２ｍｇ／ｍ２／ｈｒにて５日間連続注入する間に静注することができる。別の実施形態では、化合物Ｉは、サイクル継続期間１４−２１日または２１−２８日毎に、８−１０ｍｇ／ｍ２／ｈｒにて５日間連続注入する間に静注することができる。別の実施形態では、化合物Ｉは、１４−２１日毎に３２−２００ｍｇ／ｍ２／ｈｒにて２４時間注入する間に静注することができる。別の実施形態では、化合物Ｉは、１４−２１日毎に３２−６４ｍｇ／ｍ２／ｈｒにて２４時間注入する間に静注することができる。別の実施形態では、化合物Ｉは、１４−２１日毎に８−１２ｍｇ／ｍ２／ｈｒにて４８時間注入する間に静注することができる。別の実施形態では、化合物Ｉは、１４−２１日毎に３２−２００ｍｇ／ｍ２／ｈｒにて６時間注入する間に静注することができる。
別の実施形態では、化合物Ｉは、１４−２１日毎に３２−６４ｍｇ／ｍ２／ｈｒにて６時間注入する間に静注することができる。別の実施形態では、化合物Ｉは、１４−２１日毎に３２−２００ｍｇ／ｍ２／ｈｒにて３時間注入する間に静注することができる。別の実施形態では、化合物Ｉは、１４−２１日毎に３２−６４ｍｇ／ｍ２／ｈｒにて３時間注入する間に静注することができる。
【００６１】
複数の実施形態では、投与計画は併用してもよい。ある実施形態では、化合物Ｉは、２週間毎に５日程度注入する第１の特定サイクルの用量レベルまたは投与速度にて投与してよく、３ヶ月程度の初期投与期間が過ぎると、次いで、維持療法のために毎月１日の注入程度の第２特定サイクルによる投与が続く。
【００６２】
通常、約１．０ｍｇ／ｍＬ〜約１０ｍｇ／ｍＬの間、例えば、２．０ｍｇ／ｍＬ、３．０ｍｇ／ｍＬ、４．０ｍｇ／ｍＬ、５．０ｍｇ／ｍＬ、６．０ｍｇ／ｍＬ、７．０ｍｇ／ｍＬ、８．０ｍｇ／ｍＬ、９．０ｍｇ／ｍＬおよび１０ｍｇ／ｍＬの濃度の化合物Ｉを含む静注用製剤を調製してよく、上で説明した用量を実現する量として投与してよい。１つの実施例では、その日の総用量が約３００〜約１５００ｍｇ／ｍ２の間になるように十分な容積の静注製剤を患者に１日で投与することができる。
【００６３】
化合物Ｉの特定の用量および処方計画の１つまたはそれ以上のいずれかは、併用療法で使用されるべき抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤の１つまたはそれ以上のいずれかにも適用できる。
【００６４】
その上、抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤の特定の用量および処方計画は、さらに、変動し、最適用量、投薬計画および投薬のルートは、使用される特定の抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤に基づいて決められるであろう。
【００６５】
もちろん、化合物Ｉの投薬ルートは、抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤の投薬ルートとは無関係である。ある実施形態では、化合物Ｉの投与は経口投与である。別の実施形態では、化合物Ｉの投与は静注である。したがって、これらの実施形態によると、化合物Ｉは経口投与または静注され、第２の薬剤（抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤）は、経口、非経口、腹腔内、静脈内、動脈内、経皮的に、舌下、筋肉内、直腸、気管支を経て、鼻内、リポソームと共に、吸入により、膣内に、眼球内、カテーテルまたはステントによる局所供給により、皮下、ａｄｉｐｏｓａｌ内、関節内、髄腔内に投与されるか、または放出の遅い剤形として投与される。
【００６６】
