(57)【要約】  径の異なる棒状体であっても、位置ずれすることなく確実に棒状体を受け止めて支柱を固定することができる棒状体固定具付き支柱を提供する。伸縮自在な支柱８と、該支柱の軸芯と交差する棒状体１４に支柱８を固定するために支柱８の一端側に設けられた棒状体固定具とを備え、該棒状体固定具は、支柱を伸長させた際に支柱８からの突っ張り力を軸芯方向で受け止める受止部１５と、前記軸芯Ｚとほぼ直交する方向への棒状体の移動を規制する規制部９Ａ，１０Ａとを有し、前記棒状体１４に代えてそれよりも小径の小径棒状体２に支柱を固定できるように、受止部１５には小径棒状体２が入り込むことのできる凹溝１７が支柱側に向けて凹設され、該凹溝１７の幅方向の中心は、受止部１５に受け止められた棒状体２の軸芯Ｘ１に対して支柱８の外側方向に位置ずれしている。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
伸縮自在な支柱と、該支柱の軸芯と交差する棒状体に支柱を固定するために支柱の一端側に設けられた棒状体固定具とを備え、該棒状体固定具は、支柱を伸長させた際に棒状体に当接して支柱からの突っ張り力を軸芯方向で受け止める受止部と、前記軸芯とほぼ直交する方向への棒状体の移動を規制する規制部とを有している棒状体固定具付き支柱であって、
前記棒状体に代えてそれよりも小径の小径棒状体に支柱を固定できるように、
受止部には小径棒状体が入り込むことのできる凹溝が支柱側に向けて凹設され、該凹溝の幅方向の中心は、受止部に受け止められた棒状体の軸芯に対して支柱の外側方向に位置ずれしていることを特徴とする棒状体固定具付き支柱。
【請求項２】
棒状体固定具が、棒状体を挟持する一対の挟持部材から構成され、該一方の挟持部材は、支柱側に固定された固定側挟持部材であり、他方の挟持部材は、該固定側挟持部材に対して開閉揺動自在に取り付けられた可動側挟持部材であり、該固定側挟持部材の支柱に固定される部分に受止部を形成し、両挟持部材の支柱側から離れる側へそれぞれ延びる部分に規制部を形成している請求項１記載の棒状体固定具付き支柱。
【請求項３】
一対の挟持部材の先端部には、前記小径棒状体とほぼ同一径を有する棒状体を挟持するための挟持部を備えている請求項２記載の棒状体固定具付き支柱。
【請求項４】
固定側挟持部材に備える凹溝の開口部に、溝内部に向かって突出する弾性復元力を有する突出片を備え、該突出片は、凹溝の開口部から入り込む小径棒状体との当接により溝外部側へ移動自在に構成されている請求項２記載の棒状体固定具付き支柱。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、伸縮自在な支柱と、該支柱の軸芯と交差する棒状体に支柱を固定するために支柱の一端側に設けられた棒状体固定具とを備え、該棒状体固定具は、支柱を伸長させた際に棒状体に当接して支柱からの突っ張り力を軸芯方向で受け止める受止部と、前記軸芯とほぼ直交する方向への棒状体の移動を規制する規制部とを有している棒状体固定具付き支柱に関する。
【背景技術】
【０００２】
上記棒状体固定具付き支柱では、例えばクローゼットやラック等の収納体の左右の壁間に架設されている水平パイプに、一対の挟持部材を前後方向から挟み込んだのち、支柱を伸長させて固定し、その固定された支柱に、棚やハンガー吊下用の棒状部材等を増設することが行われている（例えば、特許文献１参照）。
【特許文献１】日本国特開２００５−３４９０７１号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
