(57)【要約】  アミロイドへの親和性を有し、かつ、変異原性等の毒性がおさえられた化合物を用いて、インビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）及びインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）でアミロイドを高感度に検出し得る、生体組織中のアミロイドの検出試薬を提供する。  下記式（１）で表される化合物またはその塩を含有してなる、生体組織に沈着したアミロイドの検出試薬。2009057578.tif 000030（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、Ｒ１は放射性ハロゲン置換基、Ｒ２は水素、水酸基、メトキシ基、カルボキシル基、アミノ基、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基及びシアノ基からなる群より選ばれる基、ｍは０〜２の整数である。ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ１は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４に結合する。）
2009057578.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式（１）：
【化１】
2009057578.tif 000026
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ１は放射性ハロゲン置換基、
Ｒ２は水素、水酸基、メトキシ基、カルボキシル基、アミノ基、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基及びシアノ基からなる群より選ばれる基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ１は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される化合物又はその塩を含有してなる、生体組織に沈着したアミロイドの検出試薬。
【請求項２】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうち、少なくとも３つが炭素である、請求項１に記載の試薬。
【請求項３】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４が全て炭素である、請求項２に記載の試薬。
【請求項４】
Ｒ２が、水酸基である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の試薬。
【請求項５】
Ｒ１が、１８Ｆ、７５Ｂｒ、７６Ｂｒ、１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ及び１３１Ｉからなる群より選択されたものである、請求項１〜４のいずれか１項に記載の試薬。
【請求項６】
生体組織が、脳、心臓、肺、膵臓、骨又は関節である請求項１〜５の何れか１項に記載の試薬。
【請求項７】
下記式（２）：
【化２】
2009057578.tif 000027
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ３は非放射性ハロゲン置換基、ニトロ置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基及びトリフェニルスタニル基からなる群より選ばれる基、
Ｒ４は水素、水酸基、メトキシ基、カルボキシル基、アミノ基、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基及びシアノ基からなる群より選ばれる基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ３は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される化合物又はその塩と、放射性ハロゲンイオンとを含む反応溶液を調製する工程と、
前記反応溶液に反応条件を与えることによって、下記式（１）：
【化３】
2009057578.tif 000028
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ１は放射性ハロゲン置換基、
Ｒ２は水素、水酸基、メトキシ基、カルボキシル基、アミノ基、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基及びシアノ基からなる群より選ばれる基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ１は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される化合物又はその塩を合成する工程と、
を含むことを特徴とする、放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項８】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうち、少なくとも３つが炭素である、請求項７に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項９】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４が全て炭素である、請求項８に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１０】
