(57)【要約】【解決手段】主加熱コイルと、この主加熱コイル周囲にある扁平形状の複数個の副加熱コイルと、主加熱コイルと副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、これらインバーター回路個々に対して調理メニューに対応した通電パターンを指令する通電制御回路とを有し、この通電制御回路は、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「茹でモード」とを有し、「湯沸しモード」と「茹でモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、さらに「茹でモード」では主加熱コイルと副加熱コイルの火力比を自動的に決定し、所定の時間間隔で繰り返し加熱駆動する通電パターンを実行する。
2013008390.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、
前記加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「茹でモード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記加熱コイルは、環状の主加熱コイルと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルとを有し、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、
さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「茹でモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知する前の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルを同時に駆動し、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知した以降の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルとを所定の時間間隔で駆動することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、
前記加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「茹でモード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記加熱コイルは、環状の主加熱コイルと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルとを有し、
前記副加熱コイルは、主加熱コイルの外周縁と所定の電気的絶縁空間を保って対向し、かつその外周縁に沿うように全体が主加熱コイル側に湾曲し、その湾曲の合致率が６０％以上を有した扁平形状であり、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、
さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「茹でモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知する前の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルとを同時に駆動し、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知した以降の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルを所定の時間間隔で駆動することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記副加熱コイルは、主加熱コイルと同心円上に、所定の空間を置いて少なくとも２個配置され、かつ各副加熱コイルは前記主加熱コイルの中心部から放射方向における幅が、その主加熱コイルの直径の５０％以下となる扁平形状であることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記副加熱コイルは、主加熱コイルの外周縁と所定の電気的絶縁空間を保って対向し、かつその外周縁に沿うように全体が主加熱コイル側に湾曲した扁平形状であることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段は、前記主加熱コイル用のインバーター回路と、前記副加熱コイル用のインバーター回路とから構成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記副加熱コイルは、２個又は４個以上の偶数個配置されており、
前記主加熱コイルと副加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段は、前記主加熱コイル用のインバーター回路と、前記副加熱コイルの２個以上に共用されるインバーター回路とから構成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記温度検出手段は、温度検出部が少なくとも２ヶ所あり、
その内の１ヶ所は前記主加熱コイルの内側空間にあり、
他の１ヶ所は前記主加熱コイルの外側でかつ全ての副加熱コイルの最も外周位置を結ぶ線で囲まれた範囲よりも内側空間にあることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記副加熱コイルは、環状の主加熱コイルの周囲で、かつ主加熱コイルと同心円上の位置に、互いに所定間隔を保って４個配置されており、
前記温度検出手段は、温度検出部が、前記主加熱コイルの内側空間に４個所あり、それら各個所の温度検出部は、隣り合う副加熱コイルの遠い側の端部同士を結ぶ直線からそれら副加熱コイルに近い側にあることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
被加熱物を誘導加熱する環状の主加熱コイルと、
この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルと、
前記主加熱コイルと副加熱コイルをそれぞれ駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「予熱モード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で誘導加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、
さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「予熱モード」で誘導加熱する場合、被加熱物の温度が第１の予熱温度であることを前記温度検出手段が検知する前の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルを所定の第１火力で同時に駆動し、前記被加熱物の温度が前記第１の予熱温度より高い第２の予熱温度を検知した以降の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルとを所定の時間間隔で、かつ前記第１の火力より小さな第２の火力以下で駆動することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項１０】
被加熱物を誘導加熱する環状の主加熱コイルと、
この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルと、
前記主加熱コイルと副加熱コイルをそれぞれ駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「予熱モード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で誘導加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、
さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「予熱モード」で誘導加熱する場合、被加熱物の温度が第１の予熱温度であることを前記温度検出手段が検知する前の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルを所定の第１火力で同時に駆動し、前記被加熱物の温度が前記第１の予熱温度より高い第２の予熱温度を検知した以降の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルとを所定の時間間隔で、かつ前記第１の火力より小さな第２の火力以下で駆動し、
前記温度検出手段が、第２の予熱温度検知以降の段階で被加熱物の温度が第１の予熱温度以下に低下したことを検知した場合、前記通電制御装置は第２の火力から第１の火力に復帰させ、主加熱コイルと副加熱コイルで高火力加熱を行うことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項１１】
前記通電制御手段は、前記第２の予熱温度を検知した以降、前記主加熱コイルと副加熱コイルの駆動を所定の時間内に制限し、この時間を超えた場合、加熱を停止させることを特徴とする請求項９又は１０に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１２】
前記通電制御手段は、前記第２の予熱温度を検知した以降、前記主加熱コイルと副加熱コイルの駆動を所定の時間内に制限し、この制限期間中に前記操作部から時間の変更指令が行われた場合、前記主加熱コイルと副加熱コイルの駆動時間を変更することを特徴とする請求項９又は１０に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１３】
前記通電制御手段は、前記第２の予熱温度を検知した以降、前記主加熱コイルと副加熱コイルの駆動を所定の時間内に制限し、この制限期間中に前記操作部から火力の変更指令が行われた場合、前記主加熱コイルと副加熱コイルの駆動火力を変更することを特徴とする請求項９又は１０に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１４】
請求項１〜１３の何れか１項に記載の誘導加熱調理器を動作させるためのコンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被調理物を収容した金属鍋等の被加熱物を、その下方から加熱する誘導加熱調理器と、その制御を実行するプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
金属製鍋などの被加熱物を加熱コイルにより誘導加熱する加熱調理器は、安全・清潔・高効率という優れた特徴が消費者に認知され、近年次第に普及拡大している。
そのような誘導加熱調理器は、設置形態によって流し台等の上面に置かれて使用される据置型と、流し台などの厨房家具の中にある設置空間にセットされるビルトイン（組込）型とに大別されるが、何れのタイプにおいても、上面のほぼ全体が耐熱ガラス板等から形成されたトッププレート（天板ともいう）で覆われ、その下方には、一つ又は複数個の誘導加熱源が配置されている。その誘導加熱源としては、同心上かつ略同一平面上に配置した径の異なる複数個の加熱コイルと、加熱コイル夫々に高周波電力を供給する高周波発生電力回路（インバーター回路ともいう）が使用されている（例えば特許文献１参照）。このような構成によれば、径の異なる複数の加熱コイルに対する高周波電力の出力制御を各々個別に行うことができるので、種々の加熱パターンを形成することができる。【０００３】
また別の誘導加熱調理器として、中央に円形の加熱コイルを置き、その中央加熱コイルの両側に隣接するように、複数の側部加熱コイルを配置し、中央加熱コイルと側部加熱コイルを別々の高周波発生電力回路で駆動するようにしたものにおいて、複数の側部加熱コイルと中央加熱コイルに流れる高周波電流の向きを考慮することで、側部加熱コイルと中央加熱コイルの間で生ずる誘導起電力を相殺し、広い平面領域を同時加熱する用途などに対応できるようにしたものがある（例えば特許文献２参照）。【０００４】
さらにまた別の誘導加熱調理器として、一つの加熱コイルの外径サイズよりも大きな底面サイズを持つ大型の鍋を加熱する際に加熱分布に偏りが生じず、調理性能を損なうことなく加熱する、誘導加熱調理器を提供するために、第１の加熱コイルと、第１の加熱コイルの近傍に配置され、加熱コイルの最小外径が第１の加熱コイルの最小外径よりも短く且つ第１の加熱コイルと異なる円心を有する、複数の加熱コイル群と、前記第１の加熱コイルを駆動する第１のインバーター回路及び前記複数の加熱コイル群を駆動する第２のインバーター回路の出力を制御する制御部と、を備えた誘導加熱調理器も提案されている（例えば特許文献３参照）。【０００５】
さらにまた別の誘導加熱調理器として、トッププレートの下方に略同一平面に配置され、異なる円心を有する複数の円環状の加熱コイルと、前記複数の加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始／停止や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記操作部の指示により、複数の前記加熱コイルのうち、半数以上、全部未満の前記加熱コイルに誘導加熱電力を供給し、残りの加熱コイルに誘導加熱電力を供給しないように制御することにより、前記被加熱物内の前記被調理物に対流を発生させるようにしたものがある（例えば特許文献４参照）。
また同様に被調理物に対流を発生させる目的で、トッププレートの下方に略同一平面に配置され、異なる円心を有する複数の円環状の加熱コイルを備えたものにおいて、その複数の加熱コイルのうち、半数以上、全部未満の前記加熱コイルに誘導加熱電力を供給する量を、残りの加熱コイルの誘導加熱電力よりも多く制御するようにしたものもある（例えば特許文献５参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第２９７８０６９号公報（第１頁、第２頁、図１）
【特許文献２】特許第３７２５２４９号公報（第１頁、第２頁、図３）
【特許文献３】特開２０１０−７３３８４号公報（第２頁、第７頁、図３）
【特許文献４】特開２０１０−１６５６５６号公報（第１頁、第２頁、図１、図２）
【特許文献５】特開２０１０−１４６８８２号公報（第１頁、第２頁、図１、図２）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、従来においては、金属鍋等のような一つの被加熱物の底面全体を複数の円形コイルや、円形コイル（中央コイル）と（非円形の）側部コイルによって同時に加熱するというものであったので、鍋の一方の側面からそれと向い合う他方の側面に向かうような対流経路の長い対流を発生させるには未だ十分でなかった。また、複数のコイルを加熱すると煮物などの長時間煮込む調理では、なべ底が焦げ付きやすくなるという課題があった。さらに誘導加熱調理器は、仮に家庭用であっても、お湯を急速に沸かすことや煮物をそのまま高温又は所定温度状態に維持する（保温ともいう）こと、あるいはフライパンを急速に所定温度まで加熱し、しかもその全体の温度をできるだけ均一化し、鍋の外周縁部の温度、所謂鍋肌温度を所望のレベルまで上げてから（これを「予熱」という）、肉や野菜等からなる調理の具材を投入する等、使用者の希望する調理メニューは多種あり、これら調理メニューに適当な加熱コイルの駆動パターンを使用者は簡単に、あるいは自動的に選ぶことができないという課題があった。【０００８】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、少なくとも予熱動作モードと茹でモードの２つの動作モードを備えた誘導加熱調理器とそのプログラムを得ることを主な目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
第１の発明に係る誘導加熱調理器は、
被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、
前記加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「茹でモード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記加熱コイルは、環状の主加熱コイルと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルとを有し、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、
さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「茹でモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知する前の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルを同時に駆動し、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知した以降の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルとを所定の時間間隔で駆動することを特徴とするものである。この構成であるため、茹でモードにおいて鍋等の被加熱容器中にある、液体や野菜、肉等の具材等を含んだ液体の対流を促進し、鍋底部での焦げの発生抑止も可能となる。【００１０】
第２の発明に係る誘導加熱調理器は、
被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、
前記加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「茹でモード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記加熱コイルは、環状の主加熱コイルと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルとを有し、
前記副加熱コイルは、主加熱コイルの外周縁と所定の電気的絶縁空間を保って対向し、かつその外周縁に沿うように全体が主加熱コイル側に湾曲し、その湾曲の合致率が６０％以上を有した扁平形状であり、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、
さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「茹でモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知する前の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルとを同時に駆動し、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知した以降の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルを所定の時間間隔で駆動することを特徴とするものである。この構成によれば、茹でモードにおいて鍋等の被加熱容器中にある、液体や野菜、肉等の具材等を含んだ液体の対流を促進し、鍋底部での焦げの発生抑止も可能となる。しかも副加熱コイルは、主加熱コイルの外周縁と所定の電気的絶縁空間を保って対向し、かつその外周縁に沿うように全体が主加熱コイル側に湾曲し、その湾曲の合致率が６０％以上を有した扁平形状であるので、主加熱コイルを中心としてそれを囲むように副加熱コイルによる加熱部分ができ、主加熱コイルと相俟って被加熱物を効率的に副加熱コイルで加熱することができる。【００１１】
第３の発明に係る誘導加熱調理器は、
被加熱物を誘導加熱する環状の主加熱コイルと、
この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルと、
前記主加熱コイルと副加熱コイルをそれぞれ駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「予熱モード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で誘導加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、
さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「予熱モード」で誘導加熱する場合、被加熱物の温度が第１の予熱温度であることを前記温度検出手段が検知する前の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルを所定の第１火力で同時に駆動し、前記被加熱物の温度が前記第１の予熱温度より高い第２の予熱温度を検知した以降の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルとを所定の時間間隔で、かつ前記第１の火力より小さな第２の火力以下で駆動することを特徴とするものである。この構成であるため、１の予熱温度に至るまでは大きな火力で加熱することができるので、予熱時間を短縮でき、また予熱動作を自動化できる。さらに第２の温度に至り、第２の予熱温度以降の予熱工程においては、主加熱コイルと複数個の副加熱コイルを所定の時間間隔で交互に駆動し又は同時に所定の主副火力比で駆動することで、被加熱物の底面中心部から外周縁までの全体をより均一に加熱できる。【００１２】
第４の発明に係る誘導加熱調理器は、
被加熱物を誘導加熱する環状の主加熱コイルと、
この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルと、
前記主加熱コイルと副加熱コイルをそれぞれ駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「予熱モード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で誘導加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、
さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「予熱モード」で誘導加熱する場合、被加熱物の温度が第１の予熱温度であることを前記温度検出手段が検知する前の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルを所定の第１火力で同時に駆動し、前記被加熱物の温度が前記第１の予熱温度より高い第２の予熱温度を検知した以降の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルとを所定の時間間隔で、かつ前記第１の火力より小さな第２の火力以下で駆動し、
前記温度検出手段が、第２の予熱温度検知以降の段階で被加熱物の温度が第１の予熱温度以下に低下したことを検知した場合、前記通電制御装置は第１の火力から第２の火力に復帰させ、主加熱コイルと副加熱コイルで高火力加熱を行って第２の予熱温度まで迅速に復帰させることを特徴とするものである。この構成であるため、１の予熱温度に至るまでは大きな火力で加熱することができるので、予熱時間を短縮でき、また予熱動作を自動化できる。さらに第２の温度に至り、第２の予熱温度以降の予熱工程においては、主加熱コイルと複数個の副加熱コイルを所定の時間間隔で交互に駆動し又は同時に所定の主副火力比で駆動することで、被加熱物の底面中心部から外周縁までの全体をより均一に加熱できる。さらに被加熱物の温度が、冷たい野菜や肉などの具材の投入によって急に温度低下した場合、前記通電制御装置が第２の火力から第１の火力に素早く復帰させ、主加熱コイルと副加熱コイルで高火力加熱を行うから、予熱モードを使用した場合も自動的に必要な火力が維持され、炒め物や揚げ物調理を上手に行うことができる。【００１３】