上記特許文献１の構成では、一対の挟持部材にて水平パイプを挟持する構成では、ある程度の大きさの異なる水平パイプを挟持することができるものの、例えば棚等を構成する極端に小さい径を有する細い棒状体を挟持することができない。このため、細い棒状体を挟持できる専用の一対の挟持部材を備えた支柱を用意しなければならない不都合があった。【０００４】
本発明が前述の状況に鑑み、解決しようとするところは、径の異なる棒状体であっても、位置ずれすることなく確実に棒状体を受け止めて支柱を固定することができる棒状体固定具付き支柱を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の棒状体固定具付き支柱は、前述の課題解決のために、伸縮自在な支柱と、該支柱の軸芯と交差する棒状体に支柱を固定するために支柱の一端側に設けられた棒状体固定具とを備え、該棒状体固定具は、支柱を伸長させた際に棒状体に当接して支柱からの突っ張り力を軸芯方向で受け止める受止部と、前記軸芯とほぼ直交する方向への棒状体の移動を規制する規制部とを有している棒状体固定具付き支柱であって、前記棒状体に代えてそれよりも小径の小径棒状体に支柱を固定できるように、受止部には小径棒状体が入り込むことのできる凹溝が支柱側に向けて凹設され、該凹溝の幅方向の中心は、受止部に受け止められた棒状体の軸芯に対して支柱の外側方向に位置ずれしていることを特徴としている。
棒状体に支柱を固定する場合には、支柱を伸長させた際に支柱からの突っ張り力は受止部にて受け止められ、軸芯とほぼ直交する方向へ棒状体が移動することを、規制部が規制することにより、棒状体に支柱を固定することができる。
また、棒状体に代えてそれよりも小径の小径棒状体に支柱を固定する場合には、小径棒状体が入り込んだ凹溝が、前記受止部と規制部の両方の機能を発揮することにより、小径棒状体に支柱を固定することができる。
しかも、凹溝の幅方向の中心が、受止部に受け止められた棒状体の軸芯に対して支柱の外側方向に位置ずれしていることにより、受止部の幅方向（棒状体の軸芯と直交する方向）の中心を棒状体の軸芯に支柱の軸芯方向で一致又は近付けて位置させることができるから、支柱の軸芯方向で棒状体を受止部にて受け止めることができる。【０００６】
棒状体固定具が、棒状体を挟持する一対の挟持部材から構成され、該一方の挟持部材は、支柱側に固定された固定側挟持部材であり、他方の挟持部材は、該固定側挟持部材に対して開閉揺動自在に取り付けられた可動側挟持部材であり、該固定側挟持部材の支柱に固定される部分に受止部を形成し、両挟持部材の支柱側から離れる側へそれぞれ延びる部分に規制部を形成してもよい。【０００７】
一対の挟持部材の先端部に、前記小径棒状体とほぼ同一径を有する棒状体を挟持するための挟持部を備えさせてもよい。【０００８】
固定側挟持部材に備える凹溝の開口部に、溝内部に向かって突出する弾性復元力を有する突出片を備え、該突出片を、凹溝の開口部から入り込む小径棒状体との当接により溝外部側へ移動自在に構成してもよい。
【発明の効果】
【０００９】
棒状体固定具の棒状体を受け止める受止部に、小径棒状体が入り込むことのできる凹溝を備えさせることによって、棒状体と小径棒状体の径の異なる２種類の棒状体であっても、位置ずれすることなく確実に棒状体を受け止めて支柱を固定することができる棒状体固定具付き支柱を提供することができる。しかも、凹溝の幅方向の中心を、受止部に受け止められた棒状体の軸芯に対して支柱の外側方向に位置ずれさせることによって、棒状体を受止部にて確実に受け止めることができ、耐久面において有利になる。例えば凹溝の幅方向の中心を棒状体の軸芯に対して支柱の外側方向で一致させた場合には、受止部の部分のうちの最も突っ張り力が作用する部分にて棒状体を受け止めることができず、受止部の変形や破損を招くことになるが、前記のように凹溝を位置させることによって、これら不都合の発生を回避できる。【００１０】