さらに、化合物Ｉおよび抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤は、同じ投与モード、即ち両方の薬剤を例えば、経口投与、静注により投与してよい。しかし、化合物Ｉを１つの投与モード、例えば、静注により投与すること、および抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤を、別の投与モード、例えば、経口投与または上述の投与モードのいずれか１つにより投与することも本発明の範囲内にある。
【００６７】
第１の処置操作、化合物Ｉの投与は、１）第２処置操作、即ち、抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤の投与前、２）抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤による処置の後、３）抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤による処置と同時に、または４）これらの処置の組み合わせで起こりうる。例えば、総処置期間は、化合物Ｉについて決めることができる。抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤は、化合物Ｉによる処置の開始前または後に投与することができる。さらに、抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤による処置は、化合物Ｉ投与期間に投与することができるが、化合物Ｉ処置期間全体にわたり行う必要はない。
【００６８】
化合物Ｉは、抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤の作用と共に、がんの処置に有効な用量を実現する投与計画に従って投与することができる。
【００６９】
化合物Ｉの投与の具体的な実施例については、実施例７を参照のこと。
【００７０】
特定の状態、処置または予防されるべき疾患により、その状態を処置または予防するために通常投与される追加の薬剤が、本発明の組成物中に存在してもよい。一部の実施形態では、追加の薬剤を必要とする患者を処置するために、追加の薬剤は化合物Ｉと同時に投与してもよいし、または化合物Ｉと逐次的に投与してもよい。一部の実施形態では、追加の薬剤を必要とする患者に、第１の処置操作において化合物Ｉの第１の量を投与し、次いで第２の処置操作において第２の量の追加の薬剤を投与する。一部の実施形態では、該追加の薬剤は、抗がん剤、抗増殖剤、化学療法剤またはＢｃｒ−Ａｂｌ阻害剤から選択される。第１および第２の処置は、共に、治療上有効量を含む。
【００７１】
一部の実施形態では、化合物Ｉの投与は経口投与である。他の実施形態では、化合物Ｉの投与は静注である。本明細書で使われている追加の薬剤は、特定の疾患または状態を処置または予防するために通常投与され、「処置される疾患または状態に対して適切」であるとされている。
【００７２】
例えば、化学療法剤または他の抗増殖剤は、増殖疾患およびがんを処置するために化合物Ｉと併用されてよい。周知の化学療法剤の実施例には、Ｇｌｅｅｖｅｃ（商標）、アドリアマイシン、デキサメタゾン、ビンクリスチン、シクロホスファミド、フルオロウラシル、トポテカン、タクソール、インターフェロン、および白金誘導体を含むがこれらに限定されない。
【００７３】
本発明の独創的な抗癌剤と併用されてよい他の治療法または抗癌剤には、外科手術、放射線療法（ほんの少し例を挙げると、ガンマ線、中性子ビーム放射線療法、電子ビーム放射線療法、プロトン療法、近接照射療法、および２〜３例を挙げると体系的放射性同位元素）、内分泌療法、生物反応修飾物質（２〜３例を挙げると、インターフェロン、インターロイキン、腫瘍壊死因子（ＴＮＦ））、発熱療法と凍結療法、副作用を弱める薬剤（例えば、制吐薬）、およびアルキル化薬（メクロレタミン、クロラムブシル、シクロホスファミド、メルファラン、イフォスファミド）、