(57)【要約】  アミロイドへの親和性を有し、かつ、変異原性等の毒性がおさえられた化合物を用いて、インビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）及びインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）でアミロイドを高感度に検出し得る、生体組織中のアミロイドの検出試薬を提供する。  下記式（１）で表される化合物またはその塩を含有してなる、生体組織に沈着したアミロイドの検出試薬。2009057576.tif 000033（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、Ｒ１はハロゲン置換基、Ｒ２はハロゲン置換基、ｍは０〜２の整数である。ただし、Ｒ１及びＲ２の少なくともいずれか一方は放射性ハロゲン置換基であり、かつ、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ１は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４に結合する。）
2009057576.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）：
【化１】
2009057576.tif 000029
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ１はハロゲン置換基、
Ｒ２はハロゲン置換基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ｒ１及びＲ２の少なくともいずれか一方は放射性ハロゲン置換基であり、かつ、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ１は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される化合物又はその塩を含有してなる、生体組織に沈着したアミロイドの検出試薬。
【請求項２】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうち、少なくとも３つが炭素である、請求項１記載の試薬。
【請求項３】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４が全て炭素である、請求項２記載の試薬。
【請求項４】
Ｒ１が、１８Ｆ、７５Ｂｒ、７６Ｂｒ、１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ及び１３１Ｉからなる群より選択されたものである、請求項１〜３のいずれか１項に記載の試薬。
【請求項５】
Ｒ２が、１８Ｆ、７５Ｂｒ、７６Ｂｒ、１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ及び１３１Ｉからなる群より選択されたものである、請求項１〜４のいずれか１項に記載の試薬。
【請求項６】
生体組織が、脳、心臓、肺、膵臓、骨又は関節である請求項１〜５の何れか１項に記載の試薬。
【請求項７】
下記式（２）：
【化２】
2009057576.tif 000030
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ３は非放射性ハロゲン置換基、ニトロ置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基、及びトリフェニルスタニル基からなる群より選ばれる基、
Ｒ４は非放射性ハロゲン置換基、メタンスルホン酸置換基、トリフルオロメタンスルホン酸置換基及び芳香族スルホン酸置換基からなる群より選ばれる基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ３は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される化合物又はその塩と、放射性ハロゲンイオンとを含む反応溶液を調製する工程と、
前記反応溶液に反応条件を与えることによって、下記式（１）：
【化３】
2009057576.tif 000031
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ１はハロゲン置換基、
Ｒ２はハロゲン置換基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ｒ１及びＲ２の少なくともいずれか一方は放射性ハロゲン置換基であり、かつ、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ１は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される化合物又はその塩で表される化合物又はその塩を合成する工程と、
を含むことを特徴とする、放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項８】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうち、少なくとも３つが炭素である、請求項７記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項９】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４が全て炭素である、請求項８記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１０】
Ｒ３が非放射性ヨウ素、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基、及びトリフェニルスタニル置換基からなる群より選ばれる基、
Ｒ２及びＲ４が非放射性ハロゲン置換基、
放射性ハロゲンイオンが、１２３Ｉイオン、１２４Ｉイオン、１２５Ｉイオン及び１３１Ｉイオンからなる群より選択されたもの、
Ｒ１が１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ及び１３１Ｉからなる群より選択されたものである、
請求項７〜９のいずれか1項に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１１】
Ｒ３がニトロ置換基又はアルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム置換基、
Ｒ２及びＲ４が非放射性ハロゲン置換基、
放射性ハロゲンイオンが、１８Fイオン、
Ｒ１が１８Fである、
請求項７〜９のいずれか1項に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１２】
Ｒ３が非放射性シュウ素、
Ｒ２及びＲ４が非放射性ハロゲン置換基、
放射性ハロゲンイオンが、７５Ｂｒイオンまたは７６Ｂｒイオン、
Ｒ１が７５Ｂｒまたは７６Ｂｒである、
請求項７〜９のいずれか1項に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１３】
Ｒ１及びＲ３が非放射性ハロゲン置換基、
Ｒ４がメタンスルホン酸置換基、トリフルオロメタンスルホン酸置換基及び芳香族スルホン酸置換基からなる群より選ばれる基、
放射性ハロゲンイオンが、１８Ｆイオン、
Ｒ２が１８Ｆである、
請求項７〜９のいずれか1項に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１４】
Ｒ１及びＲ３が非放射性ハロゲン置換基、
Ｒ４が非放射性ヨウ素、
放射性ハロゲンイオンが、１２３Ｉイオン、１２４Ｉイオン、１２５Ｉイオン及び１３１Ｉイオンからなる群より選択されたもの、
Ｒ２が１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ及び１３１Ｉからなる群より選択されたものである、
請求項７〜９のいずれか１項に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１５】
Ｒ１及びＲ３が非放射性ハロゲン置換基、
Ｒ４が非放射性シュウ素、
放射性ハロゲンイオンが、７５Ｂｒイオンまたは７６Ｂｒイオン、
Ｒ２が７５Ｂｒまたは７６Ｂｒである、
請求項７〜９のいずれか1項に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１６】
下記式（２）：
【化４】
2009057576.tif 000032
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ３は非放射性ハロゲン置換基、ニトロ置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基、及びトリフェニルスタニル基からなる群より選ばれる基、
Ｒ４は非放射性ハロゲン置換基、メタンスルホン酸置換基、トリフルオロメタンスルホン酸置換基及び芳香族スルホン酸置換基からなる群より選ばれる基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ３は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される放射性ハロゲン標識有機化合物合成用の前駆体化合物又はその塩。
【請求項１７】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうち、少なくとも３つが炭素である、請求項１６記載の放射性ハロゲン標識有機化合物合成用の前駆体化合物又はその塩。
【請求項１８】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４が全て炭素である、請求項１７記載の放射性ハロゲン標識有機化合物合成用の前駆体化合物又はその塩。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規アミロイド親和性化合物の使用及び製造方法、特に、全身性アミロイドーシスを初めとするアミロイドが蓄積する疾患の診断において、病巣部位におけるアミロイドの検出に有用な、生体組織中のアミロイド検査試薬に関する。
【背景技術】
【０００２】
アミロイドと呼ばれる繊維状蛋白質が体内の種々の器官あるいは組織に沈着することにより発症する疾患は、アミロイドーシスと総称されている。アミロイドーシスに共通しているのはアミロイドと呼ばれるβシート構造に富んだ繊維状蛋白質が全身の諸臓器あるいは局所に沈着し、その臓器や組織における機能異常を生じる点である。アミロイドとは、アミロイドβや変異トランスサイレチン、β２ミクログロブリンなど種々のアミロイド前駆体蛋白が生体内において凝集することにより形成される蛋白質凝集体の総称をいう。アミロイドは、いずれのアミロイド前駆体蛋白から形成されても、βシートに富んだ特徴的な構造を有している。そのため、βシートとの結合性を有するコンゴーレッドやチオフラビンＴなどの化合物はアミロイドとの親和性を有するという特徴がある。【０００３】
アミロイドーシスは、アミロイドの沈着様式により、全身性アミロイドーシスと限局性アミロイドーシスに分類される。
全身性アミロイドーシスは全身の様々な部分にアミロイド沈着が起こる疾患である。全身性アミロイドーシスとしては、例えば、肝臓でアミロイドを作り出し、それが全身の器官に沈着して障害を起こす家族性アミロイドーシス、心臓及び手関節等の大関節にアミロイドが沈着する老人性ＴＴＲアミロイドーシス、長期透析患者の骨、関節等に発症する透析アミロイドーシス、慢性関節リウマチ等の慢性の炎症性疾患に続発する急性期蛋白であるserum amyloid Ａ由来のアミロイドが沈着して発症する反応性ＡＡアミロイドーシス（続発性アミロイドーシス）、免疫グロブリン由来のアミロイドが全身諸臓器に沈着する免疫細胞性アミロイドーシスなどがある。
限局性アミロイドーシスは、一部の臓器のみにアミロイド沈着が起こる疾患である。限局性アミロイドーシスとしては、例えば、アミロイドが脳に蓄積するアルツハイマー病、脳血管アミロイドーシス、クロイツフェルト・ヤコブ病などの脳アミロイドーシスの他、ＩＩ型糖尿病に伴う膵島やインスリノーマにアミロイドが沈着したり、心房にアミロイドが沈着する内分泌アミロイドーシス、皮膚にアミロイドが沈着する皮膚アミロイドーシス、皮膚や肺に結節状のアミロイド沈着が生じる限局性結節性アミロイドーシスなどが挙げられる。【０００４】
アミロイドーシスの診断は、全身性アミロイドーシスの場合、まず、皮膚、腎臓、胃腸等の生検可能な部位から組織を採取し、コンゴーレッド染色又はチオフラビンＴ染色することにより行われている。コンゴーレッドは、アミロイドのβシート構造部分に親和性が高い蛍光性の化合物であり、その配向性により偏光顕微鏡下で複屈折を示すため、組織内のアミロイド沈着を選択的に染色することができる。同様に、チオフラビンＴも、アミロイドに親和性を有する蛍光性の化合物であり、コンゴーレッドと同様に使用されている。そして、この組織染色により陽性の所見が得られた後、抗体を用いた免疫染色等を組合せ、確定診断が行われる。しかしながら、コンゴーレッドやチオフラビンＴによる染色では、偏光顕微鏡下で観察しても陽性の判定が難しい場合がある。【０００５】
一方、近年、ＰＥＴ、ＳＰＥＣＴ、ＭＲＩ等の画像診断装置が著しく普及したことに伴い、全身性アミロイドーシスを画像診断することも検討されている。
しかし、コンゴーレッドやチオフラビンＴは、標識して画像診断プローブとして使用した場合、アミロイドに対する結合特異性が劣り、良好な検出感度が得られないという欠点があった。
さらに、コンゴーレッドは発癌性を有することから、人体の診断用途には使用することができない。
そこで、全身性アミロイドに親和性及び検出感度が高く、インビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）の検出にも使用できるアミロイド検出用蛍光試薬として、コンゴーレッド誘導体である bis-(3-hydroxycarbonyl-4-hydroxy) styrylbenzene (BSB)やその誘導体が提案されている（非特許文献１４、特許文献７）。ＢＳＢは、脳アミロイドーシス及び全身アミロイドーシスによるアミロイドに対する親和性が高く、その構造にベンジジン構造を持たないため、発癌性の問題性が少なく、放射性標識して画像診断プローブとして使用することもできることが報告されている。【０００６】
一方、脳アミロイドーシスの代表例であるアルツハイマー病（以下、ＡＤという）については、生検を採取することが不可能であることから、アミロイドに高い親和性を有する化合物をマーカーとして用い、ＡＤをインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）で検出する試みが既になされている。
このような脳内アミロイド画像診断用プローブの多くは、アミロイドに対する親和性が高く、かつ脳移行性の高い疎水性の低分子化合物を、種々の放射性核種、例えば１１Ｃ、１８Ｆ及び１２３Ｉ等で標識した化合物である。具体例として、６−ヨード−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］ベンゾチアゾール（以下、ＴＺＤＭという）や６−ヒドロキシ−２−［４’−（Ｎ−メチルアミノ）フェニル］ベンゾチアゾール（以下、６−ＯＨ−ＢＴＡ−１という）を初めとする種々のチオフラビン誘導体（特許文献１、非特許文献３）、（Ｅ）−４−メチルアミノ−４’―ヒドロキシスチルベン（以下、ＳＢ−１３という）や（Ｅ）−４−ジメチルアミノ−４’―ヨードスチルベン（以下、ｍ−Ｉ−ＳＢという）を初めとするスチルベン化合物（特許文献２、非特許文献４、非特許文献５）、６−ヨード−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］ベンゾオキサゾール（以下、ＩＢＯＸという）、６−［２−（フルオロ）エトキシ］−２−［２−（２−ジメチルアミノチアゾール−５−イル）エテニル］ベンゾオキサゾールを初めとするベンゾオキサゾール誘導体（非特許文献６，非特許文献７）、２−（１−｛６−［（２−フルオロエチル）（メチル）アミノ］−２−ナフチル｝エチリデン）マロノニトリル（以下、ＦＤＤＮＰという）を初めとするＤＤＮＰ誘導体（特許文献４、非特許文献８）及び６−ヨード−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（以下、ＩＭＰＹという）を初めとするイミダゾピリジン誘導体（特許文献３、非特許文献９）等を１１Ｃや放射性ハロゲンで標識した化合物が報告されている。さらに、これらの画像診断用プローブの一部については、ヒトイメージング研究が実施され、ＡＤ患者において健常例とは明らかに異なる脳への放射能集積を示すことが報告されている（非特許文献１０、非特許文献１１、非特許文献１２、非特許文献１３）。
また、国際公開第２００７／００２５４０号パンフレットには、アミロイド親和性基に、エチレングリコール又はポリエチレングリコールを介して、放射性同位体を標識部位に結合させた一連の化合物が、開示されている（特許文献５）。
さらに、国際公開第２００７／０６３９４６号パンフレットには、脳内での代謝を抑える目的で、５員の芳香族複素環式基を結合させた一連の化合物が、開示されている（特許文献６）。【０００７】
【特許文献１】特表２００４−５０６７２３号公報
【特許文献２】特表２００５−５０４０５５号公報
【特許文献３】特表２００５−５１２９４５号公報
【特許文献４】特表２００２−５２３３８３号公報
【特許文献５】国際公開第２００７／００２５４０号パンフレット
【特許文献６】国際公開第２００７／０６３９４６号パンフレット
【特許文献７】国際公開第２００５／０１６８８８号パンフレット
【非特許文献１】J. A. Hardy &G. A. Higgins, “Alzheimer’s Disease: The Amyloid Cascade Hypohesis.”, Science, 1992, 256, p.184-185
【非特許文献２】G. McKhann et al., “Clinical diagnosis of Alzheimer’s disease: Report of the NINCDS-ADRDA Work Group under the auspices of Department of Health and Human Services Task Force on Alzheimer’s Disease.”, Neurology, 1984, 34, p.939-944
【非特許文献３】Z.-P. Zhuang et al., “Radioiodinated Styrylbenzenes and Thioflavins as Probes for Amyloid Aggregates.”, J. Med. Chem., 2001, 44, p.1905-1914
【非特許文献４】Masahiro Ono et al., “11C-labeled stilbene derivatives as Aβ-aggregate-specific PET imaging agents for Alzheimer’s disease.”, Nuclear Medicine and Biology, 2003, 30, p.565-571
【非特許文献５】H. F. Kung et al., “Novel Stilbenes as Probes for amyloid plaques .”, J. American Chemical Society, 2001, 123, p.12740-12741
【非特許文献６】Zhi-Ping Zhuang et al., “IBOX(2-(4’-dimethylaminophenyl)-6- iodobensoxazole): a ligand for imaging amyloid plaques in the brain.”, Nuclear Medicine and Biology, 2001, 28, p.887-894
【非特許文献７】Furumoto Y et al., “[11C]BF-227: A New 11C-Labeled 2-Ethenylbenzoxazole Derivative for Amyloid-β Plaques Imaging.”, European Journal of Nuclear Medicine and Molecular Imaging, 2005, 32, Sup.1, P759
【非特許文献８】Eric D. Agdeppa et al., “2-Dialkylamino-6-Acylmalononitrile Substituted Naphthalenes (DDNP Analogs): Novel Diagnostic and Therapeutic Tools in Alzheimer’s Disease.”,Molecular Imaging and Biology, 2003, 5, p.404-417