棒状体固定具が、棒状体を挟持する一対の挟持部材から構成され、該一方の挟持部材は、支柱側に固定された固定側挟持部材であり、他方の挟持部材は、該固定側挟持部材に対して開閉揺動自在に取り付けられた可動側挟持部材である場合には、一対の挟持部材の開放度合いを変更することができるから、ある程度の大きさの異なる棒状体も挟持することができ、利用価値を高めることができる。【００１１】
一対の挟持部材の先端部に、前記小径棒状体とほぼ同一径を有する棒状体を挟持するための挟持部を備えることによって、棒状体を受け止める箇所を増やすことができ、商品価値を高めることができる。【００１２】
固定側挟持部材に備える凹溝の開口部に、溝内部に向かって突出する弾性復元力を有する突出片を備え、該突出片を、凹溝の開口部から入り込む小径棒状体との当接により溝外部側へ移動自在に構成することによって、凹溝内に入り込んだ小径棒状体と凹溝の開口部との間に発生する隙間を小さくすることによって、小径棒状体に支柱を固定するまでの間に開口部と小径棒状体との間でガタツキがない状態で凹溝内に入れておくことができ、固定作業を良好かつ迅速に行うことができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】棚と床面との間に２本の棒状体固定具付き支柱を固定した状態を示す斜視図である。
【図２】少し開放状態にした棒状体固定具の斜視図である。
【図３】少し開放状態にした棒状体固定具の平面図である。
【図４】棒状体固定具を示し、（ａ）は上下の横棒を保持した状態を示す側面図、（ｂ）は縦断側面図である。
【図５】棒状体固定具の側面図であり、（ａ）は開放して内部に大径棒状体を挟持させる直前の状態を示し、（ｂ）は大径棒状体を挟持させた状態を示している。
【図６】小径の棒状体を挟持させた状態を示す棒状体固定具の側面図である。
【図７】他の棒状体固定具の側面図である。
【図８】本発明の比較例を示す棒状体固定具の側面図である。
【符号の説明】
【００１４】
１…支柱、２，２５…横棒、３…縦棒、４Ａ…大径パイプ、４Ｂ…小径パイプ、５…水平ラック、６…パイプ、７…支持枠、７Ｄ…固定部材、８…支柱、８Ａ …大径パイプ、８Ｂ…小径パイプ、８Ｃ…接地部、８Ｄ…固定部材、９，１０…挟持部材、９Ａ，１０Ａ…本体部（規制部）、９Ｂ，１０Ｂ…挟持部、９Ｓ…操作部、９ａ，１０ａ…内面、１２…円筒状部材、１３…突起部、１３Ａ…貫通孔、１４…大径棒状体、１５…受止部、１６…膨出部、１６Ａ…突起、１７…凹溝、１７Ａ，１７Ｂ…壁、１７Ｋ…開口部、１８…コイルバネ、１９，２０…受止部、１９Ａ…壁部、１９Ｃ，２０Ｃ…先細り部、１９Ｓ…凹部、１９ａ…棒状体側表面、２０…受止部、２０Ｓ…凹部、２０ａ…横棒側表面、２１，２２，２３，２４…挟持面、２６，２７，２８…棒状体、２９，３０…突出片、Ｋ…開口、Ｔ…棚、Ｘ，Ｘ１…水平軸芯、Ｙ，Ｚ…軸芯
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
図１に、例えばクローゼットの左右の側壁（図示せず）間に架設される棚Ｔを利用して、左右一対の棒状体固定具付き支柱１，１を立設した場合を示している。棚Ｔは、前側に位置し且つ上下方向に平行となる上下一対の棒状体である断面形状が円形の横棒２，２と、これら上下一対の横棒２，２を上下で連結するための縦棒３のみを示している。図１に示す４は、左右の棒状体固定具付き支柱１，１を横方向で連結するための横パイプであり、大径パイプ４Ａとこれにスライド自在に内挿される小径パイプ４Ｂとからなり、長手方向（横方向）に長さ調節可能に構成されている。また、図１に示す５は、左右の棒状体固定具付き支柱１，１間に備えられた水平ラックであり、この水平ラック５は、横方向に長い６本のパイプ６と、これらパイプ６の両端をそれぞれ保持する支持枠７，７とからなり、該支持枠７，７の前後ほぼ中央に備えた貫通孔（図示せず）に棒状体固定具付き支柱１，１をそれぞれ貫通させて水平ラック５を固定している。【００１６】