代謝拮抗物質（メトトレキサート）、プリン拮抗薬およびピリミジン拮抗薬（６−メルカプトプリン、５−フルオロウラシル、シタラビル、ゲムシタビン）、紡錘体毒（ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビノレルビン、パクリタキセル）、ポドフィロトキシン（エトポシド、イリノテカン、トポテカン）、抗生物質（ドキソルビシン、ブレオマイシン、ミトマイシン）、ニトロソウレア（カルムスチン、ロムスチン）、無機イオン（シスプラチン、カルボプラチン）、酵素（アスパラギナーゼ）、およびホルモン（タモキシフェン、ロイプロリド、フルタミド、およびメゲストロール）、Ｇｌｅｅｖｅｃ（商標）、アドリアマイシン、デキサメタゾン、およびシクロホスファミドを含むがこれらに限定されない他の承認された化学療法薬がある。最近の癌の治療に関するより総合的な論議については、ｈｔｔｐ：//ｗｗｗ．ｎｃｉ．ｎｉｈ．ｇｏｖ/、ｈｔｔｐ：//ｗｗｗ．ｆｄａ．ｇｏｖ．/ｃｄｅｒ/ｃａｎｃｅｒ/ｄｒｕｇｌｉｓｔｆｒａｍｅ．ｈｔｍのＦＤＡが承認した腫瘍学の薬剤のリスト、およびメルクマニュアル１７版１９９９を参照のこと。なお、これらの内容は引用により本明細書に組み込まれている。
【００７４】
１つの実施形態では、Ｂｃｒ−Ａｂｌ阻害剤は、増殖疾患および癌を治療するためにＧｌｅｅｖｅｃ（商標）と併用してよい。
【００７５】
別の実施形態では、Ｂｃｒ−Ａｂｌ阻害剤は、増殖疾患および癌を処置するためにＧｌｅｅｖｅｃ（商標）と併用してよく、該Ｂｃｒ−Ａｂｌ阻害剤は、ＳＫＩ−６０６、ＢＭＳ３５４８２５、ＡＺＤ０５３０、ＡＰ２３４６４、ＣＧＰ７６０３０およびＡＭＮ１０７から選択される。
【００７６】
別の実施形態では、野生型Ａｂｌキナーゼの阻害剤は、増殖疾患および癌を処置するためにＧｌｅｅｖｅｃ（商標）と併用してよい。
【００７７】
別の実施形態では、変異体Ａｂｌキナーゼの阻害剤は、増殖疾患および癌を処置するためにＧｌｅｅｖｅｃ（商標）と併用してよい。
【００７８】
別の実施形態では、Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌキナーゼの阻害剤は、増殖疾患および癌を処置するためにＳＫＩ−６０６、ＢＭＳ３５４８２５、ＡＺＤ０５３０、ＡＰ２３４６４、ＣＧＰ７６０３０、ＡＭＮ１０７およびＧｌｅｅｖｅｃ（商標）から選択されるＢｃｒ−Ａｂｌの阻害剤と併用してよい。
【００７９】
別の実施形態では、Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌキナーゼの阻害剤は、ＣＭＬおよびＡＬＬを処置するためにＳＫＩ−６０６、ＢＭＳ３５４８２５、ＡＺＤ０５３０、ＡＰ２３４６４、ＣＧＰ７６０３０、ＡＭＮ１０７およびＧｌｅｅｖｅｃ（商標）から選択されるＢｃｒ−Ａｂｌの阻害剤と併用してよい。
【００８０】
別の実施形態では、Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌキナーゼの阻害剤は、増殖疾患および癌を処置するためにＧｌｅｅｖｅｃ（商標）と併用してよい。
【００８１】
別の実施形態では、Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌキナーゼの阻害剤は、増殖疾患および癌を処置するためにＳＫＩ−６０６、ＢＭＳ３５４８２５、ＡＺＤ０５３０、ＡＰ２３４６４、ＣＧＰ７６０３０、ＡＭＮ１０７およびＧｌｅｅｖｅｃ（商標）から選択されるＢｃｒ−Ａｂｌの阻害剤と併用してよく、該Ｔ３１５Ｉ阻害剤は化合物Ｉである。
【００８２】
別の実施形態では、Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌキナーゼの阻害剤は、ＣＭＬおよびＡＬＬを処置するためにＳＫＩ−６０６、ＢＭＳ３５４８２５、ＡＺＤ０５３０、ＡＰ２３４６４、ＣＧＰ７６０３０、ＡＭＮ１０７およびＧｌｅｅｖｅｃ（商標）から選択されるＢｃｒ−Ａｂｌの阻害剤と併用してよく、該Ｔ３１５Ｉ阻害剤は化合物Ｉである。
