(57)【要約】本発明は、ニッケル化合物、１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタン、及び、塩基の存在下、一般式（２）で表されるヘテロ芳香族化合物と、一般式（３）で表されるフェノール誘導体とを反応させる工程を備え、フェニル置換複素環誘導体（１）を得る製造方法である。2013065463.tif 000058
2013065463.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される複素環化合物を製造する方法であって、
ニッケル化合物、１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタン、及び、塩基の存在下、下記一般式（２）で表されるヘテロ芳香族化合物と、下記一般式（３）で表されるフェノール誘導体とを反応させる工程を備えることを特徴とするフェニル置換複素環誘導体の製造方法。
【化１】
2013065463.tif 000054
（式中、Ｘ１は、酸素原子又は硫黄原子であり、Ｘ２は、炭素原子又は窒素原子であり、Ｘ２が窒素原子の場合、ｎは０であり、Ｘ２が炭素原子の場合、ｎは１である。Ｒ１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ１及びＲ２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１３は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１４は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１５は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１１及びＲ１２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１２及びＲ１３は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１３及びＲ１４は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。）
【化２】
2013065463.tif 000055
（式中、Ｘ１は、酸素原子又は硫黄原子であり、Ｒ１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ１及びＲ２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。）
【化３】
2013065463.tif 000056
（式中、Ｘ２は、炭素原子又は窒素原子であり、Ｘ２が窒素原子の場合、ｎは０であり、Ｘ２が炭素原子の場合、ｎは１である。Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。Ｒ１１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１３は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１４は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１５は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１１及びＲ１２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１２及びＲ１３は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１３及びＲ１４は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。）
【請求項２】
上記一般式（２）で表されるヘテロ芳香族化合物が、オキサゾール誘導体、ベンゾオキサゾール誘導体又はベンゾチアゾール誘導体である請求項１に記載のフェニル置換複素環誘導体の製造方法。
【請求項３】
上記一般式（３）で表されるフェノール誘導体が、下記一般式（３−１）〜（３−１６）で表される請求項１又は２に記載のフェニル置換複素環誘導体の製造方法。
【化４】
2013065463.tif 000057
（式中、Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。）
【請求項４】
Ｒ５が、ピバロイル基、ジメチルカルバモイル基、トリフラート基又はメタンスルホニル基である請求項１乃至３のいずれか一項に記載のフェニル置換複素環誘導体の製造方法。
【請求項５】
上記ニッケル化合物におけるＮｉ原子及び上記１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンのモル比が、１：（１．２〜３）である請求項１乃至４のいずれか一項に記載のフェニル置換複素環誘導体の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、フェニル置換複素環誘導体を製造する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、フェニル置換複素環誘導体は、痛風治療薬、アミロイド多発神経障害治療薬等に広く有用であることから、その製造方法として、芳香環Ｃ−Ｈ結合のアリール化反応が、理想的ビアリール骨格構築法の１つとして注目されており、反応系の更なる改良が精力的に行われている。
非特許文献１及び２には、Ｎｉ（ＯＡｃ）２／ｂｉｐｙ触媒の存在下、ＬｉＯｔ−Ｂｕ又はＭｇ（Ｏｔ−Ｂｕ）２を添加剤として用い、アゾールと、ハロゲン化アリールとのＣ−Ｈ／Ｃ−Ｘ型のカップリング反応が進行することが開示されている。
更に、アゾールと反応させる原料として、有機ホウ素化合物及び有機ケイ素化合物が知られている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００３】
【非特許文献１】Ｏｒｇ．  Ｌｅｔｔ．  １１（２００９）  １７３３
【非特許文献２】Ｃｈｅｍ．  Ｅｕｒ．  Ｊ．  １７（２０１１）  １０１１３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記の従来技術を鑑みると、下記のような問題点があった。
（ａ）ハロゲン化アリールが入手容易でない場合がある。更に、有機ホウ素化合物や有機ケイ素化合物は、ハロゲン化アリールから誘導して合成されることがほとんどである。
（ｂ）合成全体の原子効率が悪い（副生成した塩を、最終的に廃棄することとなり、その重量比が大きい）。
（ｃ）ハロゲン化アリール、有機ホウ素化合物及び有機ケイ素化合物は、化学反応性が高く、副反応を起こすことがある。
（ｄ）環境への負荷低減の観点から、ハロゲンを用いないことが望まれている。
本発明の課題は、ハロゲン化アリールを用いずに、環境への負荷が抑制されたフェニル置換複素環誘導体を製造する方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは、鋭意研究を重ねた結果、特定のフェノール誘導体と、ヘテロ芳香族化合物と、ニッケル系触媒と、二座の配位子である１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンとを併用すると、カップリング反応を進めて、フェニル置換複素環誘導体が得られるという知見を得た。【０００６】
本発明は、下記一般式（１）で表されるフェニル置換複素環誘導体を製造する方法であって、ニッケル化合物、１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタン、及び、塩基の存在下、下記一般式（２）で表されるヘテロ芳香族化合物と、下記一般式（３）で表されるフェノール誘導体とを反応させる工程を備えることを特徴とするものである。
【化１】
2013065463.tif 000003
（式中、Ｘ１は、酸素原子又は硫黄原子であり、Ｘ２は、炭素原子又は窒素原子であり、Ｘ２が窒素原子の場合、ｎは０であり、Ｘ２が炭素原子の場合、ｎは１である。Ｒ１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ１及びＲ２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１３は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１４は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１５は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１１及びＲ１２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１２及びＲ１３は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１３及びＲ１４は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。）
【化２】
2013065463.tif 000004
（式中、Ｘ１は、酸素原子又は硫黄原子であり、Ｒ１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ１及びＲ２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。）
【化３】
2013065463.tif 000005
（式中、Ｘ２は、炭素原子又は窒素原子であり、Ｘ２が窒素原子の場合、ｎは０であり、Ｘ２が炭素原子の場合、ｎは１である。Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。Ｒ１１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１３は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１４は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１５は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１１及びＲ１２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１２及びＲ１３は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１３及びＲ１４は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。）
【発明の効果】
【０００７】
本発明によれば、反応原料として、上記一般式（３）で表されるフェノール誘導体を用いて、ハロゲン化アリールを用いずにも、上記一般式（１）で表されるフェニル置換複素環誘導体を製造することができる。また、従来、アリール化剤として用いられてきたハロゲン化アリールを用いると、化学反応性が高く、副反応を起こすことがあるが、本発明においては副反応を起こすことがないか、又は、極めて低減されている。そして、ハロゲン化アリールに代わる原料を用いるので、環境への負荷が抑制される。尚、ハロゲン化アリールを用いる場合、金属化合物（例えば、上記の非特許文献１及び２では、Ｌｉ化合物又はＭｇ化合物）が添加剤として併用されるが、副生成した金属塩（Ｌｉ塩やＭｇ塩など）の廃棄量が大きくなる、即ち、原子効率が低下する。一方、本発明の方法では、廃棄物はカルボン酸又はカルバミン酸となり、廃棄物重量が低減され、高い原子効率を得ることができる。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明は、ニッケル化合物、１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタン、及び、塩基の存在下、上記一般式（２）で表されるヘテロ芳香族化合物と、上記一般式（３）で表されるフェノール誘導体とを反応させる工程（以下、「反応工程」という。）を備える。以下に、反応スキームを示す。
【化４】
2013065463.tif 000006
（式中、Ｘ１は、酸素原子又は硫黄原子であり、Ｒ１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ１及びＲ２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｘ２は、炭素原子又は窒素原子であり、Ｘ２が窒素原子の場合、ｎは０であり、Ｘ２が炭素原子の場合、ｎは１である。Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。Ｒ１１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１３は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１４は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１５は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１１及びＲ１２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１２及びＲ１３は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１３及びＲ１４は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。）
【０００９】
以下、本明細書で単独又は組み合わせて用いられる用語を説明する。特段の記載がない限り、各置換基の説明は、各部位において共通するものとする。なお、置換基及び変数（置換基の数）の組み合わせは、そのような組み合わせが化学的に安定な化合物をもたらす場合にだけ許される。炭素原子に結合している水素原子が、置換基として、他の原子又は官能基に置換された場合であって、この置換基自身が２個以上の基で置換される場合、これらの多数の基は、安定な構造が生じる限り、同じ炭素原子又は異なる炭素原子に存在（結合）し得る。