第５の発明は、前記第１の発明から第４の発明の誘導加熱調理器を動作させるためのコンピュータプログラムを提供するものである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、主加熱コイルと、その側方に設けられた少なくとも１つの副加熱コイルで被加熱物の加熱動作が実行され、しかも第１の予熱温度に至るまでは大きな火力で加熱することができるので、予熱時間を短縮でき、また予熱動作を自動化できるので、複数の加熱コイルの協同加熱方式でありながら、使い勝手を向上させることができる誘導加熱調理器又はその制御プログラムを得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、天板を外した状態の平面図である。
【図３】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの平面図である。
【図４】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側の誘導加熱コイルの平面図である。
【図５】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの平面図である。
【図６】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの主加熱コイル説明図である。
【図７】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における右側誘導加熱コイルとその駆動回路の構成図である。
【図８】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本的な加熱動作を示す制御ステップ説明図である。
【図９】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの加熱動作説明図１である。
【図１０】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図１である。
【図１１】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの変形例を示す平面図である。
【図１２】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの加熱動作説明図２である。
【図１３】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図２である。
【図１４】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの加熱動作説明図３である。
【図１５】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図３である。
【図１６】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図４である。
【図１７】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの加熱動作説明図４である。
【図１８】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図５である。
【図１９】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図６である。
【図２０】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図７である。
【図２１】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図８である。
【図２２】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図９である。
【図２３】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における表示部と操作部の一部を示す平面図１である。
【図２４】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における表示部と操作部の一部を示す平面図２である。
【図２５】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における表示部と操作部の一部を示す平面図３である。
【図２６】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の始動から沸騰モードにおける制御動作までの動作を示すプログラムのフローチャート１である。
【図２７】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、沸騰モードにおける制御動作を示すプログラムのフローチャート１である。
【図２８】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、沸騰モードにおける調理動作を示すプログラムのフローチャート２である。
【図２９】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、予熱モードにおける調理動作を示すプログラムのフローチャート３である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
実施の形態１．
図１〜図２９は、本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器とそのプログラムを示すものであって、ビルトイン（組込）型の誘導加熱調理器の例を示している。なお、各図において同じ部分又は相当する部分には同じ符号を付している。
【００１７】
本発明の実施の形態において用いられる用語をそれぞれ定義する。
加熱手段Ｄ（後述する第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ等を含む加熱源をいう）の「動作条件」とは、加熱するための電気的、物理的な条件を言い、通電時間、通電量（火力）、加熱温度、通電パターン（連続通電、断続通電等）等を総称したものである。つまり加熱手段Ｄの通電条件をいうものである。
【００１８】
「表示」とは、文字や記号、イラスト、色彩や発光有無や発光輝度等の変化により、使用者に調理器の動作条件や調理に参考となる関連情報（異常使用を注意する目的や異常運転状態の発生を知らせる目的のものを含む。以下、単に「調理関連情報」という）を視覚的に知らせる動作をいう。また「発光」と「点灯」とは同じ意味であるが、発光ダイオードなどの発光素子自体が光を発する場合を発光、ランプが光を発する場合を点灯と呼ぶことが多いので、以下の説明ではこのように併記する場合がある。なお、電気的又は物理的には発光又は点灯していても、使用者が目視で確認できない程度の弱い光しか使用者に到達しない場合は、使用者が「発光」または「点灯」の結果を確認できないので、特に明記しない限り、「発光」または「点灯」には該当しない。例えば後述するトッププレートは一般的に無色透明ではなく表面に塗装などをする前からその素材自体に薄い色があるので、可視光線の透過率は１００％ではないから、例えば発光ダイオードの光が弱いとトッププレート２１（後述する）の上からはその光が視認できないことが起こる。
【００１９】
表示部の「表示手段」としては、特に明示のない限り、液晶（ＬＣＤ）や各種発光素子（半導体発光素子の一例としてはＬＥＤ(Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ：発光ダイオード)、ＬＤ(Ｌａｓｅｒ  Ｄｉｏｄｅ)の２種類がある）、有機電界発光（Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ：ＥＬ）素子などを含む。このため表示手段には、液晶画面やＥＬ画面等の表示画面を含んでいる。
【００２０】
「報知」とは、表示又は電気的音声（電気的に作成又は合成された音声をいう）により、制御手段の動作条件や調理関連情報を使用者に認識させる目的で知らせる動作をいう。
【００２１】
「報知手段」とは、特に明示のない限り、ブザーやスピーカー等の可聴音による報知手段と、文字や記号、イラスト、アニメーションあるいは可視光による報知手段とを含んでいる。
【００２２】
以下、図１〜図２９を参照しながら、本発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態１について詳細に説明する。図１および図３は、本発明に係る誘導加熱調理器の誘導加熱コイル全体を概略的に図示する平面図である。図２は本発明に係る誘導加熱調理器全体を、天板を外した状態で示す平面図である。
【００２３】
図１〜図３において、本発明の誘導加熱調理器は、第１の誘導加熱部６Ｌと第２の誘導加熱部６Ｒと輻射式中央電気加熱部７を備えた、いわゆる３口の誘導加熱調理器であり、平面視で横長矩形（横長方形ともいう）の本体部Ａを備えている。この本体部Ａは、本体部Ａの上面全体を水平に設置された平板状のトッププレート２１で覆った天板部Ｂと、本体部Ａの上面以外の周囲（外郭）を構成する筐体部Ｃ（図示せず）と、鍋や食品等を電気的エネルギー等で加熱する加熱手段Ｄと、使用者により操作される操作手段Ｅと、操作手段からの信号を受けて加熱手段を制御する制御手段Ｆと、加熱手段の動作条件を表示する表示手段Ｇと、をそれぞれ備えている。
【００２４】
また、加熱手段Ｄの一部として、実施の形態１では使用していないが、グリル庫(グリル加熱室)又はロースターと称される電気加熱手段を備えたものもある。図１においてＥ１は本体部Ａの上面前方部に設けた操作手段Ｅに、静電容量変化を用いて入力有無を検知するタッチ式のキーや機械式電気接点を有する押圧式キー等によって入力操作される第１の選択部、同じくＥ２は第２の選択部、Ｅ３は同じく第３の選択部であり、使用者がこれら選択部を操作することにより後述する各種調理メニューが選択できる。各選択部Ｅ１〜Ｅ３の機能の特徴については後で詳しく述べる。
【００２５】
本体部Ａの左右中心線ＣＬ１を挟んで左側には第１の誘導加熱部６Ｌが、また右側には第２の誘導加熱部６Ｒが設置されている。
１００は、前記表示手段Ｇの表示画面であって、例えば液晶表示画面であり、左右中心線ＣＬ１を跨ぐように本体部Ａの左右中心部に配置されている。
【００２６】
本体部Ａは図２に示すように、外形形状が流し台等の厨房家具（図示せず）に形成した設置口を覆う大きさ、スペースに合わせて、略正方形に形成されている。
本体部Ａの外郭を形成する金属製薄板から形成された本体ケース２の上部は、内側寸法で横幅Ｗ３が５４０ｍｍ（又は５５０ｍｍ）、奥行ＤＰ２が４０２ｍｍの箱形に設計されている。この本体ケースの内部に前記第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ及び輻射式中央電気加熱部７がそれぞれ設置されている。第１、第２の誘導加熱部６Ｌ、６Ｒは、円板状に巻かれた加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣをそれぞれ備えている。
【００２７】
図２に示すように、本体ケース２の上面開口の後端部、前端部、右端部及び左端部の４個所には、それぞれ外側へＬ字形に一体に折り曲げて形成したフランジを有しており、後方のフランジ３Ｂ、左側のフランジ３Ｌ、右側のフランジ３Ｒ及び前側のフランジ３Ｆが、それぞれ厨房家具の設置部上面に載置され、加熱調理器の荷重を支えるようになっている。
【００２８】
前記トッププレート２１の上に磁性を有する、例えば金属から成る鍋等の被加熱物Ｎ（以下、単に「被加熱容器」又は「鍋」と称する場合が有る）が置かれて、その下方に設置された第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ、輻射式中央電気加熱部７によって誘導加熱される構成になっている。なお、輻射式中央電気加熱部７では、金属製以外の被加熱物Ｎも加熱できる。
【００２９】
トッププレート２１は、図２に破線で示すように長方形である。このトッププレート２１を構成する耐熱性の強化ガラス板は、図２に示すように横幅Ｗ２が７２８ｍｍ、奥行寸法は前記奥行ＤＰ２よりも大きい。図２においてＷ１は本体部Ａを構成する本体ケース２の横幅（最大）寸法である。トッププレート２１の下方にある、横幅寸法がＷ３で、奥行き寸法がＤＰ２の長方形の空間が、部品収納室１０である。部品収納室１０は、前面壁１０Ｆと、右側壁１０Ｒ、左側壁１０Ｌ及び背面（後面）壁１０Ｂをそれぞれ有している。
【００３０】
前記輻射式中央電気加熱部７は、本体部Ａの左右中心線ＣＬ１上で、かつ、その後部寄りの位置に配置されている。輻射式中央電気加熱部７は、輻射によって加熱するタイプの電気ヒーター（例えばニクロム線やハロゲンヒーター、ラジエントヒーター）が使用され、トッププレート２１を通してその下方から鍋等の被加熱物Ｎを加熱するものである。
【００３１】
図１〜図３において、ＭＣは第１の誘導加熱部６Ｌの主加熱コイルであり、被加熱物Ｎを載せるトッププレート２１の下方に接近して配置されている。第２図中、破線の円で示したのが鍋等の被加熱物Ｎの外形形状（輪郭）である。
またこの主加熱コイルＭＣは、渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の細い線を３０本程束にして、この束（以下、集合線という）を１本又は複数本撚りながら巻き、中心点Ｘ１を基点として外形形状が円形になるようにして最終的に円盤形に成形されている。主加熱コイルＭＣの直径（最大外径寸法）は約１８０ｍｍ〜２００ｍｍ程度であり（以下の説明では、１８０ｍｍとして統一する）、半径Ｒ１はその半分の９０ｍｍである。この実施の形態１では例えば、定格最大消費電力（最大火力）２０００Ｗの能力を備えている。主加熱コイルは図５と図６（Ｂ）に示すように、内側の加熱コイル６ＬＣ１と、これに直列接続された外側の加熱コイル６ＬＣ２とから構成されている。図６（Ｂ）において、ＷＬ６Ａは内側の加熱コイル６ＬＣ１のコイル幅（横幅）で約１０ｍｍ、ＷＬ６Ｂは外側の加熱コイル６ＬＣ２のコイル幅（横幅）で約１０ｍｍである。ＤＬＡは主加熱コイルＭＣの外側の加熱コイル６ＬＣ２の外径で、前記半径Ｒ１の２倍であるから１８０ｍｍである。ＤＬＢは主加熱コイルＭＣの外側の加熱コイル６ＬＣ２の外径で、９０ｍｍである。
【００３２】
ＳＣ１〜ＳＣ４は、４個の長円形副加熱コイルであり、前記主加熱コイルＭＣの中心点Ｘ１を基点として前後・左右に、かつ等間隔にそれぞれ対称的に配置されており、中心点Ｘ１から放射状に見た場合の横断寸法、つまり「厚み」（「横幅寸法」ともいう）ＷＡは、前記主加熱コイルＭＣの半径Ｒ１の５０％〜３０％程度の大きさであり、図１〜図３の例では、ＷＡは４０ｍｍに設定されたものが使われている。また長径ＭＷは前記Ｒ１の２倍程度、つまり主加熱コイルＭＣの直径（最大外径寸法）と同じく１８０ｍｍ程度である。なお、主加熱コイルＭＣの「側方」とは、特に他の説明と矛盾がない場合、図２で言えば右側、左側は勿論、上側と下側（手前側）を含んでおり、「両側」とは左右両方をいうことは勿論、前後及び斜め方向も意味している。
【００３３】
４個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、前記主加熱コイルＭＣの外周面に所定の空間（数ｍｍから１０ｍｍ程度の大きさ。以下の説明では「５ｍｍ」の例で説明する）の空間２７１を保って（一般には「コイルベース」と言われる、耐熱性プラスチック製の支持体に）固定されている。副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の相互は略等間隔（相互に空間２７３を保って）になっている。この副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４も、集合線を１本又は複数本撚りながら巻き、外形形状が長円形や小判形になるように集合線が所定の方向に巻かれ、その後形状を保つために部分的に結束具で拘束され、又は全体が耐熱性樹脂などで固められることで形成されている。４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は平面的形状が同じで、縦・横・高さ（厚さ）寸法も全て同一寸法である。従って１つの副加熱コイルを４個製造し、それを４箇所に配置している。
【００３４】
これら４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は図３に示すように、中心点Ｘ１から半径Ｒ１の主加熱コイルＭＣの周囲において、その接線方向が丁度各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の長手方向の中心線と一致している。言い換えると長径方向と一致している。
副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、それぞれの集合線が長円形に湾曲しながら伸びて電気的に一本の閉回路を構成している。また主加熱コイルＭＣの垂直方向寸法（高さ寸法、厚さともいう）と各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の垂直方向寸法は同じであり、しかもそれら上面と前記トッププレートの下面との対向間隔は同一寸法になるように水平に設置、固定されている。
【００３５】
前述したように、前記した４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は図４に示すように、中心点Ｘ１から半径Ｒ２の円上において、相互に一定寸法の空間２７３を保って配置されており、その半径Ｒ２の円周線が丁度各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の長手方向の中心線と一致している。言い換えると、一つの閉回路を構成している環状の主加熱コイルＭＣの周囲には、その主加熱コイルＭＣの中心点Ｘ１から所定の半径Ｒ１の円弧に沿って、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が４個配置されており、前記円弧に沿った曲率半径で前記集合線が湾曲しながら伸びて電気的に閉回路を構成している。
【００３６】
図４に示した中心点Ｘ１に至る直線Ｑ１は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の、内側の湾曲縁、言い換えると湾曲した円弧の一方の端ＲＡ（言い換えると、始点）と中心点Ｘ１を結ぶ直線である。同じく、直線Ｑ２は、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の、円弧の他方の端ＲＢ（言い換えると、終点）と中心点Ｘ１を結ぶ直線である。
【００３７】
この２つの端ＲＡと端ＲＢの間（始点と終点の間）の長さ、つまり主加熱コイルＭＣの外周面に沿って半径Ｒ２で湾曲する（副加熱コイルＳＣの）円弧の長さが大きいことが加熱効率の観点から望ましい。それは後述するように、主加熱コイルＭＣの外周縁と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間で、高周波電流が同じ向きで流れ、磁気的干渉を低減するように工夫しているからである。しかしながら現実的には、隣り合う２つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間では高周波電流の向きが反対になるため、これによる影響が問題になる。この影響を抑制するため、一定距離（後述する空間２７３）を離している。このため、円弧の長さには一定の限界がある。
【００３８】
具体的には図４に示したものにおいて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間の電気絶縁距離となる空間２７１が仮に５ｍｍであった場合、主加熱コイルＭＣの外径はＲ１の２倍＝１８０ｍｍであるから、Ｒ２＝Ｒ１（９０ｍｍ）＋５ｍｍ＝９５ｍｍである。Ｒ２の円の円周の長さは、約５９６．６ｍｍ（＝半径Ｒ２の２倍である１９０ｍｍに、円周率３．１４を乗じた結果）になる。従って副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が４個均等に（角度９０度ずつ）配置されている場合、４分の１の長さは１４９．１５ｍｍになる。Ｑ１とＱ２で構成される角度は９０度ではなく、例えば６０度〜７５度である。そこで７０度の場合は、前記１４９．１５ｍｍは、７０度÷９０度の比率（約０．７７８）×１４９．１５ｍｍの式から約１１６ｍｍになる。つまり、各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の最も内側の円弧の長さは約１１６ｍｍである。
【００３９】
またこの実施の形態１のように副加熱コイルＳＣが４個の場合、主加熱コイルＭＣの周囲３６０度の内、２８０度（＝前記した７０度の４倍）の範囲が主加熱コイルＭＣの外周面に沿って（曲率半径Ｒ２で）湾曲した（副加熱コイルＳＣの）円弧であるから、約７７．８％（＝２８０度÷３６０度）の範囲（この率を、以下の説明で「合致率」という）において主加熱コイルＭＣ外周縁と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４内周縁の向きが合致（並行）していると言える。これは主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間で、高周波電流を同じ向きに流すことが可能となる度合いが大きいことを意味し、磁気的干渉を低減して被加熱物Ｎに加熱効率を高める上で貢献している。なお、図４では説明を分かり易くするため、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４など各構成部分の大きさを比例尺で描いていない。合致率が大きい程、高周波電流が同じ向きに流れて、２つの加熱コイルの隣接する領域で磁束密度高め合う長さが大きく加熱効率の観点で望ましいが、実際には前記空間２７３を確保するため限界があり、１００％にはできない。合致率は望ましくは、６０％以上あれば、加熱効率をよく構成することができる。
【００４０】
なお、図３において、半径Ｒ３の大きさは、Ｒ２（９５ｍｍ）＋（副加熱コイルＳＣの主加熱コイルＭＣに隣接した側の集合線全体の平均的横幅ＷＣ１）＋（副加熱コイルＳＣの空間幅１０ｍｍ）で求められる。ＷＣ１は１５ｍｍあるから、Ｒ３は１１０ｍｍである。なお、外側位置の集合線全体の平均的横幅ＷＣ２も１５ｍｍである。
【００４１】
図４において、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を含む円の直径寸法ＤＢ（図３のＤＬＢに同じである）は２７０ｍｍである。これは、半径Ｒ２が９５ｍｍであるから、その２倍の寸法（１９０ｍｍ）に、両側にある２つの副加熱コイルの幅４０ｍｍの２倍の寸法（８０ｍｍ）を足せば求められる。空間２７１は前記した最小寸法の５ｍｍではなく、例えば１０ｍｍでも良い。空間２７１はそれぞれ別の電源から電気が供給される主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４という二つの物体間の絶縁性を保つために必要な絶縁空間であるが、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間を遮るように、磁器や耐熱性プラスチック等の電気絶縁物を例えば薄い板状にして介在させれば、空間２７１の電気絶縁性が向上し、空間２７１の寸法を更に小さくすることができる。このような電気絶縁物が、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間にある場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は隣接する側の面が「対向」しないが、この構造も本発明では「対向」と呼ぶ。つまり、副加熱コイルが、前記主加熱コイルの外周縁と所定の電気的絶縁空間を保って対向する、という場合、その両者間を遮るような遮蔽物があっても良い。
【００４２】
図３において、ＤＷはこの調理器によって誘導加熱できる金属製の鍋等の被加熱物Ｎの外径寸法を示す。前記したような主加熱コイルＭＣの直径や副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の厚みＷＡから、この図３の例では、加熱に適する被加熱物Ｎの（最大）外形寸法ＤＷは２７０ｍｍ〜３１０ｍｍ程度である。