各棒状体固定具付き支柱１は、伸縮自在な支柱８と、この支柱８の上端に備えさせた棒状体固定具である一対の挟持部材９，１０とから構成されている。【００１７】
支柱８は、挟持部材９，１０を備える上側の大径パイプ８Ａと、この大径パイプ８Ａの下側から内挿されるとともに下端に扁平な板状の接地部８Ｃを有する小径パイプ８Ｂと、両パイプ８Ａ，８Ｂを伸縮可能状態と伸縮不能状態とに切り換える回転式の固定部材８Ｄとを備えている。従って、固定部材８Ｄを伸縮可能状態に切り換えてから、一対の挟持部材９，１０にて上下の横棒２，２を前後から水平方向で挟み込み、この後、小径パイプ８Ｂに対して大径パイプ８Ａを伸長方向へ操作することによって、図１に示すように棚Ｔと床面との間で支柱８を突っ張った状態にしてから、固定部材７Ｄを回転させて伸縮不能状態に切り換えることによって、棒状体固定具付き支柱１を棚Ｔと床面との間に固定することができるようになっている。【００１８】
一対の挟持部材９，１０は、それぞれ合成樹脂にて形成され、図２〜図４（ａ），（ｂ）に示すように、各挟持部材９又は１０が、支柱８側から離れる側である上方に延びて支柱８の軸芯Ｚとほぼ直交する方向への横棒２の移動を規制する規制部を構成する本体部９Ａ又は１０Ａと、本体部９Ａ又は１０Ａの先端に備えられて上側に位置する横棒２を挟み込む挟持部９Ｂ又は１０Ｂとを備えている。また、一方の本体部１０Ａの下端には、水平方向に延びた部分を備え、その部分は、支柱８を伸長させた際に大径棒状体１４に当接して支柱８からの突っ張り力を軸芯方向から受け止める受止部１５を構成している。【００１９】
更に、大径棒状体１４に代えてそれよりも小径の小径棒状体であり前記下側に位置する横棒２に支柱を固定できるように、受止部１５には横棒２が入り込むことのできる凹溝１７が支柱８側に向けて凹設され、該凹溝１７の幅方向の中心を、受止部１５に受け止められた横棒２の軸芯Ｘ１に対して支柱８の外側方向に位置ずれさせている。図４（ａ）に示すＣが、凹溝１７の幅方向の中心を通るラインである。尚、上側の横棒２を受け止める一対の挟持部９Ｂ，１０Ｂの合わせ面を、凹溝１７と支柱８の軸芯方向において前記ラインＣ上に位置させているが、これは、上下方向の同一ライン上に位置している一対の横棒２，２を挟持するために位置させた構成であるため、上下に位置する横棒２，２の位置が変更されることにより、上下の挟持部９Ｂ，１０Ｂの位置を変更することになる。【００２０】
図８に、凹溝１７の幅方向の中心が、受止部１５に受け止められた横棒２の軸芯Ｘ１に対して支柱８の外側方向に位置ずれしていない場合を示している。つまり支柱８の軸芯Ｚ上に、横棒２の軸芯Ｘ１と凹溝１７の幅方向の中心が位置している状態である。このように配置すると、横棒２の支柱８側の面（図では下面）に凹溝１７が位置していることから、凹溝１７の開口部のエッジ部分１１Ａ，１１Ｂに支柱８からの突っ張り力が作用して、エッジ部分１１Ａ，１１Ｂが変形又は破損してしまうことになる。これに対して本発明では、図５（ｂ）に示すように、支柱８からの突っ張り力が最も作用する部分では、受止部１５にて良好に受け止めることができるから、凹溝１７の開口部のエッジ部分１１Ａ，１１Ｂが変形や破損することがない。【００２１】