【００８３】
別の実施形態では、Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌキナーゼの阻害剤は、増殖疾患および癌を処置するためにＧｌｅｅｖｅｃ（商標）と併用してよく、該Ｔ３１５Ｉ阻害剤は化合物Ｉである。
【００８４】
別の実施形態では、Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌキナーゼの阻害剤は、ＣＭＬおよびＡＬＬを処置するためにＧｌｅｅｖｅｃ（商標）と併用してよく、該Ｔ３１５Ｉ阻害剤は化合物Ｉである。
【００８５】
別の実施形態では、Ｔ３１５Ｉ  Ａｂｌキナーゼの阻害剤は、ＣＭＬを処置するためにＧｌｅｅｖｅｃ（商標）と併用してよく、該Ｔ３１５Ｉ阻害剤は化合物Ｉである。
【００８６】
別の実施形態では、化合物Ｉは、白血病を処置する場合、ダスチニブ（ＢＭＳ３５４８２５）と併用してもよい。
【００８７】
別の実施形態では、化合物Ｉは、ＣＭＬを処置する場合、ダスチニブ（ＢＭＳ３５４８２５）と併用してもよい。
【００８８】
別の実施形態では、化合物Ｉは、Ｔ３１５Ｉ  ＣＭＬを処置する場合、ダスチニブ（ＢＭＳ３５４８２５）と併用してもよい。
【００８９】
別の実施形態では、化合物Ｉは、ＡＬＬを処置する場合、ダスチニブ（ＢＭＳ３５４８２５）と併用してもよい。
【００９０】
別の実施形態では、化合物Ｉは、フィラデルフィア＋ＡＬＬを処置する場合、ダスチニブ（ＢＭＳ３５４８２５）と併用してもよい。
【００９１】
別の実施形態では、化合物Ｉは白血病を処置する場合ニロチニブ（ＡＭＮ１０７）と併用してよい。
【００９２】
別の実施形態では、化合物ＩはＣＭＬを処置する場合ニロチニブ（ＡＭＮ１０７）と併用してよい。
【００９３】
別の実施形態では、化合物ＩはＴ３１５Ｉ  ＣＭＬを処置する場合ニロチニブ（ＡＭＮ１０７）と併用してよい。
【００９４】
別の実施形態では、化合物ＩはＡＬＬを処置する場合ニロチニブ（ＡＭＮ１０７）と併用してよい。
【００９５】
別の実施形態では、化合物Ｉはフィラデルフィア＋ＡＬＬを処置する場合ニロチニブ（ＡＭＮ１０７）と併用してよい。
【００９６】
本発明の組成物に存在する追加の薬剤の量は、唯一の薬剤としてその薬剤を含む組成物として通常投与される量と同じ程度になる。ここで開示した組成物中の追加の薬剤の量は、治療上唯一の活性な薬剤としてその薬剤を含む組成物中に通常存在する量の約５０〜１００％の範囲にあるのが好ましい。
【００９７】
化合物Ｉが追加の薬剤と併用されるならば、追加の薬剤は同じ（即ち、単一の）剤形または別の剤形として使用してよい。
【００９８】
本明細書で説明した発明をより完全に理解できるように、以下の実施例を説明する。当然のことであるが、これらの実施例は説明のためだけのものであり、いかなる方法においても、本発明を限定するものと解釈してはならない。
【実施例】
【００９９】
実施例１−４は、上の一般的スキームの化合物に関連する。
【０１００】
実施例１
４，６−ジクロロピリミジン−２−メチルスルホン（Ａ）：
Ｋｏｐｐｅｌｌ  ｅｔ  ａｌ，ＪＯＣ，２６，１９６１，７９２に記載の方法にほぼ類似した方法により、次のようにして調製した。ジクロロメタン（１Ｌ）の４，６−ジクロロ−２−（メチルチオ）ピリミジン（５０ｇ，０．２６ｍｏｌ）の撹拌溶液に、０℃で、メタ−クロロパーオキシ安息香酸（１４３．６ｇ，０．６４ｍｏｌ）を２０分かけて添加した。この溶液を室温まで加温し、４時間撹拌した。この混合物をジクロロメタン（１．５Ｌ）で希釈し、次いで、逐次的に５０％Ｎａ２Ｓ２Ｏ３／ＮａＨＣＯ３溶液（２×２００ｍｌ）、飽和ＮａＨＣＯ３溶液（４×３００ｍｌ）、および塩水（２００ｍｌ）で処理し、乾燥（ＭｇＳＯ４）した。溶媒は真空下で除去し、灰白色の固体を得、この固体をＥｔＯＡｃ（１Ｌ）に再溶解し、飽和ＮａＨＣＯ３溶液（３×３００ｍｌ）、および塩水（１００ｍｌ）で逐次的に処理し、乾燥（ＭｇＳＯ４）した。溶媒は真空下で除去し、標記化合物（Ａ）を白色固体（５５．６ｇ，収率９６％）として得た。