【００１０】
上記「炭素原子数１〜２０の炭化水素基」とは、炭素原子数が１〜２０個の飽和の直鎖若しくは分岐状脂肪族炭化水素基又は脂環族炭化水素基を意味し、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、１−メチルプロピル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、１，１−ジメチルブチル基、２，２−ジメチルブチル基、３，３−ジメチルブチル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等が挙げられる。
【００１１】
上記「炭素原子数１〜２０の炭化水素基の誘導体基」とは、上記「炭素原子数が１〜２０の炭化水素基」における炭素原子に結合する水素原子が、フッ素原子等の他の原子、又は、エステル基、ケト基、シアノ基等の官能基に置換されたものを意味する。置換された官能基の数は、特に限定されない。
【００１２】
上記「エステル基」とは、「−ＣＯＯＲ」（Ｒは、炭素原子数１〜２０の炭化水素基）で表される基を意味する。
【００１３】
上記「炭素原子数１〜１０のアルコキシル基」とは、オキシ基と、炭素原子数１〜９の炭化水素基とからなる基を意味し、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロピルオキシ基、イソプロピルオキシ基、ｎ−ブチルオキシ基、イソブチルオキシ基、ｔｅｒｔ−ブチルオキシ基、シクロプロポキシ基、シクロブチロキシ基、シクロペンチロキシ基、シクロヘキシロキシ基等が挙げられる。
【００１４】
上記「アシル基」とは、カルボン酸ＲＣＯＯＨから−ＯＨを脱離させた基（Ｒ−ＣＯ−）を意味し、例えば、アセチル基、プロピオニル基、イソプロピオニル基、ブタノイル基（ブチリル基）、イソブタノイル基、ｔｅｒｔ−ブタノイル基、ペンタノイル基、イソペンタノイル基、ピバロイル基等が挙げられる。
【００１５】
上記「ジアルキルカルバモイル基」とは、カルバモイル基（−ＣＯＮＨ２）における２つの水素原子が、同一又は異なる炭化水素基に置換されたものを意味し、例えば、ジメチルカルバモイル基、ジエチルカルバモイル基、ジプロピルカルバモイル基、ジイソプロピルカルバモイル基、ジブチルカルバモイル基、ジイソブチルカルバモイル基、ジｔｅｒｔ−ブチルカルバモイル基等が挙げられる。
【００１６】
上記「アルキルカーボネート基」は、ＲＯ−ＣＯ−Ｏ−（Ｒはアルキル基である。）で表され、例えば、メトキシカルボニルオキシ基、エトキシカルボニルオキシ基、ｎ−プロポキシカルボニルオキシ基、イソプロポキシカルボニルオキシ基、ｎ−ブトキシカルボニルオキシ基、１−メチルプロポキシカルボニルオキシ基、２−メチルプロポキシカルボニルオキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルオキシ基等が挙げられる。
【００１７】
上記「アリールカーボネート基」としては、フェノキシカルボニルオキシ基、ナフトキシカルボニルオキシ基等が挙げられる。
【００１８】
上記「アラルキルカーボネート基」としては、ベンジルオキシカルボニルオキシ基等が挙げられる。
【００１９】
上記「アルキルスルホニル基」としては、メタンスルホニル基、エタンスルホニル基、ｎ−プロパンスルホニル基、ｎ−ブタンスルホニル基、ｔｅｒｔ−ブタンスルホニル基、ｎ−ペンタンスルホニル基、ネオペンタンスルホニル基、ｎ−ヘキサンスルホニル基、ｎ−ヘプタンスルホニル基、ｎ−オクタンスルホニル基、２−エチルヘキサンスルホニル基、ｎ−ノナンスルホニル基、ｎ−デカンスルホニル基等のアルカンスルホニル基；シクロペンタンスルホニル基、シクロヘキサンスルホニル基等のシクロアルカンスルホニル基等が挙げられる。
【００２０】
上記「アリールスルホニル基」としては、ベンゼンスルホニル基；トシル基、２，４，６−トリメチルベンゼンスルホニル基、２，４，６−トリエチルベンゼンスルホニル基、２，４，６−トリプロピルベンゼンスルホニル基、２，４，６−トリイソプロピルベンゼンスルホニル基、２，４，６−トリ−ｔｅｒｔ−ブチルベンゼンスルホニル基等のアルキルベンゼンスルホニル基；ナフタレンスルホニル基；アルキルナフタレンスルホニル基等が挙げられる。
【００２１】
上記「アラルキルスルホニル基」としては、ベンジルスルホニル基、２−フェニルエチルスルホニル基、４−フェニルブチルスルホニル基、２−メチルベンジルスルホニル基等が挙げられる。
【００２２】
上記「ジアルキルスルファモイル基」としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルスルファモイル基、Ｎ，Ｎ−ジエチルスルファモイル基等が挙げられる。
【００２３】
上記「ジアリールスルファモイル基」としては、ジフェニルスルファモイル基等が挙げられる。
【００２４】
上記一般式（２）におけるＲ１及びＲ２や、例えば、上記一般式（３）におけるＲ１１及びＲ１２のように、隣り合う置換基どうしが連結して「炭素原子数４〜６の２価の有機基」が形成されている場合の形態を、一般式（２）の化合物（ヘテロ芳香族化合物）により説明する。
「２価の有機基」は、（ｉ）炭素原子が連結して鎖状構造を形成していて、炭素−炭素二重結合を含んでもよい炭化水素基又はその誘導体基であって、その鎖状構造を構成する炭素原子に水素原子が結合している場合、この水素原子が、フッ素原子等の他の原子、エステル基、ケト基、シアノ基等の官能基、若しくは、１価の炭化水素基に置換されていてよく、ヘテロ芳香族化合物を示す一般式（２）における窒素原子に結合する炭素原子、及び、原子Ｘ１に結合する炭素原子、とともに環を形成するもの、又は、（ｉｉ）２つの炭素原子の間に、窒素原子、酸素原子あるいは硫黄原子を有しつつ鎖状構造を形成していて、炭素−炭素二重結合、炭素−窒素二重結合等を含んでもよい有機基であって、その鎖状構造を構成する炭素原子に水素原子が結合している場合、この水素原子が、フッ素原子等の他の原子、エステル基、ケト基、シアノ基等の官能基、若しくは、１価の炭化水素基に置換されていてよく、ヘテロ芳香族化合物を示す一般式（２）における窒素原子に結合する炭素原子、及び、原子Ｘ１に結合する炭素原子、とともに環を形成するもの、を意味する。
【００２５】
上記一般式（２）で表されるヘテロ芳香族化合物としては、得られる生成物の収率の観点から、オキサゾール誘導体、ベンゾオキサゾール誘導体、ベンゾチアゾール誘導体等が好ましく、特にオキサゾール誘導体が好ましく用いられる。
上記ヘテロ芳香族化合物がオキサゾール誘導体である場合、得られる生成物の収率の観点から、Ｒ１及びＲ２のいずれか一方は、炭素原子数１〜２０の炭化水素基又はその誘導体基であることが好ましい。
【００２６】
また、上記一般式（３）で表されるフェノール誘導体（式中、原子Ｘ２が窒素原子の場合があるが、この場合も含めて、本明細書では、「フェノール誘導体」という。）は、フェノール骨格を有する化合物、ナフトール骨格を有する化合物、ヒドロキシピリジン骨格を有する化合物、キノリノール骨格を有する化合物等におけるヒドロキシル基に代えて、−ＯＲ５（但し、Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。）とした化合物である。本発明において、得られる生成物の収率の観点から、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基及びジアルキルスルファモイル基が好ましい。これらのうち、Ｒ５がアシル基である場合には、ピバロイル基が好ましく、また、Ｒ５がジアルキルカルバモイル基である場合には、Ｎ，Ｎ−ジメチルカルバモイル基が好ましい。Ｒ５がアルキルカーボネート基である場合、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルオキシ基が好ましく、また、Ｒ５がアルキルスルホニル基である場合、メタンスルホニル基が好ましい。更に、Ｒ５がアリールスルホニル基である場合、トシル基であることが好ましく、また、Ｒ５がジアルキルスルファモイル基である場合、Ｎ，Ｎ−ジメチルスルファモイル基であることが好ましい。
【００２７】
上記フェノール誘導体は、具体的には、下記一般式（３−１）〜（３−１６）で表される。本発明においては、目的のフェニル置換複素環誘導体を高収率で得られることから、下記一般式（３−１）〜（３−８）で表される化合物、及び、下記一般式（３−１３）〜（３−１６）で表される化合物が好ましい。
【化５】
2013065463.tif 000007
（式中、Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。）
【００２８】
上記フェノール誘導体は、上記一般式（３−１）〜（３−１６）で表される構造において環を構成する炭素原子に、シアノ基、フッ素原子等の原子が結合したものであってもよい。
【００２９】
上記ヘテロ芳香族化合物及びフェノール誘導体の使用量の割合は、反応の円滑な進行性の観点から、以下の通りである。
上記フェノール誘導体の使用量は、上記ヘテロ芳香族化合物１モルに対して、好ましくは１〜２モル、より好ましくは１〜１．５モルである。
【００３０】
上記反応工程において用いられるニッケル化合物は、特に限定されず、従来、有機合成用の触媒として、公知のニッケル化合物を用いることができる。好ましいニッケル化合物は、０価のＮｉ（０）、及び、２価のＮｉ（ＩＩ）の塩である。これらは、単独で用いてよいし、組み合わせて用いてもよい。
【００３１】
上記Ｎｉ（０）の塩としては、ビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケル（０）、ビス（トリフェニルホスフィン）ニッケルジカルボニル、ニッケルカルボニル等が挙げられる。
上記Ｎｉ（ＩＩ）の塩としては、酢酸ニッケル（ＩＩ）、トリフルオロ酢酸ニッケル（ＩＩ）、硝酸ニッケル（ＩＩ）、塩化ニッケル（ＩＩ）、臭化ニッケル（ＩＩ）、ニッケル（ＩＩ）アセチルアセトナート、過塩素酸ニッケル（ＩＩ）、クエン酸ニッケル（ＩＩ）、シュウ酸ニッケル（ＩＩ）、シクロヘキサン酪酸ニッケル（ＩＩ）、安息香酸ニッケル（ＩＩ）、ステアリン酸ニッケル（ＩＩ）、ステアリン酸ニッケル（ＩＩ）、スルファミン酸ニッケル（ＩＩ）、炭酸ニッケル（ＩＩ）、チオシアン酸ニッケル（ＩＩ）、トリフルオロメタンスルホン酸ニッケル（ＩＩ）、ビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケル（ＩＩ）、ビス（４−ジエチルアミノジチオベンジル）ニッケル（ＩＩ）、シアン化ニッケル（ＩＩ）、フッ化ニッケル（ＩＩ）、ホウ化ニッケル（ＩＩ）、ホウ酸ニッケル（ＩＩ）、次亜リン酸ニッケル（ＩＩ）、硫酸アンモニウムニッケル（ＩＩ）、水酸化ニッケル（ＩＩ）、シクロペンタジエニルニッケル（ＩＩ）、及びこれらの水和物等が挙げられる。
本発明においては、反応の円滑な進行性の観点から、Ｎｉ（０）の塩が好ましく、ビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケル（０）が特に好ましい。
【００３２】
０価のＮｉ（０）、２価のＮｉ（ＩＩ）の塩としては、配位子を事前に配位させた化合物を使用してもよい。
【００３３】
上記ニッケル化合物の使用量は、反応の円滑な進行性の観点から、ヘテロ芳香族化合物１モルに対して、好ましくは０．０５〜０．１モル、より好ましくは０．０８〜０．１モル、更に好ましくは０．０９〜０．１モルである。
【００３４】
また、上記反応工程において、下記式で表される１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンが用いられる。この化合物は、上記ニッケル化合物を構成するニッケル原子に配位し得る配位子であり、本発明において、この１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンを、上記ニッケル化合物と併存させることにより、上記一般式（２）及び（３）で表される化合物どうしの反応を円滑に進めることができる。
【化６】
2013065463.tif 000008
【００３５】
上記１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンの使用量は、反応の円滑な進行性の観点から、ヘテロ芳香族化合物１モルに対して、好ましくは０．１〜０．２モル、より好ましくは０．１５〜０．２モル、更に好ましくは０．１８〜０．２モルである。
また、上記ニッケル化合物におけるＮｉ原子及び１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンのモル比は、反応の円滑な進行性の観点から、好ましくは１：（１．２〜３）、より好ましくは１：（１．５〜２．５）、特に好ましくは１：２である。
【００３６】
更に、上記反応工程において、塩基が用いられる。この塩基は、特に限定されず、従来、有機合成用の塩基として、公知の化合物を用いることができる。好ましい塩基としては、水素化リチウム、水素化ナトリウム、水素化カリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸セシウム、フッ化カリウム、フッ化セシウム、リン酸三カリウム、酢酸ナトリウム、酢酸カリウム、炭素原子数１〜６のアルコキシドの金属塩（リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩）、炭素原子数１〜６のアルキルアニオンの金属塩（リチウム塩、ナトリウム塩、カリウム塩）、ジイソプロピルエチルアミン、トリブチルアミン、Ｎ−メチルモルホリン、ジアザビシクロウンデセン、ジアザビシクロオクタン、イミダゾール等が挙げられる。これらは、単独で用いてよいし、組み合わせて用いてもよい。
本発明においては、反応の円滑な進行性の観点から、炭酸セシウム及びリン酸三カリウムが特に好ましい。
【００３７】
尚、上記「炭素原子数１〜６のアルキルアニオンの金属塩」を用いる場合の「炭素原子数１〜６のアルコキシド」としては、メトキシド、エトキシド、ｎ−プロピルオキシド、イソプロピルオキシド、ｎ−ブチルオキシド、イソブチルオキシド、ｔｅｒｔ−ブチルオキシド、ｎ−ペンチルオキシド、イソペンチルオキシド、ネオペンチルオキシド、１−メチルプロピルオキシド、ｎ−ヘキシルオキシド、イソヘキシルオキシド、１，１−ジメチルブチルオキシド、２，２−ジメチルブチルオキシド、３，３−ジメチルブチルオキシド等が挙げられる。