【００４３】
図４において、２７６は４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の外側に近接した位置に設置された個別発光部で、光を導く薄い湾曲した導光体と、その導光体に光を供給する発光ダイオード等の光源とから構成され、通電制御回路（制御部）２００によって制御される。例えば副加熱コイルＳＣ１が加熱動作している場合は、その側方にある個別発光部２７６が発光し、トッププレート２１の上から円弧状の光の帯が視認できる。２７７は、第１の誘導加熱部６Ｌの加熱コイル６ＬＣの最も外側に設置された環状の防磁リングである。２７５は個別発光部２７６の外側と防磁リング２７７の間の空間である。
【００４４】
図１は、誘導加熱調理器１に内蔵された電源装置の回路ブロック図である。電源装置は、三相交流電源を直流電流に変換するコンバーター（例えばダイオードブリッジ回路、または整流ブリッジ回路ともいう）と、コンバーターの出力端に接続された平滑用コンデンサー、この平滑用コンデンサーに並列に接続された第１の誘導加熱部６Ｌの主加熱コイルＭＣのための主インバーター回路（電源回路部）ＭＩＶと、同様に平滑用コンデンサーに並列に接続された各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のための副インバーター回路（電源回路部）ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を備える。なお、２１０Ｌは、第１の誘導加熱部６Ｌのインバーター回路であり、前記主インバーター回路ＭＩＶと、４つの副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４から構成されている。
【００４５】
２１０Ｒは、第２の誘導加熱部６Ｒのためのインバーター回路、２１０Ｍは輻射式中央電気加熱部７の駆動回路である。なお、前記第２の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣは、環状に巻かれた１つの内側の加熱コイル６ＲＣ１と、この加熱コイルと並列になっている外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２との二重構成であるから、前記インバーター回路の構成は、前記したインバーター回路２１０Ｌの構成とは異なっている。具体的には２つの内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１、外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２それぞれに専用のインバーター回路２１０Ｒ１、２１０Ｒ２を備えている（図７参照）。図１では２つのインバーター回路２１０Ｒ１、２１０Ｒ２を纏めて、符号２１０Ｒで表示している。
【００４６】
以下具体的に説明すると、右側の加熱コイル６ＲＣの最大外形ＤＲＭは、１８０ｍｍであり、これは外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２の外径である。
内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１の最大外形ＤＲＡは約１００ｍｍである。この加熱コイル６ＲＣのコイル幅ＷＲ６Ｂは約３０ｍｍ、内側コイルのコイル幅ＷＲ６Ａは約１０ｍｍである。
【００４７】
内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１、外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２に電流を流して磁界を発生させ、トッププレート２１上に載置された鍋を加熱するとき、大小２つの加熱コイルに同一の電流を流すと、面積の大きい外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２から発生する磁界が鍋の加熱に寄与する総量の方が、内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１よりも大きくなる。
【００４８】
この実施の形態によれば、右側の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣを、外径１００ｍｍの内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１と、この外側を囲む外径１８０ｍｍの外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２との２つの部分から構成し、かつ、この加熱コイル６ＲＣには、それぞれ個別にインバーター回路２１０Ｒ１，２１０Ｒ２から高周波電流が供給され、２つの環状の内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１、外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２は互いに独立して加熱駆動される。
【００４９】
このため、例えば内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１だけを駆動して、小径（例えば８０ｍｍ〜１２０ｍｍ程度）の被加熱物Ｎを誘導加熱することができる一方、外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２と内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１を同時に駆動して（又は短時間に交互通電して）、より大きな直径、例えば２００ｍｍ程度のものも加熱できる。
【００５０】
小径の内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１と大径の外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２に、それぞれにインバーター回路２１０Ｒ１、２１０Ｒ２を接続し、両方の加熱コイルに流れる電流の周波数を同一にしているため、スイッチング素子の動作周波数やデューティを変化させることにより、内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１と大径の外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２に流す電流を一定の範囲内で任意の異なる値に設定することができる。デューティ比を変化させて電力を調節する場合、スイッチング素子に印加される電圧値が一定の条件では、デューティ比が０．５、つまり、直列に接続された２つのスイッチング素子の導通状態と非導通状態の比率が１：１のときに最も出力が大きくなる。
【００５１】
本構成によれば、コイルに異なる電流を流すことができるため、内外それぞれの加熱コイルから発生させる磁界量を変化させることができる。
【００５２】
従来、外側の加熱コイルに対して内側の加熱コイルは加熱コイル径が小さいため加熱に寄与されにくく、外側の加熱コイルが発生する磁界が大きく加熱分布がドーナツ状になっていたが、この実施の形態４では、内側と外側に別々のコイル電流を流すことによって、内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１に流れるコイル電流を増大させ、加熱量を増やすことにより、右側の加熱コイル６ＲＣ全体に均一な加熱分布をえることができるようになる。
【００５３】
複数の加熱コイルで１つの鍋を加熱する場合、鍋に与える電力は、それぞれの加熱コイルが鍋に与える電力の和であるため、所定の定格最大火力（例えば２０００Ｗ）の範囲内で、内側の加熱コイルに流す電流を多くして得られる火力を大きくした量に比例して、外側の加熱コイルに流す電力量を少なくすれば良く、内側と外側の加熱コイルの温度差を小さくすることができる。
【００５４】
また、内側の加熱コイルにたくさんの電流を流すことにより、巻数の少なかった内側の加熱コイルでも発熱量を大きくすることができる。従来のように外側環状コイルが発生する磁界が強くなりすぎて、加熱分布が平均化されず、いわゆる外周部分でドーナツ状に加熱の強度が大きかった従来例に比較し、加熱分布を均一状態に近づけることができるため、調理性能のよい誘導加熱調理器を提供することができる。
【００５５】
主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４は、前記コンバーターからの直流電流を高周波電流に変換し、それぞれ主加熱コイルＭＣおよび副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に高周波電流を（互いに）独立して供給するものである。
【００５６】
一般に、誘導加熱コイルのインピーダンスは、誘導加熱コイルの上方に載置された被加熱物Ｎの有無および大きさ（面積）に依存して変化するから、これに伴って前記主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に流れる電流量も変化する。本発明の電源装置では、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる、それぞれの電流量を検出するための電流検出部（検出手段）２８０を有する。この電流検出部は、後述する被加熱物載置判断部４００の一種である。
【００５７】
本発明によれば、電流検出部２８０を用いて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量を検出することにより、それぞれのコイルの上方に被加熱物Ｎが載置されているか否か、または被加熱物Ｎの底部面積が所定値より大きいか否かを推定し、その推定結果を制御部（以下、「通電制御回路」という）２００に伝達するので、被加熱物Ｎの載置状態について精度よく検出することができる。
【００５８】
なお、被加熱物Ｎの載置状態を検出するための被加熱物載置判断部４００として、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に流れる電流量を検出する電流検出部２８０を用いたが、これに限定されるものではなく、機械式センサー、光学的センサーなどの他の任意のセンサーを用いて被加熱物Ｎの載置状態を検知してもよい。
【００５９】
本発明の電源装置の通電制御回路２００は、図示のように、電流検出部２８０に接続されており、被加熱物Ｎの載置状態に応じて、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に制御信号を与えるものである。すなわち、通電制御回路２００は、電流検出部２８０で検出された主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量に関する信号（被加熱物Ｎの載置状態を示すデータ）を受け、被加熱物Ｎが載置されていないか、あるいは被加熱物Ｎの直径が所定値（例えば１２０ｍｍ）より小さいと判断した場合には、それら主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４への高周波電流の供給を禁止又は（既に供給開始されている場合はそれを）停止するように主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を選択的に制御する。
【００６０】
本発明によれば、通電制御回路２００は、被加熱物Ｎの載置状態に応じた制御信号を主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に供給することにより、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４への給電を互いに独立して制御することができる。また、中央にある主加熱コイルＭＣを駆動せず（ＯＦＦ状態とし）、かつ、すべての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を駆動する（ＯＮ状態とする）ことにより、フライパンなどの鍋肌（鍋の側面）だけを予熱するといった調理方法も実現可能となる。
【００６１】
次に前記表示手段Ｇの表示画面１００について説明する。
この実施の形態１において、前記表示画面１００は、全ての加熱源に共通で用いられるものであるため、統合表示手段とも呼ばれる。全ての加熱源とは、第１、第２の誘導加熱部６Ｌ、６Ｒと、輻射式中央電気加熱部７、更にはグリル庫(グリル加熱室)又はロースターと称される電気加熱手段を備えるものでは、当該電気加熱手段も含むものである。この実施の形態１の統合表示手段で使用されている表示画面１００は、周知のドットマトリックス型液晶表示画面である。また高精細（３２０×２４０ピクセルの解像度を備えているＱＶＧＡや６４０×４８０ドット、１６色の表示が可能なＶＧＡ相当）の画面を実現でき、文字を表示する場合でも多数の文字を表示することができる。液晶表示画面は１層だけではなく、表示情報を増やすために上下２層以上で表示するものを使用しても良い。また、単純マトリクス駆動方式を用いたＳＴＮ（Ｓｕｐｅｒ  Ｔｗｉｓｔｅｄ  Ｎｅｍａｔｉｃ）液晶によって構成しても良い。なお、この表示画面を通じて使用者が加熱動作の指令も行えるが、この点については後で説明する。
【００６２】
この実施の形態１において、表示画面１００の表示領域は、縦（前後方向）約７０ｍｍ（又は約８０ｍｍ）、横約１００ｍｍ（又は約１２０ｍｍ）の大きさの長方形である。
前記表示画面は、図示していないが、表示駆動回路で駆動される。その表示部駆動回路は前記通電制御回路２００に接続されている。
【００６３】
また表示部駆動回路は、図示していないが、表示用メモリー、表示コントローラー、インターフェース回路、専用電源、コモンドライバー回路、およびセグメントドライバー回路をそれぞれ備えている。そのため、この表示部駆動回路は、専用電源からの電力により動作し、前記インターフェース回路により表示用メモリーからの画像情報を取得する。また表示用メモリーは、通電制御回路２００から取得した画像情報を記憶する。さらに表示コントローラーは、表示用メモリーに記憶された画像情報を読み出し、この画像情報に基づいて、前記コモンドライバー回路およびセグメントドライバー回路を駆動する。コモンドライバー回路およびセグメントドライバー回路は、表示画面１００の各画素に対応して設けられた互いに交差する電極に電圧を印加することで液晶を駆動する。このように、表示駆動回路は、表示用メモリーに記憶された画像情報を、必要な都度表示画面１００に表示させる。なお、前記表示部駆動回路は、通電制御回路２００を構成するマイクロコンピュータとは別の、専用のマイクロコンピュータによって構成されている。
【００６４】
３１は温度検出素子（以下、「温度センサー」という）３１Ｌを備えた温度検出回路である。前記温度センサーの温度感知部は複数個設置することが正確な温度検知の面からは望ましい。例えば図４に示した例では、５個の温度センサー３１Ｌ１〜３１Ｌ５を有し、その１個は、第１の誘導加熱部６Ｌの加熱コイル６ＬＣの中央部に設けた主加熱コイルＭＣの内側空間に設置されている。これらの温度センサーは被加熱物Ｎから放射される赤外線の量を検知して温度を測定する赤外線式の温度センサー又は感熱式の温度センサー、例えばサーミスタ式センサーである。なお、第２の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣにも同様に赤外線式の温度センサー３１Ｒ（図示せず）が設置されている。温度感知部は１つに限る必要はなく、被加熱物Ｎの底面の温度をできるだけ正確に捉えるため、間隔を置いて複数個設けても良い。例えば図４に示しているように、この実施の形態では５個所設置している。つまり主加熱コイルＭＣの内側と、主加熱コイルと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間の空間、あるいは副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内側の空間に設置してある。
【００６５】
なお、温度センサーの数を５個ではなく、４個にする場合（図４における３１Ｌ１を省略する）、図５のように、主加熱コイルＭＣの内側空間に全て設置することが望ましい。しかも隣り合う２つの副加熱コイルの間であるという条件を同時に満たすことが良い。例えば、副加熱コイルＳＣ２とＳＣ１の間には、温度センサー３１Ｌ２を配置すれば、主加熱コイルＭＣの上方だけを覆うような直径の小さな鍋が置かれた場合は、その温度センサー３１Ｌ２がその鍋底面の下方に位置することになり、また仮に主加熱コイルＭＣ及び、２つの隣接する副加熱コイルＳＣ２とＳＣ１の上方を覆うような長円形や長方形の鍋が置かれた場合では、やはりその温度センサー３１Ｌ２がそのような長円形や長方形の鍋底の下方に位置することになるから、小径の鍋だけではなく、大きな直径の鍋が使用された場合でも、温度検知を行うことができるという利点がある。この場合、温度センサー３１Ｌ２はサーミスタ式でも赤外線式でも良い。言い換えると、前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が、環状の主加熱コイルＭＣの周囲で、かつ主加熱コイルＭＣと同心円上の位置に、互いに空間２７１を保って４個配置されている形態においては、前記温度検出手段となる温度センサー３１Ｌ２〜３１Ｌ５の位置（温度検出部の位置）が、前記主加熱コイルＭＣの内側空間に４個所あり、それら各個所の温度検出部は、隣り合う副加熱コイルの遠い側の端部同士を結ぶ直線からそれら副加熱コイルに近い側にある場合、小径の鍋だけではなく、大きな直径の鍋が使用された場合でも、温度検知を行うことができるという利点がある。
【００６６】
同様に副加熱コイルＳＣ２とＳＣ４の間には、温度センサー３１Ｌ３を配置すれば、主加熱コイルＭＣの上方だけを覆うような直径の小さな鍋が置かれた場合は、その温度センサー３１Ｌ３がその鍋底面の下方に位置することになり、また仮に主加熱コイルＭＣ及び、２つの隣接する副加熱コイルＳＣ２とＳＣ４の上方を覆うような長円形や長方形の鍋が置かれた場合では、やはりその温度センサー３１Ｌ３がそのような長円形や長方形の鍋底の下方に位置することになるから、小径の鍋だけではなく、大きな直径の鍋が使用された場合でも、温度検知を行うことができるという利点がある。
なお、赤外線センサーはまだサーミスタ式に比較してコストが高いので、温度センサーを図５のように４個使用する場合、例えば１個の温度センサー３１Ｌ５のみ赤外線式とし、他の３個はサーミスタ式にすればよい。
【００６７】
なお、温度センサーが、赤外線式の温度センサーである場合は、鍋等の被加熱物Ｎから放射される赤外線の量を検知して温度を測定できるフォトダイオード等から構成されており、被加熱物Ｎから放射された赤外線を集約させ、かつリアルタイムで（時間差が殆んどなく）受信してその赤外線量から温度を検知できることで（サーミスタ式よりも）優れている。この温度センサーは、被加熱物Ｎの手前にあるトッププレート２１の温度と被加熱物Ｎとの温度が同じでなくても、またトッププレート２１の温度に拘わらず、被加熱物Ｎの温度を検出できる。すなわち、被加熱物Ｎから放射される赤外線がトッププレート２１に吸収されたり遮断されたりしないように工夫しているためである。
【００６８】
例えばトッププレート２１は４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を透過させる素材が選択されており、一方、温度センサーは４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を検出するものが選択されている。
【００６９】
なお、温度センサーは、上記したように伝熱式の検知素子、例えばサーミスタ式温度センサーも３個使用している。サーミスタ等の伝熱式のものである場合には、前記した赤外線式温度センサーと比較すると急激な温度変化をリアルタイムで捕捉することでは劣るが、トッププレート２１や被加熱物Ｎからの輻射熱を受け、被加熱物Ｎの底部やその直下にあるトッププレート２１の温度を確実に検出できる。また被加熱物Ｎが無い場合でもトッププレート２１の温度を検出できるものである。
【００７０】
また前記温度センサーと温度検出回路３１は、被加熱物Ｎが主・副加熱コイルの上に置かれていないことを検知する手段である前記被加熱物載置判断部４００の一部にもなっている。つまり電流検出部２８０とこの温度検出回路３１は、被加熱物載置検知部であると言える。
【００７１】
４０Ｌ、４０Ｒは、図２に一点鎖線で示しているように、前記前側のフランジ３Ｆの上方に左右に離れてそれぞれ設置された上面操作部である。これら操作部は、トッププレート２１の表面に形成した各種入力キーからの指令を受けて、第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ、輻射式中央電気加熱部７の通電時間や火力などを設定できる。後述する表示画面１００の表面の静電容量式タッチ入力用の各種キーによる設定とは独立して通電条件を設定できる。
５０は、第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ、輻射式中央電気加熱部７の全ての電源を一斉に投入・遮断する主電源スイッチ（図示せず）の操作キーであり、使用者が押し下げると電源が入り、再度押すと電源が切れるという構造になっている。
【００７２】
次に具体的な動作について説明するが、その前に本発明でいう制御手段Ｆの中核を構成している通電制御回路２００で実行可能な主な調理メニューについて説明する。
【００７３】
「高速加熱モード」（加熱速度を優先させた調理メニューで、第１の選択部Ｅ１で選択）。
被加熱物Ｎに加える火力を手動で設定できる。その場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力は、１２０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で、次の１６段階の中から使用者が１段階選定する。
１５０Ｗ、２００Ｗ、３００Ｗ、４００Ｗ、５００Ｗ、６２５Ｗ、７５０Ｗ、８７５Ｗ、１０００Ｗ、１２５０Ｗ、１５００Ｗ、１７５０Ｗ、２０００Ｗ、２２５０Ｗ、２５００Ｗ、３０００Ｗ。
主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力比（以下、「主副火力比」という）は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、かつ所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
【００７４】
主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時に駆動されるが、この場合、両者の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。
【００７５】
「揚げ物モード」（自動）（加熱速度と保温機能を要求される調理メニューで、第３の選択部Ｅ３で選択）。
揚げ物油を入れた被加熱物Ｎ（天ぷら鍋等）を所定の温度まで加熱し（第１工程）、その後被加熱物Ｎの温度を所定範囲に維持するように、通電制御回路２００が火力を自動的に調節（第２工程）する。
第１工程：所定の予熱温度（例えば１８０℃）まで急速に加熱する。その所定の予熱温度は、１８０℃、１９０℃、２００℃、２１０℃、２２０℃、２３０℃及び２４０℃の７つの温度から１つを自由に使用者は設定できる。
主加熱コイル火力は２５００Ｗ
第２工程：ここで揚げ物が実施され、天ぷらの具材等が投入される。最大３０分間運転。この工程では、火力設定部による（任意の）火力設定は禁止される。３０分経過後に自動的に加熱動作終了（延長指令も可能）。
主副火力比は、第１工程、第２工程とも所定範囲内になるように自動的に決定され、使用者が主加熱コイルと副加熱コイルの火力比を任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで自動的に変化する。
【００７６】
主・副加熱コイルは、第１工程では同時駆動され、互いの隣接する領域でのコイルの高周波電流の流れが一致。これは、所定温度まで急速に加熱するため。第２工程でも、同様に同時駆動され、電流の流れは一致させる。但し、揚げ物途中で温度の変化が少ない状態が継続すると、電流の向きを反対にし、加熱の均一化を図る。