【非特許文献９】Zhi-Ping Zhuang et al., “Structure-Activity Relationship of Imidazo[1,2-a]pyridines as Ligands for Detectingβ-Amyloid Plaques in the Brain.”, J. Med. Chem, 2003, 46,p.237-243
【非特許文献１０】W. E. Klunk et al., “Imaging brain amyloid in Alzheumer’s disease with Pittsburgh Compound-B.”, Ann. Neurol., 2004, 55, p.306-319
【非特許文献１１】Nicolaas P. L. G. Verhoeff et al., “In-Vivo Imaging of Alzheimer Disease β-Amyloid With [11C]SB-13 PET.”, American Journal of Geriatric Psychiatry, 2004, 12, p.584-595
【非特許文献１２】Hiroyuki Arai et al., "[11C]-BF-227 AND PET to Visualize Amyloid in Alzheimer's Disease Patients", Alzheimer's &Dementia: The Journal of the Alzheimer's Association, 2006, 2, Sup.1, S312
【非特許文献１３】Christopher M. Clark et al., "Imaging Amyloid with I123 IMPY SPECT", Alzheimer's &Dementia: The Journal of the Alzheimer's Association, 2006, 2, Sup.1, S342
【非特許文献１４】D. M. Skovronsky et al., Proc. Natl. Acad. Sci., 2000, 97, 7609
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上記の様に、アミロイドを対象とした画像診断プローブとして、種々の化合物が開示され、臨床応用に向けて検討が進められている。
ＴＺＤＭ、ＩＢＯＸ及びｍ−Ｉ−ＳＢのヨードを［１２５Ｉ］で標識した化合物は、正常マウスを用いた実験の結果、投与後２分点において、いずれも脳内への移行が認められている。しかしこれらの化合物は、正常組織からのクリアランスが十分ではなく、投与後の時間経過に伴い、徐々に脳内に集積する傾向を示している（特表２００５−５１２９４５号公報、Zhi-Ping Zhuang et al.,Nuclear Medicine and Biology, 2001, 28, p.887-894、H. F. Kung et al.,J. Am. Chem. Soc., 2001, 123, p.12740-12741）。正常組織からのクリアランスが十分でないと、アミロイド集積部位において十分なコントラストが得られないといった問題がある。ＳＢ−１３を［１１Ｃ］で標識した化合物については、ラットを用いた実験により正常組織からのクリアランスを有することが示されているが、そのクリアランス速度は十分に速いとはいえない（Masahiro Ono et al., Nuclear Medicine and Biology, 2003, 30, p.565-571）。【０００９】
一方、ＩＭＰＹを初めとするイミダゾピリジン骨格を有する化合物は、投与後脳内へ移行してアミロイドに集積するといった性質を有すると共に、上述した化合物とは異なり正常組織からのクリアランスが早いといった優れた性質を有することが、［１２５Ｉ］標識化合物を用いた実験の結果明らかとされている。しかし、ＩＭＰＹは、復帰突然変異試験にて陽性を示す化合物であり、この化合物を画像診断プローブとして用いるには、その投与量や投与形態につき十分な注意が必要となる。（国際公開第０３／１０６４３９号パンフレット）
ＦＤＤＮＰについても、復帰突然変異試験にて陽性を示すことが、報告されている。（国際公開第０３／１０６４３９号パンフレット）【００１０】
アミロイドを標的とした画像診断プローブとしては、アミロイドへの親和性を有し、正常組織からのクリアランスが十分に早いといったＩＭＰＹの優れた性能を維持しつつ、変異原性等の毒性がおさえられた化合物を用いることが好ましいが、現在のところそのような性能を備えた化合物は開示されていない。
また、ＩＭＰＹにおいて、アミロイドが沈着していない白質等への非特異的な集積が見られることが、我々の検討の結果、確認されている。ＡＤ診断剤として用いるためには、アミロイド沈着部位以外における非特異的な集積が抑えられた化合物を用いる必要があるが、そのような化合物はこれまで開示されていない。【００１１】
本発明は、アミロイドを標的としたプローブとして種々の化合物が開示されているものの、臨床使用に耐え得る性能を有することが確認された化合物は未だ存在していないという上記事情に鑑みてなされたものであり、アミロイド親和性を有する新規化合物を提供することによって、インビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）及びインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）でアミロイドを高感度に検出できるようにすることを目的とした。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
発明者はイミダゾピリジン−フェニル骨格又はそれに類似した骨格を有する化合物であって、そのフェニル基の炭素に酸素を結合させた特定の新規化合物がアミロイドに対する親和性を備え、かつ、変異原性等の毒性が低いこと、及び、該化合物群をプローブとして使用することにより、インビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）及びインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）でアミロイドを高感度に検出し得ることを見出し、本発明を完成した。【００１３】
すなわち、本発明は、一側面によれば、下記式（１）：【００１４】
【化５】
2009057576.tif 000003
【００１５】
で表される化合物又はその塩を含有してなる、生体組織に沈着したアミロイドの検出試薬を提供する。【００１６】
生体組織としては、アミロイドーシスにおいてアミロイドが沈着することが知られている種々の組織とすることができる。このような生体組織の代表例としては、脳、心臓、肺、膵臓、骨、関節等が挙げられ、最も代表的な生体組織としては、脳が挙げられる。脳を対象とした場合における、代表的なアミロイドーシスは、アルツハイマー病及びレビー小体型痴呆である。【００１７】
式（１）中、Ｒ１及びＲ２はハロゲン置換基であり、Ｒ１及びＲ２の少なくともいずれか一方は放射性ハロゲン置換基である。ハロゲンとしては種々の核種を用いることができ、フッ素、臭素又はヨウ素を好ましく用いることができる。放射性ハロゲンとしては、種々の元素を用いることができ、１８Ｆ、７５Ｂｒ、７６Ｂｒ、１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ又は１３１Ｉより選択されるハロゲンを用いることが好ましく、１８Ｆ、１２３Ｉ又は１２５Iより選択されるハロゲンを用いることがより好ましい。【００１８】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素であるが、少なくとも一つは炭素である必要がある。Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの３以上を炭素とすることが好ましく、全てを炭素とすることがより好ましい。なお、式（１）において、Ｒ１は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。
また、ｍは０〜２の整数である。また、Ｒ１の結合部位は、炭素であるＡ３、すなわち、６位の炭素であることが好ましい。【００１９】
上記式（１）の化合物は新規化合物であり、本発明は、別の一側面によると、下記式（２）：【００２０】
【化６】
2009057576.tif 000004
【００２１】
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ３は非放射性ハロゲン置換基、ニトロ置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基、及びトリフェニルスタニル基からなる群より選ばれる基、
Ｒ４は非放射性ハロゲン置換基、メタンスルホン酸置換基、トリフルオロメタンスルホン酸置換基及び芳香族スルホン酸置換基からなる群より選ばれる基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ３は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される化合物又はその塩と、放射性ハロゲンイオンとを含む反応溶液を調製する工程と、
前記反応溶液に反応条件を与えることによって、下記式（１）：【００２２】
【化７】
2009057576.tif 000005
【００２３】
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ１はハロゲン置換基、
Ｒ２はハロゲン置換基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ｒ１及びＲ２の少なくともいずれか一方は放射性ハロゲン置換基であり、かつ、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ１は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される化合物又はその塩を合成する工程と、
を含むことを特徴とする、放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法を提供する。【００２４】
式（２）中、Ｒ３は非放射性ハロゲン置換基、ニトロ置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基、及びトリフェニルスタニル置換基からなる群より選ばれる基である。トリアルキルスタニル置換基としては種々の置換基を用いることができ、トリメチルスタニル置換基及びトリブチルスタニル置換基を好ましく用いることができる。【００２５】
Ｒ４は非放射性ハロゲン置換基、メタンスルホン酸置換基、トリフルオロメタンスルホン酸置換基及び芳香族スルホン酸置換基からなる群より選ばれる基である。芳香族スルホン酸置換基としては、トルエンスルホン酸、ニトロベンゼンスルホン酸及びベンゼンスルホン酸を好ましく用いることができる。【００２６】
Ｒ３及びＲ４の非放射性ハロゲン置換基としては、種々のハロゲンを用いることができるが、好ましくは放射性フッ素を用いた求核置換反応における標的となりうるハロゲン又は放射性ヨウ素との間の同位体交換反応の標的となりうるハロゲンを用いることができ、より好ましくは塩素、ヨウ素又は臭素を用いることができる。Ｒ３及びＲ４のうち少なくとも一方が非放射性ハロゲン置換基であることが好ましい。【００２７】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素であるが、少なくとも一つは炭素である必要がある。Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの３以上を炭素とすることが好ましく、全てを炭素とすることがより好ましい。なお、式（２）において、Ｒ３は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。
また、ｍは０〜２の整数である。【００２８】
さらに、本発明によると、イミダゾピリジンフェニル骨格フェニル基の炭素に、酸素を介して、末端が置換されたアルキル基を結合させた化合物が提供されるが、この酸素の結合部位はフェニル基の４’位炭素であることが好ましい。また、Ｒ３の結合部位は、炭素であるＡ３、すなわち、６位の炭素であることが好ましい。【００２９】
上記式（２）で示される前駆体化合物又はその塩と放射性ハロゲンイオンとを含む反応溶液を調製する工程は、例えば、該前駆体化合物又はその塩を不活性有機溶媒に溶解し、これに公知の方法にて得られた放射性ハロゲンイオン含有溶液を加えることにより行うことができる。
不活性有機溶媒は、該前駆体化合物又はその塩及び放射性ハロゲンイオンとの間で反応性を有さない種々の溶媒を用いることができ、例えば、用いる放射性ハロゲンが放射性ヨウ素の場合は、メタノールを好ましく用いることができ、用いる放射性ハロゲンが放射性フッ素の場合はアセトニトリルを好ましく用いることができる。
上記式（１）で表される化合物又はその塩を合成する工程において反応溶液に与える反応条件は、式（２）の化合物のＲ３又はＲ４を、反応溶液に添加された放射性ハロゲンイオンで置換する反応を進行させる条件であれば特に限定はされず、放射性ハロゲンイオンの種類に応じた公知の反応条件を使用することができる。【００３０】
本発明の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法において、放射性ハロゲンイオンとしては、例えば、１８Ｆ、７５Ｂｒ、７６Ｂｒ、１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ又は１３１Ｉを用いることができる。
Ｒ１で示されるハロゲン置換基が１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ又は１３１Ｉである式（１）の化合物を製造する場合、放射性ハロゲンイオンとして１２３Ｉイオン、１２４Ｉイオン、１２５Ｉイオン又は１３１Ｉイオンがそれぞれ使用され、式（２）の化合物としては、Ｒ３が非放射性ヨウ素、アルキル基の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基又はトリフェニルスタニル置換基である化合物を使用することが好ましい（この場合、Ｒ２及びＲ４は非放射性ハロゲン置換基である）。
Ｒ１で示されるハロゲン置換基が１８Ｆである式（１）の化合物を製造する場合、放射性ハロゲンイオンとして１８Ｆイオンが使用され、式（２）の化合物としては、Ｒ３がニトロ置換基又はアルキル基の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム置換基である化合物を使用することが好ましい（この場合、Ｒ２及びＲ４は非放射性ハロゲン置換基である）。
Ｒ１で示されるハロゲン置換基が７５Ｂｒ又は７６Ｂｒである式（１）の化合物を製造する場合、放射性ハロゲンイオンとして７５Ｂｒイオン又は７６Ｂｒイオンがそれぞれ使用され、式（２）の化合物としては、Ｒ３が非放射性シュウ素である化合物を使用することが好ましい（この場合、Ｒ２及びＲ４は非放射性ハロゲン置換基である）。
Ｒ２で示されるハロゲン置換基が１８Ｆである式（１）の化合物を製造する場合、放射性ハロゲンイオンとして１８Ｆイオンが使用され、式（２）の化合物としては、Ｒ４がメタンスルホン酸置換基、トリフルオロメタンスルホン酸置換基又は芳香族スルホン酸置換基である化合物を使用することが好ましい（この場合、Ｒ１及びＲ３は非放射性ハロゲン置換基である）。
Ｒ２で示されるハロゲン置換基が１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ又は１３１Ｉである式（１）の化合物を製造する場合、放射性ハロゲンイオンとして１２３Ｉイオン、１２４Ｉイオン、１２５Ｉイオン又は１３１Ｉイオンがそれぞれ使用され、式（２）の化合物としては、Ｒ４が非放射性ヨウ素である化合物を使用することが好ましい（この場合、Ｒ１及びＲ３は非放射性ハロゲン置換基である）。
Ｒ２で示されるハロゲン置換基が７５Ｂｒ又は７６Ｂｒである式（１）の化合物を製造する場合、放射性ハロゲンイオンとして７５Ｂｒイオン又は７６Ｂｒイオンがそれぞれ使用され、式（２）の化合物としては、Ｒ４が非放射性シュウ素である化合物を使用することが好ましい（この場合、Ｒ１及びＲ３は非放射性ハロゲン置換基である）。【００３１】
また、本発明は、更に別の一側面によると、下記式（２）：【００３２】
【化８】
2009057576.tif 000006
【００３３】
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ３は非放射性ハロゲン置換基、ニトロ置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基、及びトリフェニルスタニル基からなる群より選ばれる基、
Ｒ４は非放射性ハロゲン置換基、メタンスルホン酸置換基、トリフルオロメタンスルホン酸置換基及び芳香族スルホン酸置換基からなる群より選ばれる基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ３は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される放射性ハロゲン標識有機化合物合成用の前駆体化合物又はその塩を提供する。【００３４】
式（２）において、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４、並びに、Ｒ３及びＲ４の好ましい態様は、上記製造方法に関して記載したものと同じである。
【発明の効果】
【００３５】
本発明により、アミロイドへの親和性を有し、かつ、変異原性等の毒性がおさえられているため広範囲のアミロイドーシスに関連するアミロイドのインビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）及びインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）での検出に使用可能なアミロイド検出試薬並びにその製造方法及び製造用中間体を得ることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３６】
（放射性ハロゲン標識有機化合物調製用の前駆体化合物の合成方法）
以下、６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを例にとり、本発明の一つの側面に係る、放射性ハロゲン標識有機化合物調製用の前駆体化合物の合成方法を説明する。【００３７】
まず、４’−ヒドロキシアセトフェノンと臭化第二銅とを反応させ、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノンを合成する（図１−１、工程１）。このときの反応は定法、例えば文献（King L. Carroll &Ostrum G. Kenneth, Journal of Organic Chemistry, 1964, 29(12), p.3459-3461）記載の方法に従って行うことができる。【００３８】
次に、上記で合成した２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノンを２−アミノ−５−ブロモピリジンと反応させ、６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシ）フェニルイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成する（図１−１、工程２）。この工程は、下記の要領にて行うことができる。【００３９】
まず、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノンと２−アミノ−５−ブロモピリジンとをアセトニトリル等の不活性溶媒に溶解し、還流温度にて２〜６時間反応させると、６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの臭化水素酸塩が生成し、白色沈殿を生じる。このときの溶媒としては、アセトニトリルの他、メタノールやアセトンといった、同様の反応にて通常用いられる溶媒を用いることができる。また、反応温度は還流することができる温度であればよく、例えばアセトニトリルを溶媒とした場合は９０℃とすることができる。なお、用いる溶媒の量は、反応に十分な量であればよいが、多過ぎると反応物の沈殿を得ることができないため、注意が必要である。例えば、１０ｍｍｏｌ相当の２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノンを用いて反応させる場合は、約４０〜５０ｍＬの溶媒を用いればよい。【００４０】