また、上記「炭素原子数１〜６のアルキルアニオンの金属塩」を用いる場合の「炭素原子数１〜６のアルキルアニオン」としては、メチルアニオン、エチルアニオン、ｎ−プロピルアニオン、イソプロピルアニオン、ｎ−ブチルアニオン、イソブチルアニオン、ｔｅｒｔ−ブチルアニオン、ｎ−ペンチルアニオン、イソペンチルアニオン、ネオペンチルアニオン、１−メチルプロピルアニオン、ｎ−ヘキシルアニオン、イソヘキシルアニオン、１，１−ジメチルブチルアニオン、２，２−ジメチルブチルアニオン、３，３−ジメチルブチルアニオン等が挙げられる。
【００３８】
上記塩基の使用量は、反応の円滑な進行性の観点から、ヘテロ芳香族化合物１モルに対して、好ましくは１〜２モル、より好ましくは１．５〜２モルである。
【００３９】
上記反応工程においては、通常、溶媒が用いられる。好ましい溶媒としては、脂肪族炭化水素類（ヘキサン、シクロヘキサン、ヘプタン等）、脂肪族ハロゲン化炭化水素類（ジクロロメタン、クロロホルム、四塩化炭素、ジクロロエタン等）、芳香族炭化水素類（ベンゼン、トルエン、キシレン、クロロベンゼン等）、エーテル類（ジエチルエーテル、ジブチルエーテル、ジメトキシエタン（ＤＭＥ）、シクロペンチルメチルエーテル（ＣＰＭＥ）、ｔｅｒｔ−ブチルメチルエーテル、テトロヒドロフラン、ジオキサン等）、エステル類（酢酸エチル、プロピオン酸エチル等）、酸アミド類（ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、ジメチルアセタミド（ＤＭＡ）、Ｎ−メチルピロリドン（ＮＭＰ）等）、ニトリル類（アセトニトリル、プロピオニトリル等）、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ）等が挙げられる。これらは、単独で用いてよいし、組み合わせて用いてもよい。
本発明においては、反応の円滑な進行性の観点から、ジオキサン及びＤＭＦが特に好ましい。
【００４０】
上記反応工程における反応温度は、通常、８０℃〜１４０℃、好ましくは８０℃〜１２０℃、特に好ましくは、１００℃〜１２０℃である。また、反応は、常圧の下で行うことが望ましいが、加圧又は減圧下で行ってもよい。
また、反応雰囲気は、特に限定されないが、好ましくは不活性ガス雰囲気であり、アルゴンガス雰囲気、窒素ガス雰囲気等とすることができる。
【００４１】
上記ヘテロ芳香族化合物及びフェノール誘導体の反応、即ち、ビアリールカップリング反応は、上記反応スキームに示すように、一般式（２）における＊印の炭素原子に結合する水素原子、及び、一般式（３）における＊印の炭素原子に結合するＲ５−Ｏ−を脱離させ、ヘテロ芳香族化合物及びフェノール誘導体における＊印付き炭素原子どうしを結合させるものであり、反応系に、ニッケル化合物、１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタン、及び、塩基を併存させることにより、上記一般式（１）で表される化合物が製造される。
【００４２】
本発明の製造方法は、上記反応工程の後、必要に応じて、精製工程を備えることができる。即ち、溶媒除去、洗浄、クロマト分離等といった一般的な後処理に供することができる。
【００４３】
本発明の製造方法によれば、上記一般式（１）で表される化合物の収率は、好ましい態様において、５５％以上、より好ましくは７０％以上、更に好ましくは８０％以上とすることができる。尚、上記「収率」とは、反応原料として用いたヘテロ芳香族化合物のモル量に基づき算出される値である。
【実施例】
【００４４】
以下、本発明を、実施例等によって具体的に説明する。尚、本発明は、かかる実施例に限定されるものではない。【００４５】
実施例１
内容積２０ｍＬのガラス容器内に、磁気撹拌子、及び、１９５．５ｍｇ（０．６０ｍｍｏｌ）の炭酸セシウムを収容し、減圧下、ヒートガンで乾燥させた。その後、室温に冷却し、アルゴンガスを満たした。
次いで、アルゴンガス雰囲気のグローブボックス内において、上記ガラス容器内に、１３７．０ｍｇ（０．６０ｍｍｏｌ）のナフタレン−２−イル−ピバレートを添加した。そして、１１．２ｍｇ（０．０４ｍｍｏｌ）のビス（１，５−シクロオクタジエン）ニッケル（以下、「Ｎｉ（ｃｏｄ）２」と称する）と、３３．８ｍｇ（０．０８ｍｍｏｌ）の１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンを、更に追加した。
その後、ガラス容器をグローブボックスから取り出し、アルゴンガス気流下、４７．６ｍｇ（０．４０ｍｍｏｌ）のベンゾオキサゾール、更に、１．６ｍＬの１，４−ジオキサンを添加した。
次に、原料が収容されたガラス容器を密閉し、攪拌下、温度１２０℃で加熱し反応させた。１２時間後、反応系を室温に冷却し、反応液を、短パッドのシリカゲルで濾過した。そして、沈澱物を酢酸エチルで洗浄し、濾液を濃縮した。その後、Ｍｅｒｃｋ社のシリカゲル６０を用いたＴＬＣ（展開溶媒：ヘキサン／酢酸エチル＝１０／１）により、以下に示す２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾール（Ｒｆ＝０．４８、白色固体）を得た。収量は９３．２ｍｇであり、収率は９５％であった。
【化７】
2013065463.tif 000009
【００４６】
上記実施例１により得られた、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールのＮＭＲ測定（１Ｈ及び１３Ｃ）及び質量分析を、それぞれ、日本電子社製核磁気共鳴装置「ＪＮＭ−ＥＣＡ−４００」（型式名）及び日本電子社製ＤＡＲＴイオン源搭載ＴＬＣ／ＭＳシステム「ＪＭＳ−Ｔ１００ＴＤ」（型式名）により行った結果を、以下に示す。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.79 (s, 1H), 8.33 (dd, 1H, J=8.7, 1.4 Hz), 8.03-7.96 (m, 2H), 7.93-7.87 (m, 1H), 7.82 (dd, 1H, J=6.0, 3.7 Hz), 7.63 (dd, 1H, J=6.4, 2.7 Hz), 7.60-7.52 (m, 2H), 7.41-7.31 (m, 2H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 163.2, 150.9, 142.2, 134.7, 133.0, 128.9, 128.8, 128.1, 127.9, 127.8, 126.9, 125.2, 124.6, 124.4, 124.0, 120.0, 110.6
HRMS (DART) m/z calcd for C17H12NO [MH]+: 246.0919 found 246.0919【００４７】
実施例２
炭酸セシウムに代えて、リン酸三カリウムを用いた以外は、実施例１と同様にして、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は７９％であった。【００４８】
実施例３
炭酸セシウムに代えて、リチウムｔｅｒｔ−ブトキシドを用いた以外は、実施例１と同様にして、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は５６％であった。【００４９】
実施例４
１，４−ジオキサンに代えて、トルエンを用いた以外は、実施例１と同様にして、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は９２％であった。【００５０】
実施例５
１，４−ジオキサンに代えて、ジメチルホルムアミドを用いた以外は、実施例１と同様にして、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は９２％であった。【００５１】
実施例６
炭酸セシウムに代えて、炭酸カリウムを用いた以外は、実施例１と同様にして、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は９％であった。【００５２】
比較例１
１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンに代えて、下記に示すトリ（シクロヘキシル）ホスフィンを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行ったが、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得ることができなかった。
【化８】
2013065463.tif 000010
【００５３】
比較例２
１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンに代えて、下記に示す１，２−ビス（ジフェニルホスフィノ）エタンを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行ったが、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得ることができなかった。
【化９】
2013065463.tif 000011
【００５４】
比較例３
１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンに代えて、下記に示す１，２−ビス（ジエチルホスフィノ）エタンを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は２％であった。
【化１０】
2013065463.tif 000012
【００５５】
比較例４
１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンに代えて、下記に示す１，２−ビス（ジメチルホスフィノ）メタンを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行ったが、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得ることができなかった。
【化１１】
2013065463.tif 000013
【００５６】
比較例５
１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンに代えて、下記に示す１，３−ビス（２，６−ジイソプロピルフェニル）イミダゾリウムクロライドを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行ったが、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得ることができなかった。
【化１２】
2013065463.tif 000014
【００５７】
比較例６
１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンに代えて、２，２’−ビピリジルを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行ったが、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得ることができなかった。【００５８】
実施例７
ベンゾオキサゾールに代えて、オキサゾールを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（ナフタレン−２−イル）−オキサゾールを得た。収率は３８％であった。
【化１３】
2013065463.tif 000015
【００５９】
２−（ナフタレン−２−イル）−オキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.55(s, 1H), 8.14 (dd, 1H, J=9.2, 1.8 Hz), 7.97-7.83 (m, 1H), 7.77 (s, 1H), 7.56-7.51 (m, 2H), 7.29 (s, 1H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 162.2, 138.7, 134.1, 133.0, 128.72, 128.65, 128.6, 127.8, 127.3, 126.7, 126.3, 124.8, 123.3 
HRMS (DART) m/z calcd for C13H10NO [MH]+: 196.0762 found 196.0763【００６０】
実施例８
ベンゾオキサゾールに代えて、５−メチル−１，３−オキサゾール−４−カルボン酸メチルを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示すメチル−５−メチル−２−（ナフタレン−２−イル）−オキサゾール−４−カルボキシレートを得た。収率は７２％であった。
【化１４】
2013065463.tif 000016
【００６１】
メチル−５−メチル−２−（ナフタレン−２−イル）−オキサゾール−４−カルボキシレートの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.54 (s,1H), 8.11 (dd, 1H, J=8.7, 1.8 Hz), 7.93-7.78 (m, 3H), 7.53-7.47 (m, 2H), 3.95 (s, 3H), 2.71 (s, 3H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 162.7, 159.7, 156.4, 134.1, 132.8, 128.6, 128.53, 128.48, 127.7, 127.3, 126.7, 126.5, 123.7, 123.1, 51.9, 12.1
HRMS (DART) m/z calcd for C16H14NO3 [MH]+: 268.0974 found 268.0974【００６２】
実施例９
ベンゾオキサゾールに代えて、５−オキサゾールカルボン酸エチルを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示すエチル−２−（ナフタレン−２−イル）オキサゾール−５−カルボキシラートを得た。収率は３４％であった。