Ｒ２及びＲ４が水酸基である、請求項７〜９のいずれか１項に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１１】
Ｒ３がヨウ素、シュウ素、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基及びトリフェニルスタニル置換基からなる群より選択されたものであり、
放射性ハロゲンイオンが１２３Ｉイオン、１２４Ｉイオン、１２５Ｉイオン及び１３１Ｉイオンからなる群より選択されたものであり、Ｒ１が１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ及び１３１Ｉからなる群より選択されたものである、請求項７〜１０のいずれか１項に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１２】
Ｒ３がヨウ素、トリメチルスタニル置換基、トリブチルスタニル置換基及びトリフェニルスタニル置換基からなる群より選択されたものである、請求項１１に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１３】
Ｒ３がニトロ置換基又はアルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム置換基であり、放射性ハロゲンイオンが１８Ｆイオンであり、Ｒ１が１８Ｆである、請求項７〜１０のいずれか１項に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１４】
Ｒ３がシュウ素であり、放射性ハロゲンイオンが７５Ｂｒイオン又は７６Ｂｒイオンであり、Ｒ１が７５Ｂｒ又は７６Ｂｒである、請求項７〜１０のいずれか１項に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法。
【請求項１５】
下記式（２）：
【化４】
2009057578.tif 000029
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ３は非放射性ハロゲン置換基、ニトロ置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基及びトリフェニルスタニル基からなる群より選ばれる基、
Ｒ４は水素、水酸基、メトキシ基、カルボキシル基、アミノ基、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基及びシアノ基からなる群より選ばれる基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ３は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される、放射性ハロゲン標識有機化合物調製用の前駆体化合物又はその塩。
【請求項１６】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうち、少なくとも３つが炭素である、請求項１５に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物調製用の前駆体化合物又はその塩。
【請求項１７】
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４が全て炭素である、請求項１６に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物調製用の前駆体化合物又はその塩。
【請求項１８】
Ｒ４が、水酸基である、請求項１５〜１７のいずれか１項に記載の放射性ハロゲン標識有機化合物調製用の前駆体化合物又はその塩。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、新規アミロイド親和性化合物の使用及び製造方法、特に、全身性アミロイドーシスを初めとするアミロイドが蓄積する疾患の診断において、病巣部位におけるアミロイドの検出に有用な、生体組織中のアミロイド検査試薬に関する。
【背景技術】
【０００２】
アミロイドと呼ばれる繊維状蛋白質が体内の種々の器官あるいは組織に沈着することにより発症する疾患は、アミロイドーシスと総称されている。アミロイドーシスに共通しているのはアミロイドと呼ばれるβシート構造に富んだ繊維状蛋白質が全身の諸臓器あるいは局所に沈着し、その臓器や組織における機能異常を生じる点である。アミロイドとは、アミロイドβや変異トランスサイレチン、β２ミクログロブリンなど種々のアミロイド前駆体蛋白が生体内において凝集することにより形成される蛋白質凝集体の総称をいう。アミロイドは、いずれのアミロイド前駆体蛋白から形成されても、βシートに富んだ特徴的な構造を有している。そのため、βシートとの結合性を有するコンゴーレッドやチオフラビンＴなどの化合物はアミロイドとの親和性を有するという特徴がある。【０００３】
アミロイドーシスは、アミロイドの沈着様式により、全身性アミロイドーシスと限局性アミロイドーシスに分類される。