【００７７】
「予熱モード」（加熱の均一性を優先させた調理メニュー。第２の選択部Ｅ２で選択）。
火力設定や変更を禁止して、予め決められた火力で（温度センサーからの検出温度信号を利用して）被加熱物Ｎを第１の予熱温度まで加熱する第１予熱工程を行い、第１の予熱工程終了後は（温度センサーからの検出温度信号を利用して）被加熱物Ｎを第２の予熱温度まで加熱する第２の予熱工程を行い、この後は第２の予熱温度から第１の予熱温度の範囲に維持する保温工程を行うことが特徴である。
第１の予熱工程：
第１予熱温度（第１の目標温度）は、２００℃（デフォルト値である。この他、使用者が１８０℃〜２４０℃の中から、１０℃間隔で任意に設定できる）。
主加熱コイル２０００Ｗ（最大火力時）
副加熱コイル２０００Ｗ（最大火力時）
第２予熱工程：
第２予熱温度（第２の目標温度）までの工程である。第２の予熱温度は、２４０℃（デフォルト値）である。この他、使用者が１８０℃〜２４０℃の中から、１０℃間隔で任意に設定できるが、第１の予熱温度と同じ温度は設定できず、第１の予熱温度と常に１０度以上の差を確保する必要がある。
主加熱コイル５００Ｗ（最大火力時）
副加熱コイル５００Ｗ（最大火力時）
保温工程：最大５分間。この間に（任意の）火力設定が行われない場合、５分経過後に自動的に加熱動作終了。
主加熱コイル３００Ｗ〜１００Ｗ（使用者には設定不可能）
副加熱コイル３００Ｗ〜１００Ｗ（使用者には設定不可能）
任意の火力設定を保温工程期間中した場合、高速加熱と同じになる。
任意の火力設定は、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力が、１２０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で次の１６段階の中から使用者が１段階を選定できる。
１５０Ｗ、２００Ｗ、３００Ｗ、４００Ｗ、５００Ｗ、６２５Ｗ、７５０Ｗ、８７５Ｗ、１０００Ｗ、１２５０Ｗ、１５００Ｗ、１７５０Ｗ、２０００Ｗ、２２５０Ｗ、２５００Ｗ、３０００Ｗ。
保温工程は、後で詳しく述べるが、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が、同時に通電され、あるいは一方だけが通電されるなど、色々な通電パターンとなるように、通電制御回路２００によって制御される。その場合、主副火力比は、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は通電区間（所定の時間区分毎）に変化する。例えば１：４〜２：１まで。主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力の組み合わせに色々なパターンがあり、それらの総和電力の大きさ及び後述する「区間」（「期間」ともいう）によって主副火力比が色々変化する。
【００７８】
主・副加熱コイルは、予熱工程では同時に駆動されるが、その際互いに隣接する領域での高周波電流の流れが正反対方向。これは、隣接領域では双方の加熱コイルから発生させた磁束を干渉させ、加熱強度を均一化させることを重視するため。保温工程でも同時駆動されるが、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは反対である。これは全体の温度分布均一化のためである。
なお、保温工程では、使用者の指令に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。
【００７９】
「湯沸しモード」（加熱速度を優先させた調理メニューで、第１の選択部Ｅ１で選択）。
被加熱物Ｎ内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から通電制御回路２００が沸騰状態と判定した際に、表示手段Ｇによって使用者にその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま２分間だけ沸騰状態維持することが特徴である。
湯沸し工程：
主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が１２０Ｗ〜３０００Ｗ（火力１〜火力９まで１６段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力１３=２０００Ｗ）。
主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
保温工程：最大２分間。２分経過後に自動的に加熱動作終了。
主加熱コイル１０００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
副加熱コイル１５００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
この期間中に、使用者が任意の火力を設定した場合、高速加熱と同じになる。火力も１２０Ｗ〜３０００Ｗの範囲にある１６段階の中から任意に一つ選択可能。
【００８０】
沸騰までは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時駆動され、その際に互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。沸騰後は電流の向きは反対になる。
【００８１】
「炊飯モード」（加熱の均一性を優先させた調理メニュー。第２の選択部Ｅ２で選択）。
使用者が米飯と水を適当量入れた被加熱物Ｎとなる容器をセットし、その容器を所定の炊飯プログラム（吸水工程・加熱工程・沸騰工程・蒸らし工程などの一連のプログラム）に従って加熱し、自動で炊飯を行う。
吸水工程及び炊飯工程
主加熱コイル６００Ｗ以下（使用者には設定不可能。工程の進行に応じて自動的に変化）
副加熱コイル７００Ｗ以下（使用者には設定不可能。工程の進行に応じて自動的に変化）
蒸らし工程：５分間主コイル  加熱ゼロ（火力  ０Ｗ）
保温工程：最大５分間。
主加熱コイル２００Ｗ以下（使用者には設定・変更は不可能）
副加熱コイル２００Ｗ以下（使用者には設定・変更は不可能）
【００８２】
主・副加熱コイルは同時に駆動されるが、その互いに隣接する領域での高周波の電流の流れが反対方向となるように制御される。これは、隣接領域で双方の加熱コイルから発生させる磁束を互いに干渉させ、加熱強度を均一化させることを重視するためである。
【００８３】
なお、炊飯工程終了後、被加熱物Ｎが主・副加熱コイルの上に置かれていないことが被加熱物載置判断部４００によって検知された場合、または蒸らし工程や保温工程の何れかにおいて、同様に被加熱物Ｎが主・副加熱コイルの上に同時に置かれていないことが被加熱物載置検知部によって検知された場合、主・副加熱コイルは、加熱動作を直ちに中止する。
【００８４】
「茹でモード」（加熱速度を優先させた調理メニューで、第１の選択部Ｅ１で選択）。
加熱工程（沸騰まで）：
被加熱物Ｎに加える火力を手動で設定できる。
主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力は、１２０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で次の１６段階の中から使用者が１段階選定する。
１５０Ｗ、２００Ｗ、３００Ｗ、４００Ｗ、５００Ｗ、６２５Ｗ、７５０Ｗ、８７５Ｗ、１０００Ｗ、１２５０Ｗ、１５００Ｗ、１７５０Ｗ、２０００Ｗ、２２５０Ｗ、２５００Ｗ、３０００Ｗ。
デフォルト値は３０００Ｗ（使用者が火力を選択しない場合、３０００Ｗで加熱開始）。
主副火力比は、所定の火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は通電区間（所定の時間区分毎）に変化する。例えば１：４〜２：１まで。主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力の組み合わせに色々なパターンがあり、それらの総和電力の大きさ及び後述する「区間」（「期間」ともいう）によって主副火力比が色々変化する。
沸騰以後：
水が沸騰（温度検出回路３１の温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定）した際に、使用者にその旨を知らせる。
その後連続３０分間（延長可能）、沸騰状態を維持するようにデフォルト値（例えば１５００Ｗ）で自動的に加熱動作を継続するが、使用者が沸騰以後の火力を任意に選んでも良い。なお、この茹でモードには、例えば後述する加熱パターン１０（図２２）が適している。
【００８５】
沸騰までの加熱工程全域に亘り、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時駆動され、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。また沸騰以降は（使用者が禁止操作しない限り）自動的に「対流促進制御」が開始される。この対流促進制御については後述する。
【００８６】
「湯沸し＋保温モード」（加熱速度と均一性を優先させた調理メニューで、第３の選択部Ｅ３で選択）。
被加熱物Ｎ内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定）した際に、使用者には表示手段Ｇによってその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま２分間だけ沸騰状態維持する。
湯沸し工程：
主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が１２０Ｗ〜３０００Ｗ（火力１〜火力９まで１６段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力１３＝２０００Ｗ）。
主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
保温工程：最大１０分間。１０分経過後に自動的に加熱動作終了。
主加熱コイル１０００Ｗ以下（使用者には設定・変更は不可能）
副加熱コイル１５００Ｗ以下（使用者には設定・変更は不可能）
【００８７】
沸騰までは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。沸騰後は電流の向きは反対になる。また沸騰以降は使用者の操作に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。
【００８８】
以下、図８を参照しながら、本発明に係る誘導加熱調理器の基本動作について説明する。まず主電源の操作キー５０を投入して加熱準備動作を使用者が操作部（図示せず）で指令した場合、前記電流検出部２８０を用いて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量を検出することにより、それぞれのコイルの上方に被加熱物Ｎが載置されているか否か、または被加熱物Ｎの底部面積が所定値より大きいか否かを判定し、この結果を制御部である通電制御回路２００に伝達する（ステップＭＳ１）。
【００８９】
適合鍋であった場合、通電制御回路２００は操作手段Ｅ又はその近傍に設置されている表示手段Ｇの、例えば液晶表示画面に対し、希望する調理メニューを選択するように促す表示をする（ＭＳ２）。適合しない変形鍋（底面が凹んだもの等）や異常に小さい鍋等の場合は、加熱禁止処理がされる（ＭＳ６）。
【００９０】
使用者が調理メニューや火力、調理時間などを操作部で選択、入力した場合、本格的に加熱動作が開始される（ＭＳ４）。
表示手段Ｇに表示される調理メニューとしては、上記した「高速加熱モード」、「揚げ物モード」、「湯沸しモード」、「予熱モード」、「炊飯モード」、「茹でモード」、「湯沸し＋保温モード」という７つである。以下の説明では「モード」という記述を省略し、例えば「湯沸しモード」は「湯沸し」、また「高速加熱モード」は「高速加熱」と記載する場合がある。
【００９１】
使用者がこれら７つの調理メニューの中から任意の一つを選択した場合、それらメニューに対応した制御モードが、通電制御回路２００の内蔵プログラムによって自動的に選択され、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のそれぞれの通電可否や通電量（火力）、通電時間などが設定される。調理メニューによっては使用者に任意の火力や通電時間等を設定するように促す表示が表示部にて行われる（ＭＳ５）。
【００９２】
なお、前記図１の選択部Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３は合計３つであるのに対し、前記表示手段Ｇに表示される調理メニューは合計で７つあるが、実際には図２３に示すように、Ｅ１の中に、「高速加熱」Ｅ１Ａと「湯沸しＥ１Ｂ」、「茹で」Ｅ１Ｃの３つを選択できるキーがある。同様に選択部Ｅ２の中に「予熱」Ｅ２Ａと「炊飯」Ｅ２Ｂの２つが、また選択部Ｅ３の中に「湯沸し＋保温」Ｅ３Ｂと「揚げ物」Ｅ３Ａの２つのキーがある。
【００９３】
（第１の焦げ付き抑制制御）
次に、本発明の特徴である焦げ付き抑制制御について説明する。なお、沸騰以降又は沸騰直前、例えば９８℃まで被加熱物Ｎの温度が上昇したことを温度センサーが検知した場合、または調理開始からの経過時間から沸騰状態に近いと通電制御回路２００が判定した場合等においては、それ以降において使用者の任意に指令した時期、例えば操作直後に、焦げ付き抑制制御が開始されるようにしておくことが望ましいが、特定の調理メニューの場合、沸騰状態になったら使用者が禁止したり、途中で加熱停止したりしない限り、自動的に焦げ付き抑制制御に移行するようにしても良い。
【００９４】
この制御は、主加熱コイルＭＣの駆動しない期間中において、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４いずれかによって被加熱物Ｎを加熱するものである。
【００９５】
図９（Ａ）は、主加熱コイルＭＣのみ主インバーター回路ＭＩＶからの高周波電流が供給され、加熱駆動されている状態を示す。この場合、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は主加熱コイルＭＣの真上の部分で加熱される。また、主加熱コイルＭＣの火力は、２００Ｗ程度の小さな火力とする。
【００９６】
同じく図９（Ｂ）は、副加熱コイルＳＣ１のみに高周波電流が副インバーター回路ＳＩＶ１より供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ１の真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は副加熱コイルＳＣ１の真上の部分で加熱される。また、副加熱コイルＳＣ１の火力は、２００Ｗ程度の小さな火力とする。
【００９７】
同じく図９（Ｃ）は、副加熱コイルＳＣ２のみに高周波電流が副インバーター回路ＳＩＶ２より供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ２の真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は副加熱コイルＳＣ２の真上の部分で加熱される。また、副加熱コイルＳＣ２の火力は、２００Ｗ程度の小さな火力とする。
【００９８】
同じく図９（Ｄ）は、副加熱コイルＳＣ３のみに高周波電流が副インバーター回路ＳＩＶ３より供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ３の真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は副加熱コイルＳＣ３の真上の部分で加熱される。また、副加熱コイルＳＣ３の火力は、２００Ｗ程度の小さな火力とする。
【００９９】
同じく図９（Ｅ）は、副加熱コイルＳＣ４のみに高周波電流が副インバーター回路ＳＩＶ４より供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ４の真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は副加熱コイルＳＣ４の真上の部分で加熱される。また、副加熱コイルＳＣ４の火力は、２００Ｗ程度の小さな火力とする。
【０１００】
主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４で同時に加熱する場合、熱がこもりやすい主加熱コイルＭＣの真上のなべ底温度が高くなり、焦げ付きやすくなってしまう。また、カレー、シチュー等の調理で煮込み調理をする場合、具材がなべ底に張り付いている場合が多いので、具が張り付いている部分が局所的に温度が高くなり、焦げ付きやすくなってしまう。
前記の通り、主加熱コイルＭＣ→副加熱コイルＳＣ１→副加熱コイルＳＣ２→副加熱コイルＳＣ３→副加熱コイルＳＣ４の順に加熱をすることにより、加熱箇所が次々と移動することで、具材が冷める期間が設けられ、なべ底の温度をより均一に保つことができ、焦げ付きを防止することができる。
【０１０１】
（第１の通電パターン）
図１０は、図９の加熱動作について、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流のタイミングを示した説明図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されている状態を「ＯＮ」、印加されていないＯＦＦ状態を「ＯＦＦ」と表示している。この図１０に示した通電形態を、以下「第１の通電パターン」と呼ぶ場合がある。
【０１０２】
以下の説明では、通電制御の１つの期間を「区間」という。特に説明のない限り区間１はＴ１で示すため、Ｔ１は「期間１」ともいう。同様に区間２はＴ２で示し、「期間２」に相当する。以下この例に倣い、区間が１０個ある場合、区間３〜区間１０は、Ｔ３〜Ｔ１０の符号で説明する。
【０１０３】
図１０の通り、所定の時間間隔で構成される複数個の区間Ｔ１〜Ｔ１０において、Ｔ１区間は、主加熱コイルＭＣがＯＮ。Ｔ２区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ３区間は、副加熱コイルＳＣ１がＯＮ。Ｔ４区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ５区間は、副加熱コイルＳＣ２がＯＮ。Ｔ６区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ７区間は、副加熱コイルＳＣ３がＯＮ。Ｔ８区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ９区間は、副加熱コイルＳＣ４がＯＮ。Ｔ１０区間は、全コイルＯＦＦとなる。
この図１０で示す区間Ｔ１〜１０は、それぞれ１〜６０秒程度でよい。以後このように所定の間隔で主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流がＯＮ、ＯＦＦされる。なお、１〜６０秒程度という意味は、区間Ｔ１〜Ｔ１０を全て１０秒間隔にし、次にまた区間Ｔ１〜Ｔ１０の制御をする場合は、１０秒と同じ時間にする場合、及び異なる時間にする場合、の２つのケースを意味する。後者のケースでは、例えば区間Ｔ１〜Ｔ１０を全て１５秒間隔にすることが考えられる。なお、区間Ｔ１とＴ２、また区間Ｔ３とＴ４の時間が異なっても良い。例えば区間Ｔ１は１０秒間、Ｔ２は１５秒間、Ｔ３は１０秒間、Ｔ４は１５秒間である。
【０１０４】
また以上の説明では、区間Ｔ１０までの動作を説明したが、Ｔ１１〜Ｔ２０というようにさらに区間を１０個設けると、前記したＴ１〜Ｔ１０の動作が再び行われることになる。区間Ｔ２０まで設ければ、例えばＴ１〜Ｔ４における主加熱コイルＭＣと、第１、第２副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２の動作は、Ｔ１１〜１４の期間で再びＴ１〜Ｔ４と同様に行われ、これら３個の加熱コイルは同じ通電パターンを２回繰り返したことになる。Ｔ２１以後も同様に行って良い。これはこれ以降に述べる図１３、図１５、図１６、図１８、図１９、図２０、図２１及び図２２の通電パターン例でも同様であり、この発明は必ずしも区間Ｔ１からＴ１０までの間で調理を完了するというものではなく、Ｔ１１以後も同様な動作を繰り返し行って良い。逆にＴ５までの段階で調理動作を終了させても良い。
【０１０５】
この図１０から分かるように、第１の通電パターンは、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４いずれかのコイルがＯＮした後は、必ずＯＦＦ期間を設ける。ＯＦＦ期間を設けることにより、一度調理物が冷め、味のしみ込みを促進することでき、かつ焦げ付きを防止することができる。
【０１０６】
また、図１０の主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流のタイミングは、主加熱コイルＭＣ→副加熱コイルＳＣ１→副加熱コイルＳＣ２→副加熱コイルＳＣ３→副加熱コイルＳＣ４の順としているが、順番を変えても良い。例えば、主加熱コイルＭＣ→副加熱コイルＳＣ１→副加熱コイルＳＣ４→副加熱コイルＳＣ２→副加熱コイルＳＣ３のように副加熱コイルのＯＮタイミングを向かい合うコイルの順番に加熱してもよい。
【０１０７】
また、なべ底の温度が約１４０℃前後になると焦げ付きが起きやすいとされている。よって、焦げ付き抑制制御で動作中に温度検出回路３１が一定の温度を検知した場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４の火力を下げてもよい。
【０１０８】
（副加熱コイルの組の変形例１）（第２の通電パターン）
図１１に示すように４つの副加熱コイルＳＣ１〜４を、２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲとして、主加熱コイル→副加熱コイルＳＣＬ→副加熱コイルＳＣＲというような順番に加熱してもよい。
【０１０９】
（第３の通電パターン）（副加熱コイルの組の変形例２）
図１２、図１３に示すように４つの副加熱コイルＳＣ１〜４を２組に分け、例えば、副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２を第１の組、副加熱コイルＳＣ３、ＳＣ４を第２組のように隣り合う副加熱コイルを１組にしてもよい。副加熱コイルが６つの場合は、第３の組もできる。これら１組ずつに専用のインバーター回路を設ければ、副コイルの総数に対して、それを駆動するインバーター回路の数を半分にすることができる。但し、２個の副加熱コイルを１つのインバーター回路で駆動する場合、その一方の副加熱コイルを駆動し、他方を駆動しないようにするためには、切り替え手段が必要になる。
【０１１０】
（第４の通電パターン）（副加熱コイルの組の変形例３）
図１４、１５に示すように４つの副加熱コイルＳＣ１〜４を２組として、例えば、副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４を１組、副加熱コイルＳＣ３、ＳＣ２を１組のように向かい合う副加熱コイルを１組にしてもよい。副加熱コイルが４つを超える偶数個の場合、例えば６個の場合では、同様に３つの副加熱コイルを１組にし、残りの３つの副加熱コイルを他の１組にすることもできる。
【０１１１】
（対流促進制御）
次に、本発明の特徴である対流促進制御について説明する。対流促進制御は、大きく分けて３種類ある。なお、沸騰以降又は沸騰直前、例えば９８℃（又は１００℃）まで被加熱物Ｎの温度が上昇したことを温度センサーが検知した場合、または調理開始からの経過時間から沸騰状態に近いと通電制御回路２００が判定した場合等においては、それ以降において使用者の任意に指令した時期、例えば操作直後に、対流促進制御が開始されるようにしておくことが望ましいが、特定の調理メニューの場合、沸騰状態になったら使用者が禁止したり、途中で加熱停止したりしない限り、自動的に対流促進制御に移行するようにしても良い。
【０１１２】
（第１の対流促進制御）
この制御は、主加熱コイルＭＣの駆動しない期間中において、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４全コイルによって被加熱物Ｎを加熱するものである。
【０１１３】