次に、反応液をろ過して沈殿物をろ別後、この白色沈殿をメタノール／水混液（１：１）に懸濁し、これに飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を沈殿物に対して大過剰となるように加えると、６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンが遊離して沈殿が生ずる。この新たに生じた沈殿をろ取することによって、本工程の目的物である６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得ることができる（図１−１、工程２）。メタノール／水混液の量は、反応させるために十分な量であれば特に限定する必要はないが、多すぎると生成物の析出の妨げとなるため注意が必要である。例えば、１０ｍｍｏｌ相当の２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノンを用いた場合であれば、４０〜１００ｍＬ程度のメタノール／水混液を用いればよい。また、炭酸水素ナトリウムの量は、反応基質である前記沈殿物に対して大過剰であれば特に限定する必要はなく、例えば、前記条件にて反応させる場合であれば、２５ｍＬ程度の飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を反応液に添加すればよい。【００４１】
次いで、合成した６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを十分に乾燥させた後、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドに溶解し、炭酸カリウム及び３−ブロモ−１−フルオロプロパンを添加して室温下一晩程度攪拌することにより、６−ブロモ−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得る（図１−１、工程３）。炭酸カリウムの量は、反応中に３−ブロモ−１−フルオロプロパンから発生する臭化水素酸を中和できる量であれば良く、典型的には副原料である３−ブロモ−１−フルオロプロパンに対してモル比にして２倍程度用いればよい。また、３−ブロモ−１−フルオロプロパンの量は、反応基質に対して過剰量であれば良く、典型的には反応基質である６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンに対してモル比にして１．５倍程度用いればよい。【００４２】
得られた６−ブロモ−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンをジオキサンに溶解し、トリエチルアミンを加えた後、ビストリブチルスズ及び触媒量のテトラキストリフェニルホスフィンパラジウムを添加する。この反応液を約９０℃に加熱して約２４時間反応させた後、溶媒を留去し、クロマトグラム精製を行って、目的物である６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得ることができる（図１−１、工程４）。このとき、ビストリブチルスズの量は、反応基質に対して過剰量となる条件を満たす量であればよく、具体的には反応基質である６−ブロモ−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンに対してモル比にして１．５倍程度であれば良い。【００４３】
なお、６位の置換基をトリブチルスタニル置換基以外のトリアルキルスタニル置換基とした化合物を得る場合は、工程４でビストリブチルスズを用いる代わりに、目的に応じた種々のビストリアルキルスズを用いればよい。例えば、６位の置換基をトリメチルスタニル置換基とした化合物を合成する場合は、工程４においてビストリメチルスズを用いて上記と同様の反応を行えばよい。【００４４】
イミダゾピリジン環における官能基の結合部位を、６位の炭素以外の炭素とした化合物は、工程２で用いた２−アミノ−５−ブロモピリジンの代わりに、ピリジン環における臭素の結合部位が種々異なる化合物を用いることによって得ることができる。例えば、官能基の結合部位をイミダゾピリジン環の８位の炭素とする場合は、工程２において、２−アミノ−５−ブロモピリジンの代わりに、２−アミノ−３−ブロモピリジンを用いればよい。【００４５】
また、放射性ハロゲンによる標識部位をイミダゾピリジン環の２位の炭素に結合したアルコキシフェニル置換基とする前駆体化合物は、工程３において３−ブロモ−１−フルオロプロパンの代わりに３−ブロモ−１−プロパノールを用い、生成した化合物に、パラトルエンスルホニルクロリド等を反応させることによって得ることができる。例えば、６−ブロモ−２−［４’−（３”−パラトルエンスルホニルオキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの場合は、下記の要領にて合成することができる。【００４６】
まず、上記合成した６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンをＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドに溶解し、炭酸カリウム及び３−ブロモ−１−プロパノールを添加して室温下一晩程度攪拌することにより、６−ブロモ−２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得る。これをピリジンに溶解し、氷浴下パラトルエンスルホニルクロリドを加えた後、室温で反応させ、目的物である６−ブロモ−２−［４’−（３”−パラトルエンスルホニルオキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得ることができる。このとき、パラトルエンスルホニルクロリドの量は、反応基質に対して過剰量であればよく、具体的には反応基質である６−ブロモ−２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンに対してモル比にして２倍程度であれば良い。【００４７】
なお、イミダゾピリジン環の２位フェニル基に結合するアルコキシ置換基が、４’位以外に結合する化合物、例えば３’位にフルオロプロポキシ基が結合した、６−トリブチルスタニル−２−［３’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成するには、工程１において、４’−ヒドロキシアセトフェノンの代わりに３’−ヒドロキシアセトフェノンを原料に用いて、上記と同様な反応を行えばよい。【００４８】
（放射性ハロゲン標識有機化合物の合成方法）
次に、２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを例にとり、本発明の別の一側面に係る、放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法について説明する。【００４９】
２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの製造においては、まず、標識に供する［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム溶液を得る。［１２３Ｉ］放射性ヨウ素は、例えば、キセノンガスをターゲットとしてプロトン照射を行うといった、公知の方法にて得ることができる。この［１２３Ｉ］放射性ヨウ素を公知の方法を用いて［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム溶液とし、標識に用いる。【００５０】
次に、標識前駆体である６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを不活性有機溶媒に溶解し、前記［１２３Ｉ］ヨードバルクを水で溶解した液、酸及び酸化剤を加えて反応させ、目的物である２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得る。前駆体を溶解させる不活性有機溶媒としては標識前駆体及び［１２３Ｉ］ヨードバルクとの間で反応性を有さない種々の溶媒を用いることができ、好ましくはメタノールを用いることができる。【００５１】
酸は種々のものを用いることができ、好ましくは塩酸を用いることができる。
酸化剤は、反応液中のヨウ素を酸化させることができるものであれば特に限定する必要はなく、好ましくは過酸化水素又は過酢酸を用いることができる。酸化剤の添加量は、反応溶液中のヨウ素を酸化させるのに十分な量であれば良い。【００５２】
ヨウ素以外の放射性ハロゲン標識体は、合成目的に応じた標識前駆体を、目的に応じた放射性ハロゲンで標識することによって合成することができる。例えば、２−［４’−（３”−［１８Ｆ］フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ブロモイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成する場合は、標識前駆体である６−ブロモ−２−［４’−（３”−パラトルエンスルホニルオキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを、相間移動触媒と炭酸カリウムの存在下で［１８Ｆ］フッ化物イオンと反応させれば良い。【００５３】
（本発明に係る検出試薬の使用方法及び調製方法）
アミロイドは前駆蛋白の種類により多くの異なる構造を有するが、βシート構造を有する点で共通している。チオフラビンＴやコンゴーレッドを初めとする、アミロイドを対象とした多くの染色試薬は、このβシート構造を認識ターゲットとしており、アミロイドの種類によらず、同様の染色能を有していることが知られている。
本発明に係る式（１）の化合物は、アミロイドβ蛋白質（以下、Ａβという）を前駆体とするアミロイドに親和性を有し、しかも、広範囲のアミロイドに結合することが知られているチオフラビンＴのアミロイドに対する結合阻害作用を有する。
したがって、本発明に係る式（１）の化合物は、チオフラビンＴと同様に、アミロイド蛋白質のβシート構造に親和性を有していると考えられる。このことは、本発明に係る式（１）の化合物が、多種のアミロイドに対して、同様の親和性を有していることを示唆している。
すなわち、本発明のアミロイド検出試薬は、チオフラビンＴやコンゴーレッドと同様に、全身性アミロイドーシス及び限局性アミロイドーシスの診断に使用することができる。ここにおいて、全身性アミロイドーシスとしては、免疫グロブリン性アミロイドーシス、反応性ＡＡアミロイドーシス、家族性アミロイドーシス、透析アミロイドーシス、老人性アミロイドーシスなどが挙げられる。限局性アミロイドーシスとしては、脳アミロイドーシス、内分泌アミロイドーシス、皮膚アミロイドーシス、限局性結節性アミロイドーシスなどが挙げられる。【００５４】
本発明のアミロイド検出試薬は、生検を対象としたインビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）で使用する試薬として使用できるだけでなく、かつ、変異原性等の毒性がおさえられた化合物を用いているので、放射性診断剤としてインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）で使用する試薬として使用することができる。【００５５】
本発明に係るアミロイド検出試薬は、他の一般に知られている放射性診断剤と同様、上記式（１）で示される放射性ハロゲン標識化合物を所望により適当なｐＨに調整された水又は生理食塩水、あるいはリンゲル液等に配合させた液として調製することができる。この場合における本化合物の濃度は、配合された本化合物の安定性が得られる濃度以下とする必要がある。本化合物の投与量は、投与された薬剤の分布を画像化するために十分な濃度であれば特に限定する必要はない。例えば、ヨウ素−１２３（１２３Ｉ）標識化合物及びフッ素−１８（１８Ｆ）標識化合物の場合は、体重６０ｋｇの成人一人当り５０〜６００ＭＢｑ程度、静脈投与又は局所投与して使用することができる。投与された薬剤の分布は、公知の方法にて画像化することができ、例えばヨウ素−１２３（１２３Ｉ）標識化合物の場合はＳＰＥＣＴ装置、フッ素−１８（１８Ｆ）標識化合物の場合はＰＥＴ装置を用いて画像化することができる。【００５６】
本発明のアミロイド検出試薬を生体に投与することにより、脳、心臓、肺、消化管、血管、肝臓、膵臓、腎臓、関節、骨等の生体組織に沈着したアミロイドを画像化することができ、生検の採取が困難な生体組織、例えば、脳、心臓、肺、膵臓、骨及び関節におけるアミロイド沈着を画像化するために有用である。
【実施例】
【００５７】
以下、実施例、比較例及び参考例を記載して本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの内容に限定されるものではない。
（実施例I）
下記実施例において、実験に供する各化合物の名称を、表１−１の様に定義した。【００５８】
【表１−１】
2009057576.tif 000007
【００５９】
（実施例I-１）６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【００６０】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）の酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液を加え、加熱還流した。５時間後、反応液を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−１、工程１）。【００６１】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン２．１５ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ブロモピリジン１．７４ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル５０ｍＬに溶解し、１０５℃の油浴にて６時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水２０ｍＬ−メタノール２０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約２５ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２．４１ｇ（８．３２ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−１、工程２）。【００６２】
十分に乾燥させ水分を取り除いた６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２９０ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ相当）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド１０ｍＬに溶解し、これに炭酸カリウム４１３ｍｇ（３．０ｍｍｏｌ相当）を加えた。これに１−ブロモ−３−フルオロプロパン１３８μＬ（１．５ｍｍｏｌ相当）を加え、室温下２０．５時間攪拌した。反応終了後、反応液を水に注ぎクロロホルムで３回抽出した。合わせたクロロホルム層は飽和食塩水で洗浄したのち、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過、濃縮した。得られた粗生成物をリサイクル分取ＨＰＬＣ（ＨＰＬＣ装置：ＬＣ−９０８（製品名、日本分析工業社製）、カラム：ＪＡＩＧＥＬ  ２Ｈ（製品名、日本分析工業社製）を２本連結、移動相：クロロホルム）を用いて精製し、６−ブロモ−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン３０２ｍｇ（０．８６６ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−１、工程３）。【００６３】
６−ブロモ−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン８５ｍｇ（０．２４ｍｍｏｌ相当）をジオキサン１０ｍＬに溶解し、トリエチルアミン２ｍＬを加えた後、これにビストリブチルスズ１８５μＬ（０．３６ｍｍｏｌ相当）とテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム２０ｍｇ（触媒量）を添加した。反応混合物を９０℃で２４時間攪拌した後、溶媒を減圧下留去し、残渣をプレパラーティブＴＬＣ（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝６／４）にて精製した。さらに得られた粗生成物をリサイクル分取ＨＰＬＣ（ＨＰＬＣ装置：ＬＣ−９０８（製品名、日本分析工業社製）、カラム：ＪＡＩＧＥＬ  ２Ｈ（製品名、日本分析工業社製）を２本連結、移動相：クロロホルム）を用いて精製し、６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン４２ｍｇ（７４．２μｍｏｌ相当）を得た（図１−１、工程４）。【００６４】
得られた６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【００６５】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.01-7.93 ( m, 1H ), 7.91-7.87 ( m, 2H ), 7.75-7.74 ( m, 1H ), 7.63-7.58 ( m, 1H ), 7.20-7.11 ( m, 1H ), 7.00-6.95 ( m, 2H ), 4.67 ( dt, JHF = 47.0 Hz, J = 6.0 Hz, 2H ), 4.15 ( t, J = 6.0 Hz, 2H ), 2.20 ( dquint, JHF = 26.1 Hz, J = 6.0 Hz, 2H ), 1.64-1.47 ( m, 6H ), 1.39-1.31 ( m, 6H ), 1.19-1.04 ( m,6H ), 0.91 ( t, J = 7.2 Hz, 9H )【００６６】
（実施例I-２）２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【００６７】
６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのメタノール溶液（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）５３μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸  １００μＬ、１１．１ＭＢｑの［１２５Ｉ］ヨウ化ナトリウム（容量として２０μＬ）、１０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素１０μＬを添加した。当該混合液を室温にて１０分間静置した後、下記の条件のＨＰＬＣに付して２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン画分を分取した。【００６８】
ＨＰＬＣ条件：
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  Ｃ１８（商品名、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ社製、サイズ：４．６×１５０ｍｍ）
移動相：０．１％トリフルオロ酢酸を含む水／０．１％トリフルオロ酢酸を含むアセトニトリル＝８０／２０→０／１００（１７分、直線グラジエント）
流速：１．０  ｍＬ／分
検出器：紫外可視吸光光度計（検出波長：２８２ｎｍ）及び放射線検出器    （形式：ＳＴＥＦＦＩ型、ｒａｙｔｅｓｔ社製）【００６９】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液を逆相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｌｉｇｈｔ Ｃ１８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量：１３０ｍｇ）に通液し、２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、エタノール１ｍＬを通液して２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを溶出させた。得られた化合物の放射能量は５．５ＭＢｑ（製造直後）であった。また、下記の条件によるＴＬＣ分析にて測定したところ、その放射化学的純度は９６．０％であった。【００７０】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：ＲＰ−１８Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：メタノール／水＝２０／１
検出器：バイオイメージングアナライザー，ＢＡＳ−２５００（形式：ＢＡＳ−２５００、富士写真フィルム株式会社製）【００７１】