【化１５】
2013065463.tif 000017
【００６３】
エチル−２−（ナフタレン−２−イル）オキサゾール−５−カルボキシラートの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.67(s, 1H), 8.18 (dd, 1H, J=8.7, 1.8 Hz), 7.99-7.80 (m, 4H), 7.60-7.49 (m, 2H), 4.44 (q, 2H, J=7.3 Hz), 1.43 (t, 3H, J=7.3 Hz)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 164.3, 157.9, 142.4, 135.4, 134.6, 132.8, 128.9, 128.8, 127.84, 127.76, 126.9, 123.6, 123.4, 61.5, 14.3
HRMS (DART) m/z calcd for C16H14NO3 [MH]+: 268.0974 found 268.0973【００６４】
実施例１０
ベンゾオキサゾールに代えて、５−フェニルオキサゾールを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（ナフタレン−２−イル）−５−フェニルオキサゾールを得た。収率は８２％であった。
【化１６】
2013065463.tif 000018
【００６５】
２−（ナフタレン−２−イル）−５−フェニルオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.55 (s, 1H), 8.16 (dd, 1H, J= 8.2, 1.8 Hz), 7.95-7.86 (m, 2H), 7.86-7.77 (m, 1H), 7.72 (d, 2H, J=7.8 Hz), 7.53-7.34 (m, 2H), 7.47-7.38 (m, 3H), 7.32 (t, 1H, J=7.8 Hz)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 162.2, 151.3, 134.1, 133.0, 128.9, 128.62, 128.58, 128.4, 127.9, 127.8, 127.1, 126.7, 126.0, 124.6, 124.2, 123.6, 123.2
HRMS (DART) m/z calcd for C19H14NO [MH]+: 272.1075 found 272.1075【００６６】
実施例１１
ベンゾオキサゾールに代えて、５−（１，３−ベンゾジオキソール−５−イル）−オキサゾールを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す５−（ベンゾ［１，３，］ジオキソ−５−イル）−２−（ナフタレン−２−イル）−オキサゾールを得た。収率は７２％であった。
【化１７】
2013065463.tif 000019
【００６７】
５−（ベンゾ［１，３，］ジオキソ−５−イル）−２−（ナフタレン−２−イル）−オキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.49 (s, 1H), 8.11 (dd, 1H, J=8.6, 1.8 Hz), 7.93-7.78 (m, 3H), 7.52-7.45 (m, 2H), 7.30 (s, 1H), 7.22 (dd, 1H, J=8.2, 1.8 Hz), 7.14 (s, 1H), 6.84 (d, 1H, J=8.2 Hz), 5.94 (s, 2H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 160.6, 151.2, 148.1, 147.8, 133.9, 133.0, 128.6, 128.5, 127.8, 127.0, 126.6, 125.8, 124.6, 123.1, 122.4, 122.1, 118.3, 108.7, 104.7, 101.3
HRMS (DART) m/z calcd for C20H14NO3 [MH]+: 316.0974 found 316.0973【００６８】
実施例１２
ベンゾオキサゾールに代えて、チアゾールを用い、炭酸セシウムの使用量を０．８０ｍｍｏｌとし、反応温度を１４０℃とした以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（ナフタレン−２−イル）−チアゾールを得た。収率は４７％であった。
【化１８】
2013065463.tif 000020
【００６９】
２−（ナフタレン−２−イル）−チアゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.43 (d, 1H, J=1.4 Hz), 8.07 (dd, 1H, J=8.7, 1.8 Hz), 7.92-7.86 (m, 3H), 7.83 (dd, 1H, J=6.0, 3.2 Hz), 7.53-7.47 (m, 2H), 7.33 (d, 1H, J=3.2 Hz)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 168.4, 143.8, 134.0, 133.2, 130.9, 128.7, 128.6, 127.8, 126.9, 126.7, 125.9, 124.0, 118.9
HRMS (DART) m/z calcd for C13H10NS [MH]+: 212.0534 found 212.0534【００７０】
実施例１３
ベンゾオキサゾールに代えて、ベンゾチアゾールを用い、炭酸セシウムの使用量を０．８０ｍｍｏｌとし、反応温度を１４０℃とした以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾチアゾールを得た。収率は６５％であった。
【化１９】
2013065463.tif 000021
【００７１】
２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾチアゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.57 (d, 1H, J=1.2 Hz), 8.21 (dd, 1H, J=8.8, 2.0 Hz), 8.12 (dt, 1H, J=8.4, 0.4 Hz), 8.01-7.92 (m, 3H), 7.91-7.84 (m, 1H), 7.60-7.49 (m, 3H), 7.41 (td, 1H, J=8.0, 1.2 Hz)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 168.0, 154.2, 135.1, 134.5, 133.1, 130.9, 128.7, 127.8, 127.5, 127.4, 126.8, 126.3, 125.1, 124.3, 123.2, 121.6
HRMS (DART) m/z calcd for C17H12NS [MH]+: 262.0690 found 262.0690【００７２】
実施例１４
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、（ナフタレン−２−イル）−ジメチルカルバメートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は９３％であった。
【化２０】
2013065463.tif 000022
【００７３】
実施例１５
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、メチル−６−（ピバロイルオキシ）−２−ナフトエートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示すメチル−６−（ベンゾ［ｄ］オキサゾール−２−イル）−２−ナフトエートを得た。収率は２８％であった。
【化２１】
2013065463.tif 000023
【００７４】
メチル−６−（ベンゾ［ｄ］オキサゾール−２−イル）−２−ナフトエートの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.76(s, 1H), 8.62 (s, 1H), 8.35 (d, 1H, J=8.4 Hz), 8.12 (dd, 1H, J=8.0, 1.2 Hz), 8.05 (d, 1H, J=8.8 Hz), 8.00 (d, 1H, J=8.8 Hz), 7.85-7.72 (m, 1H), 7.65-7.54 (m, 1H), 7.43-7.30 (m, 2H), 3.99 (s, 3H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 166.8, 162.6, 150.9, 142.1, 135.0, 133.7, 130.8, 130.1, 129.1, 129.0, 127.6, 126.5, 126.3, 125.5, 124.8, 124.7, 120.2, 110.7, 52.4
HRMS (DART) m/z calcd for C19H14NO3 [MH]+: 304.0974 found 304.0973【００７５】
実施例１６
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、ナフタレン−１−イル−ピバレートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（ナフタレン−１−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は９０％であった。
【化２２】
2013065463.tif 000024
【００７６】
２−（ナフタレン−１−イル）−ベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 9.47 (d, 1H, J=8.4 Hz), 8.38 (d, 1H, J=7.2 Hz), 7.97 (d, 1H, J=8.0 Hz), 7.91-7.82 (m, 2H), 7.68 (t, 1H, J=8.0 Hz), 7.62-7.57 (m, 1H), 7.54 (t, 2H, J=8.4 Hz), 7.40-7.31 (m, 2H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 162.7, 150.1, 142.3, 133.9, 132.2, 130.6, 129.3, 128.6, 127.8, 126.4, 126.2, 125.2, 124.8, 124.4, 123.5, 120.1, 110.4
HRMS (DART) m/z calcd for C17H12NO [MH]+: 246.0919 found 246.0918【００７７】
実施例１７
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、９−フェナントリルピバレート（（フェナントレン−９−イル）−ピバレート）を用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（フェナントレン−９−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は５５％であった。
【化２３】
2013065463.tif 000025
【００７８】
２−（フェナントレン−９−イル）−ベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 9.54 (dd, 1H, J=8.2, 2.0 Hz), 8.80 (dd, 1H, J=2.1, 7.5 Hz) 8.78-8.72 (m, 2H), 8.04, (d, 1H, J=8.0 Hz), 7.95-7.88 (m, 1H), 7.84-7.74 (m, 3H), 7.73-7.63 (m, 2H), 7.46-7.39 (m, 2H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 162.6, 150.1, 142.2, 131.7, 131.5, 130.7, 130.4, 129.7, 128.61, 128.58, 127.6, 127.0, 125.3, 124.5, 122.9, 122.6, 122.4, 120.3, 110.5
HRMS (DART) m/z calcd for C21H14NO [MH]+: 296.1075 found 296.1075【００７９】
実施例１８
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、（４−メトキシナフタレン−１−イル）−ピバレートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（４−メトキシナフタレン−１−イル）ベンゾ［ｄ］オキサゾールを得た。収率は５５％であった。
【化２４】
2013065463.tif 000026
【００８０】
２−（４−メトキシナフタレン−１−イル）ベンゾ［ｄ］オキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 9.45 (d, 1H, J=8.8 Hz), 8.42-8.36 (m, 2H), 7.84 (td, 1H, J=4.4, 1.8 Hz), 7.72 (td, 1H, J=7.7, 1.8 Hz), 7.63-7.54 (m, 2H), 7.39-7.33 (m, 2H), 6.93 (d, 1H, J=8.4 Hz), 4.08 (s, 3H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 163.1, 158.4, 150.0, 142.5, 131.8, 130.5, 128.4, 126.1, 125.8, 124.7, 124.3, 122.4, 119.9, 116.0, 110.2, 103.2, 55.8
HRMS (DART) m/z calcd for C18H14NO2 [MH]+: 276.1025 found 276.1024【００８１】