前記本体部９Ａ，１０Ａのそれぞれは、上下方向中央部側ほど外側に膨出する円弧状に湾曲形成され、それら内面９ａ，１０ａが横棒２よりも大きな径を有する大径棒状体１４を挟持可能な挟持面になっている。【００２２】
受止部１５は、断面形状が円形の大径棒状体１４の軸芯方向両端のそれぞれに、棒状体側（図では上側）に膨出する一対の膨出部１６，１６から構成し、それら膨出部１６，１６の表面に、棒状体側に膨出して大径棒状体１４に当接する突起１６Ａをそれぞれ備えており、突起１６Ａ，１６Ａにて大径棒状体１４を受け止めることができるようにしている。尚、大径棒状体１４は内部が中空のパイプ又は内部が中実の棒体で構成されている。【００２３】
一方の挟持部材１０が、受止部１５と本体部１０Ａと挟持部１０Ｂとからなり、後述する円筒状部材１２を介して支柱側に固定されて、固定側挟持部材を構成している。また、他方の挟持部材９が、該固定側挟持部材に対して支軸Ｈ（図３参照）を介して水平軸芯Ｘ回りで揺動開閉自在に取り付けられて、可動側挟持部材を構成している。従って、可動側挟持部材をそれに一体形成されている操作部９Ｓを掴んで開放操作することによって、横棒２や大径棒状体１４を挟持部材９，１０間に上方の開口Ｋ（図２及び図５（ａ）参照）から挿入することができるようにしている。尚、図３及び図４に示すように、支軸Ｈに巻き付けられたコイルバネ１８の一端と他端とを、固定側挟持部材と可動側挟持部材とにそれぞれ作用させることにより、両挟持部材を閉じ側に常時付勢している。【００２４】
図４（ａ），（ｂ）にも示すように、凹溝１７及び挟持部９Ｂ，１０Ｂのそれぞれには、上下方向（支柱８の軸芯方向）に沿って２つの径の異なる横棒２又は２５（破線で示している）を挟持可能な２つの挟持面２１又は２２、２３又は２４を備えさせ、上側に位置する大小の挟持面２１，２２と下側に位置する大小の挟持面２３，２４とを大小関係が上下で逆になるように配置している。【００２５】
凹溝１７を構成する棒状体挟持方向両側の壁１７Ａ，１７Ｂには、図２及び図４（ａ），（ｂ）に示すように、凹溝１７の開口部１７Ｋから溝内部に向かって突出する弾性復元力を有する突出片２９，３０を備えている。突出片２９，３０は、凹溝１７の開口部から入り込む横棒２との当接により溝外部側へ移動自在に構成され、凹溝１７内に横棒２が入り込んだ後は、凹溝１７内に突出片２９，３０が突出することにより、横棒２が不測にガタツクことなく、凹溝１７内に横棒２を入り込ませておくことができるようになっている。図４（ａ）では、横棒２，２５が突出片２９，３０に全く当接していない状態を示しているが、当接している状態にすれば、ガタツキが全く出ないようにすることができる。一方の突出片２９は、下方から上方に向かって延びる平板の上端に三角形状の一対の突起を幅方向両側に備えた構成であり、他方の突出片３０は、三角柱状の部材が上方から下方に向かって延びている構成である。【００２６】
可動側挟持部材の揺動軸芯Ｘは、支柱８の軸芯Ｚよりも外方側に位置している。実際には、支柱８の軸芯Ｚから約２２ｍｍだけ外方側に外れた位置に揺動軸芯Ｘが位置している。このように位置させることによって、一対の挟持部材９，１０に突っ張り力が作用した場合に、揺動軸芯Ｘを支柱８の軸芯Ｚに近付けて配置した場合に比べて、可動側の挟持部材９が開放側へ揺動されることを抑制することができる利点がある。【００２７】