（実施例I-３）２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【００７２】
６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのメタノール溶液（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）７０μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸  １００μＬ、２６０〜３３０ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム（容量として、３０〜６０μＬ）、１ｍｍｏｌ／Ｌ ヨウ化ナトリウム溶液 ２０μＬ、１０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素２０μＬを添加した。当該混合液を５０℃で１０分間加熱した後、実施例I-２と同様の条件のＨＰＬＣに付して２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン画分を分取し、２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得た。【００７３】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液を逆相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｌｉｇｈｔ Ｃ１８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量：１３０ｍｇ）に通液し、２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、エタノール１ｍＬを通液して２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において１１２〜１５３ＭＢｑであった。また、実施例I-２と同様の条件にてＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９７．０％であった。【００７４】
（実施例I-４）６−ブロモ−２−［４’−（３”−パラトルエンスルホニルオキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【００７５】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させた液に、４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）を酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液に溶解させた液を加え、加熱還流した。５時間後、反応混合物を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−２、工程１）。【００７６】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン２．１５ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ブロモピリジン１．７４ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル５０ｍＬに溶解し、１０５℃の油浴にて６時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水２０ｍＬ−メタノール２０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約２５ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２．４１ｇ（８．３２ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−２、工程２）。【００７７】
十分に乾燥させ水分を取り除いた６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１．４５ｇ（５．０ｍｍｏｌ相当）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド５０ｍＬに溶解し、これに炭酸カリウム２．０７ｇ（１５．０ｍｍｏｌ相当）を加えた。これに３−ブロモ−１−プロパノール６８０μＬ（７．５ｍｍｏｌ相当）を加え、室温下１７時間攪拌した。反応終了後、反応液を水に注ぎクロロホルムで３回抽出した。合わせたクロロホルム層は飽和食塩水で洗浄したのち、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過、濃縮した。得られた粗生成物をメタノールから再結晶して、６−ブロモ−２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１．２８ｇ（３．６７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−２、工程３）。【００７８】
６−ブロモ−２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１７７ｍｇ（０．５ｍｍｏｌ相当）をピリジン１０ｍＬに溶解し、氷浴下パラトルエンスルホニルクロリド１９７ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ相当）を加えた。これを室温で１６時間攪拌した後、水に注ぎ、クロロホルムで３回抽出した。合わせたクロロホルム層を飽和食塩水で洗浄後、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過、濃縮した。得られた粗生成物をリサイクル分取ＨＰＬＣ（ＨＰＬＣ装置：ＬＣ−９０８（製品名、日本分析工業社製）、カラム：ＪＡＩＧＥＬ  ２Ｈ（製品名、日本分析工業社製）を２本連結、移動相：クロロホルム）を用いて精製し、６−ブロモ−２−［４’−（３”−パラトルエンスルホニルオキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン８７ｍｇ（０．１７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−２、工程４）。【００７９】
得られた６−ブロモ−２−［４’−（３”−パラトルエンスルホニルオキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【００８０】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.26-8.24 ( m, 1H ), 7.84-7.80 ( m, 2H ), 7.77-7.74 ( m, 2H ), 7.74 ( s, 1H ), 7.50 ( d, J = 9.7 Hz, 1H ), 7.26-7.23 (m, 2H ), 7.21 ( dd, J = 9.7, 2.0 Hz, 1H ), 6.84-6.80 ( m, 2H ), 4.26 ( t, J = 6.0 Hz, 2H ), 3.98 ( t, J = 6.0 Hz, 2H ), 2.35 ( s, 3H ), 2.13 ( quint., J = 6.0 Hz, 2H ).【００８１】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：１２５ＭＨｚ）：δ158.67, 146.53, 144.79, 144.08, 132.77, 129.80, 127.87, 127.81, 127.28, 126.20, 125.43, 117.87, 114.63, 107.40, 106.76, 66.97, 63.08, 28.85, 21.60.【００８２】
（実施例I-５）６−ブロモ−２−［４’−（３”−［１８Ｆ］フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン【００８３】
［１８Ｆ］フッ化物イオン含有Ｈ２１８Ｏ（放射能量４２１０ＭＢｑ、合成開始時補正値）を、Ｓｅｐ−Ｐａｋ  Ｌｉｇｈｔ  ＱＭＡ（商品名、日本ウォーターズ株式会社製）に通液し、［１８Ｆ］フッ化物イオンを吸着捕集した。次いで、該カラムに炭酸カリウム水溶液（６６．７ｍｍｏｌ／Ｌ、０．３ｍＬ）及び２０ｍｇ（５３．２μｍｏｌ相当）のクリプトフィックス２２２（商品名、メルク社製）のアセトニトリル１．５ｍＬ溶液を通液して、［１８Ｆ］フッ化物イオンを溶出した。【００８４】
これをヘリウムガスの通気下、１００℃に加熱して水を蒸発させた後、アセトニトリル（０．３ｍＬ×２）を加えて共沸させ、乾固させた。ここに上記実施例I-４にて合成した６−ブロモ−２−［４’−（３”−パラトルエンスルホニルオキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン５ｍｇ（１０．０μｍｏｌ相当）のジメチルホルムアミド１．０ｍＬ溶液を加え、１３０℃で１０分間加熱した。反応液を３０℃まで冷却したのち、反応液にエーテル（３．５ｍＬ×３）を加え、その都度Ｓｅｐ−Ｐａｋ  Ｐｌｕｓ  Ｓｉｌｉｃａ（商品名，日本ウォーターズ社製）に通液した。通液後のエーテル溶液を，ヘリウムガスの通気下６０℃に加温して濃縮し、濃縮液にメタノール／水／トリエチルアミン＝８００：２００：１の混合液２ｍＬを加え希釈した。【００８５】
得られた溶液をＨＰＬＣ（カラム：Ｃａｐｃｅｌｌ  Ｐａｋ  Ｃ１８  ＭＧ  （１５ｍｍｉ．ｄ．×２５０ｍｍ、株式会社資生堂製）、溶離液：メタノール／水／トリエチルアミン＝７００／３００／１）を用いて精製を行った。目的物を含む溶離液のフラクションに水１００ｍＬを加えて希釈した後、この液をＳｅｐ−Ｐａｋ  Ｐｌｕｓ  Ｃ１８（商品名、日本ウォーターズ社製）に通液し、目的物を吸着捕集した。次いで該カラムを水２０ｍＬを通液して洗浄した後、エタノール４ｍＬを通液して溶出し、６−ブロモ−２−［４’−（３”−［１８Ｆ］フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのエタノール溶液を得た。得られた放射能量は７６９ＭＢｑ（合成開始後１０７分）であり、下記条件にてＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９５．９％であった。【００８６】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：クロロホルム／メタノール／トリエチルアミン＝５００／１０／０．５
検出器：Ｒｉｔａ  Ｓｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）【００８７】
（実施例I-６）６−ブロモ−２−［４’−（２”−パラトルエンスルホニルオキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【００８８】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）の酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液を加え、加熱還流した。５時間後、反応液を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−３、工程１）。【００８９】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン２．１５ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ブロモピリジン１．７４ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル５０ｍＬに溶解し、１０５℃の油浴にて６時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水２０ｍＬ−メタノール２０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約２５ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２．４１ｇ（８．３２ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−３、工程２）。【００９０】
エチレングリコール６２１ｍｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）を塩化メチレン１００ｍＬに溶解し、氷浴下これに酸化銀３．４９ｇ（１５．０ｍｍｏｌ相当）、ヨウ化カリウム３５０ｍｇ（２．１ｍｍｏｌ相当）及びパラトルエンスルホニルクロリド２．１０ｇ（１１．０ｍｍｏｌ相当）を加え、０℃にて２時間攪拌した。反応混合物から不溶分をろ過し、さらに不溶分を酢酸エチルで洗浄した。ろ液と洗液をあわせて濃縮し、得られた粗生成物をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝１／１）で精製して、２−ヒドロキシエチルパラトルエンスルホネート６４３ｍｇ（２．９７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−３、工程３）。【００９１】
２−ヒドロキシエチルパラトルエンスルホネート６３９ｍｇ（２．９５ｍｍｏｌ相当）のテトラヒドロフラン１０ｍＬ溶液に、６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン３８８ｍｇ（１．３４ｍｍｏｌ相当）とトリフェニルホスフィン７８０ｍｇ（２．９７ｍｍｏｌ相当）を加え、さらにＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド６ｍＬを加えて内容物を完溶させた。反応混合物にジイソプロピルアゾジカルボキシレート０．５８ｍＬ（２．９５ｍｍｏｌ相当）を加え、室温下１７時間攪拌した後、反応液を濃縮した。得られた粗生成物をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝６５／３５）で精製し、目的物を含むフラクションから、クロロホルム不溶成分をろ別した後、さらにリサイクル分取ＨＰＬＣ（ＨＰＬＣ装置：ＬＣ−９０８（製品名、日本分析工業社製）、カラム：ＪＡＩＧＥＬ  ２Ｈ（製品名、日本分析工業社製）を２本連結、移動相：クロロホルム）を用いて精製し、６−ブロモ−２−［４’−（２”−パラトルエンスルホニルオキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン７９．７ｍｇ（１６４μｍｏｌ相当）を得た（図１−３、工程４）。【００９２】
得られた６−ブロモ−２−［４’−（２”−パラトルエンスルホニルオキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果は、以下の通りであった。【００９３】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルホルムアミド、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.73-8.71 ( m, 1H ), 8.19-8.17 ( m, 1H ), 7.81-7.77 ( m, 2H ), 7.73-7.70 ( m, 2H ), 7.41-7.38 ( m, 1H ), 7.39-7.36 ( m, 2H ), 7.20 ( dd, J = 9.5, 1.9 Hz ), 6.85-6.81 ( m, 2H ), 4.34-4.31 ( m, 2H ), 4.19-4.15 ( m, 2H ).【００９４】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルホルムアミド、共鳴周波数：１２５ＭＨｚ）：δ158.32, 145.91, 145.24, 143.84, 133.15, 130.18, 127.83, 127.54, 127.19, 127.15, 126.90, 117.56, 114.86, 108.73, 105.80, 69.28, 65.88, 20.69.【００９５】
（参考例I-１）６−ブロモ−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性フッ素化体）の合成【００９６】
本発明に係る化合物のアミロイドへの親和性、脂溶性並びに変異原性を調べるための試料として、６−ブロモ−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの非放射性フッ素化体の合成を行った。【００９７】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）の酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液を加え、加熱還流した。５時間後、反応液を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−４、工程１）。【００９８】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン２．１５ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ブロモピリジン１．７４ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル５０ｍＬに溶解し、１０５℃の油浴にて６時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水２０ｍＬ−メタノール２０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約２５ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２．４１ｇ（８．３２ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−４、工程２）。【００９９】
十分に乾燥させ水分を取り除いた６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２９０ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ相当）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド１０ｍＬに溶解し、これに炭酸カリウム４１３ｍｇ（３．０ｍｍｏｌ相当）を加えた。これに１−ブロモ−３−フルオロプロパン１３８μＬ（１．５ｍｍｏｌ相当）を加え、室温下２０．５時間攪拌した。反応終了後、反応液を水に注ぎクロロホルムで３回抽出した。合わせたクロロホルム層は飽和食塩水で洗浄したのち、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過、濃縮した。得られた粗生成物をリサイクル分取ＨＰＬＣ（ＨＰＬＣ装置：ＬＣ−９０８（製品名、日本分析工業社製）、カラム：ＪＡＩＧＥＬ  ２Ｈ（製品名、日本分析工業社製）を２本連結、移動相：クロロホルム）を用いて精製し、６−ブロモ−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン３０２ｍｇ（０．８６６ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−４、工程３）。【０１００】
得られた６−ブロモ−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【０１０１】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.23 ( dd, J = 1.9, 0.2 Hz, 1H ), 7.88-7.83 ( m, 2H ), 7.51-7.48 ( m, 1H ), 8.21 ( dd, J = 9.5, 1.9 Hz, 1H ), 6.99-6.95 ( m, 2H ), 4.67 ( dt, 2JHF = 47.1 Hz, J = 5.9 Hz, 2H ), 4.15 ( t, J = 5.9 Hz, 2H ), 2.19 (dquint, 3JHF = 25.9 Hz, J = 5.9 Hz, 2H )。【０１０２】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：１２５ＭＨｚ）：δ159.01, 146.61, 144.07, 127.81, 127.38, 126.15, 125.41, 117.87, 114.78, 107.41, 106.71, 80.71 ( d, 1JCF = 164.6 Hz ), 63.59 ( d, 3JCF = 5.3 Hz ), 30.43 ( d, 2JCF = 19.7 Hz )。【０１０３】