【０１０１】
【化５】
2009502937.tif 000006
実施例２
シクロプロパンカルボン酸［４−（４，６−ジクロロ−ピリミジン−２−イルスルファニル）−フェニル］−アミド（Ｃ）：
ｔ−ブタノール（３００ｍｌ）中化合物Ａ（１０ｇ，４４．０４ｍｍｏｌ）およびシクロプロパンカルボン酸（４−メルカプト−フェニル）−アミド（Ｂ，８．５１ｇ，４４．０４ｍｍｏｌ）の懸濁液を、排気によりガス抜きし、窒素を勢いよく流した。この混合物を窒素雰囲気下９０℃で１時間撹拌し、次いで、真空下で溶媒を除去した。残留物を酢酸エチル（６００ｍｌ）に溶解し、炭酸カリウムと塩化ナトリウムとを含む水溶液で洗浄した。有機抽出物を硫酸マグネシウム上で乾燥し、低容積になるまで濃縮し、結晶を析出させた。生成物Ｃは、無色の結晶（１１．１５ｇ，７４％）として集めた。
【０１０２】
【化６】
2009502937.tif 000007
実施例３
シクロプロパンカルボン酸｛４−［４−クロロ−６−（５−メチル−２Ｈ−ピラゾール−３−イルアミノ）−ピリミジン−２−イルスルファニル］−フェニル｝アミド（Ｄ）：
ジメチルホルムアミド（６ｍｌ）中化合物Ｃ（１．０ｇ，２．９４ｍｍｏｌ）と３−アミノ−５−メチルピラゾール（３１４ｍｇ，３．２３ｍｍｏｌ）との混合物をジイソプロピルエチルアミン（０．６１４ｍｌ，３．５３ｍｍｏｌ）およびヨウ化ナトリウム（５３０ｍｇ，３．５３ｍｍｏｌ）で処理した。この混合物を窒素雰囲気下８５℃で４時間撹拌し、室温まで冷却し、酢酸エチルで希釈した。この溶液を水（×４）で洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥し、５ｍｌまで濃縮し、結晶を析出させると、標記化合物Ｄ（９２０ｍｇ，７８％）を無色の結晶として得た。
【０１０３】
【化７】
2009502937.tif 000008
実施例４
シクロプロパンカルボン酸｛４−［４−（４−メチル−ピペラジン−１−イル）−６−（５−メチル−２Ｈ−ピラゾール−３−イルアミノ）−ピリミジン−２−イルスルファニル］−フェニル｝アミド（Ｉ）：
化合物Ｄ（２．３７３ｇ，５．９２ｍｍｏｌ）をＮ−メチルピペラジン（１０ｍｌ）で処理し、この混合物を１１０℃で２時間撹拌した。過剰のＮ−メチルピペラジンを真空下除去し、残留物を酢酸エチルに溶解し、重炭酸ナトリウム水溶液で洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥し、濃縮した。残留物はメタノールから結晶を析出させ、所望の生成物Ｉ（１．８２ｇ，６６％）の無色の結晶を得た。
【０１０４】
【化８】
2009502937.tif 000009
実施例５
Ａｂｌキナーゼ活性阻害アッセイおよび阻害定数Ｋｉの測定
化合物は、標準連結酵素システムを用いてＮ−末端が切断された（Δ２７）Ａｂｌキナーゼ活性を阻害する化合物の濃度について選別された（Ｆｏｘ  ｅｔ  ａｌ．，Ｐｒｏｔｅｉｎ  Ｓｃｉ．，７，ｐｐ．２２４９（１９９８））。反応は、１００ｍＭのＨＥＰＥＳ（ｐＨ７．５），１０ｍＭのＭｇＣｌ２，２５ｍＭのＮａＣｌ，３００μＭのＮＡＤＨ，１ｍＭのＤＴＴおよび３％ＤＭＳＯを含む溶液で行った。アッセイ中の最終基質濃度は、１１０μＭのＡＴＰ（ミズーリ州セントルイスのＳｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）および７０μＭのペプチド（カリフォルニア州サニーベールのＡｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｐｔｉｄｅ，ＥＡＩＹＡＡＰＦＡＫＫＫ）であった。反応は、３０℃および２１ｎＭのＡｂｌキナーゼで行った。連結酵素システムの成分の最終濃度は、２．５ｍＭのホスホエノールピルベート、２００μＭのＮＡＤＨ、６０μｇ／ｍｌのピルベート・キナーゼおよび２０μｇ／ｍｌの乳酸脱水素酵素であった。