図３（Ｂ）は、主加熱コイルＭＣのみ主インバーター回路ＭＩＶからの高周波電流が供給され、加熱駆動されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された、例えば煮物などの煮汁は主加熱コイルＭＣの真上の部分で加熱され、上昇気流が発生する。従って、この状態を継続すると、図３（Ｂ）に矢印ＹＣに示したように、外側に向かって対流を発生させることができる。このことにより具材に煮汁がかかる。また、主加熱コイルＭＣの火力は、３００Ｗ〜１５００Ｗ程度の弱〜強火力とする。
【０１１４】
同じく図３（Ａ）は、副加熱コイルＳＣ１〜４に、高周波電流が副インバーター回路ＳＩＶ１〜４よりそれぞれすべてに供給されている状態を示す。この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された、例えば煮物などの煮汁は副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分で加熱され、上昇する流れが発生する。従って、この状態を継続すると、図３（Ａ）に矢印ＹＣに示したように、内側に向かって対流を発生させることができる。このことにより具材に煮汁がかかる。また、副加熱コイルＳＣ１〜４の火力の総和は、３００Ｗ〜１５００Ｗ程度の弱〜強火力とする。
【０１１５】
主加熱コイルＭＣ→副加熱コイルＳＣ１〜４に交互に火力を入れることにより、弱〜強の火力で加熱しても、局部的になべ底の温度が上がることを防ぎ、焦げ付きを抑制できる。また、交互に火力を入れることにより、煮汁が調理物にまんべんなくかかり、使用者が調理物をかき混ぜなくても煮汁を浸透させることができる。煮魚や、肉とじゃが芋の煮物（以下通称の「肉じゃが」と呼ぶ）などの煮物料理を作る場合、途中でかき混ぜると、具材が煮崩れてしまうため、煮崩れを抑制できる。
【０１１６】
（第５の通電パターン）
図１６は、加熱動作について、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流のタイミングを示した説明図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されている状態を「ＯＮ」、印加されていないＯＦＦ状態を「ＯＦＦ」と表示している。
【０１１７】
図１６の通り、所定の時間間隔で構成される複数個の区間Ｔ１〜Ｔ８において、Ｔ１区間は、主加熱コイルＭＣがＯＮ。Ｔ２区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ３区間は、副加熱コイルＳＣ１〜４がＯＮ。Ｔ４区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ５区間は、主加熱コイルＭＣがＯＮ。Ｔ６区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ７区間は、副加熱コイルＳＣ１〜４がＯＮ。Ｔ８区間は、全コイルＯＦＦとなる。
この図１６で示す区間Ｔ１〜８は、１〜６０秒程度でよい。以後このように所定の間隔で主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流がＯＮ、ＯＦＦされる。なお、１〜６０秒程度という意味は、区間Ｔ１〜Ｔ１０を全て１０秒間隔にし、次にまた区間Ｔ１〜Ｔ１０の制御をする場合は、１０秒と同じ時間にする場合、及び異なる時間にする場合、の２つのケースを意味する。後者のケースでは、例えば区間Ｔ１〜Ｔ１０を全て１５秒間隔にすることが考えられる。なお、区間Ｔ１とＴ２、また区間Ｔ３とＴ４の時間が異なっても良い。例えば区間Ｔ１は１０秒間、Ｔ２は１５秒間、Ｔ３は１０秒間、Ｔ４は１５秒間である。
【０１１８】
この図１６から分かるように、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４いずれかのコイルがＯＮした後は、必ずＯＦＦ期間を設ける。ＯＦＦ期間を設けることにより、一度調理物が冷め、味のしみ込みを促進することでき、かつ焦げ付きを防止することができる。
【０１１９】
（第２の対流促進制御）
この制御は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に加熱するが、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力に差をつけるものである。つまり、主加熱コイルＭＣに供給している誘導加熱電力より小さな電力を副加熱コイルＳＣ１〜４それぞれに供給し、次に副加熱コイルＳＣ１〜４それぞれに供給している誘導加熱電力を大きくし、この電力より小さな電力を主加熱コイルＭＣに供給し、これら動作を複数回繰り返すことを特徴とするものである。
【０１２０】
（第６の通電パターン）
図１７（Ａ）は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４に同時に高周波電流を各インバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜４から供給され、加熱駆動されている状態を示す。この場合、それぞれに設定される火力の大きさを図１８に示している。つまり火力の大きさを、「主加熱コイルＭＣ火力＞副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の個々の火力」、となるように設定した場合について説明する。
このように、主加熱コイルＭＣに設定される火力の大きさを、副加熱コイルＳＣ１〜４それぞれの火力より大きい火力を設定した場合、２つ以上の副加熱コイルが同時に駆動された場合では、副加熱コイル側の火力総和は、主加熱コイルＭＣの火力よりも大きくなる。
この加熱パターンの場合、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分と副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分になる。このとき、主加熱コイルＭＣの方が火力が強いため、真上の部分で加熱され、ＹＣ１方向に上昇する流れが発生する。このまま、主加熱コイルＭＣのみで、うどんなどの麺類をゆでると外側ＹＣ１方向に対流が起き続け、吹き零れてしまう。しかし、同時に副加熱コイルＳＣ１〜４に火力を入れることにより、内側へのＹＣ２方向の対流を起こし、外側ＹＣ１方向への対流を少し抑制し、吹きこぼれを抑制することができる。
【０１２１】
図１８において、区間Ｔ１では主加熱コイルＭＣは駆動（ＯＮ）され、その火力をＰＷ７とすると、同じ区間Ｔ１で駆動される４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の火力はＰＷ７よりも小さいＰＷ２である。
【０１２２】
次の区間Ｔ２では主加熱コイルＭＣは駆動（ＯＮ）継続し、その火力ＰＷ７はより小さい火力ＰＷ３になる。一方、同じ区間Ｔ１で駆動継続される４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の火力は、ＰＷ２から大きなＰＷ６に変更される。このため、１つの副加熱コイル、例えばＳＣ１の火力ＰＷ６は、主加熱コイルＭＣの火力ＰＷ３よりも大きな火力で駆動されることになり、また同時に他の３つの副加熱コイルＳＣ２〜４と同時に駆動されているので、４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の総火力値（火力総和値）は、当然主加熱コイルＭＣの火力値はＰＷ３よりも数倍大きくなる。
【０１２３】
以後また区間Ｔ３では区間Ｔ１の火力で主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ２〜４は同時に駆動され、その次は区間Ｔ２と同様に駆動され、以後これら区間Ｔ１、Ｔ２の駆動パターンが繰り返される。
【０１２４】
図１７（Ｂ）は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４に同時に高周波電流を各インバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜４から供給され、加熱駆動されている状態を示す。この場合、それぞれに設定される火力の大きさを、図１８のとおり、「主加熱コイルＭＣ＜副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４」となるように設定する。つまり主加熱コイルＭＣに設定される火力の大きさは、４つの副加熱コイルＳＣ１〜４それぞれの火力より小さい火力を設定する。また、主加熱コイルＭＣの火力は４つの副加熱コイル側の火力総和よりも遥かに小さくなる（図１８の区間Ｔ２、Ｔ４など）。
【０１２５】
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分と副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分になるになる。このとき、副加熱コイルＳＣ１〜４個々の火力が強いため、真上の部分で加熱され、ＹＣ３方向に上昇流が発生する。このまま、副加熱コイルＳＣ１〜４のみで、うどんなどの麺類をゆでると内側ＹＣ３方向に対流が起き続け、吹き零れてしまう。しかし、同時に主加熱コイルＭＣに火力を入れることにより、外側ＹＣ４方向への対流を起こし、内側ＹＣ３方向への対流を少し抑制し、吹きこぼれを抑制することができる。
【０１２６】
以上のように、区間Ｔ１、Ｔ２の動作を複数回繰り返すことにより、うどん等の麺類を茹でるときに吹きこぼれを抑制することができる。なお、この繰り返し回数や時間間隔、つまり区間Ｔ１〜Ｔ４の長さは前記通電制御回路２００に内蔵された制御プログラムによって決定される。
【０１２７】
また、第２の対流促進制御で動作中に温度検出回路３１が所定の温度を検知した場合、それ以後において吹きこぼれを電気的に検知した場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４の火力を下げる動作、または火力をＯＦＦする動作にしてもよい。なお、吹き零れを検知する方法については従来から色々提案されているので、説明は省略する。
【０１２８】
（加熱コイル火力配分の変形例１）
加熱コイルの火力配分を「主加熱コイルＭＣ＞副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力の総和」その後、「主加熱コイルＭＣ＜副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力の総和」となるように加熱してもよい。
【０１２９】
（予熱制御）（第７の通電パターン）
この制御は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に（比較的大きな火力で）加熱駆動するが、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力に差をつけ、温度検出回路３１により所定の温度を検知した後、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力（総和火力）を下げるものである。
【０１３０】
図１７（Ａ）は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４に同時に高周波電流を各インバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜４から供給され、加熱駆動されている状態を示す。この場合、それぞれに設定される火力の大きさは、最初の区間は主加熱コイルＭＣ側を、４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の個々の火力総和よりも小さく、又は同等に設定して、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜４を同時に駆動する。
【０１３１】
この加熱を継続すると、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分と副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分になるになる。主加熱コイルＭＣ側の火力を大きく、又は主加熱コイルＭＣの火力と副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の総和火力が同等であると、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分の方が主加熱コイルＭＣの真上部分より加熱温度が低くなり、フライパンの外側において予熱が足りず、きれいに調理物に焼き色がつかない懸念がある。そのため、この予熱制御では、温度検出回路３１により所定の温度を検知した以後の区間では、副加熱コイルＳＣ１〜４の火力総和を、主加熱コイルＭＣの火力と同等、もしくはそれよりも大きくなるように制御する。このような区間は予熱保温区間となり、加熱しすぎでなべを劣化させず、卵焼き、ハンバーグ、餃子などに適した温度に鍋を予熱することができる。
【０１３２】
また、予熱保温区間で動作中に温度検出回路３１が異常な温度勾配を検知した場合、発火対策のため、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４の火力を下げる、または、火力をＯＦＦしてもよい。
【０１３３】
（第３の対流促進制御）（第８の通電パターン）
この制御は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に加熱するが、温度検出回路３１により所定の温度を検知した後、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力に差をつけるものである。
【０１３４】
図１に示したように、円形の主加熱コイルＭＣと４つの扁平形状副加熱コイルＳＣ１〜４から誘導加熱部を構成し、これら加熱コイルを駆動する場合、及び図１１に示すように主加熱コイルＭＣを挟んで両側に配置された対称的形状の、２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲで構成する場合の何れでも良いが、後者の構成を前提にして説明する。
図１９に示した比率は、各区間Ｔ１〜Ｔ７（Ｔ８以降を省略）において、第１の誘導加熱部６Ｌに投入される総和火力に対する、主加熱コイルＭＣと２つの扁平形状副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲそれぞれの個別火力の割合である。例えば区間Ｔ１が総和火力２０００Ｗの場合、主加熱コイルＭＣは８０％なので、１６００Ｗ。また２つの副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲはそれぞれ１０％ずつであるから２００Ｗずつということである。つまり主副火力比は４：１である。
【０１３５】
温度検出回路３１により被加熱物Ｎの温度が所定の温度、例えば９８℃（又は１００℃）を検知した場合、通電制御回路２００は、区間Ｔ１のように主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲの駆動電力に差をつける。
【０１３６】
次に区間Ｔ２では、主加熱コイルＭＣの２つの副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲの総和火力の大きさ、つまり主副火力比を逆に１：４にする。主加熱コイルＭＣの火力割合は２０％、副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲのそれぞれの火力割合は４０％に設定する。次に区間Ｔ３では再び区間Ｔ１の状態に戻り、次の区間Ｔ４では再び区間Ｔ２の状態で駆動するが、次の区間Ｔ５では主加熱コイルＭＣと全ての副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲの駆動を休止する。この休止期間は、特に深い鍋に多量の調理液、例えばシチューやスープ、カレー等のような粘性が高いもの、水よりも比重の高い液体が入っている場合に効果的である。つまり、連続的に加熱するのではなく、短い時間休止させると、その休止期間に液体の流れが一旦停止し、落ち着いた状態で今度は逆向きの対流が発生しやすくなるからである。この例では、最初中心部にある主加熱コイルＭＣを中心にその真上に向かう上昇流が発生し（主加熱コイルＭＣがＯＮ状態で）、次に副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲの真上方向に上昇する流れが発生する（副加熱コイルがＯＮ状態で）。
【０１３７】
なお、図１９では区間Ｔ１〜Ｔ４の後に休止の区間Ｔ５を設けたが、区間Ｔ１、Ｔ２の動作を更に連続して数回繰り返した後に区間Ｔ５のような休止区間を設けても良い。またＴ１、Ｔ２と、それ以後のＴ３、Ｔ４、Ｔ５等の区間の間隔（時間）は同じでなくとも良い。駆動を休止する区間Ｔ５は、例えば数秒で良いので、調理時間全体を長引かせるような影響は殆どない。
【０１３８】
また、同等な定格加熱能力を持つ副加熱コイルを４個使用した構成においては、図１９に示した例であれば、例えば第１の副加熱コイルＳＣ１と第２の副加熱コイルＳＣ２は、区間Ｔ１における火力割合は、それぞれ５％ずつにし、第３の副加熱コイルＳＣ３と第４の副加熱コイルＳＣ４は、区間Ｔ１における火力割合を、それぞれ５％ずつにすれば良い。このようにすれば、円環状の主加熱コイルＭＣと、主加熱コイルの側部に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の４個の副加熱コイルＳＣ１〜４と、前記主加熱コイルＭＣ及び全ての副加熱コイルＳＣにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜４と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部（通電制御回路）２００と、前記制御部２００に加熱の動作又は条件の少なくとも何れか一方を指示する操作手段Ｅと、を有し、前記制御部２００は、区間Ｔ１では、前記インバーター回路ＭＩＶから前記第１〜第４副加熱コイルに供給している電力の総和（全体に占める割合は２０％）より大きな電力（（全体に占める割合は８０％）を前記主加熱コイルＭＣに供給し、この後、区間Ｔ２では前記第１〜第４副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に供給している誘導加熱電力を大きくして（全体に占める割合を８０％に増やし）、この第１〜第４副加熱コイルに供給している電力の総和より小さな電力（全体に占める割合は２０％）を前記主インバーター回路ＭＩＶから前記主加熱コイルに対して供給し、前記制御部２００は主加熱コイルＭＣおよび副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対する前記区間Ｔ１、Ｔ２に示した通電切り替え動作を複数回繰り返すものである。これにより、被加熱物Ｎが所定温度（例えば沸騰状態になった時点）以降において、その中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。
【０１３９】
（第２の焦げ付き抑制制御）
次に、第２の焦げ付き抑制制御について説明する。なお、沸騰以降又は沸騰直前、例えば９８℃（又は１００℃）まで被加熱物Ｎの温度が上昇したことを温度検出回路３１が検知した場合、または調理開始からの経過時間から沸騰状態に近いと通電制御回路２００が判定した場合等においては、それ以降において使用者の任意に指令した時期、例えば操作直後に、焦げ付き抑制制御が開始されるようにしておくことが望ましいが、特定の調理メニューの場合、沸騰状態になったら使用者が禁止したり、途中で加熱停止したりしない限り、自動的に焦げ付き抑制制御に移行するようにしても良い。
【０１４０】
この制御は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に加熱するが、温度検出回路３１により所定の温度を検知した後、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力を、それぞれ小さく抑えるものである。
【０１４１】
（第９の通電パターン）
図１に示したように、円形の主加熱コイルＭＣと４つの扁平形状副加熱コイルＳＣ１〜４から誘導加熱部を構成し、これら加熱コイルを駆動する場合、及び図１１に示すように主加熱コイルＭＣを挟んで両側に配置された対称的形状の、２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲで構成する場合の何れでも良いが、図２０では前者の構成を前提にして説明する。
【０１４２】
図２０においてＰＷ２〜ＰＷ７は、それぞれ火力を示す。但し、コイルが異なった場合、数字の大小が火力値の大小であるとは限らない。例えば、主加熱コイルＭＣのＰＷ７と副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のＰＷ６は、ＰＷ７の方が大きい火力を示す場合もあるが、同等の場合もあり、また逆にＰＷ６より小さい場合もある。但し、同じコイルの場合では、ＰＷ２よりＰＷ３は火力が大きく、ＰＷ３、ＰＷ４と数字が大きくなっていくに従って火力は大きくなる。
【０１４３】
温度検出回路３１により被加熱物Ｎの温度が所定の温度、例えば９８℃を検知した場合、通電制御回路２００は、区間Ｔ１のように主加熱コイルＭＣを第１の火力であるＰＷ７で駆動し、同時に副加熱コイルＳＣ１〜４を第３の火力ＰＷ６で駆動する。ＰＷ７は例えば７００Ｗ、ＰＷ６は例えば６００Ｗとする。これにより区間Ｔ１における主副火力比は７：２４になる。
【０１４４】
次に区間Ｔ２では、主加熱コイルＭＣの火力を、第１の火力ＰＷ７から第３の火力ＰＷ３に変更する。ＰＷ３は例えば３００Ｗとする。同時に４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の火力を、第２の火力ＰＷ６から第４の火力ＰＷ２に変更する。ＰＷ２は例えば２００Ｗとする。これにより区間Ｔ２における主副火力比は３：８になる。
【０１４５】
次に区間Ｔ３では、区間Ｔ２と同様な主副火力で駆動される。さらに区間Ｔ４では、主加熱コイルＭＣと、全ての副加熱コイルＳＣ１〜４は一斉に駆動休止する。
【０１４６】
この後、区間Ｔ５〜Ｔ８は区間Ｔ１〜Ｔ４が再度同じ通電パターン、火力で行われる。以後の区間でも区間Ｔ１〜Ｔ４の動作を繰り返して良いが、図１６に示した実施の形態では、区間Ｔ９で、主加熱コイルＭＣの火力を、第１の火力ＰＷ７から更に小さな火力ＰＷ５（但し、第３の火力ＰＷ３より大きい）に変更する。ＰＷ５は例えば５００Ｗとする。同時に４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の火力を、第２の火力ＰＷ６から更に小さな火力ＰＷ４（但し、第４の火力ＰＷ２よりも大きい）に変更する。ＰＷ４は例えば４００Ｗとする。これにより区間Ｔ９における主副火力比は５：１６になる。
【０１４７】
次の区間Ｔ１０、Ｔ１１は、区間Ｔ２とそれぞれ同じである。区間Ｔ９で主加熱コイルと副加熱コイルの火力を少し落としたのは、区間Ｔ１〜Ｔ８（区間の数はこれよりも多い場合もある）を経過することにより、被加熱物Ｎの鍋などに入っている被調理物の含水率が徐々に低下し、同じ火力で同じ時間加熱した場合、焦げ付きが発生する懸念があるからである。つまりこの実施の形態に示すように、火力を低下させることや、図示していないが区間の時間を短くすることが焦げ付き抑制に有効である。
【０１４８】
図２１（Ａ）は、図２０に示した考え方に基づいて、具体的に主加熱コイルＭＣと４つの扁平形状副加熱コイルＳＣ１〜４の火力値をワット（Ｗ）で示したものである。図２０から明らかなように、区間Ｔ１では主加熱コイルＭＣは第１の火力ＰＷ７として２００Ｗで駆動され、４個の副加熱コイルＳＣ１〜４は、それぞれ第２の火力ＰＷ６として５００Ｗで駆動され、区間Ｔ２では、第１の火力ＰＷ７の２００Ｗは第３の火力ＰＷ２として１００Ｗに変更されて駆動され、４個の副加熱コイルＳＣ１〜４は、それぞれ第２の火力ＰＷ６（５００Ｗ）が第４の火力ＰＷ２の３００Ｗに落とされて駆動される。
【０１４９】
図２１（Ｂ）は、図２０に示した考え方に基づいて、図１１に示すように主加熱コイルＭＣを挟んで両側に配置された２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲを駆動する場合の火力値をワット（Ｗ）で示したものである。