１９Ｆ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：４７０MHｚ）：δ-222.07 ( dd, 2JHF = 47.1 Hz, 3JHF = 25.9 Hz )。【０１０４】
（参考例I-２）２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性フッ素化体）の合成【０１０５】
本発明に係る化合物のアミロイドへの親和性、脂溶性並びに変異原性を調べるための試料として、２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの非放射性フッ素化体の合成を行った。【０１０６】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）の酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液を加え、加熱還流した。５時間後、反応液を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−５、工程１）。【０１０７】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン４４１ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ヨードピリジン４４９ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル１５ｍＬに溶解し、１１０℃の油浴にて５時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水１０ｍＬ−メタノール１０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約１０ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン５２６ｍｇ（１．５６ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−５、工程２）。【０１０８】
十分に乾燥させ水分を取り除いた２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン６７３ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ相当）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド２５ｍＬに溶解し、これに炭酸カリウム８３１ｍｇ（６．０ｍｍｏｌ相当）を加えた。これに１−ブロモ−３−フルオロプロパン２７５μＬ（３．０ｍｍｏｌ相当）を加え、室温下２４時間攪拌した。反応終了後、反応液を水に注ぎクロロホルムで３回抽出した。合わせたクロロホルム層は水と飽和食塩水で洗浄したのち、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム）で精製し、さらにリサイクル分取ＨＰＬＣ（ＨＰＬＣ装置：ＬＣ−９０８（製品名、日本分析工業社製）、カラム：ＪＡＩＧＥＬ  ２Ｈ（製品名、日本分析工業社製）を２本連結、移動相：クロロホルム）を用いて精製して、２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン３４９ｍｇ（０．８８１ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−５、工程３）。【０１０９】
得られた２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【０１１０】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.37-8.35 ( m, 1H ), 7.88-7.84 ( m, 2H ), 7.72 ( s, 1H ), 7.42-7.39 ( m, 1H ), 7.32 ( dd, J = 9.4, 1.6 Hz, 1H ), 6.99-6.96 ( m, 2H ), 4.67 ( dt, 2JHF = 47.0 Hz, J = 6.0 Hz, 2H ), 4.15 ( t, J = 6.0 Hz, 2H ), 2.20 ( dquint, 3JHF = 25.9 Hz, J = 6.0 Hz, 2H )。【０１１１】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：１２５ＭＨｚ）：δ159.01, 146.23, 144.16, 132.36, 130.28, 127.42, 126.05, 118.31, 114.77, 106.90, 80.72 ( d, 1JCF = 164.6 Hz ), 74.80,63.57 ( d, 3JCF = 5.3 Hz ), 30.42 ( d, 2JCF = 20.2 Hz )。【０１１２】
１９Ｆ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：４７０MHｚ）：δ-222.09 ( dd, 2JHF = 47.0 Hz, 3JHF = 25.9 Hz )。【０１１３】
（参考例I-３）６−ブロモ−２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性フッ素化体）の合成【０１１４】
本発明に係る化合物のアミロイドへの親和性、脂溶性並びに変異原性を調べるための試料として、６−ブロモ−２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの非放射性フッ素化体の合成を行った。【０１１５】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）の酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液を加え、加熱還流した。５時間後、反応液を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−６、工程１）。【０１１６】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン２．１５ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ブロモピリジン１．７４ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル５０ｍＬに溶解し、１０５℃の油浴にて６時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水２０ｍＬ−メタノール２０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約２５ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２．４１ｇ（８．３２ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−６、工程２）。【０１１７】
十分に乾燥させ水分を取り除いた６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン５７８ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ相当）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド２０ｍＬに溶解し、これに炭酸カリウム８３０ｍｇ（６．０ｍｍｏｌ相当）を加えた。これに２−フルオロエチルパラトルエンスルホネート５１０μＬ（３．０ｍｍｏｌ相当）を加え、室温下４４．５時間攪拌した。反応終了後、反応液を水に注ぎクロロホルムで３回抽出した。合わせたクロロホルム層は水および飽和食塩水で洗浄したのち、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝１００／１）で精製し、リサイクル分取ＨＰＬＣ（ＨＰＬＣ装置：ＬＣ−９０８（製品名、日本分析工業社製）、カラム：ＪＡＩＧＥＬ  ２Ｈ（製品名、日本分析工業社製）を２本連結、移動相：クロロホルム）を用いて精製した後、さらにプレパラーティブＴＬＣ（溶離液：クロロホルム／メタノール＝５０：１）で精製して，６−ブロモ−２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン４４６ｍｇ（１．３３ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−６、工程３）。【０１１８】
得られた６−ブロモ−２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【０１１９】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.23-8.21 ( m, 1H ), 7.87-7.84 ( m, 1H ), 7.72 ( s, 1H ), 7.51-7.47 ( m, 1H ), 7.20 ( dd, J = 9.5, 1.9 Hz, 1H ), 7.01-6.97 ( m, 2H ), 4.84-4.71 ( m, 2H ), 4.30-4.21 ( m, 2H )。【０１２０】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：１２５ＭＨｚ）：δ158.62, 146.46, 144.06, 127.85, 127.41, 126.58, 125.42, 117.87, 114.91, 107.49, 106.74, 81.86 ( d, 1JCF = 170.8 Hz ), 67.15 ( d, 2JCF = 20.2 Hz )。【０１２１】
１９Ｆ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：４７０MHｚ）：δ-223.80 ( dd, 2JHF = 47.4 Hz, 3JHF = 27.6 Hz )。【０１２２】
（参考例I-４）２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性フッ素化体）の合成【０１２３】
本発明に係る化合物のアミロイドへの親和性、脂溶性並びに変異原性を調べるための試料として、２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの非放射性フッ素化体の合成を行った。【０１２４】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）の酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液を加え、加熱還流した。５時間後、反応液を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−７、工程１）。【０１２５】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン４４１ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ヨードピリジン４４９ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル１５ｍＬに溶解し、１１０℃の油浴にて５時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水１０ｍＬ−メタノール１０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約１０ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン５２６ｍｇ（１．５６ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−７、工程２）。【０１２６】
十分に乾燥させ水分を取り除いた２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン３６８ｍｇ（１．１ｍｍｏｌ相当）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド１５ｍＬに溶解し、これに炭酸カリウム４５３ｍｇ（３．３ｍｍｏｌ相当）を加えた。これに２−フルオロエチルパラトルエンスルホネート２８０μＬ（１．６ｍｍｏｌ相当）を加え、室温下２２時間攪拌した。反応終了後、反応液を水に注ぎクロロホルムで３回抽出した。合わせたクロロホルム層は水および飽和食塩水で洗浄したのち、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝１／１）で精製し、さらにリサイクル分取ＨＰＬＣ（ＨＰＬＣ装置：ＬＣ−９０８（製品名、日本分析工業社製）、カラム：ＪＡＩＧＥＬ  ２Ｈ（製品名、日本分析工業社製）を２本連結、移動相：クロロホルム）を用いて精製して、２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２２２ｍｇ（０．５８０ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−７、工程３）。【０１２７】
得られた２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【０１２８】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.35-8.33 ( m, 1H ), 7.88-7.84 ( m, 2H ), 7.70 ( s, 1H ), 7.39 ( d, J = 9.4 Hz, 1H ), 7.31 ( dd, J = 9.4, 1.8 Hz, 1H ), 7.01-6.97 ( m, 2H ), 4.84-4.71 ( m, 2H ), 4.30-4.22 ( m, 2H )。【０１２９】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：１２５ＭＨｚ）：δ158.62, 146.08, 144.16, 132.38, 130.30, 127.44, 126.52, 118.30, 114.91, 106.99, 81.86 ( d, 2JCF = 170.8 Hz ), 74.82,67.15 ( d, 3JCF = 20.6 Hz )。【０１３０】
１９Ｆ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：４７０MHｚ）：δ-223.74 ( dd, 2JHF = 47.4 Hz, 3JHF = 27.7 Hz )。【０１３１】
（参考例I-５）２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリミジン（非放射性フッ素化体）の合成【０１３２】
本発明に係る化合物のアミロイドへの親和性、脂溶性並びに変異原性を調べるための試料として、２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリミジンの非放射性フッ素化体の合成を行った。【０１３３】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）を酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液に溶解させた液を加え、加熱還流した。５時間後、反応混合物を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−８、工程１）。【０１３４】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン６４６ｍｇ（３．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ヨードピリミジン６６８ｍｇ（３．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル２０ｍＬに溶解し、１１０℃の油浴にて８時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水１０ｍＬ−メタノール１０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約１５ｍＬ加え、超音波洗浄器で３分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリミジン７３７ｍｇ（２．１９ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−８、工程２）。【０１３５】
十分に乾燥させ水分を取り除いた２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリミジン３３９ｍｇ（１．０ｍｍｏｌ相当）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド２０ｍＬに溶解し、これに炭酸カリウム４１４ｍｇ（３．０ｍｍｏｌ相当）を加えた。これに１−ブロモ−３−フルオロプロパン１３８μＬ（１．５ｍｍｏｌ相当）を加え、室温下２２時間攪拌した。反応終了後、反応液を水に注ぎクロロホルムで３回抽出した。合わせたクロロホルム層は飽和食塩水で洗浄したのち、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過、濃縮した。得られた粗生成物をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドから再結晶し、２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリミジン２３６ｍｇ（０．５９４ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−８、工程３）。【０１３６】
得られた２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリミジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：ジメチルスルホキシド）は、以下の通りであった。【０１３７】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルスルホキシド、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ9.27 ( d, J = 2.3 Hz, 1H ), 8.55 ( d, J = 2.3 Hz, 1H ), 8.15 ( s, 1H ), 7.94-7.90 ( m, 2H ), 7.06-7.02 ( m, 2H), 4.62 ( dt, 2JHF = 47.2 Hz, J = 6.1, 2H ), 4.14 ( t, J = 6.1 Hz, 2H ), 2.13 ( dquint, 3JHF= 25.5 Hz, J = 6.1 Hz, 2H ).【０１３８】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルスルホキシド、共鳴周波数：１２５ＭＨｚ）：δ159.16, 154.12, 146.54, 146.26, 139.00, 127.60, 126.06, 115.21, 106.52, 81.15 ( d, 1JCF = 161.7Hz ), 74.43, 64.07 ( d, 3JCF = 5.8 Hz ), 30.13 ( d, 2JCF = 19.7 Hz ).【０１３９】
１９Ｆ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルスルホキシド、共鳴周波数：４７０MHｚ）：δ-220.13 ( tt, 2JHF= 47.2 Hz, 3JHF = 25.5 Hz ).【０１４０】
（参考例I-６）［１２５Ｉ］−ＩＭＰＹの合成【０１４１】
アミロイド結合性に関する検討における比較例に用いるため、下記の工程に従い、［１２５Ｉ］−ＩＭＰＹを合成した。【０１４２】