実施例１９
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、（ピリジン−３−イル）−ピバレートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（ピリジン−３−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は８１％であった。
【化２５】
2013065463.tif 000027
【００８２】
２−（ピリジン−３−イル）−ベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 9.48 (s, 1H), 8.76 (dd, 1H, J=3.4, 1.8 Hz), 8.51 (d, 1H, J=8.2 Hz), 7.84-7.76 (m, 1H), 7.65-7.58 (m, 1H), 7.50-7.43 (m, 1H), 7.43-7.35 (m, 2H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 160.5, 151.9, 150.6, 148.6, 141.6, 134.5, 125.6, 124.8, 123.5, 123.4, 120.1, 110.6
HRMS (DART) m/z calcd for C12H9N2O [MH]+: 197.0715 found 197.0715【００８３】
実施例２０
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、（キノリン−６−イル）−ピバレートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（キノリン−６−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は９９％であった。
【化２６】
2013065463.tif 000028
【００８４】
２−（キノリン−６−イル）−ベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 9.04-8.97 (m, 1H), 8.76 (s, 1H), 8.56 (dt, 1H, J=7.3, 1.8 Hz), 8.29 (d, 1H, J=8.2 Hz), 8.24 (d, 1H, J=8.7 Hz), 7.86-7.79 (m, 1H), 7.68-7.59 (m, 1H), 7.53-7.46 (m, 1H), 7.44-7.36 (m, 1H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 162.4, 152.0, 150.9, 149.5, 142.1, 136.8, 130.4, 128.0, 127.9, 127.7, 125.5, 125.2, 124.8, 122.1, 120.2, 110.7
HRMS (DART) m/z calcd for C16H11N2O [MH]+: 247.0871 found 247.0871【００８５】
実施例２１
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、（キノリン−５−イル）−ピバレートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（キノリン−５−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は８６％であった。
【化２７】
2013065463.tif 000029
【００８６】
２−（キノリン−５−イル）−ベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 9.93 (d, 1H, J=8.2 Hz), 9.00 (dd, 1H, J=4.1, 1.4 Hz), 8.49 (dd, 1H, J=7.3, 0.9 Hz), 8.29 (d, 1H, J=8.2 Hz), 7.90-7.78 (m, 2H), 7.67-7.56 (m, 2H), 7.45-7.36 (m, 2H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 161.6, 150.8, 150.0, 148.4, 142.1, 135.0, 133.6, 129.3, 128.5, 126.3, 125.6, 124.7, 123.7, 122.5, 120.3, 110.6
HRMS (DART) m/z calcd for C16H11N2O [MH]+: 247.0871 found 247.0872【００８７】
実施例２２
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、フェニルピバレートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−フェニル−ベンゾオキサゾールを得た。収率は１１％であった。
【化２８】
2013065463.tif 000030
【００８８】
２−フェニル−ベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.27 (dd, 2H, J=8.9, 1.8 Hz), 7.78 (dd, 1H, J=5.7, 3.7 Hz), 7.59 (dd, 1H, J=6.4, 3.2 Hz), 7.56-7.49 (m, 3H), 7.38-7.34 (m, 2H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 163.0, 150.7, 142.1, 131.4, 128.8, 127.6, 127.1, 125.0, 124.5, 120.0, 110.5
HRMS (DART) m/z calcd for C13H10NO [MH]+: 196.0762 found 196.0762【００８９】
実施例２３
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、（１，１’−ビフェニル）−４−イルピバレートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−［（１，１’−ビフェニル−４−イル）ベンゾ［ｄ］オキサゾール］を得た。収率は１８％であった。
【化２９】
2013065463.tif 000031
【００９０】
２−［（１，１’−ビフェニル−４−イル）ベンゾ［ｄ］オキサゾール］の分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.33 (d, 2H, J=8.2 Hz), 7.83-7.72 (m, 3H), 7.67 (d, 2H, J=7.3 Hz), 7.63-7.57 (m, 1H), 7.49 (t, 2H, J=8.2, 7.3 Hz), 7.43-7.31 (m, 3H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 162.9, 150.8, 144.2, 142.2, 140.0, 129.0, 128.1, 127.6, 127.2, 126.0, 125.1, 124.6, 120.0, 110.6
HRMS (DART) m/z calcd for C19H14NO [MH]+: 272.1075 found 272.1076【００９１】
実施例２４
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、（１，１’−ビフェニル）−３−イルピバレートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−［（１，１’−ビフェニル−３−イル）ベンゾ［ｄ］オキサゾール］を得た。収率は１４％であった。
【化３０】
2013065463.tif 000032
【００９２】
２−［（１，１’−ビフェニル−３−イル）ベンゾ［ｄ］オキサゾール］の分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.51 (t, 1H, J=1.6 Hz), 8.23 (dt, 1H, J=8.0, 1.6, 1.2 Hz), 7.83-7.78 (m, 1H), 7.76 (dt, 1H, J=8.0, 1.6 Hz), 7.70 (d, 2H, J=7.2 Hz), 7.63-7.57 (m, 2H), 7.51-7.45 (m, 2H), 7.43-7.33 (m, 3H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 163.0, 150.8, 142.1, 142.0, 140.1, 130.2, 129.4, 128.9, 127.8, 127.7, 127.2, 126.4, 126.3, 125.2, 124.6, 120.0, 110.6
HRMS (DART) m/z calcd for C19H14NO [MH]+: 272.1075 found 272.1076【００９３】
実施例２５
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、５−メチルピリジン−３−イルピバレートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（５−メチルピリジン−３−イル）ベンゾ［ｄ］オキサゾールを得た。収率は２６％であった。
【化３１】
2013065463.tif 000033
【００９４】
２−（５−メチルピリジン−３−イル）ベンゾ［ｄ］オキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.64 (d, 1H, J=5.0 Hz), 8.45 (dd, 1H, J=8.2 Hz), 7.82 (t, 1H, J=6.0, 3.2 Hz), 7.61 (t, 1H, J=5.5, 4.6 Hz), 7.43-7.35 (m, 2H), 7.34-7.28 (m, 1H), 3.07 (s, 3H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 161.6, 158.4, 150.8, 150.5, 141.9, 137.3, 125.5, 124.7, 122.4, 121.1, 120.4, 110.6, 25.3
HRMS (DART) m/z calcd for C19H14NO [MH]+: 211.0871 found 211.0871【００９５】
実施例２６
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、６−メチルピリジン−３−イルピバレートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、下記に示す２−（６−メチルピリジン−３−イル）ベンゾ［ｄ］オキサゾールを得た。収率は３２％であった。
【化３２】
2013065463.tif 000034
【００９６】
２−（６−メチルピリジン−３−イル）ベンゾ［ｄ］オキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 9.35 (d, 1H, J=1.6 Hz), 8.39 (dd, 1H, J=8.4, 2.4 Hz), 7.81-7.75 (m, 1H), 7.63-7.57 (m, 1H), 7.41-7.35 (m, 2H), 7.32 (d, 1H, J=8.0 Hz), 2.66 (s, 3H)
13C-NMR (100 MHz, CDCl3): δ 161.6, 161.1, 150.6, 148.2, 141.8, 135.0, 125.4, 124.8, 123.4, 120.8, 120.1, 110.7, 24.6
HRMS (DART) m/z calcd for C13H11N2O [MH]+: 211.0871 found 211.0872【００９７】
実施例２７
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、ナフタレン−２−イル−ｔｅｒｔ−ブチルカーボネートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は８０％であった。
【化３３】
2013065463.tif 000035
【００９８】
実施例２８
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、ナフタレン−２−イル−Ｎ，Ｎ−ジメチルスルファメートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は８２％であった。
【化３４】
2013065463.tif 000036
【００９９】
実施例２９
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、ナフタレン−２−イル−トリフラートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率はほぼ１００％であった。
【化３５】
2013065463.tif 000037
【０１００】
実施例３０
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、ナフタレン−２−イル−トシラートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は７９％であった。
【化３６】
2013065463.tif 000038
【０１０１】
実施例３１
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、ナフタレン−２−イル−メシラートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−（ナフタレン−２−イル）−ベンゾオキサゾールを得た。収率は８９％であった。
【化３７】
2013065463.tif 000039
【０１０２】
実施例３２