【０１０５】
アッセイの緩衝原液は、ＡＴＰは例外であるが、上にリストしたすべての試薬および興味のあるテスト化合物を含むものを調製した。アッセイの緩衝原液（６０μｌ）は、通常、０．００２μＭ〜３０μＭの範囲にある最終濃度の興味のあるテスト化合物を２μｌ入れた９６のウエル・プレートにて３０℃で１０分間培養した。通常、１２ポイント・タイトレーションを、ドーター・プレートにおいてＤＭＳＯを用いたテスト化合物の連続希釈法（化合物原液１ｍＭから）により調製した。反応は、５μｌのＡＴＰを添加して開始した（最終濃度１１０μＭ）。反応速度は、３０℃で１０分以上Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ｓｐｅｃｔｒａｍａｘプレート・リーダー（カリフォルニア州サニーベール）を用いて得た。Ｋｉ値は、非線形回帰を用いて阻害剤濃度の関数として残りの速度データから決めた（カリフォルニア州サンディエゴ，Ｇｒａｐｈｐａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｐｒｉｓｍ３．０）。
【０１０６】
実施例６
変異体Ａｂｌキナーゼ（Ｔ３１５Ｉ）活性阻害アッセイおよび阻害定数ＩＣ５０の測定
アップステート細胞シグナリング溶液におけるヒトＡｂｌのＴ３１５Ｉ変異体を阻害する化合物の能力について化合物を選別した（英国、ダンディー）。最終反応容積２５μｌにおいて、ヒトＡｂｌ（５〜１０ｍＵ）Ｔ３１５Ｉ変異体を、ｐＨ７．０で８ｍＭのＭＯＰＳ、０．２ｍＭのＥＤＴＡ、５０μＭのＥＡＩＹＡＡＰＦＡＫＫＫ、１０ｍＭの酢酸マグネシウム，［γ−３３Ｐ−ＡＴＰ］（比活性度約５００ｃｐｍ／ｐｍｏｌ，１０ｍＭ最終アッセイ濃度）および０−４μｎＭの範囲の最終濃度の興味のあるテスト化合物と共に培養した。この反応は、ＭｇＡＴＰミックスの添加により開始された。室温で４０分間培養後、５μｌの３％リン酸溶液を添加して反応を停止した。１０μｌの反応物をＰ３０フィルターマット上にスポット状に配置し、７５ｍＭリン酸中で３度、メタノール中で１度洗浄し、乾燥し、シンチレーション計数した。阻害ＩＣ５０値は、阻害剤濃度の関数としての残留酵素活性の非線形回帰分析から決めた（カリフォルニア州サンディエゴ，Ｇｒａｐｈｐａｄ  Ｓｏｆｔｗａｒｅ，Ｐｒｉｓｍ３．０）。
【０１０７】
実施例７
ＭＫ−０４５７（化合物ＩまたはＶＸ−６８０とも呼ばれる）のフェーズＩおよびＩＩの試験は、２００５年６月に開始された。適格患者には、初めは難治性のＡＭＬまたはＡＬＬの患者が含まれていた。患者は、２〜３週間間隔で５日のＣＩＶ注入で処置された。ＭＫ−０４５７の用量は、用量レベルにつき３名の患者集団について段階的に上げられた。１つの用量レベルにおいて最初の３名の患者がいずれも最初のサイクル用量限定毒性（ＤＬＴ）を経験していないならば、３名の新たな患者を次のより高い用量レベルに入れた。３名の患者の内１名が第１サイクルのＤＬＴを経験したならば、３名までより多い患者がそれと同じ用量レベルで開始することになる（合計Ｎ＝６）。２名またはそれ以上が第１サイクルのＤＬＴを経験したならば、その用量ではさらなる患者が開始することはない。ＭＴＤ（６名の患者の内２名未満が第１サイクルのＤＬＴを発現した最高の用量レベル）には到達しなかった。新しい各用量レベルは、現在の用量レベルにある患者がすべて注入した最後の日から最低１４日観察された場合にのみ発生し始める。推奨されたフェーズＩＩ用量（ＲＰ２Ｄ）は、かなりの臨床活性がＭＴＤ未満で認められなければ、ＭＴＤであると考えられた。