【０１５０】
図２１（Ｂ）から明らかなように、区間Ｔ１では主加熱コイルＭＣは第１の火力ＰＷ７として２００Ｗで駆動され、２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲは、それぞれ第２の火力ＰＷ６として７５０Ｗで駆動され、区間Ｔ２では、第１の火力ＰＷ７の２００Ｗは第３の火力１００Ｗに変更されて駆動され、２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲは、それぞれ第２の火力ＰＷ６（７５０Ｗ）が第４の火力ＰＷ２の３５０Ｗに落とされて駆動される。
【０１５１】
なお、図２１（Ａ）と（Ｂ）において、第２の火力ＰＷ６と第４の火力ＰＷ２の火力値が同じではないが、これは主に副加熱コイルの大きさが異なるためである。また第１〜第４の火力は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４等の寸法や素材、製造方法などによって変化するものであり、前記した例はあくまでも一例である。
【０１５２】
（第１０の通電パターン）
図２２は、各区間Ｔ１〜Ｔ１１における実際のワット（Ｗ）数をそのまま示しており、区間Ｔ１では、主加熱コイルＭＣは８００Ｗで、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４はそれぞれ１７５Ｗであるから、区間Ｔ１は総和火力が１５００Ｗである。また区間Ｔ３も１５００Ｗであり、以降の全ての区間Ｔ３〜Ｔ１１においても総和火力は１５００Ｗである。従って区間Ｔ１では、主副火力比は８００Ｗ対７００Ｗ（１７５Ｗ×４）であるから、８：７である。区間２では主副火力比は７：８と逆転する。
また各区間Ｔ１〜Ｔ１１は、図２２の下部に表示しているような時間であり、最初の区間Ｔ１だけが６０秒と長いが、加熱を休止する区間Ｔ２は２秒、以後の加熱駆動区間Ｔ３、Ｔ５、Ｔ７、Ｔ９、Ｔ１１は全て２０秒、また加熱休止期間Ｔ４、Ｔ６等は全て２秒に統一されている。
【０１５３】
なお、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜４、ＳＣＬ、ＳＣＲにおける以上説明した各通電パターン（第１の通電パターンから第１０の通電パターン）の説明において、「駆動しない」状態（「ＯＦＦ」の状態）とは、それら主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜４、ＳＣＬ、ＳＣＲに、物理的には少ない通電をしていても、その通電の結果が実質的に被加熱物Ｎに誘導加熱調理できる程度の誘導加熱を発生させない程度のものである場合には、この発明でいう「駆動しない」状態をいう。つまりＯＦＦの状態でも完全に通電されないという意味ではない。例えば被加熱物載置判断部４００の機能を発揮するため、電流検出部２８０によって加熱コイルに流れる電流を検知できる程度の小電力が流れている場合でもＯＦＦ状態と呼ぶ。
【０１５４】
次のこの表示手段Ｇの表示画面１００について説明する。
図２３〜図２５において、表示画面１００は、前記第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ及び輻射式中央電気加熱部７の少なくとも何れか１つを使用する場合に起動される。
図２３は第１の誘導加熱部６Ｌにおいて調理メニューを選択する直前の状態を示す。
【０１５５】
図２３に示したように、主電源スイッチの操作キー５０を押し、その後、第１の誘導加熱部６Ｌを使用するような選択操作を行った場合は、最初に図２３の画面が表示される。つまり、調理メニュー選択用として、高速加熱用の選択キーＥ１Ａ、湯沸し用選択キーＥ１Ｂ、茹で選択キーＥ１Ｃ、予熱用選択キーＥ２Ａ、炊飯選択キーＥ２Ｂ、揚げ物選択キーＥ３Ａ、湯沸し＋保温の選択キーＥ３Ｂの７つのキーが一斉に（一覧状態に）表示される。
【０１５６】
図２３において、前記７つのキーＥ１Ａ、Ｅ２Ａ、Ｅ３Ａ等は、使用者が指などを触れることで静電容量が変化する接触式キーを採用しており、使用者がキー表面に対応した位置の、表示画面１００の上面を覆うガラス製トッププレート２１の上面に軽く触れることで通電制御回路２００に対する有効な入力信号が発生するものである。
すなわち、前記各種入力キーＥ１Ａ、Ｅ２Ａ、Ｅ３Ａ等の部分（区域）を構成する前記トッププレート２１表面には、キーの入力機能を示す文字や図形などが印刷や刻印等で何ら表示されていないが、これらキーの下方の表示画面１００には、それら入力キーの操作場面毎に、キーの入力機能を示す文字や図形を表示する構成になっている。
【０１５７】
全ての入力キーが常に同時に表示されている訳ではない。操作しても無効なキー（操作する必要が無い入力キー）については、入力機能文字や図形を表示画面上で表示しないようにして、トッププレート２１の上方から視認できない状態にしている。そのような無効状態の入力キーが操作されても、操作手段Ｅには何ら有効な操作指令信号が与えられないように、前記通電制御回路２００の動作を定める制御プログラムで規定されている。
【０１５８】
図２３は、左側にある第１の誘導加熱部６Ｌを使用する場合に最初に現れる画面である。使用者に調理メニューの選択を促す。ここで仮に茹で選択キーＥ１Ｃにタッチすると、表示画面１００は図２４のように変化する。
【０１５９】
図２３において、２２はヘルプキーであり、使用者が操作に迷ったり、間違った操作をして警報音が出たり、表示画面１００に警告文字が表示された場合などに操作すると、その場面に関連した情報を図２５の表示エリア３５に文字で表示する。２３はインフォメーションキーであり、使用する調理器具の情報や調理方法、上手に調理する注意点などを詳しく表示エリア３５に文字で表示する。
【０１６０】
図２４において、２４は調理メニュー選択キーであり、この図２４の場面でこれにタッチすると図２３の場面に戻るので、別の調理メニューを実行したい場合に使用する。
２５は火力の大きさを棒グラフ状の図形で表示する火力表示図形であり、１６段階の火力に合せて１６本あるように表示される。２６Ａ、２６Ｂは一対の火力調節キーであり、プラス記号のあるキー２６Ａは火力を増加させ、マイナス記号のあるキー２６Ｂは火力を減らすためのものである。これらキー２６Ａ、２６Ｂに１回触れると、その度に火力は１段階変更される。
【０１６１】
図２４において、２８は加熱時間を１分単位で表示する時間表示部、２７Ａ、２７Ｂはその加熱時間の調節キーであり、プラス記号のある調節キー２７Ａは時間を増加させ、マイナス記号のある調節キー２７Ｂは時間を減らすためのものである。これら調節キー２７Ａ、２７Ｂに１回触れると、その度に時間は１分ずつ変更される。なお、調理メニューによっては調理時間が表示されない場合もある。また自動的に標準的な時間が表示された場合、前記調節キー２７Ａ、２７Ｂで調節すれば良い。火力の場合も同様である。調節できない（調整しない）調理メニューの場合は、調節キー２７Ａ、２７Ｂ、２６Ａ、２６Ｂが表示されない。
【０１６２】
２９は調理メニューの表示部、３４は火力を数字で示す火力表示部、３３は前記した対流促進制御を指令するためのキーである。常にこのキーは表示される訳ではなく、調理メニューによっては表示されない。例えば炊飯モードでは表示されない。なお、「茹で」の場合は、初期設定として自動的に沸騰後に対流促進制御を行うようにした場合、このキー３３は表示されない。３２Ａは加熱動作開始のキーである。
【０１６３】
図２４の場面で、加熱動作開始の加熱開始キー３２Ａにタッチすると、その加熱開始キー３２Ａは図２５に示すように加熱停止キー３２Ｂに機能が変更されて表示される。図２５において、３５は参考情報などを文字で表示する表示エリア、３５は使用者に対して安全上のために適宜文字で注意事項を表示する注意表示エリアである。３７は実行中の調理メニューの名称表示部である。
【０１６４】
加熱調理動作が開始されると、表示画面１００には、図２５に示すように主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内の少なくとも１つとの協同加熱が行われていることを使用者に示すため、模式的な図形６１が表示される。また投入されている火力の値が数字６２で同時に表示される。また副加熱コイルの通電の切り替えも矢印６１のような図形で表示される。これら各表示は、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動状態（火力状態も含む）に応じてリアルタイムで形や色等が変化する。
【０１６５】
なお、加熱を停止したい場合は、例えば加熱停止キー３２Ｂにタッチすれば良い。また主電源スイッチの操作キー５０をＯＦＦ操作すると、表示画面１００は加熱停止表示に変わる。調理終了後もトッププレート２１が高温になっている場合が多いので、トッププレート２１が所定温度以下になるまで高温報知を行う。その後自動的に表示画面１００は消える。このため、図２４、図２５に示した各種キーも消え、表示されていた位置に触れても何の操作信号も発生しない。
図２５において、６３は時間延長キーであり、加熱調理開始後、いつでも操作可能であり、このキーにタッチすると図２４に示したような、加熱時間を１分単位で表示する時間表示部２８と、加熱時間の調節キー２７Ａ、２７Ｂが表示画面１００に現れる。
【０１６６】
次に、図２６と図２７を参照しながら、誘導加熱調理開始から終了までの動作の一例を説明する。（調理開始前の準備段階）
調理の開始にあたっては、まず主電源のキー５０を操作して主電源を投入（ステップ１。以下、ステップを「ＳＴ」と省略する）し、加熱準備動作を使用者が指令した場合、通電制御回路２００の自己診断プログラムが起動し、加熱前の異常有無のチェックが行われ、表示手段Ｇが起動される（ＳＴ２）。
【０１６７】
異常がない場合は、次に、前記被加熱物載置判断部４００を構成する電流検出部２８０によって、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣそれぞれのコイルの上方に被加熱物Ｎが載置されているか否か、または被加熱物Ｎの底部面積が所定値より大きいか否かが推定され、この推定結果が制御部である通電制御回路２００に伝達される（ＳＴ３）。
【０１６８】
通電制御回路２００では、大径鍋に適する加熱処理にするか通常鍋に適する加熱処理にするか等が決定される（所定の小電流を加熱コイルに流し、その結果を電流センサーで検知する）。適合鍋であるが、通常サイズの鍋や小鍋、あるいは加熱不適合等の場合は、大径鍋とは別の処理になる。
【０１６９】
（調理開始段階）
以上によって大径鍋を対象にした調理工程に移行する準備完了となり、調理メニュー選択後、速やかに誘導加熱動作が開始される。なお、鍋底面の直径が１２０ｍｍ〜１８０ｍｍ程度の鍋を「通常鍋」、直径１２０ｍｍ未満の鍋を「小型鍋」と呼んでいる。これらの鍋の場合も基本的には上記ステップと同様である。なお、ここでいう直径とは、トッププレート２１の表面に接触する鍋底面の直径であるので、鍋胴体の直径寸法はこれより大きい。
【０１７０】
「通常鍋」や「小型鍋」の場合も「湯沸し」や「保温」などの調理メニューが表示画面１００に表示されるが、「通常鍋」や「小型鍋」の場合は、この実施の形態１では中心部の主加熱コイルＭＣだけでしか加熱しないので、制御内容（火力や通電パターンなど）は大きく異なる。当然、副加熱コイルＳＣの全部やその一部だけを個別に加熱駆動できないので、副加熱コイルＳＣを利用した加熱パターンはない。表示画面１００は図２３の画面を表示し、調理メニューの選択を促す（ＳＴ４）。なお、音声ガイド装置を併用している場合は、この段階で「使用する加熱源を選択して下さい」というような音声ガイドを行う。
【０１７１】
主加熱コイルＭＣの電流センサーと副加熱コイルＳＣの４つの電流センサーによって、上方に同一の被加熱物Ｎが載置されているか否かを判断する基礎情報が前記被加熱物載置判断部４００を構成する電流検出部２８０に入力される。電流変化を検出することで、前記電流検出部２８０は主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣのインピーダンスの変化を検出し、長方形や楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されている主加熱コイルＭＣの主インバーター回路ＭＩＶ及び副加熱コイルＳＣの各副インバーター回路ＳＩＶを駆動し、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されているもの（少なくとも１つ）に高周波電流を流し、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていない他の副加熱コイルに対しては、高周波電流を抑制又は停止するように前記通電制御回路２００が指令信号を発する。
【０１７２】
例えば、被加熱物載置判断部３３が主加熱コイルＭＣと、１つの副加熱コイルＳＣ１の上方に同一の楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていると判断したときに、通電制御回路２００は、主加熱コイルＭＣと特定の副加熱コイルＳＣ１だけを連動して動作させ、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルにそれぞれのインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１によって高周波電力を供給する。
【０１７３】
ここで「火力割合」とは、図２２の加熱パターンの説明のところで説明したように「主副火力比」のことである。例えば使用者が３０００Ｗの火力で調理しようと調理開始している場合、通電制御回路２００が、主加熱コイルＭＣを２４００Ｗ、副加熱コイルＳＣ１を６００Ｗというように配分した場合、その２４００Ｗと６００Ｗの比のことをいう。この例の場合では４：１である。
【０１７４】
この副加熱コイルＳＣ１単体を駆動して誘導加熱調理することはできず、また他の３つの副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の各単体及びそれらを組み合わせても誘導加熱調理することはできないようになっている。言い換えると主加熱コイルＭＣが駆動される場合に初めてその周辺にある４つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の何れか１つ又は複数が同時に加熱駆動される。仮に、４つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の全ての上方を覆うような大きな外径の被加熱物Ｎが置かれた場合、４つの副加熱コイルが駆動される制御パターンが、通電制御回路２００の制御プログラムの中に用意されている。
【０１７５】
調理メニューの選択が行われた場合（ＳＴ５）、例えば「茹で」のメニューを選択した場合、表示画面１００は図２４のような画面になり、茹でる調理に必要な制御条件、例えば火力と時間を設定することを促す（ＳＴ６Ａ）。使用者が火力を設定し（ＳＴ６Ｂ），加熱時間を設定し（ＳＴ６Ｃ）、対流促進制御を行うことをキー３３で設定した場合（ＳＴ６Ｄ）、本格的に加熱動作が開始される（ＳＴ６Ｅ）。そのため図２７に示すように、通電制御回路２００で通電パターンが決定され（ＳＴ６Ｆ）インバーター回路２１０Ｌが駆動される（ＳＴ６Ｇ）。この通電開始段階で、通電制御回路２００は時間の測定を開始する。
【０１７６】
前記したように茹でモードは、加熱工程（沸騰まで）は火力を手動で設定できる。
すなわち、茹でモードは、加熱速度を優先させた調理メニューであり、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力は、１２０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で使用者が１段階選定することができる。
沸騰までの加熱工程全域に亘り、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時駆動され、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。また沸騰以降は（使用者が禁止操作しない限り）自動的に「対流促進制御」が開始される。なお、火力のデフォルト値は２０００Ｗであるから火力調節キー２６Ａ、２６Ｂを操作せずに、加熱開始キー３２Ａを操作した場合でも加熱開始される。
【０１７７】
主副火力比は、所定の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。
沸騰以後は、連続３０分間（延長可能）、沸騰状態を維持するようにデフォルト値（１５００Ｗ）で自動的に加熱動作を継続するが、使用者が沸騰以後の火力を任意に選んでも良い。前記火力調節キー２６Ａ，２６Ｂはいつでも操作可能になっている（図２５参照）。火力変更した場合でも、温度検出回路３１は被加熱物Ｎの温度を常に監視している。但し、火力を任意に設定した場合は、通常の加熱モードになるので、図２２に示したような通電パターンは実行されない。
【０１７８】
以上のように、設定された火力で所定時間加熱継続されると、被加熱物Ｎの中に入れた水はお湯になり、やがて沸騰状態になる。通電制御回路２００は温度検出回路３１の情報から沸騰状態を検知し、沸騰状態になったと推定処理した場合（ＳＴ６Ｈ）、表示画面１００にて沸騰状態になったことを表示する。なお、表示手段Ｇと連携するような音声ガイド装置を併用している場合は、この段階で「お湯が沸きました」というような音声ガイドを行ったり、ブザー音を出したりしても良い。
【０１７９】
また通電制御回路２００は加熱開始時点（ＳＴ６Ｅ）からこの沸騰状態を検知した時点までの経過時間（以下、「沸騰までの所要時間」という）を計算し、内蔵の半導体メモリーに蓄積する。そして引き続き以後の時間（以下、「沸騰後経過時間」という）を計測する。また火力は１５００Ｗに自動的に変更されるが、被加熱物Ｎの温度が茹でる野菜などの投入直後に急激に低下した場合、温度検出回路３１の働きで火力が増強され、沸騰状態に復帰するようになり、その後１５００Ｗに維持される。
【０１８０】
次に前記した対流促進制御の内、例えば第２の対流促進制御を開始する（ＳＴ６Ｋ）。この制御は、前記したように、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に加熱するが、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力に差をつけるものである。つまり、主加熱コイルＭＣに供給している誘導加熱電力より小さな電力を副加熱コイルＳＣ１〜４それぞれに供給し、次に副加熱コイルＳＣ１〜４それぞれに供給している誘導加熱電力を大きくし、この電力より小さな電力を主加熱コイルＭＣに供給し、これら動作を複数回繰り返すことを特徴とするものである。この制御では、図１７（Ａ）に示したように、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分と副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分になる。このとき、主加熱コイルＭＣの方が火力が強いため、真上の部分で加熱され、ＹＣ１方向に上昇する流れが発生する。このまま、主加熱コイルＭＣのみで、うどんなどの麺類をゆでると外側ＹＣ１方向に対流が起き続け、吹き零れてしまう。しかし、同時に副加熱コイルＳＣ１〜４に火力を入れることにより、内側へのＹＣ２方向の対流を起こし、外側ＹＣ１方向への対流を少し抑制し、吹きこぼれを抑制することができる。
【０１８１】
そして使用者が設定した時間が来たかどうか判定される。また「沸騰後経過時間」が３０分間を経過していないかどうか判定され（ＳＴ７）、時間延長操作がされていないかどうかチェックし（このステップは図示していない）、延長されていない場合は、「沸騰後経過時間」が３０分以上を経過した場合はインバーター回路２１０Ｌを停止し（ＳＴ８）、表示画面１００には加熱停止を表示し、かつ高温報知を行う（ＳＴ９）。
【０１８２】
なお、前記ステップＳＴ６Ｊでは、通電制御回路２００が「沸騰までの所要時間」の長短やそれまでの火力値などのデータから、被加熱物Ｎの鍋の中に調理液や水、あるいは野菜や肉などの具材が沢山入っているかどうかを推定する。例えば大きな鍋を３０００Ｗで加熱したにも拘らず「沸騰までの所要時間」が長かった場合、例えば３０００Ｗで１リットルのお湯を２０℃から１００℃まで上昇させるのに必要な時間のデータを通電制御回路２００は持っているので、それとの比較結果から、２リットル以上の液体を加熱したことを推定する。このような大量の調理液では焦げ付きや吹き零れの発生が懸念されるので、このような状況に合せて最も適当と判断される制御方法を通電制御回路２００が選択できるように、対流促進制御の開始（ＳＴ６Ｋ）の直後に、前記通電パターン決定の処理ステップ（ＳＴ６Ｆ）と同様な処理（ＳＴ６Ｌ）を追加しても良い。必要に応じ、より適当な加熱パターンへ変更することがある。
【０１８３】
一方、沸騰状態になった以後、前記した対流促進制御の内、例えば第３の対流促進制御を開始した場合についてさらに説明する。
この制御は、前記した第１０の通電パターンのように、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に加熱するが、温度検出回路３１により所定の温度を検知した後、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力に差をつけるものである。
【０１８４】
図２２に示したように、第１０の通電パターンは、最初の６０秒の区間Ｔ１では、主加熱コイルＭＣは８００Ｗで、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４はそれぞれ１７５Ｗに制御され、総和火力は１５００Ｗで駆動される。次の休止区間Ｔ２は２秒間であり、この休止期間中、被加熱物Ｎの中に生じた対流で動いていた麺やパスタなどの被調理物が静止する状態になる。
【０１８５】
次の区間Ｔ３も総和火力は１５００Ｗであり、２０秒間の通電により再び前記被調理物がお湯の対流に伴って静止以降から移動し始める。以後、２秒間の休止期間を置いて２０秒ずつ、総和火力が１５００Ｗ、主副火力比は７：８で繰り返し加熱駆動動作が実行される。
【０１８６】
このような間欠的な加熱動作を数十回以上繰り返すため、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分と副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分になるが、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの火力が略同等であるから、主加熱コイルＭＣの加熱効果の方が周囲に点在している副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４よりも強くなり、被加熱物Ｎの底面全体が加熱されつつも、その中心部が強く加熱され、被加熱物Ｎの中には、その中心部において周辺部よりも強い上昇流が発生する。しかし、周辺部も加熱されているため、被加熱物Ｎの周辺部、言い換えると鍋の側面に近い場所に吹き零れの原因となるような泡の発達も抑制され、被加熱物Ｎの全体が効率良く加熱される。つまり、吹きこぼれを抑制することができる。
【０１８７】
なお、図２２に示した第１０の通電パターンは、最初の６０秒の区間Ｔ１では、主加熱コイルＭＣは８００Ｗで、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、隣り合う又は向かい合う２つの副加熱コイルだけをそれぞれ３５０Ｗの火力で駆動し、また休止区間Ｔ２の２秒間を経て、区間Ｔ３では、主加熱コイルＭＣは７００Ｗに変更し、隣り合う又は向かい合う２つの副加熱コイルだけをそれぞれ３５０Ｗの火力で駆動するというパターンに変更しても良い。このパターンにすると、被加熱物Ｎの底面の一方の側から反対の側に加熱される部位が所定の時間間隔で移り、被加熱物Ｎの中に図１７で説明したような対流を発生させることができる。
【０１８８】