文献（Zhi-Ping Zhuang et al., J. Med. Chem, 2003, 46, p.237-243）記載の方法に従い、６−トリブチルスタニル−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成し、メタノールに溶解した（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）。当該溶液５３μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸  ７５μＬ、１３．５ＭＢｑの［１２５Ｉ］ヨウ化ナトリウム２０μＬ、１０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素１０μＬを添加した。当該混合液を５０℃にて１０分間静置した後、実施例I-２と同様の条件のＨＰＬＣに付して［１２５Ｉ］−ＩＭＰＹ画分を分取した。【０１４３】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液を逆相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｌｉｇｈｔ Ｃ１８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量：１３０ｍｇ）に通液し、［１２５Ｉ］−ＩＭＰＹを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、エタノール１ｍＬを通液して［１２５Ｉ］−ＩＭＰＹを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において２．６ＭＢｑであった。また、実施例I-２と同様の条件にてＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９８．０％であった。【０１４４】
（参考例I-７）［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹの合成【０１４５】
ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ及び脳集積性に関する検討における比較例に用いるため、下記の工程に従い、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを合成した。【０１４６】
文献（Zhi-Ping Zhuang et al., J. Med. Chem, 2003, 46, p.237-243）記載の方法に従い、６−トリブチルスタニル−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成し、メタノールに溶解した（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）。当該溶液５３μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸  １００μＬ、１９０〜２４０ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム２０〜５０μＬ、１ｍｍｏｌ／Ｌ ヨウ化ナトリウム溶液 １０μＬ、１０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素１０μＬを添加した。当該混合液を５０℃にて１０分間静置した後、実施例I-２と同様の条件のＨＰＬＣに付して［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹ画分を分取した。【０１４７】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液を逆相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｌｉｇｈｔ Ｃ１８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量：１３０ｍｇ）に通液し、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、エタノール１ｍＬを通液して［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において４７〜５６ＭＢｑであった。また、実施例I-２と同様の条件にてＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９８．０％であった。【０１４８】
（参考例I-８）２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【０１４９】
ｌｏｇＰＨＰＬＣの算出に用いる計算式を作成する目的で、下記の工程に従い、    ２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成した。【０１５０】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）を酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液に溶解させた液を加え、加熱還流した。５時間後、反応混合物を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−９、工程１）。【０１５１】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン２．１５ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ブロモピリジン１．７４ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル５０ｍＬに溶解し、１０５℃の油浴にて６時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水２０ｍＬ−メタノール２０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約２５ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２．４１ｇ（８．３２ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−９、工程２）。【０１５２】
６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１３８ｍｇ（０．４７６ｍｍｏｌ相当）をジオキサン２０ｍＬに溶解し、トリエチルアミン２ｍＬを加えた後、ビストリブチルスズ３６０μＬ（０．７１３ｍｍｏｌ相当）と触媒量のテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム２０ｍｇを加えた。反応混合物を９０℃で２２時間攪拌した後、溶媒を減圧下留去し、残渣をプレパラーティブＴＬＣ（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝１／４）にて精製した。さらに得られた粗生成物をリサイクル分取ＨＰＬＣ（ＨＰＬＣ装置：ＬＣ−９０８（製品名、日本分析工業社製）、カラム：ＪＡＩＧＥＬ  ２Ｈ（製品名、日本分析工業社製）を２本連結、移動相：クロロホルム）を用いて精製し、６−トリブチルスタニル−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン４７ｍｇ（９４．９μｍｏｌ相当）を得た（図１−９、工程３）。【０１５３】
６−トリブチルスタニル−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのメタノール溶液（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）５３μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸  ７５μＬ、１３６ＭＢｑの［１２５Ｉ］ヨウ化ナトリウム４０μＬ、１０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素１０μＬを添加した。当該混合液を５０℃にて１０分間静置した後、実施例I-２と同様の条件のＨＰＬＣに付して２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン画分を分取した（図１−９、工程４）。【０１５４】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液を逆相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｌｉｇｈｔ Ｃ１８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量：１３０ｍｇ）に通液し、２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、エタノール１ｍＬを通液して２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において３７．５ＭＢｑであった。また、実施例I-２と同様の条件にてＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９６．５％であった。【０１５５】
（参考例I-９）２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【０１５６】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）の酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液を加え、加熱還流した。５時間後、反応液を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−１０、工程１）。【０１５７】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン４４１ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ヨードピリジン４４９ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル１５ｍＬに溶解し、１１０℃の油浴にて５時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水１０ｍＬ−メタノール１０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約１０ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン５２６ｍｇ（１．５６ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−１０、工程２）。【０１５８】
得られた２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：ジメチルスルホキシド）は、以下の通りであった。【０１５９】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルスルホキシド、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.86-8.84 ( m, 1H ), 8.14 ( s, 1H ), 7.78-7.74 ( m, 2H ), 7.40-7.35 ( m, 2H ), 6.86-6.82 ( m, 2H )。【０１６０】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルスルホキシド、共鳴周波数：１２５ＭＨｚ）：δ158.08, 145.87, 143.87, 132.48, 131.72, 127.67, 124.99, 118.14, 116.14, 108.02, 75.85。【０１６１】
（実施例I-７及び比較例I-１）アミロイド結合性の測定【０１６２】
本発明化合物のアミロイド親和性を、以下のｉｎ ｖｉｔｒｏ結合試験により評価した。【０１６３】
（１）Ａβ１−４０（ペプチド研究所）をリン酸緩衝液（ｐＨ ７．４）で溶解して３７℃で７２時間振盪することで、１ｍｇ／ｍＬの凝集した  Ａβ（以下本実施例において、アミロイドとする）懸濁液（以下、本実施例において、アミロイド懸濁液という）を得た。【０１６４】
（２）上記アミロイド懸濁液につき、文献（Naiki, H.ら、Laboratory Investigation.74、p.374-383(1996)）記載の方法に従ってチオフラビンＴ（Ｆｌｕｋａ社製）を用いた蛍光光度測定による定性実験を行い、（１）で得た凝集化Ａβがアミロイドであることを確認した（測定条件：励起波長４４６ｎｍ、蛍光波長４９０ｎｍ）。【０１６５】
（３）上記実施例I-２の方法にて合成した化合物I-６のエタノール溶液（放射能濃度３７ＭＢｑ／ｍＬ）を調製し、これを０．１％牛血清アルブミンを含むリン酸緩衝液（ｐＨ ７．４）で希釈して２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン総量として２ｎｍｏｌ／Ｌ相当の溶液を調製した。【０１６６】
（４）９６穴マイクロプレートの各ウェルに、上記（３）で調製した溶液 ５０μＬ（最終濃度４００ｐＭ）、アミロイド懸濁液を０．１％牛血清アルブミン含有リン酸緩衝液（ｐＨ ７．４）に溶解した液（アミロイドの濃度は、試料溶液中のアミロイド濃度に応じて調整）５０μＬを添加した後、同緩衝液１５０μＬを添加し、アミロイドの最終濃度が２．５、１２．５、２５、６２．５、１２５、２５０、６２５、１０００ｎｍｏｌ／Ｌの液を調製した。【０１６７】
（５）当該マイクロプレートを２２℃で３時間、一定速度（４００回転／分）で振盪した後、各ウェルの混合液をグラスファイバーフィルター（ミリポア社、ＭｕｌｕｔｉｓｃｒｅｅｎＴＭ−ＦＣ）にて濾過することによりアミロイドに結合した化合物I-６及び遊離の化合物I-６を分離した。【０１６８】
（６）混合液を濾過したグラスファイバーフィルターについて、０．１％牛血清アルブミンを含むリン酸緩衝液で洗浄（０．５ｍＬ×５回）した後、グラスファイバーフィルターの放射能をオートウェル・ガンマシステム（Ａｌｏｋａ社、ＡＲＣ−３０１Ｂ）で測定した。【０１６９】
（７）（６）の測定結果より化合物I-６のアミロイドへの結合量と添加したアミロイド量との関係を評価した。非特異的結合については上記（４）において化合物I-２（非ＲＩ標識化合物）を１００ｎＭ（最終濃度）となるように添加したサンプルより求めた（実施例I-７）。【０１７０】
（８）なお、上記参考例I-６にて合成した［１２５Ｉ］−ＩＭＰＹにつき上記（２）〜（６）と同様の操作を行い、対象データを得た（比較例I-１）。【０１７１】
試料溶液中のアミロイド濃度と、上記（６）にて測定したグラスファイバーフィルター上の放射能カウントとの関係を図１−１１に示す。グラスファイバーフィルター上の放射能がアミロイド濃度（添加量）に比例して増加していた（実施例I-７）。本実験における条件では、アミロイド及びそれに結合した化合物は、グラスファイバーに保持される。従って、グラスファイバー上の放射能カウントはアミロイドに結合した化合物量を反映した値であり、その放射能カウントをアミロイド濃度に対してプロットしたグラフの傾きは、化合物のアミロイド結合性の強さを表す指標となり得る値であるといえる。化合物I-６におけるグラスファイバーフィルター上の放射能カウントの値が、アミロイド濃度の増加に伴って増加していたことから、化合物I-６はアミロイドに結合する性質を有する化合物であることが示唆された。また、その直線の傾きは、［１２５Ｉ］−ＩＭＰＹにおける同様のプロットにおける傾きと同等以上であり、化合物I-６のアミロイド結合性の強さは、アミロイドへの強い親和性を有することが知られている［１２５Ｉ］−ＩＭＰＹと同等以上であることが示唆された。
以上の結果より、化合物I-６は高いアミロイド結合性を有することが示唆された。【０１７２】
（実施例I-８〜I-１２、比較例I-２〜I-６）アミロイド親和性の測定
本発明化合物のアミロイド親和性を、以下のｉｎ ｖｉｔｒｏ結合試験により評価した。【０１７３】
（１）Ａβ１−４０（ペプチド研究所）をリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）で溶解して３７℃で６２〜７２時間振盪させ、１ｍｇ／ｍＬの凝集Ａβ懸濁液（以下、本実施例にてアミロイド懸濁液という）を得た。【０１７４】
（２）上記アミロイド懸濁液につき、文献（Naiki, H.ら、Laboratory Investigation.74、p.374-383(1996)）記載の方法に従ってチオフラビンＴ（Ｆｌｕｋａ社製）を用いた蛍光光度測定による定性実験を行い、（１）で得た凝集化Ａβがアミロイドであることを確認した（測定条件：励起波長４４６ｎｍ、蛍光波長４９０ｎｍ）。【０１７５】
（３）文献（Wang, Y.ら、J. Labelled Compounds Radiopharmaceut.44,  S239(2001)）記載の方法に従い、２−（４’−アミノフェニル）ベンゾチアゾールを標識前駆体として［１２５Ｉ］２−（３’−ヨード−４’−アミノフェニル）ベンゾチアゾール（以下、［１２５Ｉ］３’−Ｉ−ＢＴＡ−０）を調製し、エタノールに溶解した。コンゴーレッド、チオフラビンＴ及び６−メチル−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］ベンゾチアゾール（以下、６−Ｍｅ−ＢＴＡ−２）は、市販の試薬をそのまま秤量して用いた。【０１７６】
（４）２−（３’−ヨード−４’−アミノフェニル）ベンゾチアゾール（以下、３’−Ｉ−ＢＴＡ−０）及びＩＭＰＹを、それぞれ文献（Wang, Y.ら、J. Labelled Compounds Radiopharmaceut.44, S239(2001)）及び文献（Zhuang, Z.P.ら、J.Med. Chem.46,237(2003)）記載の方法に従って合成した。【０１７７】
（５）［１２５Ｉ］３’−Ｉ−ＢＴＡ−０、各評価化合物及びアミロイドの最終濃度が表１−２記載の濃度となるように０．１％牛血清アルブミン含有リン酸緩衝液（ｐＨ ７．４）に溶解した試料を調製し、９６穴マイクロプレートの各ウェル（容量約０．３ｍＬ）に充填した。【０１７８】
【表１−２】
2009057576.tif 000008
【０１７９】
（６）試料溶液を充填したマイクロプレートを、２２℃で３時間、一定速度（４００回転／分）で振盪した後、各試料溶液をグラスファイバーフィルター（商品名：ＭｕｌｕｔｉｓｃｒｅｅｎＴＭ−ＦＣ、ミリポア社製）にて濾過することにより、アミロイドに結合した［１２５Ｉ］３’−Ｉ−ＢＴＡ−０と結合していない［１２５Ｉ］３’−Ｉ−ＢＴＡ−０とを分離した。【０１８０】
（７）各試料溶液の濾過に用いたグラスファイバーフィルターを、０．１％牛血清アルブミン含有リン酸緩衝液（ｐＨ ７．４）で洗浄（０．５ｍＬ×５回）し、グラスファイバーフィルターの放射能をオートウェル・ガンマシステム  （Ａｌｏｋａ社製、形式：ＡＲＣ−３０１Ｂ）で測定し、各試料溶液の放射能量として阻害率の計算に用いた（以下、各評価化合物濃度が０の試料における放射能量をＡ、評価化合物濃度が０．００１ｎｍｏｌ／Ｌ以上の試料における放射能量をＢとする）。【０１８１】
（８）別に、６−Ｍｅ−ＢＴＡ−２を１５μｍｏｌ／Ｌ、［１２５Ｉ］３’−Ｉ−ＢＴＡ−０を４００ｐｍｏｌ／Ｌ、Ａβ１−４０を１μｍｏｌ／Ｌ配合させた液を調製し、上記（６）及び（７）と同様の操作を行って放射能量を測定した。求めた放射能量をバックグランド放射能量とし、阻害率の計算に用いた（以下、ＢＧとする）。【０１８２】
（９）上記（７）及び（８）にて測定した放射能量を用い、下記式（１−１）：【０１８３】
【数１−１】
2009057576.tif 000009
【０１８４】
より阻害率を求めた。得られた阻害率をプロビット変換した値を評価化合物の濃度の対数に対してプロットしたグラフを作成し、最小二乗法にて近似直線を作成した。この直線を用い、放射能量が各評価化合物無添加試料における値の半分となるような各評価化合物濃度を求め、各化合物の５０％阻害濃度（以下、ＩＣ５０％値という）とした。この値を指標として用い、各評価化合物のアミロイド（凝集化Ａβ１−４０）親和性を評価した。【０１８５】
各評価化合物におけるＩＣ５０％値を表１−３に示す。化合物I-１〜I-５は、何れも１００未満のＩＣ５０％値を示し、コンゴーレッド及びチオフラビンＴよりも高いアミロイド（凝集化Ａβ１−４０）親和性を有していた。この結果より、化合物I-１〜I-５は、良好なアミロイド（凝集化Ａβ１−４０）親和性を有する化合物であることが示された。特に、化合物I-１〜I-４においては、３’−Ｉ−ＢＴＡ−０及び６−Ｍｅ−ＢＴＡ−２よりも高くＩＭＰＹと同等のアミロイド（凝集化Ａβ１−４０）親和性を有していた。【０１８６】
【表１−３】
2009057576.tif 000010
【０１８７】
（実施例I-１３〜I-１４、比較例I-７）オクタノール抽出法を用いた分配係数の測定【０１８８】
化合物の血液脳関門（以下、ＢＢＢという）透過性の指標として一般に知られているオクタノール抽出法を用いた分配係数（以下、ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌという）を測定した。【０１８９】