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、フェニルトリフラートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−フェニルベンゾオキサゾールを得た。収率は７５％であった。
【化３８】
2013065463.tif 000040
【０１０３】
２−フェニルベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.30-8.24 (m, 2H), 7.78 (dd, 1H, J=5.6, 3.2 Hz), 7.59 (dd, 1H, J=6.4, 3.2 Hz), 7.56-7.49 (m, 3H) 7.38-7.34 (m, 2H)
13C NMR (100 MHz, CDCl3): δ 163.0, 150.7, 142.1, 131.4, 128.8, 127.6, 127.1, 125.0, 124.5, 120.0, 110.5
HRMS (DART) m/z calcd for C13H10NO [MH]+: 196.0762 found 196.0762【０１０４】
実施例３３
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、３−メチル−フェニルトリフラートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−（３−メチルフェニル）ベンゾオキサゾールを得た。収率は８５％であった。
【化３９】
2013065463.tif 000041
【０１０５】
２−（３−メチルフェニル）ベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.07 (s, 1H), 8.02 (d, 1H, J=7.6 Hz), 7.79-7.71 (m, 1H), 7.58-7.49 (m, 1H), 7.41-7.27 (m, 4H), 2.41 (s, 3H)
13C NMR (100 MHz, CDCl3): δ 163.1, 150.6, 142.1, 138.6, 132.2, 128.7, 128.1, 126.9, 124.9, 124.6, 124.4, 119.8, 110.4, 21.2
HRMS (DART) m/z calcd for C14H12NO [MH]+: 210.0919 found 210.0919【０１０６】
実施例３４
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、４−メトキシフェニルトリフラートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−（４−メトキシフェニル）ベンゾオキサゾールを得た。収率は５５％であった。
【化４０】
2013065463.tif 000042
【０１０７】
２−（４−メトキシフェニル）ベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.18 (dd, 2H, J=9.2, 1.4 Hz), 7.72 (dd, 1H, J=6.9, 2.3 Hz), 7.53 (dd, 1H, J=6.0, 2.3 Hz), 7.37-7.27 (m, 2H) 7.00 (dd, 2H, J=8.9, 1.4 Hz) 3.85 (s, 3H) 
13C NMR (100 MHz, CDCl3): δ 163.1, 162.2, 150.6, 142.2, 129.3, 124.5, 124.3, 119.6, 119.5, 114.3, 110.3, 55.4
HRMS (DART) m/z calcd for C14H12NO2 [MH]+: 226.0868 found 226.0868【０１０８】
実施例３５
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、４−トリフルオロメチルフェニルトリフラートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−（４−トリフルオロメチルフェニル）ベンゾオキサゾールを得た。収率は５２％であった。
【化４１】
2013065463.tif 000043
【０１０９】
２−（４−トリフルオロメチルフェニル）ベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.34 (d, 2H, J=7.8 Hz), 7.82-7.73 (m, 3H), 7.62-7.55 (m, 1H), 7.41-7.34 (m, 2H) 
13C NMR (100 MHz, CDCl3): δ 161.4, 150.8, 141.9, 132.9 (JC-F=33.5 Hz), 130.4, 127.8, 125.9 (JC-F=3.8 Hz), 125.8, 124.9, 123.7 (JC-F=274.0 Hz), 120.4, 110.8
HRMS (DART) m/z calcd for C14H9F3NO [MH]+: 264.0636 found 264.0635【０１１０】
実施例３６
ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、６−シアノナフタレン−２−イル−ピバレートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−（６−シアノナフタレン−２−イル）ベンゾオキサゾールを得た。収率は７９％であった。
【化４２】
2013065463.tif 000044
【０１１１】
２−（６−シアノナフタレン−２−イル）ベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.73 (s, 1H), 8.38 (dd, 1H, J=8.7, 1.4 Hz), 8.22 (s, 1H), 8.00 (t, 2H, J=9.9 Hz), 7.84-7.76 (m, 1H), 7.64 (dd, 1H, J=8.7, 0.9 Hz), 7.63-7.57 (m,1H), 7.45-7.35 (m, 2H)
13C NMR (100 MHz, CDCl3): δ 161.9, 150.8, 142.0, 134.2, 133.8, 133.3, 130.0, 129.2, 127.6, 127.34, 127.28, 125.8, 125.6, 124.9, 120.3, 118.7, 111.0, 110.7
HRMS (DART) m/z calcd for C18H11N2O [MH]+: 271.0871 found 271.0872【０１１２】
実施例３７
ベンゾオキサゾールに代えて、６−メチルベンゾオキサゾールを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、６−メチル−２−（ナフタレン−２−イル）ベンゾオキサゾールを得た。収率は９６％であった。
【化４３】
2013065463.tif 000045
【０１１３】
６−メチル−２−（ナフタレン−２−イル）ベンゾオキサゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.67 (s, 1H), 8.24 (dd, 1H, J=8.7, 1.4 Hz), 7.95-7.86 (m, 2H), 7.85-7.77 (m, 1H), 7.63 (d, 1H, J=8.2 Hz), 7.54-7.46 (m, 2H), 7.33 (s, 1H), 7.12 (d, 1H, J=8.2 Hz), 2.46 (s, 3H)
13C NMR (100 MHz, CDCl3): δ 162.6, 151.0, 139.9, 135.5, 134.5, 132.9, 128.8, 128.6, 127.8, 127.7, 127.5, 126.7, 125.7, 124.5, 123.8, 119.2, 110.7, 21.7
HRMS (DART) m/z calcd for C18H14NO [MH]+: 260.1075 found 260.1075【０１１４】
実施例３８
ベンゾオキサゾールに代えて、５−（１，３−ベンゾオキサゾール−５−イル）オキサゾールを用い、ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、フェニルトリフラートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、テキサミンを得た。収率は６２％であった。
【化４４】
2013065463.tif 000046
【０１１５】
テキサミンの分析結果は、以下の通りである。
1H NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.06 (dd, 2H, J=8.4, 1.6 Hz), 7.50-7.39 (m, 3H), 7.28 (s, 1H), 7.20 (dd, 1H, J=8.0, 1.6 Hz), 7.14 (s, 1H), 6.84 (d, 1H, J=8.0 Hz), 5.97 (s, 2H)
13C NMR (100 MHz, CDCl3): δ 160.5, 151.0, 148.1, 147.8, 130.1, 128.7, 127.4, 126.1, 122.3, 122.1, 118.2, 108.7, 104.7, 101.3
HRMS (DART) m/z calcd for C16H12NO3 [MH]+: 266.0817 found 266.0817【０１１６】
実施例３９
ベンゾオキサゾールに代えて、５−（４−メトキシフェニル）オキサゾールを用い、ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、フェニルトリフラートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、ウングエネナゾールを得た。収率は７３％であった。
【化４５】
2013065463.tif 000047
【０１１７】
ウングエネナゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.08 (dd, 2H, J=8.0, 1.8 Hz), 7.62 (dd, 2H, J=9.2, 2.3 Hz), 7.50-7.39 (m, 3H), 7.31 (s, 1H), 6.95 (dd, 2H, J=9.2, 2.3 Hz), 3.83 (s, 3H)
13C NMR (100 MHz, CDCl3): δ 160.5, 159.7, 151.2, 130.0, 128.7, 127.5, 126.1, 125.7, 121.9, 120.8, 114.3, 55.3
HRMS (DART) m/z calcd for C16H14NO2 [MH]+: 252.1025 found 252.1025【０１１８】
実施例４０
ベンゾオキサゾールに代えて、５−（４−メトキシフェニル）−１，３−オキサゾール−４−カルボン酸エチルを用い、ナフタレン−２−イル−ピバレートに代えて、フェニルトリフラートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、５−（４−メトキシフェニル）−２−フェニルオキサゾール−４−カルボン酸エチルを得た。収率は７３％であった。
【化４６】
2013065463.tif 000048
【０１１９】
５−（４−メトキシフェニル）−２−フェニルオキサゾール−４−カルボン酸エチルの分析結果は、以下の通りである。
1H NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.17-8.06 (m, 4H), 7.49-7.43 (m, 3H), 7.00 (dd, 2H, J=9.2, 2.4 Hz), 4.45 (q, 2H, J=7.2 Hz), 3.86 (s, 3H), 1.43 (t, 3H, J=7.2 Hz)
13C NMR (100 MHz, CDCl3): δ 162.4, 161.0, 159.0, 155.3, 130.7, 130.1, 128.6, 126.9, 126.6, 126.4, 119.5, 113.7, 61.2, 55.3, 14.2
HRMS (DART) m/z calcd for C19H18NO4 [MH]+: 324.1236 found 324.1236【０１２０】
実施例４１
ベンゾオキサゾールに代えて、５−フェニルチアゾールトリフラートを用いた以外は、実施例１と同様の操作を行い、２−（ナフタレン−２−イル）−５−フェニルチアゾールを得た。収率は６４％であった。
【化４７】
2013065463.tif 000049
【０１２１】
２−（ナフタレン−２−イル）−５−フェニルチアゾールの分析結果は、以下の通りである。
1H NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.42 (s, 1H), 8.09-8.00 (m, 2H), 7.93-7.78 (m, 3H), 7.60 (d,2H, J=7.8 Hz), 7.52-7.48 (m, 2H), 7.40 (t, 2H, J=7.8 Hz), 7.32 (t, 1H, J=7.3 Hz)
13C NMR (100MHz, CDCl3): δ 167.1, 139.4, 139.3, 134.1, 133.2, 131.4, 131.0, 129.1, 128.7, 128.6, 128.3, 127.8, 127.0, 126.8, 126.6, 125.7, 123.7
HRMS (DART) m/z calcd for C19H14NS [MH]+: 288.0847 found 288.0846【０１２２】
実施例４２（５−フェニルオキサゾール−２−イルエストロンの製造）