なお、図２２に示した第１０の通電パターンでは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力の合計、つまり「総和火力」が１５００Ｗ（以下、「茹で火力１」という）である場合について述べた。しかしながら、通電制御回路２００の制御プログラムの中には、この第１０の通電パターンとしては、総和火力の大きさに応じて「茹で火力２」と「茹で火力３」も備えている。
【０１８９】
火力の相対的大きさの関係は、「茹で火力１」が最も小さく、「茹で火力３」が最も大きい。「茹で火力１」が総和火力１５００Ｗ、「茹で火力２」は約１８００Ｗ、「茹で火力３」は約２０００Ｗである。「茹で火力１」は、最初の区間Ｔ１は６０秒であった。「茹で火力２」、「茹で火力３」でも、最初の区間Ｔ１はそれぞれ６０秒である。また区間Ｔ３、Ｔ５、Ｔ５等、主加熱コイルと副加熱コイルを同時に通電する区間の時間は２０秒である。「茹で火力２」、「茹で火力３」では通電休止期間Ｔ２、Ｔ４、Ｔ６等は全て１秒である。このような通電時間制御によって、「茹で火力２」の総和火力は約１８００Ｗ、「茹で火力３」の総和火力は約２０００Ｗとなるように、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は制御される。なお、「茹で火力１」と「茹で火力２」及び「茹で火力３」では、通電される各区間Ｔ３、Ｔ５、Ｔ７等において、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の個々の火力値は、「茹で火力１」の場合と異なっている。
【０１９０】
また４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が駆動される場合、「茹で火力１」〜「茹で火力３」の何れにおいても、火力値は同等になるように通電制御回路２００によって制御される。つまり、総和火力が例えば約１８００Ｗの「茹で火力２」では、ある区間で、主副火力比が１：２であった場合、主加熱コイルＭＣは約６００Ｗ、２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２の合計火力が約１２００Ｗとなるが、この場合、２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２はそれぞれ約６００Ｗで駆動されることをいう。例えば、一方の副加熱コイルＳＣ１を約８００Ｗにし、他方の副加熱コイルＳＣ２を約４００Ｗで駆動するという制御は実行しない。
【０１９１】
次に図２８に示した「茹でモード」における制御動作のフローチャートについて説明する。沸騰状態になると、使用者が「茹で火力１」〜「茹で火力３」の何れか１つを選択しなくとも前記調理メニューの選択ステップ（ＳＴ６Ｊ）、またはステップ６Ｌにおいて、「茹でモード」を選択した場合の火力は、デフォルト値として「茹で火力１」、つまり総和火力１５００Ｗになるように設定されているので、図２２に示したような通電パターン１０が採用される。しかし、被調理物の量などの条件が異なると、ステップ（ＳＴ６Ｊ）、またはステップ６Ｌにおいて、「茹で火力２」又は「茹で火力３」が選択される場合もあり、また使用者が「茹で火力１」を「茹で火力２」又は「茹で火力３」に変更することも可能である。
【０１９２】
図２８の制御動作フローチャートでは、前記したように通常は茹でモードにおいては最小火力１５００Ｗで加熱が開始される（ＳＴ６Ｎ）。そして沸騰後経過時間が３０分を経過していないかどうかのチェックが短い時間間隔（例えば数秒以内）で常にチェックされる（ＳＴ７）が、使用者が火力を任意に変更した場合、火力変更有無のチェックが行われるステップ（ＳＴ６Ｐ）で、火力変更ステップ（ＳＴ６Ｑ）へ進むようになり、火力変更ステップ（ＳＴ６Ｑ）で使用者が指定した火力への変更処理が行われる。そして変更後の火力で加熱動作が継続し、沸騰後経過時間が３０分を経過していないかどうかのチェックが行われる（ＳＴ７）。設定された時間（３０分）を経過した場合は、インバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶの動作は停止し、加熱動作は終了する。
【０１９３】
使用者は、茹で火力１で茹で動作が行われている状況を観察している過程で、何時でも「茹で火力２」又は「茹で火力３」に変更操作可能であり、また一旦、「茹で火力２」又は「茹で火力３」に設定したあと、「茹で火力１」に戻す操作も可能である。被加熱物Ｎの鍋の中でお湯と「スパゲティ」や「うどん」、「ラーメン」などの素材の動きを見ながら、吹き零れが発生しないと使用者が考え、「茹で火力２」又は「茹で火力３」に変更することがあるし、また「茹で火力１」にすることも可能である。
【０１９４】
次に前記調理メニューの選択ステップ（ＳＴ５）において、「予熱メニュー」を選択した場合について説明する。
予熱メニューを使用する場面は、例えば被加熱物Ｎとして大型のフライパンを使用して炒め物を行う調理がある。
予熱メニューを選択するため「予熱モード」を選択した場合、通電制御回路２００は主加熱コイルＭＣと、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の一部又は全部を使用した通電パターンを決定する。表示画面１００には予熱モードに対応した表示が行われる（ＳＴ６Ｑ）。この表示画面１００における表示としては、予熱調理をする場合、目標とする温度を設定することが必須であることが文字で表示される。その目標温度として１８０℃、２００℃、２４０℃等が選択できることも同時に文字で明示される。使用者が希望の予熱温度を目標温度の中から１つ選択すると、予熱動作が開始される（ＳＴ６Ｒ）。
【０１９５】
使用者が予熱温度として２４０℃を選択した場合、通電制御回路２００はその予熱温度から「第１の予熱温度」を２００℃、「第１の火力」として３０００Ｗを選ぶ。そのため、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、総和火力３０００Ｗになるように、自動的に主副火力比が決定され、例えば主副火力比１：１として、主加熱コイルＭＣは１５００Ｗ、副加熱コイル群全体では１５００Ｗになるように火力配分が行われる。予熱スピードを上げるため、この実施の形態では、基本的に最大火力で第１の温度まで一気に加熱が行われる。主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致するように関係するインバーター回路が通電制御回路２００で制御される。
【０１９６】
フライパン等の被加熱物Ｎの底部の温度は、温度検出回路３１によって監視され、第１の予熱温度（２００℃）になったかどうかを常にチェックする。第１の予熱温度になったと判断された場合（ＳＴ６Ｓ），通電制御回路２００は第１の火力（総和火力：３０００Ｗ）から第２の火力（総和火力：１０００Ｗ）になるように、火力を自動的に下げる処理を行う(ＳＴ６Ｔ）。
【０１９７】
そして第２の予熱温度になるように引き続き加熱継続され、フライパン等の被加熱物Ｎの底部の温度が、第２の予熱温度（２４０℃）になったかどうかが、前記温度検出回路３１によって常にチェックされ、第２の予熱温度になったと判断された場合（ＳＴ６Ｕ）、通電制御回路２００は第２の火力（総和火力：１０００Ｗ）の通電を止め、通電パターンの決定ステップ（ＳＴ６Ｐ）で決定した通電パターンになるように制御開始される(ＳＴ６Ｖ）。つまり被加熱物Ｎの底部の温度が第２の予熱温度を維持するように、前記温度検出回路３１による温度チェック結果を常に参照しながら、通電制御回路２００は火力の増減を自動的に行う。
【０１９８】
また、第２の予熱温度になった場合、予熱完了しているので、使用者は何時でも調理の材料、例えば肉や野菜などを被加熱物Ｎのフライパンに投入できる。しかし、使用者がそのように調理の材料を投入しない場合も考え、所定の時間として３０分間で自動停止するようになっている。そのため、選択された通電パターンよって本格的な加熱動作が開始された直後、すなわち、第２の予熱温度になった直後からの時間の計測が開始され（ＳＴ６Ｗ）、３０分を経過していないかどうかのチェックが行われる（ＳＴ７）。設定された時間（３０分）を経過した場合は、インバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶの動作は停止し、加熱動作は終了する。なお、この実施の形態では、茹でモードの所定時間チェック動作（ＳＴ７）と、予熱モードでの所定時間チェック動作（ＳＴ７）では、それぞれ３０分間が判定の基準になっていたが、これら２つの調理モードで、時間を異ならせても良い。
【０１９９】
前記したように、フライパン等の被加熱物Ｎの底部の温度が、第２の予熱温度（２４０℃）に近づくように、前記温度検出回路３１は５つの温度センサー３１Ｌ１〜３１Ｌ５を使用して、被加熱物Ｎの温度を常にチェックしており、使用者が冷たい野菜や肉、あるいは水やスープ等を投入した場合、被加熱物Ｎの温度は急速に低下する。すると、温度検出回路３１からの温度低下情報に基づき、通電制御回路２００は主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４により加熱能力が最大になるように制御し、瞬時に火力を最大火力（総和火力：３０００Ｗ）になるように変更する。そして被加熱物Ｎの温度が所定の温度（２４０℃）に近づくに従って、総和火力を徐々に小さくするという火力制御を自動的に行う。一方、予熱完了温度（２４０℃）になったあとで、使用者が任意で目標温度を変更した場合、例えば２３０℃に下げる操作を行った場合、あるいは総和火力を変更した場合は、これらの変更操作の有無がチェックされ（ＳＴ６Ｘ）、それらの変更が行われた場合、それら変更後の設定値（火力又は温度）に近づくように、別の通電プログラムに変更の処理が行われる（ＳＴ６Ｙ）。
【０２００】
なお、「第１の予熱温度」が２００℃、「第１の火力」が３０００Ｗ、目標とする予熱温度（第２の予熱温度）が２４０℃の場合の動作について一例を説明したが、第２の予熱温度が２４０℃の場合、常に「第１の予熱温度」が２００℃である必要はない。主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の総和火力が３０００Ｗになるようにして加熱速度重視で予熱動作開始したが、総和火力が例えば、２５００Ｗの場合、同じ被加熱物Ｎを加熱した場合であっても、その温度上昇のカーブは緩やかになるので、第２の予熱温度にもっと近い温度でも良く、例えば２２０℃にしても良い。これら第１の予熱温度、第２の予熱温度までの、主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群ＳＣの個々の火力値、それによって定まる総和火力値は、それら主加熱コイルＭＣと副加熱コイル群の大きさや、使用される鍋の大きさ等によっても変化するので、加熱温度実験などを重ねて最適値を定めれば良い。
【０２０１】
（まとめ）
以上の説明から明らかなように、第１の発明に係る誘導加熱調理器は、被加熱物Ｎを誘導加熱する加熱コイル６ＬＣと、前記加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段２１０Ｌと、前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「茹でモード」とを有する通電制御回路２００と、前記被加熱物の温度を検知する温度検出回路３１と、前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作手段Ｅ（４０Ｌ）と、を備え、前記加熱コイル６ＬＣは、環状の主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを有し、前記通電制御回路２００は、前記「湯沸しモード」で前記被加熱物Ｎを加熱する場合、前記主加熱コイルＭＣ単独加熱あるいは主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱を自動的に決定でき、さらに前記通電制御回路２００は、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱によって前記「茹でモード」で前記被加熱物Ｎを加熱する場合、前記温度検出回路３１が前記被加熱物Ｎ内の液体の沸騰状態を検知する前の段階では前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に駆動し、前記温度検出回路３１が前記被加熱物Ｎ内の液体の沸騰状態を検知した以降の段階では前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを所定の時間間隔Ｔ１〜Ｔ１１で駆動することを特徴とするものである。
この構成であるため、茹でモードにおいて鍋等の被加熱容器中にある、液体や野菜、肉等の具材等を含んだ液体の対流を促進し、鍋底部での焦げの発生抑止も可能となる。
【０２０２】
第２の発明に係る誘導加熱調理器は、被加熱物Ｎを誘導加熱する加熱コイル６ＬＣと、前記加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段２１０Ｌと、前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「茹でモード」とを有する通電制御回路２００と、前記被加熱物の温度を検知する温度検出回路３１と、前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作手段Ｅ（４０Ｌ）と、を備え、前記加熱コイル６ＬＣは、環状の主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物Ｎを前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを有し、前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、主加熱コイルＭＣの外周縁と空間２７１を保って対向し、かつその外周縁に沿うように全体が主加熱コイルＭＣ側に湾曲し、その湾曲の合致率が６０％以上を有した扁平形状であり、前記通電制御回路２００は、前記「湯沸しモード」で前記被加熱物Ｎを加熱する場合、前記主加熱コイルＭＣ単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱を自動的に決定でき、さらに前記通電制御回路２００は、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱によって前記「茹でモード」で前記被加熱物Ｎを加熱する場合、前記温度検出回路３１が前記被加熱物Ｎ内の液体の沸騰状態を検知する前の段階では前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを同時に駆動し、前記温度検出回路３１が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知した以降の段階では前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を所定の時間間隔Ｔ１〜Ｔ１１で駆動することを特徴とするものである。
この構成によれば、茹でモードにおいて鍋等の被加熱容器中にある、液体や野菜、肉等の具材等を含んだ液体の対流を促進し、鍋底部での焦げの発生抑止も可能となる。しかも副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、主加熱コイルＭＣの外周縁と所定の空間２７１を保って対向し、かつその外周縁に沿うように全体が主加熱コイルＭＣ側に湾曲し、その湾曲の合致率が６０％以上を有した扁平形状であるので、主加熱コイルＭＣを中心としてそれを囲むように副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４による加熱部分ができ、主加熱コイルと相俟って被加熱物を効率的に副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４で加熱することができる。
【０２０３】
第３の発明に係る誘導加熱調理器は、被加熱物を誘導加熱する環状の主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルＭＣが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルＭＣと協働加熱する複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４と、前記主加熱コイルと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４をそれぞれ駆動する高周波電力供給手段と、前記高周波電力供給手段２１０Ｌを制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「予熱モード」とを有する通電制御回路２００と、前記被加熱物の温度を検知する温度検出回路３１と、前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作手段Ｅ（４０Ｌ）と、を備え、前記通電制御回路２００は、前記「湯沸しモード」で誘導加熱する場合、前記主加熱コイルＭＣ単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱を自動的に決定でき、さらに前記通電制御回路２００は、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱によって前記「予熱モード」で誘導加熱する場合、被加熱物Ｎの温度が第１の予熱温度（例えば２００℃）であることを前記温度検出回路３１が検知する前の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を所定の第１火力（例えば、３０００Ｗ）で同時に駆動し、前記被加熱物Ｎの温度が前記第１の予熱温度より高い第２の予熱温度（例えば、２４０℃）を検知した以降の段階では、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを所定の時間間隔で、かつ前記第１の火力より小さな第２の火力（例えば、１０００Ｗ）以下で駆動することを特徴とするものである。
この構成であるため、１の予熱温度に至るまでは大きな火力で加熱することができるので、予熱時間を短縮でき、また予熱動作を自動化できる。さらに第２の温度に至り、第２の予熱温度以降の予熱工程においては、主加熱コイルと複数個の副加熱コイルを所定の時間間隔で、所定の主副火力比で駆動することで、被加熱物の底面中心部から外周縁までの全体をより均一に加熱できる。
【０２０４】
第４の発明に係る誘導加熱調理器は、被加熱物Ｎを誘導加熱する環状の主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４と、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４をそれぞれ駆動する高周波電力供給手段２１０Ｌと、前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「予熱モード」とを有する通電制御回路２００と、前記被加熱物の温度を検知する温度検出回路３１と、前記通電制御回路２００に対して前記調理モードを指令する操作手段Ｅ（４０Ｌ）と、を備え、前記通電制御回路２００は、前記「湯沸しモード」で誘導加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱を自動的に決定でき、さらに前記通電制御回路２００は、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱によって前記「予熱モード」で誘導加熱する場合、被加熱物Ｎの温度が第１の予熱温度（例えば、２００℃）であることを前記温度検出回路３１が検知する前の段階では、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルを所定の第１火力（例えば、３０００Ｗ）で同時に駆動し、前記被加熱物の温度が前記第１の予熱温度より高い第２の予熱温度（例えば、２４０℃）を検知した以降の段階では、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを所定の時間間隔で、かつ前記第１の火力より小さな第２の火力（例えば、１０００Ｗ）以下で駆動し、前記温度検出回路３１が、第２の予熱温度検知以降の段階で被加熱物Ｎの温度が第１の予熱温度以下に低下したことを検知した場合、前記通電制御回路２００は第１の火力から第２の火力に復帰させ、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４で高火力加熱を行って第２の予熱温度まで迅速に復帰させることを特徴とするものである。
この構成であるため、１の予熱温度に至るまでは大きな火力で加熱することができるので、予熱時間を短縮でき、また予熱動作を自動化できる。さらに第２の温度に至り、第２の予熱温度以降の予熱工程においては、主加熱コイルと複数個の副加熱コイルを所定の時間間隔で交互に駆動し又は同時に所定の主副火力比で駆動することで、被加熱物の底面中心部から外周縁までの全体をより均一に加熱できる。さらに被加熱物の温度が、冷たい野菜や肉などの具材の投入によって急に温度低下した場合、前記通電制御装置が第１の火力から第２の火力に素早く復帰させ、主加熱コイルと副加熱コイルで高火力加熱を行うから、予熱モードを使用した場合も自動的に必要な火力が維持され、炒め物や揚げ物調理を上手に行うことができる。
【０２０５】
さらに以上の実施の形態で説明した通電制御回路２００や温度検出回路３１、被加熱物載置判断部４００などの動作は、マイクロコンピュータや各種半導体記憶装置（ＲＯＭ、ＲＡＭなど）を備えた電子機器、情報機器にて実行できるプログラムの形態で実現、提供できるものである。そのため、当該プログラムの形態で記録媒体を介して配布したり、インターネットの通信回線を用いて配信したりすることが可能となり、本実施の形態で示した新しい制御機能の配布、更新、インストール等の作業によって使い勝手の向上した調理器を提供することも期待できる。
【０２０６】
また、主加熱コイルＭＣや副加熱コイル、例えば図２においてＳＣ１で加熱される領域の温度を個別に検知できるように、温度センサーを主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１の近傍又はその内側空間にそれぞれ設け、次のような制御を行うことで更に焦げ付き防止をすることができる。
（Ａ）温度検出回路３１が、一方の副加熱コイルＳＣ１を所定火力で駆動した場合、その副加熱コイルＳＣ１の上方にある鍋の部分的な温度が何度であるかどうかを検知するようにする（このとき、同時に主加熱コイルＭＣも駆動していて良い）。
（Ｂ）主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１等を駆動した場合の温度上昇傾向、例えば１０００Ｗ投入した場合に、７５℃から８５℃に至る間の所要時間又は温度上昇率を、予め１０００Ｗで水を加熱した場合のデータ（基準値１）と比較する（通電制御回路２００がこのようは比較判定処理を行う）。
（Ｃ）基準値１よりも時間を要した場合、又は温度上昇率が小さい場合、被調理液体（例えばカレーなど）の粘性が高いと通電制御回路２００は判定する。
（Ｄ）当該判定以後、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルに対する通電状態を変化させる（例えば総和火力を１段階落として主・副加熱コイル全体で８７５Ｗ又は２段階落として７５０Ｗ以下になるようにするか、あるいは主・副加熱コイルの通電継続時間を短くし、単位時間あたりの加熱量を低下させる）。
（Ｅ）上記（Ｄ）の処理により例えば７５０Ｗ投入してさらに加熱継続した場合に、８５℃から９５℃に至る間の所要時間又は温度上昇率を、予め７５０Ｗで水を加熱した場合のデータ（基準値２）と比較する（通電制御回路２００でこれを行う）。
（Ｆ）基準値２よりも時間が短い場合、又は温度上昇率が大きい場合、被調理液体（例えばカレーなど）の粘性は低い状態にあると通電制御回路２００は判定する（例えばカレーは温度上昇に伴って途中から粘性が低くなる）。
（Ｇ）前記（Ｆ）の処理で粘性が低いと判定された場合は、前記したような対流促進制御を行う。しかし、依然として粘性が高いと判定された場合は、単一の期間（区間）毎の火力を減らしたり、あるいは各期間の時間幅を短くしたりする制御を採用する等、被加熱物Ｎに対する単位時間（例えば１０秒）あたりの加熱量を減少させる処理をする。