前記のように構成された一対の挟持部材９，１０にて異なる大きさの棒状体を挟持させる場合について説明すれば、図４（ａ）に実線で示すように、上下一対の横棒２，２を上下の挟持面２１，２４にそれぞれ挟持させている場合を示し、また図４（ａ）の破線で示すように横棒２，２よりも更に径の小さな上下の横棒２５，２５を上下の挟持面２２，２３にそれぞれ挟持させている場合を示している。また、図５（ａ），（ｂ）では、大径棒状体１４を挟持部材９，１０の内面９ａ，１０ａに挟持させている場合を示し、図６では、図５で示した大径棒状体１４よりも少し径の小さな棒状体２６を挟持させている場合を示している。【００２８】
一方の挟持部材１０の下端には、支柱８の上端に外嵌される円筒状部材１２が一体形成され、円筒状部材１２を支柱８に外嵌してから、円筒状部材１２に備えている突起部１３に形成の貫通孔１３Ａを通して挿入されるビス（図示せず）を支柱８にねじ込むことにより、円筒状部材１２を支柱８に固定することができるようになっている。【００２９】
一対の挟持部９Ｂ，１０Ｂについて詳述すれば、図２に示すように、挟持部９Ｂ，１０Ｂには、横棒２を支柱８からの突っ張り力を軸芯Ｚ方向で受ける受止部１９，２０がそれぞれ備えられている。これら受止部１９，２０同士は、挟持部９Ｂ，１０Ｂで横棒２を挟み込んだ際に該横棒２の支柱側において支柱８の軸芯方向に互いに重なり合って支柱８からの突っ張り力を確実に受け止めることができるようにしている。【００３０】
また、図２に示すように、２つの受止部１９，２０の挟み込み方向先端部に、該先端側ほど先細りとなる先細り部１９Ｃ，２０Ｃを備えており、２つの受止部１９，２０が重なり合うときに、両受止部１９，２０の先端が干渉することなく、スムーズに重なり合うようにしている。【００３１】
前記のように、一対の挟持部材９，１０を用いることによって、径の異なる少なくとも２種類の棒状体１４，２６を挟持することができるように構成したが、図７に示すように、一対の板状の本体部９Ａ，１０Ａと、これら本体部９Ａ，１０Ａを下端同士で連結するとともに支柱８からの突っ張り力を軸芯Ｚ方向で受け止める受止部１５とが、一体形成されたものであってもよい。この場合、１つの径の棒状体１４のみを入れることができる構成である。また、凹溝１７を受止部１５の横側に形成し、凹溝１７の幅方向の中心が、棒状体１４の軸芯Ｘ１に対して支柱の外側方向に位置ずれして形成している。また、前記挟持部９Ｂ，１０Ｂを省略したものを示している。【００３２】
また、開閉揺動自在な一対の挟持部材９，１０に代えて、挟持方向でスライド自在な一対のスライド部材を用いてもよい。また、一対の挟持部材９，１０をコイルバネ１８にて閉じ側に付勢している付勢力でのみ、支柱からの突っ張り力により開放側へ可動側の挟持部材９が操作されることを阻止するようにしているが、一対の挟持部材９，１０を閉じ状態で固定するための係止機構やネジ止め機構等のロック機構を備えさせて実施してもよい。ロック機構を備えさせる場合には、コイルバネ１８による付勢力を小さなものにすることができるから、一対の挟持部材９，１０の開放操作を小さな力で行える利点がある。【００３３】
一対の挟持部材９，１０の材料としては、合成樹脂以外の金属や木等、どのような材料であってもよい。【００３４】
凹溝１７を構成する棒状体挟持方向両側の壁１７Ａ，１７Ｂのそれぞれに、突出片を備えさせる他、一方の壁にのみ突出片を備えさせてもよい。また、突出片２９，３０の具体的構成は、図に示されるものに限定されるものではなく、自由に変更可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【国際調査報告】
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2009057201.tif 000012
2009057201.tif 000013
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