室温で、エストロン（１．６２ｇ、６．０ｍｍｏｌ）を１０ｍＬのジクロロメタンに溶解した溶液に、トリエチルアミン（１．０ｍＬ、７．２ｍｍｏｌ、１．２ｅｑｕｉｖ．）を添加した。その後、混合液を０℃として、攪拌下、トリフルオロメタンスルホニルクロリド（７６０μＬ、７．２ｍｍｏｌ、１．２ｅｑｕｉｖ．）を３分以上かけて添加し、反応させた。６時間後、反応液に、炭酸水素ナトリウムの飽和水溶液（１０ｍＬ）を加えてクエンチし、２層分離させた。有機層（ジクロロメタン溶液）を分取する一方、水層に２０ｍＬのジクロロメタンを加えて生成物を抽出した。更に、同じ操作を２回繰り返した。回収した有機層（ジクロロメタン溶液）に過剰量の無水硫酸マグネシウムを投入し、濾別した。次いで、減圧下における溶媒の留去を行い、粗生成物を含む濃縮物を得た。その後、この濃縮物を、シリカゲルのフラッシュカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：ヘキサン／酢酸エチル＝５／１）に供して、Ｒｆ０．３６にて、下記に示されるエストロントリフラート（白色固体、１．９８ｇ）を得た。収率は８２％であった。
【化４８】
2013065463.tif 000050
【０１２３】
エストロントリフラートの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 7.34 (d, 1H, J=9.2 Hz), 7.03 (d, 1H, J=8.7 Hz), 6.99 (s, 1H), 3.00-2.90 (m, 2H), 2.52 (ddd, 1H, J=18.8, 9.2, 2.8 Hz), 2.50-2.36 (m, 1H), 2.36-2.25 (m, 1H), 2.24-2.01 (m, 3H), 1.98 (dd, 1H, J=9.6, 2.3 Hz), 1.69-1.44 (m, 6H), 0.92 (s, 3H)【０１２４】
磁気攪拌子及び炭酸セシウム（１９５．５ｍｇ、０．６０ｍｍｏｌ、１．５ｅｑｕｉｖ．）を収容した２０ｍＬのガラス反応容器（Ｊ．Ｙｏｕｎｇ（登録商標）  Ｏ−ｒｉｎｇ  ｔａｐ装備）を、減圧条件下、ヒートガンにより乾燥した後、室温まで冷却して容器内にアルゴンガスを封入した。次いで、５−フェニルオキサゾール（５８．０ｍｇ、０．４０ｍｍｏｌ）及びエストロントリフラート（２４１．５ｍｇ、０．６０ｍｍｏｌ、１．５ｅｑｕｉｖ．）を添加し、反応容器をアルゴン雰囲気にあるグローブボックス内に載置した。
その後、反応容器に、Ｎｉ（ｃｏｄ）２（１１．２ｍｇ、０．０４ｍｍｏｌ、１０ｍｏｌ％）、及び、１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタン（３３．８ｍｇ、０．０８ｍｍｏｌ、２０ｍｏｌ％）を添加した。そして、反応容器をグローブボックスから取り出し、アルゴンガス気流中、１．６ｍＬの１，４−ジオキサンを添加した。次いで、反応容器を、Ｏ−ｒｉｎｇ  ｔａｐで密封して、攪拌下、反応槽内にて、１２０℃で、２４時間反応させた。その後、反応液を室温まで冷却し、シリカゲルを短く積んだカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：酢酸エチル）に供した。濾液を濃縮し、残渣を薄層クロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルム）に供し、Ｒｆ０．５にて、下記に示される５−フェニルオキサゾール−２−イルエストロン（白色固体、８３．３ｍｇ）を得た。収率は５２％であった。
【化４９】
2013065463.tif 000051
【０１２５】
５−フェニルオキサゾール−２−イルエストロンの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 7.87-7.79 (m, 2H), 7.70 (d, 2H, J=7.6 Hz), 7.46-7.39 (m, 3H), 7.38-7.29 (m, 2H), 3.01-2.92 (m, 2H), 2.50 (d, 1H, J=18.8, 8.8 Hz), 2.44-2.38 (m, 1H), 2.33-2.25 (m, 1H), 2.18-1.94 (m, 4H), 1.68-1.39 (m, 6H), 0.91 (s, 3H)
13C NMR (100 MHz, CDCl3): δ 220.5, 161.2, 150.8, 142.3, 137.0, 128.8, 128.2, 127.9, 126.6, 125.7, 124.8, 124.0, 123.5, 123.2, 50.3, 47.8, 44.4, 37.7, 35.7, 31.4, 29.2, 26.2, 25.5, 21.4, 13.7
HRMS (DART) m/z calcd for C27H28NO2 [MH]+: 398.2120 found 398.2119【０１２６】
実施例４３（ベンゾオキサゾール−２−イルキニンの製造）
磁気撹拌子を収容した内容積１００ｍＬの２つ口フラスコを、減圧条件下、ヒートガンにより乾燥した後、室温まで冷却して容器内にアルゴンガスを封入した。そして、このフラスコに、キニン（１．３３ｇ、４．１ｍｍｏｌ）、及び、ナトリウムエタンチオラート（１．３８ｇ、１６．４ｍｍｏｌ、４．０ｅｑｕｉｖ．）を入れ、次いで、３０ｍＬのジメチルホルムアミドを入れた。この混合物を、油浴を用いて、１２０℃で、１２時間加熱した。その後、反応液を室温まで冷却し、塩化アンモニウムの飽和水溶液（３０ｍＬ）を加えてクエンチし、２層分離させた。有機層（ジメチルホルムアミド溶液）を分取する一方、水層に２５ｍＬの酢酸エチルを加えて生成物を抽出した。更に、同じ操作を４回繰り返した。回収した有機層（ジメチルホルムアミド溶液及び酢酸エチル溶液の混合液）に過剰量の無水硫酸マグネシウムを投入し、濾別した。次いで、減圧下における溶媒の留去を行い、粗生成物を含む濃縮物を得た。その後、この濃縮物を、１０％のジクロロメタンを含むヘキサンにより洗浄し、下記に示される脱メチル化キニン（ｑｕｉｎｉｎｅ−ＯＨ）（白色固体、１．２７ｇ）を得た。収率は９９％であった。【０１２７】
次に、磁気撹拌子を収容した内容積３０ｍＬの２つ口フラスコに、脱メチル化キニン（ｑｕｉｎｉｎｅ−ＯＨ）（４６５．６ｍｇ、１．５ｍｍｏｌ）を収容した。その後、フラスコを０℃として、トリエチルアミン（２３８μＬ、１．１ｅｑｕｉｖ．）、ジクロロメタン（３．０ｍＬ）及びトリフルオロメタンスルホニルクロリド（１６６μＬ、１．０５ｅｑｕｉｖ．）を添加し、攪拌下、室温で反応させた。８時間後、反応液に、炭酸水素ナトリウムの飽和水溶液（５ｍＬ）を加えてクエンチし、２層分離させた。有機層（ジクロロメタン溶液）を分取する一方、水層に１５ｍＬのジクロロメタンを加えて生成物を抽出した。更に、同じ操作を４回繰り返した。回収した有機層（ジクロロメタン溶液）に過剰量の無水硫酸マグネシウムを投入し、濾別した。次いで、減圧下における溶媒の留去を行い、粗生成物を含む濃縮物を得た。その後、この濃縮物を、シリカゲルのフラッシュカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルム／メタノール＝９／１、Ｒｆ０．２６）、及び、逆相高速液体クロマトグラフィー（展開溶媒：水・アセトニトリル−グラジエント）に、順次、供して、下記に示されるキニントリフラート（白色固体、２６５．９ｍｇ）を得た。収率は４０％であった。
【化５０】
2013065463.tif 000052
【０１２８】
脱メチル化キニン（ｑｕｉｎｉｎｅ−ＯＨ）の分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CD3OD): δ 8.60 (d, 1H, J=4.8 Hz), 7.91 (d, 1H, J=9.2 Hz), 7.63 (d, 1H, J=4.4 Hz), 7,34 (dd, 1H, J=9.2, 2.8 Hz), 7.29 (d, 1H, J=2.4 Hz), 5.81-5.69 (m, 1H), 5.57 (d, 1H, J=2.8 Hz), 5.03-4.89 (m, 1H), 4.88-4.83 (m, 1H), 3.78 (br, 1H), 3.24-3.12 (m, 2H), 2.86-2.72 (m, 2H), 2.43 (br, 1H), 1.97-1.86 (m, 2H), 1.84 (br, 1H), 1.65 (br, 1H), 1.51-1.41 (m, 1H)【０１２９】
また、キニントリフラートの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CD3OD): δ 8.91 (d, 1H, J=4.4 Hz), 8.36 (d, 1H, J=2.4 Hz), 8.20 (d, 1H, J=9.6 Hz), 7.77-7.71 (m, 2H), 5.82-5.71 (m, 1H), 5.45 (d, 1H, J=4.8 Hz), 5.01-4.85 (m, 2H), 3.58-3.46 (br, 1H), 3.20-3.12 (br, 1H), 3.05 (dd, 1H, J=14.0, 10.8 Hz), 2.71-2.60 (m, 2H), 2.39-2.29 (br, 1H), 1.89-1.78 (m, 3H), 1.68-1.52 (m, 2H)
13C NMR (100 MHz, CD3OD): δ 153.9, 149.9, 149.3, 144.0, 134.5, 128.8, 125.5, 123.0, 121.6 (q, JC-F=322.0 Hz), 119.2, 116.3, 74.6, 63.2, 58.6, 45.0, 42.1, 30.4, 29.5, 24.5【０１３０】
次に、磁気攪拌子及び炭酸セシウム（１２２．２ｍｇ、０．３７５ｍｍｏｌ、１．５ｅｑｕｉｖ．）を収容した２０ｍＬのガラス反応容器（Ｊ．Ｙｏｕｎｇ（登録商標）  Ｏ−ｒｉｎｇ  ｔａｐ装備）を、減圧条件下、ヒートガンにより乾燥した後、室温まで冷却して容器内にアルゴンガスを封入した。次いで、キニントリフラート（１６５．９ｍｇ、０．３７５ｍｍｏｌ、１．５ｅｑｕｉｖ．）を添加し、反応容器をアルゴン雰囲気にあるグローブボックス内に載置した。
その後、反応容器に、Ｎｉ（ｃｏｄ）２（７．０ｍｇ、０．０２５ｍｍｏｌ、１０ｍｏｌ％）、及び、１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタン（２０．８ｍｇ、０．０５ｍｍｏｌ、２０ｍｏｌ％）を添加した。そして、反応容器をグローブボックスから取り出し、アルゴンガス気流中、ベンゾオキサゾール（２９．８ｍｇ、０．２５ｍｍｏｌ、１．０ｅｑｕｉｖ．）及び１，４−ジオキサン（１．０ｍＬ）を添加した。次いで、反応容器を、Ｏ−ｒｉｎｇ  ｔａｐで密封して、攪拌下、反応槽内にて、１２０℃で、２４時間反応させた。その後、反応液を室温まで冷却し、シリカゲルを短く積んだカラムクロマトグラフィー（展開溶媒：酢酸エチル）に供した。濾液を濃縮し、残渣を薄層クロマトグラフィー（展開溶媒：クロロホルム／メタノール＝１０／１、Ｒｆ０．１７）、及び、逆相高速液体クロマトグラフィー（展開溶媒：水・アセトニトリル−グラジエント）に、順次、供して、下記に示されるベンゾオキサゾール−２−イルキニン（白色固体、４３．９ｍｇ）を得た。収率は４３％であった。【０１３１】
【化５１】
2013065463.tif 000053
【０１３２】
ベンゾオキサゾール−２−イルキニンの分析結果は、以下の通りである。
1H-NMR (400 MHz, CDCl3): δ 8.55 (s, 1H), 8.28 (d, 1H, J=4.4 Hz), 8.08 (dd, 1H, J=8.8, 1.2 Hz), 7.93 (d, 1H, J=8.8 Hz), 7.72-7.65 (m, 1H), 7.64-7.57 (m, 1H), 7.44 (d, 1H, J=4.4 Hz), 7.42-7.35 (m, 2H), 5.82 (d, 1H, J=2.8 Hz), 5.72-5.61 (m, 1H), 4.96-4.82 (m, 2H), 3.73-3.58 (m, 1H), 3.13 (dd, 1H, J=14.0, 10.4 Hz), 3.04-2.94 (m, 1H), 2.82-2.68 (m, 1H), 2.60 (dd, 1H, J=14.0, 3.2 Hz), 2.30 (br, 1H), 2.00-1.85 (m, 2H), 1.85-1.79 (m, 1H), 1.62-1.49 (m, 1H), 1.48-1.38 (m, 1H)
13C NMR (100 MHz, CDCl3): δ 161.9, 151.3, 150.7, 150.6, 148.7, 141.4, 141.3, 130.7, 126.4, 125.5, 124.9, 124.8, 123.9, 122.8, 119.8, 118.8, 114.4, 110.9, 70.5, 60.7, 56.4, 42.9, 39.6, 27.9, 27.1, 20.4
HRMS (DART) m/z calcd for C26H26N3O2 [MH]+: 412.2025 found 412.2025
【産業上の利用可能性】
【０１３３】
本発明の製造方法によれば、上記反応スキームに示すように、一般式（２）における＊印の炭素原子と、一般式（３）における＊印の炭素原子とが結合した化合物が得られるので、ヘテロ芳香族化合物及びフェノール誘導体の選択性が広く、目的の構造を有する化合物を、安価で且つ効率よく得ることができる。従って、ヘテロ芳香族化合物及びフェノール誘導体における置換基を所望の原子又は官能基とすることにより、目的の構造を有する化合物、例えば、生物活性化合物、医薬品（ステロイド骨格、アルカロイド骨格を有する化合物等）、有機電子材料等又はその中間体を容易に製造することができる。
【手続補正書】
【提出日】平成26年10月3日(2014.10.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）、（１１）又は（１２）で表される複素環化合物を製造する方法であって、
ニッケル化合物、１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタン、及び、塩基の存在下、下記一般式（２）で表されるヘテロ芳香族化合物と、下記一般式（３）、（３−６）又は（３−７）で表されるフェノール誘導体とを反応させる工程を備えることを特徴とするフェニル置換複素環誘導体の製造方法。
【化１】
2013065463.tif 000059