【０１０８】
キナーゼ・ドメインのＢＣＲ−ＡＢＬコドン２２１〜５００のＰＣＲをベースとするＤＮＡ配列が、変異の検出に使われた。このプロトコルは、ＭＤ  Ａｎｄｅｒｓｏｎ  Ｃａｎｃｅｒ（ＭＤＡＣＣ）Ｉｎｓｔｉｔｕｔｉｏｎａｌ  Ｒｅｖｉｅｗ  Ｂｏａｒｄにより承認され、すべての患者は同意書を提示した。
【０１０９】
用量レベルは、１０、１４、１８、２０および２８ｍｇ／ｍ２／ｈについて調べた。２２名の評価可能な患者では、潜在的にＭＫ−０４５７に起因する有害事象であるグレード３または４は認められなかった。研究で処置したＴ３１５Ｉ  ＢＣＲ−ＡＢＬ変異を有する最初の患者は、５３歳の男性で、２００１年１１月にＰｈ染色体陽性のＣＭＬと診断され、４００×１０９／Ｌの白血球を示した。基線核型も、誘導染色体２２を示した。この患者は、１日につき４００ｍｇのイマチニブを用いて処置を開始し、１５ヶ月間の完全な血液学的反応（ＣＨＲ）を達成した。２００３年５月に、彼はＣＨＲを失い、１日につき６００ｍｇのイマチニブを始めた。彼は細胞遺伝学的に大きな緩解を実現できなかった。２００３年６月に、ヒドロキシウレアを追加したにも関わらず、白血球は４３０×１０９／Ｌであり、その患者についてＭＤＡＣＣに問い合わせた。核型は、少数の細胞で複数のＰｈ染色体を示した。この患者は、治験中の治療法、即ち幹細胞の移植を辞退し、イマチニブ、ヒドロキシウレアおよびペグ化されたアルファインターフェロンによる治療を２００５年３月まで受けた。この投薬計画では、白血球はコントロールできず、一定の細胞遺伝学的反応は得られなかった。この患者は加速期のＣＭＬの状態でＭＤＡＣＣに戻され、２００５年４月に６００ｍｇのニロチニブを１日２回投与される治療を開始した。この患者は、白血球が一時的に低下し、ヒドロキシウレアの用量を増やすことが必要になり、ニロチニブには明らかに反応しなかったので、これは２００５年７月に中止した。この時点で、この患者はＴ３１５Ｉ  ｂｃｒ−ａｂｌ変異を有することが初めて知らされた。次いで、この患者は、ＫＯＳ−９５３（１７−アリルアミノ−１７−デメトキシ・ゲルダナマイシン）、ＨＳＰ−９０阻害剤を用いるプロトコルで処置された。（Ｇｅｏｒｇａｋｉｓ  ＧＶ，Ｙｏｕｎｅｓ  Ａ：Ｈｅａｔ−ｓｈｏｃｋ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ９０  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｓ  ｉｎ  ｃａｎｃｅｒ  ｔｈｅｒａｐｙ：１７ＡＡＧ  ａｎｄ  ｂｅｙｏｎｄ．Ｆｕｔｕｒｅ  Ｏｎｃｏｌ  ２００５；１：２７３−８１．）この患者は、イマチニブを伴うがヒドロキシウレアの用量を増やす必要があるＫＯＳ−９０３の４つの治療コースを受けたが、２００５年１０月にプロトコル治療を停止した。彼は、次いで、２００５年１１月に５日間毎日１２ｍｇ／ｍ２／ｈ  ＣＩＶの用量にてＭＫ−０４５７を用いた治療を開始した。サイクル１の１１日目に、この患者は、白血球０．４×１０９／Ｌ、ヘモグロビン７．６ｇ／ｄｌおよび血小板カウント３１×１０９／Ｌの汎血球減少症であった。これらのカウントは急速に回復し、２週間後のサイクル２の治療の１日目には、白血球７７×１０９／Ｌ、ヘモグロビン１２ｇ／ｄｌおよび血小板６９８×１０９／Ｌであった。最初の４サイクルにおいて、このパターンは各治療についてカウントの低下を伴い反復され、次いで、サイクル４の終わりには血小板カウントが＞１０００×１０９／Ｌになるまで着実に増加させた。なお、サイクル４の終わりには、アナグレリド０．５ｍｇを１日２回追加した。サイクル６の治療は、２００６年２月に５日間毎日１６ｍｇ／ｍ２／ｈ  ＣＩＶの用量にて開始した。サ��クル１０は、２００６年４月に５日間毎日２０ｍｇ／ｍ２／ｈ  ＣＩＶの用量にて開始した。その時までに、この患者はアナグレリド治療のない場合正常な血小板カウント有していた。この時点で、その患者はヒドロキシウレアまたはアナグレリド治療がないと正常な完全血球算定を有する慢性期に戻っていた。正常な完全血球算定は、先行の３年間においては不可能であった。この患者は、３〜４週間の間隔でＭＫ−０４５７の治療を続けている。Ｔ３１５Ｉクローンは、主としてＰｈ染色体陽性であり続けている骨髄において優勢であり続けている。