以上によって、不用意に大きな火力を投入して加熱継続することを防止でき、焦げ付きの発生を更に抑制することができるという効果が期待できる。
なお、主加熱コイルＭＣを挟んでその両側にある１対の副加熱コイル、例えば図２においてＳＣ１とＳＣ４の組、またはＳＣ２とＳＣ３の組で加熱される領域の温度を個別に検知できるように、温度センサーを（主加熱コイルＭＣを挟んで）離れた２箇所以上に設けると、鍋全体の温度変化をより正確に把握することができるので望ましい。また温度センサーは赤外線式とサーミスタ等の感熱式とを併用して両者のメリットを生かすことが望ましい。
【産業上の利用可能性】
【０２０７】
本発明に係る誘導加熱調理器は、主加熱コイルと副加熱コイルを組み合わせて加熱駆動するものであり、煮込み調理などでの焦げ付きを抑制できるため、据置型やビルトイン型の誘導加熱式加熱源専用調理器及び他の輻射式加熱源との複合型誘導加熱調理器に広く利用することができる。
【符号の説明】
【０２０８】
Ａ  本体部、Ｄ  加熱手段、Ｅ  操作手段、Ｆ  制御手段、Ｇ  表示手段、Ｗ  横幅寸法、ＣＬ１  本体部Ａの左右中心線、ＣＬ２  第１の誘導加熱部の左右中心線、ＣＬ２  第２の誘導加熱部の左右中心線、ＤＢ  副加熱コイルの配置外径寸法、Ｎ  被加熱物（鍋）、ＳＣ  副加熱コイル（群）、ＳＣ１〜ＳＣ４  副加熱コイル、ＭＣ  主加熱コイル、ＭＩＶ  主インバーター回路、ＰＷ２  第４の火力、ＰＷ３  第３の火力、ＰＷ４  火力、ＰＷ５  火力、ＰＷ６  第２の火力、ＰＷ７  第１の火力、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４  副インバーター回路、Ｔ１〜Ｔ１１  期間（区間）、２１  トッププレート、３１  温度検出回路、１００  表示画面、４００  被加熱物載置判断部、Ｘ１  中心点、Ｘ２  中心点。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【手続補正書】
【提出日】平成25年11月27日(2013.11.27)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３１】
図１〜図３において、ＭＣは第１の誘導加熱部６Ｌの主加熱コイルであり、被加熱物Ｎを載せるトッププレート２１の下方に接近して配置されている。第２図中、破線の円で示したのが鍋等の被加熱物Ｎの外形形状（輪郭）である。
またこの主加熱コイルＭＣは、渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の細い線を３０本程束にして、この束（以下、集合線という）を１本又は複数本撚りながら巻き、中心点Ｘ１を基点として外形形状が円形になるようにして最終的に円盤形に成形されている。主加熱コイルＭＣの直径（最大外径寸法）は約１８０ｍｍ〜２００ｍｍ程度であり（以下の説明では、１８０ｍｍとして統一する）、半径Ｒ１はその半分の９０ｍｍである。この実施の形態１では例えば、定格最大消費電力（最大火力）２０００Ｗの能力を備えている。主加熱コイルは図５（Ｂ）と図６に示すように、外側の加熱コイル６ＬＣ１と、これに直列接続された内側の加熱コイル６ＬＣ２とから構成されている。図５（Ｂ）において、ＷＬ６Ａは内側の加熱コイル６ＬＣ２のコイル幅（横幅）で約１０ｍｍ、ＷＬ６Ｂは外側の加熱コイル６ＬＣ１のコイル幅（横幅）で約１０ｍｍである。ＤＬＡは主加熱コイルＭＣの外側の加熱コイル６ＬＣ１の外径で、前記半径Ｒ１の２倍であるから１８０ｍｍである。ＤＬＢは主加熱コイルＭＣの内側の加熱コイル６ＬＣ２の外径で、９０ｍｍである。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５２】
従来、外側の加熱コイルに対して内側の加熱コイルは加熱コイル径が小さいため加熱に寄与されにくく、外側の加熱コイルが発生する磁界が大きく加熱分布がドーナツ状になっていたが、この実施の形態１では、内側と外側に別々のコイル電流を流すことによって、内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１に流れるコイル電流を増大させ、加熱量を増やすことにより、右側の加熱コイル６ＲＣ全体に均一な加熱分布をえることができるようになる。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００７９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００７９】
「湯沸しモード」（加熱速度を優先させた調理メニューで、第１の選択部Ｅ１で選択）。
被加熱物Ｎ内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から通電制御回路２００が沸騰状態と判定）した際に、表示手段Ｇによって使用者にその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま２分間だけ沸騰状態維持することが特徴である。
湯沸し工程：
主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が１２０Ｗ〜３０００Ｗ（火力１〜火力１６まで１６段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力１３=２０００Ｗ）。
主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
保温工程：最大２分間。２分経過後に自動的に加熱動作終了。
主加熱コイル１０００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
副加熱コイル１５００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
この期間中に、使用者が任意の火力を設定した場合、高速加熱と同じになる。火力も１２０Ｗ〜３０００Ｗの範囲にある１６段階の中から任意に一つ選択可能。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００８６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００８６】
「湯沸し＋保温モード」（加熱速度と均一性を優先させた調理メニューで、第３の選択部Ｅ３で選択）。
被加熱物Ｎ内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定）した際に、使用者には表示手段Ｇによってその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま２分間だけ沸騰状態維持する。
湯沸し工程：
主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が１２０Ｗ〜３０００Ｗ（火力１〜火力１６まで１６段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力１３＝２０００Ｗ）。
主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
保温工程：最大１０分間。１０分経過後に自動的に加熱動作終了。
主加熱コイル１０００Ｗ以下（使用者には設定・変更は不可能）
副加熱コイル１５００Ｗ以下（使用者には設定・変更は不可能）
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１２３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１２３】
以後また区間Ｔ３では区間Ｔ１の火力で主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜４は同時に駆動され、その次は区間Ｔ２と同様に駆動され、以後これら区間Ｔ１、Ｔ２の駆動パターンが繰り返される。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１３６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１３６】
次に区間Ｔ２では、主加熱コイルＭＣと、２つの副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲの総和火力の大きさ、つまり主副火力比を逆に１：４にする。主加熱コイルＭＣの火力割合は２０％、副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲのそれぞれの火力割合は４０％に設定する。次に区間Ｔ３では再び区間Ｔ１の状態に戻り、次の区間Ｔ４では再び区間Ｔ２の状態で駆動するが、次の区間Ｔ５では主加熱コイルＭＣと全ての副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲの駆動を休止する。この休止期間は、特に深い鍋に多量の調理液、例えばシチューやスープ、カレー等のような粘性が高いもの、水よりも比重の高い液体が入っている場合に効果的である。つまり、連続的に加熱するのではなく、短い時間休止させると、その休止期間に液体の流れが一旦停止し、落ち着いた状態で今度は逆向きの対流が発生しやすくなるからである。この例では、最初中心部にある主加熱コイルＭＣを中心にその真上に向かう上昇流が発生し（主加熱コイルＭＣがＯＮ状態で）、次に副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲの真上方向に上昇する流れが発生する（副加熱コイルがＯＮ状態で）。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１４３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１４３】
温度検出回路３１により被加熱物Ｎの温度が所定の温度、例えば９８℃を検知した場合、通電制御回路２００は、区間Ｔ１のように主加熱コイルＭＣを第１の火力であるＰＷ７で駆動し、同時に副加熱コイルＳＣ１〜４を第２の火力ＰＷ６で駆動する。ＰＷ７は例えば７００Ｗ、ＰＷ６は例えば６００Ｗとする。これにより区間Ｔ１における主副火力比は７：２４になる。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１４８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１４８】
図２１（Ａ）は、図２０に示した考え方に基づいて、具体的に主加熱コイルＭＣと４つの扁平形状副加熱コイルＳＣ１〜４の火力値をワット（Ｗ）で示したものである。図２１（Ａ）から明らかなように、区間Ｔ１では主加熱コイルＭＣは第１の火力ＰＷ７として２００Ｗで駆動され、４個の副加熱コイルＳＣ１〜４は、それぞれ第２の火力ＰＷ６として５００Ｗで駆動され、区間Ｔ２では、第１の火力ＰＷ７の２００Ｗは第３の火力ＰＷ２として１００Ｗに変更されて駆動され、４個の副加熱コイルＳＣ１〜４は、それぞれ第２の火力ＰＷ６（５００Ｗ）が第４の火力ＰＷ２の３００Ｗに落とされて駆動される。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１６３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１６３】
図２４の場面で、加熱動作開始の加熱開始キー３２Ａにタッチすると、その加熱開始キー３２Ａは図２５に示すように加熱停止キー３２Ｂに機能が変更されて表示される。図２５において、３６は参考情報などを文字で表示する表示エリア、３５は使用者に対して安全上のために適宜文字で注意事項を表示する注意表示エリアである。３７は実行中の調理メニューの名称表示部である。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１７２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１７２】
例えば、被加熱物載置判断部４００が主加熱コイルＭＣと、１つの副加熱コイルＳＣ１の上方に同一の楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていると判断したときに、通電制御回路２００は、主加熱コイルＭＣと特定の副加熱コイルＳＣ１だけを連動して動作させ、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルにそれぞれのインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１によって高周波電力を供給する。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１８９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１８９】
火力の相対的大きさの関係は、「茹で火力１」が最も小さく、「茹で火力３」が最も大きい。「茹で火力１」が総和火力１５００Ｗ、「茹で火力２」は約１８００Ｗ、「茹で火力３」は約２０００Ｗである。「茹で火力１」は、最初の区間Ｔ１は６０秒であった。「茹で火力２」、「茹で火力３」でも、最初の区間Ｔ１はそれぞれ６０秒である。また区間Ｔ３、Ｔ５、Ｔ７等、主加熱コイルと副加熱コイルを同時に通電する区間の時間は２０秒である。「茹で火力２」、「茹で火力３」では通電休止期間Ｔ２、Ｔ４、Ｔ６等は全て１秒である。このような通電時間制御によって、「茹で火力２」の総和火力は約１８００Ｗ、「茹で火力３」の総和火力は約２０００Ｗとなるように、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は制御される。なお、「茹で火力１」と「茹で火力２」及び「茹で火力３」では、通電される各区間Ｔ３、Ｔ５、Ｔ７等において、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の個々の火力値は、「茹で火力１」の場合と異なっている。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、
前記加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「茹でモード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記加熱コイルは、環状の主加熱コイルと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルとを有し、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、  さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「茹でモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知する前の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルを同時に駆動し、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知した以降の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルとを所定の時間間隔で駆動することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
被加熱物を誘導加熱する加熱コイルと、
前記加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「茹でモード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記加熱コイルは、環状の主加熱コイルと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルとを有し、
前記副加熱コイルは、主加熱コイルの外周縁と所定の電気的絶縁空間を保って対向し、かつその外周縁に沿うように全体が主加熱コイル側に湾曲し、その湾曲の合致率が６０％以上を有した扁平形状であり、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、  さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「茹でモード」で前記被加熱物を加熱する場合、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知する前の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルとを同時に駆動し、前記温度検出手段が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知した以降の段階では前記主加熱コイルと副加熱コイルを所定の時間間隔で駆動することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記副加熱コイルは、主加熱コイルと同心円上に、所定の空間を置いて少なくとも２個配置され、かつ各副加熱コイルは前記主加熱コイルの中心部から放射方向における幅が、その主加熱コイルの直径の５０％以下となる扁平形状であることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記副加熱コイルは、主加熱コイルの外周縁と所定の電気的絶縁空間を保って対向し、かつその外周縁に沿うように全体が主加熱コイル側に湾曲した扁平形状であることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段は、前記主加熱コイル用のインバーター回路と、前記副加熱コイル用のインバーター回路とから構成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記副加熱コイルは、２個又は４個以上の偶数個配置されており、
前記主加熱コイルと副加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段は、前記主加熱コイル用のインバーター回路と、前記副加熱コイルの２個以上に共用されるインバーター回路とから構成されていることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記温度検出手段は、温度検出部が少なくとも２ヶ所あり、
その内の１ヶ所は前記主加熱コイルの内側空間にあり、
他の１ヶ所は前記主加熱コイルの外側でかつ全ての副加熱コイルの最も外周位置を結ぶ線で囲まれた範囲よりも内側空間にあることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記副加熱コイルは、環状の主加熱コイルの周囲で、かつ主加熱コイルと同心円上の位置に、互いに所定間隔を保って４個配置されており、
前記温度検出手段は、温度検出部が、前記主加熱コイルの内側空間に４個所あり、それら各個所の温度検出部は、隣り合う副加熱コイルの遠い側の端部同士を結ぶ直線からそれら副加熱コイルに近い側にあることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
被加熱物を誘導加熱する環状の主加熱コイルと、
この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルと、
前記主加熱コイルと副加熱コイルをそれぞれ駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「予熱モード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で誘導加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、
さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「予熱モード」で誘導加熱する場合、被加熱物の温度が第１の予熱温度であることを前記温度検出手段が検知する前の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルを所定の第１火力で同時に駆動し、前記被加熱物の温度が前記第１の予熱温度より高い第２の予熱温度を検知した以降の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルとを所定の時間間隔で、かつ前記第１の火力より小さな第２の火力以下で駆動することを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項１０】
被加熱物を誘導加熱する環状の主加熱コイルと、
この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルと、
前記主加熱コイルと副加熱コイルをそれぞれ駆動する高周波電力供給手段と、
前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「予熱モード」とを有する通電制御手段と、
前記被加熱物の温度を検知する温度検出手段と、
前記通電制御手段に対して前記調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記通電制御手段は、前記「湯沸しモード」で誘導加熱する場合、前記主加熱コイル単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱を自動的に決定でき、
さらに前記通電制御手段は、前記主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱によって前記「予熱モード」で誘導加熱する場合、被加熱物の温度が第１の予熱温度であることを前記温度検出手段が検知する前の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルを所定の第１火力で同時に駆動し、前記被加熱物の温度が前記第１の予熱温度より高い第２の予熱温度を検知した以降の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルとを所定の時間間隔で、かつ前記第１の火力より小さな第２の火力以下で駆動し、
前記温度検出手段が、第２の予熱温度検知以降の段階で被加熱物の温度が第１の予熱温度以下に低下したことを検知した場合、前記通電制御手段は第２の火力から第１の火力に復帰させ、主加熱コイルと副加熱コイルで高火力加熱を行うことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項１１】
前記通電制御手段は、前記第２の予熱温度を検知した以降、前記主加熱コイルと副加熱コイルの駆動を所定の時間内に制限し、この時間を超えた場合、加熱を停止させることを特徴とする請求項９又は１０に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１２】
前記通電制御手段は、前記第２の予熱温度を検知した以降、前記主加熱コイルと副加熱コイルの駆動を所定の時間内に制限し、この制限期間中に前記操作部から時間の変更指令が行われた場合、前記主加熱コイルと副加熱コイルの駆動時間を変更することを特徴とする請求項９又は１０に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１３】
前記通電制御手段は、前記第２の予熱温度を検知した以降、前記主加熱コイルと副加熱コイルの駆動を所定の時間内に制限し、この制限期間中に前記操作部から火力の変更指令が行われた場合、前記主加熱コイルと副加熱コイルの駆動火力を変更することを特徴とする請求項９又は１０に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１４】
請求項１〜１３の何れか１項に記載の誘導加熱調理器を動作させるためのコンピュータプログラム。
【国際調査報告】
2013008390.tif 000032
2013008390.tif 000033
2013008390.tif 000034