オクタノール２ｍＬに化合物I-７（実施例I-１３）及び化合物I-８（実施例I-１４）を含む溶液１０μＬ及び１０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）２ｍＬを添加し、３０秒間攪拌した。この混合液を低速遠心機で遠心分離（２０００ 回転／分×６０分間）した後、オクタノール層及び水層を各１ｍＬ分取し、それぞれの放射能をオートウェル・ガンマシステム（Ａｌｏｋａ社製、形式：ＡＲＣ−３０１Ｂ）にて計測した。得られた放射能を用い、式（１−２）よりｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値を算出した。【０１９０】
【数１−２】
2009057576.tif 000011
【０１９１】
結果を表１−４に示す。ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌの値は、化合物I-７及び化合物I-８のいずれにおいても、１〜３の間の値を示していた。ＢＢＢを透過可能な化合物においては、ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値は１〜３の間の値であることが知られている（Douglas D. Dischino et al., J.Nucl.Med., (1983), 24, p.1030-1038）。以上の結果より、両化合物は、ＩＭＰＹ同様にＢＢＢ透過性を有するものと示唆された。【０１９２】
【表１−４】
2009057576.tif 000012
【０１９３】
（実施例I-１５〜I-１９、比較例I-８）ＨＰＬＣを用いた分配係数の測定【０１９４】
ＨＰＬＣによる分配係数（以下、ｌｏｇＰＨＰＬＣという）を下記の方法により測定した。このｌｏｇＰＨＰＬＣは、化合物のＢＢＢ透過性の指標として一般に知られているｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌと、ｐＨ ７．２〜７．４において同等の値を有することが知られている値である(Franco Lombardo et al., J.Med.Chem., (2000), 43, p.2922-2927)。【０１９５】
まず、表１−５記載の各評価化合物を、濃度１ｍｇ／ｍＬとなるように１０％ジメチルスルホキシド含有メタノールに溶解し、試料溶液を調製した。この試料溶液１μＬにつき、下記の条件によるＨＰＬＣ分析を行い、溶媒の溶出時間（ｔ０）及び化合物の溶出時間（ｔＲ）を求めた。【０１９６】
【表１−５】
2009057576.tif 000013
【０１９７】
ＨＰＬＣ条件：
カラム：Ｐｒｏｄｉｇｙ ＯＤＳ（３）（製品名、ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ社製、サイズ：４．６×２５０ ｍｍ）
移動相：５０ｍＭトリエチルアミンりん酸（ｐＨ ７．２）／アセトニトリル＝４０／６０混液
流速：０．７ｍＬ／分
検出器：紫外可視吸光光度計（検出波長：２８２ｎｍ）【０１９８】
得られたｔ０及びｔＲを用い、下記計算式（１−３）より各評価化合物のリテンションファクター（以下、Ｋ’ＨＰＬＣ値という）を求めた。【０１９９】
【数１−３】
2009057576.tif 000014
【０２００】
別に、上記参考例I-８にて合成した２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン溶液（放射能濃度３７ＭＢｑ／ｍＬ）及び化合物I-６溶液（放射能濃度３７ＭＢｑ／ｍＬ）を、別々に用意したオクタノール２ｍＬに１０μＬずつ添加し、さらにそれぞれの溶液に１０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）２ｍＬを加えた。各液を３０秒間攪拌した後、２０００回転／分の条件にて６０分間遠心分離を行った。オクタノール相及び水相を各１ｍＬ分取し、放射能をオートウェル・ガンマシステム（Ａｌｏｋａ社、形式：ＡＲＣ−３０１Ｂ）にて計測した。得られた放射能量より、上記の式（１−２）を用いてｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値を算出した。【０２０１】
さらに、化合物I-２及び参考例I-９にて調製した２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン溶液のそれぞれについて上記と同様のＨＰＬＣ分析を行い、それぞれの化合物におけるＫ’ＨＰＬＣ値を求めた。【０２０２】
化合物I-２及び２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンにおけるｌｏｇ１０Ｋ‘ＨＰＬＣに対して、化合物I-６及び、２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンにおけるｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値をプロットしたグラフを作成し、直線の傾きとｙ切片を見積もった。この値を用い、ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値とｌｏｇＰＨＰＬＣ値とがｐＨ ７．２〜７．４において等しいと仮定して、下記式（１−４）を求めた。【０２０３】
【数１−４】
2009057576.tif 000015
【０２０４】
各評価化合物について求めたＫ’ＨＰＬＣを用い、上記計算式（１−４）に従って、各評価化合物におけるｌｏｇＰＨＰＬＣ値を求めた。【０２０５】
結果を、表１−６に示す。この表に示すように、ｌｏｇＰＨＰＬＣ値は、化合物I-１〜I-５のいずれにおいても、１〜３の間の値を示していた。上述したように、ＢＢＢを透過可能な化合物においては、ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値は１〜３の間の値であることが報告されている(Douglas D. Dischino et al.,J.Nucl.Med., (1983), 24, p.1030-1038)。さらに、上述したようにｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌとｌｏｇＰＨＰＬＣとはｐＨ ７．２〜７．４において同等の値を有することが知られている (Franco Lombardoet al., J.Med.Chem., (2000), 43, p.2922-2927)。以上の結果より、化合物I-１〜I-５は、ＢＢＢを透過する性質を有するものであることが示唆された。【０２０６】
【表１−６】
2009057576.tif 000016
【０２０７】
（実施例I-２０〜I-２１、比較例I-９）脳内移行性及びクリアランスの測定（その１）【０２０８】
化合物I-７（実施例I-２０）及び８（実施例I-２１）を用い、雄性のＷｉｓｔａｒ系ラット（７週齢）における脳への放射能集積の経時的変化を測定した。【０２０９】
化合物I-７（実施例I-２０）を１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液に溶解した液、化合物I-８（実施例I-２１）を１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液に溶解した液、及び上記参考例I-７にて調製した［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹ（比較例I-９）を１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液に溶解した液（放射能濃度２０〜３０ＭＢｑ／ｍＬ）各０．０５ｍＬを、チオペンタール麻酔下で尾静脈より上記ラットに投与した。投与後２分、５分、３０分、６０分に腹部大動脈より脱血した上で脳を採取し、脳の放射能をオートウェル・ガンマシステム（形式：ＡＲＣ−３０１Ｂ、Ａｌｏｋａ社製）を用いて計測し（以下、本実施例にてＡとする）、さらに脳の質量を測定した。また、投与液を１０００倍希釈した溶液０．０５ｍＬについての放射能量を同様に測定した（以下、本実施例にてＢとする）。これらの測定結果を用い、下記式（１−５）より、各解剖時間点における、脳への単位重量当たりの放射能分布率（％ＩＤ／ｇ）を算出した。
各時間点において、実施例I-２０及び比較例I-９については３匹、実施例I-２１については２匹の動物を用いて実験を行った。【０２１０】
【数１−５】
2009057576.tif 000017
【０２１１】
結果を表１−７に示す。表１−７に示すように、化合物I-７及び化合物I-８は、投与後２分点において、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹと同等以上の集積が認められ、その後６０分にかけて速やかに消失する傾向を示していた。この結果より、化合物I-７及び化合物I-８は、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹと同様、高い脳移行性及び速やかな脳からのクリアランスを有することが示唆された。【０２１２】
【表１−７】
2009057576.tif 000018
【０２１３】
（実施例I-２２）脳内アミロイドの描出の確認【０２１４】
本発明に係る化合物が脳内アミロイドを描出し得るかを評価するため、下記の実験を行った。【０２１５】
（１）Ａβ１−４０（ペプチド研究所製）をリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）で溶解して３７℃で７２時間振盪させ、１ｍｇ／ｍＬの凝集Ａβ懸濁液（以下、本実施例にてアミロイド懸濁液という）を得た。【０２１６】
（２）雄性Ｗｉｓｔａｒ系ラット（７週齢）の片側扁桃核へ上記アミロイド懸濁液を２５μＬ（２５μｇ相当）注入し、対照として、反対側の扁桃核にリン酸緩衝生理食塩液（ｐＨ７．４）を２５μＬ注入した。アミロイド懸濁液及びリン酸緩衝生理食塩液（ｐＨ７．４）注入１日後のラットを、検体とした。【０２１７】
（３）化合物I-７を１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液に溶解し、試料溶液とした（放射能濃度３２ＭＢｑ／ｍＬ）。この溶液を、上記ラットに尾静脈より投与した（投与量：０．５ｍＬ、投与した放射能：１６ＭＢｑ相当）。【０２１８】
（４）投与６０分後に脳を摘出して、ミクロトーム（形式：ＣＭ３０５０Ｓ、ＬＥＩＣＡ社製）を用いて厚さ１０μｍの脳切片を作製した。当該脳切片をイメージングプレート上で２０時間露光させた後、バイオイメージングアナライザー（形式：ＢＡＳ−２５００、富士写真フィルム株式会社製）を用いて画像解析を行った。【０２１９】
（５）バイオイメージングアナライザーを用いた上記画像解析の終了後、チオフラビンＴによる病理染色を行って蛍光顕微鏡（株式会社ニコン製、形式：ＴＥ２０００−Ｕ型、励起波長：４００〜４４０ｎｍ、検出波長：４７０ｎｍ）を用いたイメージングを行い、当該切片上にアミロイドが沈着していることを確認した（図１−１２ｂ）。【０２２０】
アミロイド脳内注入ラットの脳切片におけるオートラジオグラム及びチオフラビンＴ染色のイメージを図１−１２に示す。この図に示すように、アミロイド懸濁液を注入した側の扁桃核において、明らかな放射能集積が認められた。また、放射能集積部位におけるチオフラビンＴ染色の結果より、当該部位においてアミロイドが存在していることが確認された。一方、生理食塩液を注入した側の扁桃核においては、他の部位と比較した有意な放射能集積は確認されなかった。
この結果より、化合物I-７は、脳内アミロイドに集積する性能を有し、脳内アミロイドの描出能を有することが示唆された。【０２２１】
（実施例I-２３〜I-２６）復帰突然変異試験【０２２２】
化合物I-１、化合物I-２、化合物I-４及び化合物I-５の遺伝子突然変異誘発性を調べるため、ネズミチフス菌（Salmonella typhimurium）のＴＡ９８及びＴＡ１００を用いる復帰突然変異試験（以下、Ａｍｅｓ試験という）を行った。【０２２３】
試験はＳ９ｍｉｘ無添加とＳ９ｍｉｘ添加の場合について実施した。陰性対象はジメチルスルホオキサイドを用い、陽性対象はＳ９ｍｉｘ無添加の場合は２−（２−フリル）−３−（５−ニトロ−２−フリル）アクリルアミドを用い、Ｓ９ｍｉｘ添加の場合は２−アミノアントラセンを用いた。【０２２４】
試験用プレートへの各試料の添加量は、化合物I-１及び化合物I-５については１２５０μg／プレートを最高用量として７用量（公比４）とし，化合物I-２及び化合物I-４については５０００μg／プレートを最高用量として７用量（公比３）とした。被験物質と試験菌株（ＴＡ９８又はＴＡ１００）、あるいは被験物質とＳ９ｍｉｘと試験菌株とを混合後，軟寒天を用いて試験用プレート上の培地へ重層し、３７℃で４８時間培養した。判定は、培養後のプレートにおける復帰突然変異コロニー数をカウントすることにより行い、復帰突然変異コロニー数が陰性対照の２倍以上の値を示し、更に濃度に依存して増加した場合を陽性とした。【０２２５】
結果を表１−８に示す。化合物I-１、化合物I-２、化合物I-４及び化合物I-５処理群における復帰変異コロニー数は、いずれの菌株ともＳ９ｍｉｘ添加の有無および被験物質添加量にかかわらず、陰性対照物質処理群の２倍未満であった。以上の結果より、化合物I-１、化合物I-２、化合物I-４及び化合物I-５はＡｍｅｓ陰性と判定され、いずれも遺伝子突然変異誘発性は無いものと判断された。【０２２６】
【表１−８】
2009057576.tif 000019
【０２２７】
（実施例I-２７）６−トリブチルスタニル−２−[４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル]イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【０２２８】
参考例I-３で得られた、６−ブロモ−２−[４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル]イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン８８ｍｇ（０．２６０ｍｍｏｌ相当）をジオキサン１０．０ｍＬに溶解し、トリエチルアミン２．０ｍＬを加えた後、ビストリブチルスズ０．２０ｍＬ（０．３９ｍｍｏｌ相当）とテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム２０．１ｍｇ（触媒量）を加えた。反応混合物を９０℃で９時間攪拌した後、溶媒を減圧下留去し、残渣をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝４／１）にて精製を行い、６−トリブチルスタニル−２−[４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル] イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン７１．６ｍｇ（０．１３１ｍｍｏｌ相当）を得た（図１−１３、工程１）。【０２２９】
得られた６−トリブチルスタニル−２−[４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル]イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【０２３０】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）： δ7.97 ( s, 1H ), 7.90 ( d,J = 8.7 Hz, 2H ), 7.58 ( d, J = 8.7 Hz, 1H ), 7.14 ( d, J = 8.7 Hz, 1H ), 6.99 ( d, J = 8.7 Hz, 2H ), 4.77 ( dt, J = 47.2, 4.1 Hz, 2H ), 3.99 ( dt, J = 28.0, 4.1 Hz, 2H ), 1.59-1.53( m, 6H ), 1.39-1.32 ( m, 6H ), 1.13-1.10 ( m, 6H ), 0.92 ( t, J = 7.3 Hz, 9H )。【０２３１】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数５００ＭＨｚ）：δ158.3, 145.6, 144.9, 131.2, 130.0, 127.4, 121.9, 116.9, 114.9, 106.4, 82.6, 81.3, 67.2, 29.0, 27.3, 13.6, 9.8。【０２３２】
（実施例I-２８）２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【０２３３】
６−トリブチルスタニル−２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのメタノール溶液（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）３５μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸  １００μＬ、６１４ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム（容量として、１００μＬ）、１ｍｍｏｌ／Ｌ ヨウ化ナトリウム溶液 １０μＬ、１０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素２０μＬを添加した。当該混合液を５０℃で１０分間加熱した後、実施例I-２と同様の条件のＨＰＬＣに付して２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン画分を分取し、２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得た。【０２３４】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液を逆相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標） Ｌｉｇｈｔ Ｃ８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量：１４５ｍｇ）に通液し、２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、エタノール１ｍＬを通液して２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において６４ＭＢｑであった。また、下記の条件にてＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９７．０％であった。【０２３５】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：クロロホルム／メタノール／トリエチルアミン＝１００／１／２
検出器：Ｒｉｔａ  Ｓｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）【０２３６】
（実施例I-２９、比較例I-１０）オクタノール抽出法を用いた分配係数の測定【０２３７】
実施例I-２８にて調製した化合物I-９のジエチルエーテル溶液（実施例I-２９）及び［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹのジエチルエーテル溶液（比較例I-１０）を、それぞれ１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液にて希釈し、放射能濃度２０〜３０ＭＢｑ／ｍＬとなるように調整した。調製した試料溶液各１０μＬをそれぞれオクタノール２ｍＬに添加し、さらに、１０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）２ｍＬを添加して、３０秒間攪拌した。この混合液を低速遠心機で遠心分離（２０００ 回転／分×６０分間）した後、オクタノール層及び水層を各１ｍＬ分取し、それぞれの放射能カウントをオートウェル・ガンマシステム（形式：ＡＲＣ−３０１Ｂ、Ａｌｏｋａ社製）にて計測した。得られた放射能カウントを用い、式（１−６）を用いてｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値を算出した。【０２３８】
【数１−６】
2009057576.tif 000020
【０２３９】
結果を表１−９に示す。ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌの値は、化合物I-９においても、１〜３の間の値を示していた。ＢＢＢを透過可能な化合物においては、ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値は１〜３の間の値の値であることが知られている（Douglas D. Dischino et al., J.Nucl.Med., (1983), 24, p.1030-1038）。以上の結果より、化合物I-９は、ＩＭＰＹ同様にＢＢＢ透過性を有するものと示唆された。【０２４０】