【０１１０】
試験的に処置したＴ３１５Ｉ  ｂｃｒ−ａｂｌ変異を有する第２の患者は、３３歳の女性で、１９９７年にＰｈ陽性ＣＭＬを有すると診断されていた。彼女は初めヒドロキシウレアとアルファインターフェロンのみで６ヶ月間治療を受けた。１９９８年に、彼女はイマチニブによる治療を開始し、２００５年８月まで毎日４００〜８００ｍｇの用量を投与され、その時点で、彼女は明らかに永続性の血液学的完全緩解を得られず、ダサチニブを用いるプロトコルで処置された。一時的な反応の後、反応の欠如のために２００５年１０月に、彼女は試験の対象から外された。次いで、彼女は、難治性で加速期の疾患のニロチニブ・プロトコルによる治療の評価についてＭＤＡＣＣに問い合わせた。この時点で、この患者は、Ｔ３１５Ｉ  ＢＣＲ−ＡＢＬ変異を有することが初めて知らされた。この患者は、２００６年１月に５日間毎日１６ｍｇ／ｍ２／ｈ  ＣＩＶの用量にてＭＫ−０４５７を用いた治療を開始した。第１の患者の場合のように、最初は血液カウントが低下し、次いで、サイクル２の終わりまでには血小板カウントを、＞１０００×１０９／Ｌまで着実に増加させた。なお、サイクル２の終わりには、アナグレリド０．５ｍｇを１日２回追加した。ＢＣＲ−ＡＢＬのＰＣＲをベースとするＤＮＡ配列を反復しても、サイクル１の治療の後ではＴ３１５Ｉ変異の存在はもはや検出されなかった。サイクル２の治療の後では、この患者は社会的な理由でもはやプロトコルを続けることはできず、彼女の家の近くの病院で細胞傷害性療法を試みることを望んだ。
【０１１１】
Ｔ３１５Ｉ  ＢＣＲ−ＡＢＬ変異を有する第３の患者は、６３歳の男性で２００３年１２月にＰｈ染色体陽性ＡＬＬであると診断されていた。彼は、標準導入療法への血液学的完全緩解を得たので、全身および髄腔内の両強化療法を受けた。細胞遺伝学的反応は得られず、２００５年９月に明らかに再発した。次いで、彼は、１日２回７０ｍｇのダサチニブを投与されるプロトコル療法を始めた。彼は、２００５年１１月までに血液学的完全緩解および２倍体核型を得た。２００６年１月に、血液学的および細胞遺伝学的反応が失われ、ダサチニブの用量は１日２回９０ｍｇに増やされた。この用量でこの患者は、再発性の比較的軽い消化管からの出血を起こし、２００６年２月にダサチニブを止めた。次いで、この患者についてＭＤＡＣＣに問い合わせ、Ｔ３１５Ｉ  ＢＣＲ−ＡＢＬ変異を有することが初めて判明した。この患者は、２００６年３月に５日間毎日２０ｍｇ／ｍ２／ｈ  ＣＩＶの用量にてＭＫ−０４５７を用いた治療を開始した。試験開始時に、この患者は、真菌性肺炎にかかっており、８１％の芽球と共に１５×１０９／Ｌの白血球を有していた。２サイクルの治療の後、８８％の好中球と共に１．６×１０９／Ｌの白血球を有し、芽球はなかった。真菌性肺炎は、好中球の回復と関連して全身性抗真菌性治療に反応し始め、さらに、ＭＫ−０４５７による治療が計画された。
【０１１２】
本発明の多数の実施形態について説明したが、基本的な実施例を変えて、本発明の化合物および方法を用いる他の実施形態が得られることは明らかである。したがって、本発明の範囲は、実施例で示した具体的な実施形態によるよりも、添付した特許請求の範囲により規定されることは言うまでもない。
【国際調査報告】
2009502937.tif 000010