（式中、Ｘ１は、酸素原子又は硫黄原子であり、Ｘ２は、炭素原子又は窒素原子であり、Ｘ２が窒素原子の場合、ｎは０であり、Ｘ２が炭素原子の場合、ｎは１である。Ｒ１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ１及びＲ２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１３は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１４は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１５は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１１及びＲ１２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１２及びＲ１３は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１３及びＲ１４は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。但し、上記炭素原子数１〜２０の炭化水素基の誘導体基とは、上記炭化水素基における炭素原子に結合する水素原子が、フッ素原子、又は、エステル基若しくはシアノ基の官能基に置換されたものであり、上記エステル基とは、−ＣＯＯＲ（Ｒは、炭素原子数１〜２０の炭化水素基）で表される基である。）
【化２】
2013065463.tif 000060
（式中、Ｘ１は、酸素原子又は硫黄原子であり、Ｒ１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ１及びＲ２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。但し、上記炭素原子数１〜２０の炭化水素基の誘導体基とは、上記炭化水素基における炭素原子に結合する水素原子が、フッ素原子、又は、エステル基若しくはシアノ基の官能基に置換されたものであり、上記エステル基とは、−ＣＯＯＲ（Ｒは、炭素原子数１〜２０の炭化水素基）で表される基である。）
【化３】
2013065463.tif 000061
（式中、Ｘ２は、炭素原子又は窒素原子であり、Ｘ２が窒素原子の場合、ｎは０であり、Ｘ２が炭素原子の場合、ｎは１である。Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。Ｒ１１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１３は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１４は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１５は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１１及びＲ１２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１２及びＲ１３は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１３及びＲ１４は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。但し、上記炭素原子数１〜２０の炭化水素基の誘導体基とは、上記炭化水素基における炭素原子に結合する水素原子が、フッ素原子、又は、エステル基若しくはシアノ基の官能基に置換されたものであり、上記エステル基とは、−ＣＯＯＲ（Ｒは、炭素原子数１〜２０の炭化水素基）で表される基である。）
【化４】
2013065463.tif 000062
（式中、Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。）
【請求項２】
上記一般式（２）で表されるヘテロ芳香族化合物が、オキサゾール誘導体、ベンゾオキサゾール誘導体又はベンゾチアゾール誘導体である請求項１に記載のフェニル置換複素環誘導体の製造方法。
【請求項３】
上記一般式（３）、（３−６）又は（３−７）で表されるフェノール誘導体が、下記一般式（３−１）〜（３−１６）で表される請求項１又は２に記載のフェニル置換複素環誘導体の製造方法。
【化５】
2013065463.tif 000063
（式中、Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。）
【請求項４】
上記一般式（３）、（３−６）及び（３−７）におけるＲ５が、ピバロイル基、ジメチルカルバモイル基、トリフラート基又はメタンスルホニル基である請求項１乃至３のいずれか一項に記載のフェニル置換複素環誘導体の製造方法。
【請求項５】
上記ニッケル化合物におけるＮｉ原子及び上記１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタンのモル比が、１：（１．２〜３）である請求項１乃至４のいずれか一項に記載のフェニル置換複素環誘導体の製造方法。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００６】
本発明は、下記一般式（１）、（１１）又は（１２）で表されるフェニル置換複素環誘導体を製造する方法であって、ニッケル化合物、１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタン、及び、塩基の存在下、下記一般式（２）で表されるヘテロ芳香族化合物と、下記一般式（３）、（３−６）又は（３−７）で表されるフェノール誘導体とを反応させる工程を備えることを特徴とするものである。
【化１】
2013065463.tif 000064
（式中、Ｘ１は、酸素原子又は硫黄原子であり、Ｘ２は、炭素原子又は窒素原子であり、Ｘ２が窒素原子の場合、ｎは０であり、Ｘ２が炭素原子の場合、ｎは１である。Ｒ１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ１及びＲ２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１３は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１４は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１５は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１１及びＲ１２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１２及びＲ１３は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１３及びＲ１４は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。但し、上記炭素原子数１〜２０の炭化水素基の誘導体基とは、上記炭化水素基における炭素原子に結合する水素原子が、フッ素原子、又は、エステル基若しくはシアノ基の官能基に置換されたものであり、上記エステル基とは、−ＣＯＯＲ（Ｒは、炭素原子数１〜２０の炭化水素基）で表される基である。）
【化２】
2013065463.tif 000065
（式中、Ｘ１は、酸素原子又は硫黄原子であり、Ｒ１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ１及びＲ２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。但し、上記炭素原子数１〜２０の炭化水素基の誘導体基とは、上記炭化水素基における炭素原子に結合する水素原子が、フッ素原子、又は、エステル基若しくはシアノ基の官能基に置換されたものであり、上記エステル基とは、−ＣＯＯＲ（Ｒは、炭素原子数１〜２０の炭化水素基）で表される基である。）
【化３】
2013065463.tif 000066
（式中、Ｘ２は、炭素原子又は窒素原子であり、Ｘ２が窒素原子の場合、ｎは０であり、Ｘ２が炭素原子の場合、ｎは１である。Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。Ｒ１１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１３は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１４は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１５は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１１及びＲ１２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１２及びＲ１３は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１３及びＲ１４は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。但し、上記炭素原子数１〜２０の炭化水素基の誘導体基とは、上記炭化水素基における炭素原子に結合する水素原子が、フッ素原子、又は、エステル基若しくはシアノ基の官能基に置換されたものであり、上記エステル基とは、−ＣＯＯＲ（Ｒは、炭素原子数１〜２０の炭化水素基）で表される基である。）
【化４】
2013065463.tif 000067
（式中、Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。）
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
本発明によれば、反応原料として、上記一般式（３）、（３−６）又は（３−７）で表されるフェノール誘導体を用いて、ハロゲン化アリールを用いずにも、上記一般式（１）、（１１）又は（１２）で表されるフェニル置換複素環誘導体を製造することができる。また、従来、アリール化剤として用いられてきたハロゲン化アリールを用いると、化学反応性が高く、副反応を起こすことがあるが、本発明においては副反応を起こすことがないか、又は、極めて低減されている。そして、ハロゲン化アリールに代わる原料を用いるので、環境への負荷が抑制される。尚、ハロゲン化アリールを用いる場合、金属化合物（例えば、上記の非特許文献１及び２では、Ｌｉ化合物又はＭｇ化合物）が添加剤として併用されるが、副生成した金属塩（Ｌｉ塩やＭｇ塩など）の廃棄量が大きくなる、即ち、原子効率が低下する。一方、本発明の方法では、廃棄物はカルボン酸又はカルバミン酸となり、廃棄物重量が低減され、高い原子効率を得ることができる。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００８】
本発明は、ニッケル化合物、１，２−ビス（ジシクロヘキシルホスフィノ）エタン、及び、塩基の存在下、上記一般式（２）で表されるヘテロ芳香族化合物と、上記一般式（３）、（３−６）又は（３−７）で表されるフェノール誘導体とを反応させる工程（以下、「反応工程」という。）を備える。以下に、一般式（２）で表されるヘテロ芳香族化合物と、一般式（３）で表されるフェノール誘導体とを反応させる反応スキームを示す。
【化６】
2013065463.tif 000068
（式中、Ｘ１は、酸素原子又は硫黄原子であり、Ｒ１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、エステル基であり、Ｒ１及びＲ２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｘ２は、炭素原子又は窒素原子であり、Ｘ２が窒素原子の場合、ｎは０であり、Ｘ２が炭素原子の場合、ｎは１である。Ｒ５は、アシル基、ジアルキルカルバモイル基、アルキルカーボネート基、アリールカーボネート基、アラルキルカーボネート基、トリフラート基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、アラルキルスルホニル基、ジアルキルスルファモイル基又はジアリールスルファモイル基である。Ｒ１１は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１２は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１３は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１４は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１５は、水素原子、炭素原子数１〜２０の炭化水素基若しくはその誘導体基、又は、炭素原子数１〜１０のアルコキシル基であり、Ｒ１１及びＲ１２は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１２及びＲ１３は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１３及びＲ１４は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。Ｒ１４及びＲ１５は、互いに連結して、炭素原子数４〜６の２価の有機基を形成していてもよい。但し、上記炭素原子数１〜２０の炭化水素基の誘導体基とは、上記炭化水素基における炭素原子に結合する水素原子が、フッ素原子、又は、エステル基若しくはシアノ基の官能基に置換されたものであり、上記エステル基とは、−ＣＯＯＲ（Ｒは、炭素原子数１〜２０の炭化水素基）で表される基である。）
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１１】
上記「炭素原子数１〜２０の炭化水素基の誘導体基」とは、上記「炭素原子数が１〜２０の炭化水素基」における炭素原子に結合する水素原子が、フッ素原子、又は、エステル基若しくはシアノ基の官能基に置換されたものを意味する。置換された官能基の数は、特に限定されない。
【国際調査報告】
2013065463.tif 000069
2013065463.tif 000070
2013065463.tif 000071
2013065463.tif 000072