【表１−９】
2009057576.tif 000021
【０２４１】
（実施例I-３０、比較例I-１１）脳内移行性及びクリアランスの測定（その２）【０２４２】
化合物I-９を用い、雄性のＷｉｓｔａｒ系ラット（７週齢）における脳への放射能集積の経時的変化を測定した。【０２４３】
化合物I-９（実施例I-３０）及び上記参考例にて調製した［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹ（比較例I-１１）を、それぞれ１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液に溶解した液（放射能濃度２０〜３１ＭＢｑ／ｍＬ）を調製した。これらの液それぞれ０．０５ｍＬを、別々のＷｉｓｔａｒ系ラット（７週齢）にチオペンタール麻酔下で尾静脈より投与した。投与後２分、５分、３０分、６０分に腹部大動脈より脱血した上で脳を採取し、脳の質量を測定し、さらに脳の放射能をシングルチャネルアナライザー（検出器型番：ＳＰ−２０、応用光研工業株式会社製）を用いて計測した（以下、本実施例にてＡとする）。また、残り全身の放射能量を同様に測定した（以下、本実施例にてＢとする）。これらの測定結果を用い、下記式（１−７）より、各解剖時間点における、脳への単位質量当たりの放射能分布率（％ＩＤ／ｇ）を算出した。
なお、実験は、各時間点において、３匹の動物を用いて行った。【０２４４】
【数１−７】
2009057576.tif 000022
【０２４５】
結果を表１−１０に示す。表１−１０に示すように、化合物I-９は、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹ同様、投与後２分点において高い放射能集積が認められ、その後６０分にかけて速やかに消失する傾向を示していた。この結果より、化合物I-９は［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹと同様、高い脳移行性及び速やかな脳からのクリアランスを有することが示唆された。【０２４６】
【表１−１０】
2009057576.tif 000023
【０２４７】
（実施例I-３１）脳内アミロイド描出の確認【０２４８】
（１）Ａβ１−４２（和光純薬工業）をリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）で溶解して３７℃で７２時間振盪させ、１ｍｇ／ｍＬの凝集Ａβ懸濁液（以下、本実施例にてアミロイド懸濁液という）を得た。【０２４９】
（２）雄性Ｗｉｓｔａｒ系ラット（７週齢）の片側扁桃核へ上記アミロイド懸濁液を２．５μＬ（２５μｇ相当）注入し、対照として、反対側の扁桃核にリン酸緩衝生理食塩液（ｐＨ７．４）を２．５μＬ注入した。アミロイド懸濁液及びリン酸緩衝生理食塩液（ｐＨ７．４）注入１日後のラットを、検体とした。【０２５０】
（３）化合物I-９を１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液に溶解した試料溶液（試料溶液中の放射能濃度２１ＭＢｑ／ｍＬ、実施例I-３１）を調製した。この溶液を、上記ラットに、チオペンタール麻酔下で尾静脈より投与した（投与量：０．５ｍＬ、投与した放射能：１１〜１５ＭＢｑ相当）。【０２５１】
（４）投与６０分後に脳を摘出して、ミクロトーム（形式：ＣＭ３０５０Ｓ、ＬＥＩＣＡ社製）を用いて厚さ１０μｍの脳切片を作製した。当該脳切片をイメージングプレート上で２０時間露光させた後、バイオイメージングアナライザー（形式：ＢＡＳ−２５００、富士写真フィルム株式会社製）を用いて画像解析を行った。【０２５２】
（５）バイオイメージングアナライザーを用いた上記画像解析の終了後、チオフラビンＴによる病理染色を行って蛍光顕微鏡（株式会社ニコン製、形式：ＴＥ２０００−Ｕ型、励起波長：４００〜４４０ｎｍ、検出波長：４７０ｎｍ）を用いたイメージングを行い、当該切片上にアミロイドが沈着していることを確認した（図１−１４）。【０２５３】
アミロイド脳内注入ラットの脳切片におけるオートラジオグラム及びチオフラビンＴ染色のイメージを図１−１４に示す。この図に示すように、化合物I-９を投与した検体においても、アミロイド懸濁液を注入した側の扁桃核において、明らかな放射能集積が認められた。一方、生理食塩液を注入した側の扁桃核においては、他の部位と比較した有意な放射能集積は確認されなかった。また、このオートラジオグラム上において、アミロイド注入部位以外における放射能集積はほとんど見られなかった。なお、チオフラビンＴ染色の結果より、放射能集積部位においてアミロイドが存在していることが確認されている（図１−１４）。以上の結果より、化合物I-９は、脳内アミロイドに集積する性能を有し、脳内アミロイドの描出能を有することが示唆された。【０２５４】
（実施例I-３２）染色体異常試験【０２５５】
化合物I-４の染色体異常誘発性の有無を検討するため、チャイニーズ・ハムスター線維芽細胞株(CHL/IU細胞)を用いて、短時間処理法のS9無添加およびS9添加培養系列と連続処理法の24時間培養系列にて染色体異常試験を実施した。被験物質の添加量は、全ての培養系列において1.2、0.6、0.3、0.15 mg/mLの計4用量とした。【０２５６】
染色体異常をもつ細胞の出現頻度が陰性対照群と比較して明らかに上昇し、かつ、用量依存性が認められた場合、または、単独な用量で明らかに上昇し、かつ、再現性が認められた場合には陽性と判定し、それ以外は陰性と判定した。【０２５７】
試験の結果、化合物I-４で処理した全ての培養系列において、構造異常あるいは数的異常（倍数体）を有する細胞の出現頻度は、陰性対照群と同程度であった。一方、各培養系列の陽性対照群では、構造異常を有する細胞の出現頻度に顕著な増加が認められた。以上の結果から、当該試験条件下における化合物I-４の染色体異常誘発性は陰性と判断された。【０２５８】
（実施例I-３３）小核試験【０２５９】
化合物I-４の変異原性（in vivo）を検討するため、Crlj:CD1(ICR)系の雄性マウスの骨髄細胞を用いて小核を有する多染性赤血球（以下、MNPCEという）の誘発性を調べた。【０２６０】
試験の用量として0 mg/kg（陰性対照群）、250、500、1000および2000 mg/kg（被験物質群）を設定した。単回経口投与後24および48時間後にマウスを屠殺し、骨髄塗抹標本を作製して観察した。また、陽性対照群ではMMCを2 mg/kg単回腹腔内投与し、投与後24時間にマウスを屠殺後、骨髄塗抹標本を作製して観察した。【０２６１】
各投与群における小核を有するMNPCEの出現頻度に、用量依存性を伴う増加、または陰性対照群と比較して統計学的に有意な増加が認められる場合に陽性と判定し、それ以外は陰性と判定した。統計学的解析として各投与群のMNPCEの出現頻度および多染性赤血球（以下、PCEという）と総赤血球（以下、RBCという）の比率について陰性対照群と被験物質群および陽性対照群との間あるいは各群間でWilcoxonの順位和検定により有意差検定を実施した。なお、有意水準はそれぞれ危険率5％未満および1％未満とした。【０２６２】
試験の結果、被験物質群の小核を有するMNPCEの出現頻度および、RBCに対するPCEの比率は、陰性対照群と比較して統計学的に有意な差は認められなかった。一方、陽性対照群の小核を有するMNPCEの出現頻度は、陰性対照群と比較して有意に増加した。以上の結果より、当該試験条件下において化合物I-４にマウス骨髄細胞に対する小核誘発作用は認められなかったことから、本被験物質の変異原性（in vivo）は陰性と判断された。【０２６３】
（実施例II-1〜実施例II-2）アミロイド結合性の確認
本発明に係る化合物の結合機序を調べるため、アミリンを前駆体とするアミロイドを用い、チオフラビンＴとの結合阻害実験を行った。アミリンは、II型糖尿病において膵臓に蓄積するアミロイドである。【０２６４】
（方法）
（１）アミリン（ヒト）（和光純薬工業）をリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）で溶解して３７℃で７２時間振盪させ、１ｍｇ／ｍＬの凝集化アミリン懸濁液（以下、本実施例にてアミロイド懸濁液という）を得た。【０２６５】
（２）上記アミロイド懸濁液につき、文献（Naiki, H.ら、Laboratory Investigation.74、p.374-383(1996)）記載の方法に従ってチオフラビンＴ（Ｆｌｕｋａ社製）を用いた蛍光光度測定による定性実験を行い、（１）で得た凝集化アミリンがアミロイドであることを確認した（測定条件：励起波長４４６ｎｍ、蛍光波長４９０ｎｍ）。【０２６６】
（３）アミロイド懸濁液中のアミリン濃度が15μMとなるように５０ｍＭ リン酸緩衝液(ｐＨ ７．４）に溶解した。また、チオフラビンＴの濃度が15μMとなるように５０mM グリシン−NaOH緩衝液（ｐＨ ８．５）に溶解した。【０２６７】
（４）各評価化合物及びアミロイドの最終濃度が表２−１記載の濃度となるように５０ｍＭ リン酸緩衝液(ｐＨ ７．４）に溶解したものを試料溶液とし、（３）で調製したアミロイド液及びチオフラビンＴ液 各５０μＬ、試料溶液５０μＬを９６穴マイクロプレートの各ウェル（容量約０．３ｍＬ）に充填した。【０２６８】
【表２−１】
2009057576.tif 000024
【０２６９】
（５）５０mM リン酸緩衝液(ｐＨ ７．４）１００μＬ及び５０mM グリシン−NaOH緩衝液５０μLを混合したサンプルをブランクとし、（４）同様に操作して阻害率の計算に用いた（以下、ＢＧとする）。【０２７０】
（６）試料溶液を充填したマイクロプレートを、室温で３０間静置した後、各試料溶液の蛍光強度を，マイクロプレートリーダー（型式：SPECTRA MAX GEMINI XS、Molecular  Devices社製）で測定（測定条件：励起波長４４６ｎｍ、蛍光波長４９０ｎｍ）した（以下、各評価化合物濃度が０の試料における蛍光強度をＡ、評価化合物濃度が１．５μmol／Ｌ以上の試料における蛍光強度をＢとする）。【０２７１】
（７）上記（６）において測定した蛍光強度を用い、下記式（２−１）：【０２７２】
【数２−１】
2009057576.tif 000025
【０２７３】
より阻害率を求めた。【０２７４】
各評価化合物における阻害率を表２−２に示す。化合物I-１及び化合物I-２共に、いずれの濃度においてもチオフラビンＴの結合を阻害していた。この結果より、化合物I-１及び化合物I-２は、チオフラビンＴの結合を競合的に阻害することが示された。チオフラビンＴは、アミロイドのβシート構造を認識して結合することが一般に知られている。よって、化合物I-１及び化合物I-２は、チオフラビンＴと同様のアミロイドへの結合機序、すなわちβシート構造を認識して結合することが示唆された。【０２７５】
【表２−２】
2009057576.tif 000026
【０２７６】
（実施例III）各臓器における放射能分布率の測定【０２７７】
本発明に係わる化合物が目的とする臓器に分布し得ること、及び、良好な体外へのクリアランスを有することを確認するため、化合物I−９を用い、ＳＤ系ラット（８週齢）における各臓器への放射能集積の経時的変化を測定した。【０２７８】
６−トリブチルスタニル−２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのアセトニトリル溶液（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）１００μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ硫酸  １００μＬ、１ｍｍｏｌ／ｍＬヨウ化ナトリウム１０μＬ、９８１ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム６０μＬ、３０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素１０μＬを添加した。当該混合液を４０度にて１０分間静置した後、下記の条件のＨＰＬＣに付して［１２３Ｉ］−２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン画分を分取した。【０２７９】
ＨＰＬＣ条件：
カラム：ＹＭＣ−Ｐａｃｋ  Ｐｒｏ  Ｃ８（商品名、ＹＭＣ社製、サイズ：４．６×１５０ｍｍ）
移動相：１０ｍＭギ酸緩衝液（ｐＨ３．０）／アセトニトリル＝８０／２０→１０／９０（０分→３０分）
流速：１．０  ｍＬ／分
検出器：紫外可視吸光光度計（検出波長：２５４ｎｍ）及び放射線検出器（ｒａｙｔｅｓｔ社  ＳＴＥＦＦＩ型）【０２８０】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液をＳｅｐ−Ｐａｋ  Ｃ１８カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｌｉｇｈｔ  Ｃ１８  Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量１３０ｍｇ）に通液し、［１２３Ｉ］−２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、ジエチルエーテル１ｍＬを通液して［１２３Ｉ］−２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（化合物I−９）を溶出させた。得られた放射能量は合成直後において４７３ＭＢｑであった。下記の条件によるＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９８％であった。【０２８１】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：酢酸エチル／メタノール／ジエチルアミン＝１００／４／１
検出器：Ｒｉｔａ  Ｓｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）【０２８２】
化合物I−９のジエチルエーテル溶液を、１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液にて希釈し、放射能濃度８〜１２ＭＢｑ／ｍＬとなるように調整した。調製した試料溶液各０．２ｍＬを、上記ラットに、無麻酔下で尾静脈より投与した。投与後５分、３０分、６０分、１８０分に腹部大動脈より脱血した後、表３記載の各臓器を採取した。採取した各臓器の質量および放射能を、実施例Ｉ−３０と同様の方法にて計測した。加えて、臓器を採取した後のラットの全身（以下、残全身と称す）の放射能も計測した。これらの測定結果を用い、下記式（３）より、各時間点における、各臓器への単位質量当たりの放射能分布率（％ＩＤ／ｇ）を算出した。
なお、実験は、各時間点において、３匹の動物を用いて行った。【０２８３】
【数３】
2009057576.tif 000027
【０２８４】
結果を表３に示す。表３に示すように、化合物I−９は、投与後５分において各臓器に分布した後、その放射能の大部分が小腸や大腸へと分布していた。加えて、その放射能分布率が、小腸から大腸へと移行していた。このことから、化合物I−９は、投与後、速やかに胆汁排泄され、良好な体外へのクリアランスを有することが示された。
また、アミロイドが蓄積するとされる、脳、心臓、肺、膵臓、骨などを見てみると、各組織共に、投与後５分において明らかな放射能集積がみられ、化合物I−９が分布していることが確認された。また、投与後５分と投与後１８０分の比（（投与後５分の％ＩＤ／ｇ）／（投与後１８０分の％ＩＤ／ｇ））が、それぞれ、脳が９４、心臓が１８、肺が９、膵臓が９、骨が６と高い値を示していた。このことから、アミロイドが蓄積するとされる組織において、速やかな放射能分布および速やかなクリアランスがなされていることが示された。
以上より、生体組織中においてアミロイド検出試薬として必要な、投与後早期における放射能分布および速やかな体外クリアランスが達成されていることが示された。【０２８５】
【表３】
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【産業上の利用可能性】
【０２８６】
本発明に係る生体組織中のアミロイド検出試薬は、全身性アミロイドーシスをはじめとするアミロイドーシスにおけるアミロイド蛋白質のインビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）及びインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）での診断剤に利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０２８７】
【図１−１】６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図１−２】６−ブロモ−２−［４’−（３”−パラトルエンスルホニルオキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム
【図１−３】６−ブロモ−２−［４’−（２”−パラトルエンスルホニルオキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム
【図１−４】６−ブロモ−２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図１−５】２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図１−６】６−ブロモ−２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図１−７】２−［４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図１−８】２−［４’−（３”−フルオロプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリミジンの合成スキーム。
【図１−９】［１２５Ｉ］−２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図１−１０】２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図１−１１】試料溶液中のアミロイド濃度と放射能濃度との関係。
【図１−１２】（ａ）化合物I-７投与後の脳切片におけるオートラジオグラム及び（ｂ）チオフラビンＴ染色試料の蛍光顕微鏡像（アミロイド懸濁液投与部位の拡大表示。）
【図１−１３】６−トリブチルスタニル−２−[４’−（２”−フルオロエトキシ）フェニル]イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図１−１４】（ａ）化合物I-９投与後の脳切片におけるオートラジオグラム及び（ｂ）チオフラビンＴ染色試料の蛍光顕微鏡像（アミロイド懸濁液投与部位の拡大表示。）。
【図１−１】
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【図１−２】
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【図１−３】
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【図１−４】
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【図１−５】
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【図１−６】
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【図１−７】
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【図１−８】
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【図１−９】
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【図１−１０】
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【図１−１１】
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【図１−１２】
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【図１−１３】
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【図１−１４】
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【国際調査報告】
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