全身性アミロイドーシスは全身の様々な部分にアミロイド沈着が起こる疾患である。全身性アミロイドーシスとしては、例えば、肝臓でアミロイドを作り出し、それが全身の器官に沈着して障害を起こす家族性アミロイドーシス、心臓及び手関節等の大関節にアミロイドが沈着する老人性ＴＴＲアミロイドーシス、長期透析患者の骨、関節等に発症する透析アミロイドーシス、慢性関節リウマチ等の慢性の炎症性疾患に続発する急性期蛋白であるserum amyloid Ａ由来のアミロイドが沈着して発症する反応性ＡＡアミロイドーシス（続発性アミロイドーシス）、免疫グロブリン由来のアミロイドが全身諸臓器に沈着する免疫細胞性アミロイドーシスなどがある。
限局性アミロイドーシスは、一部の臓器のみにアミロイド沈着が起こる疾患である。限局性アミロイドーシスとしては、例えば、アミロイドが脳に蓄積するアルツハイマー病、脳血管アミロイドーシス、クロイツフェルト・ヤコブ病などの脳アミロイドーシスの他、ＩＩ型糖尿病に伴う膵島やインスリノーマにアミロイドが沈着したり、心房にアミロイドが沈着する内分泌アミロイドーシス、皮膚にアミロイドが沈着する皮膚アミロイドーシス、皮膚や肺に結節状のアミロイド沈着が生じる限局性結節性アミロイドーシスなどが挙げられる。【０００４】
アミロイドーシスの診断は、全身性アミロイドーシスの場合、まず、皮膚、腎臓、胃腸等の生検可能な部位から組織を採取し、コンゴーレッド染色又はチオフラビンＴ染色することにより行われている。コンゴーレッドは、アミロイドのβシート構造部分に親和性が高い蛍光性の化合物であり、その配向性により偏光顕微鏡下で複屈折を示すため、組織内のアミロイド沈着を選択的に染色することができる。同様に、チオフラビンＴも、アミロイドに親和性を有する蛍光性の化合物であり、コンゴーレッドと同様に使用されている。そして、この組織染色により陽性の所見が得られた後、抗体を用いた免疫染色等を組合せ、確定診断が行われる。しかしながら、コンゴーレッドやチオフラビンＴによる染色では、偏光顕微鏡下で観察しても陽性の判定が難しい場合がある。【０００５】
一方、近年、ＰＥＴ、ＳＰＥＣＴ、ＭＲＩ等の画像診断装置が著しく普及したことに伴い、全身性アミロイドーシスを画像診断することも検討されている。
しかし、コンゴーレッドやチオフラビンＴは、標識して画像診断プローブとして使用した場合、アミロイドに対する結合特異性が劣り、良好な検出感度が得られないという欠点があった。
さらに、コンゴーレッドは発癌性を有することから、人体の診断用途には使用することができない。
そこで、全身性アミロイドに親和性及び検出感度が高く、インビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）の検出にも使用できるアミロイド検出用蛍光試薬として、コンゴーレッド誘導体である bis-(3-hydroxycarbonyl-4-hydroxy) styrylbenzene (BSB)やその誘導体が提案されている（非特許文献１４、特許文献７）。ＢＳＢは、脳アミロイドーシス及び全身アミロイドーシスによるアミロイドに対する親和性が高く、その構造にベンジジン構造を持たないため、発癌性の問題性が少なく、放射性標識して画像診断プローブとして使用することもできることが報告されている。【０００６】
一方、脳アミロイドーシスの代表例であるアルツハイマー病（以下、ＡＤという）については、生検を採取することが不可能であることから、アミロイドに高い親和性を有する化合物をマーカーとして用い、ＡＤをインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）で検出する試みが既になされている。
このような脳内アミロイド画像診断用プローブの多くは、アミロイドに対する親和性が高く、かつ脳移行性の高い疎水性の低分子化合物を、種々の放射性核種、例えば１１Ｃ、１８Ｆ及び１２３Ｉ等で標識した化合物である。具体例として、６−ヨード−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］ベンゾチアゾール（以下、ＴＺＤＭという）や６−ヒドロキシ−２−［４’−（Ｎ−メチルアミノ）フェニル］ベンゾチアゾール（以下、６−ＯＨ−ＢＴＡ−１という）を初めとする種々のチオフラビン誘導体（特許文献１、非特許文献３）、（Ｅ）−４−メチルアミノ−４’―ヒドロキシスチルベン（以下、ＳＢ−１３という）や（Ｅ）−４−ジメチルアミノ−４’―ヨードスチルベン（以下、ｍ−Ｉ−ＳＢという）を初めとするスチルベン化合物（特許文献２、非特許文献４、非特許文献５）、６−ヨード−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］ベンゾオキサゾール（以下、ＩＢＯＸという）、６−［２−（フルオロ）エトキシ］−２−［２−（２−ジメチルアミノチアゾール−５−イル）エテニル］ベンゾオキサゾールを初めとするベンゾオキサゾール誘導体（非特許文献６，非特許文献７）、２−（１−｛６−［（２−フルオロエチル）（メチル）アミノ］−２−ナフチル｝エチリデン）マロノニトリル（以下、ＦＤＤＮＰという）を初めとするＤＤＮＰ誘導体（特許文献４、非特許文献８）及び６−ヨード−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（以下、ＩＭＰＹという）を初めとするイミダゾピリジン誘導体（特許文献３、非特許文献９）等を１１Ｃや放射性ハロゲンで標識した化合物が報告されている。さらに、これらの画像診断用プローブの一部については、ヒトイメージング研究が実施され、ＡＤ患者において健常例とは明らかに異なる脳への放射能集積を示すことが報告されている（非特許文献１０、非特許文献１１、非特許文献１２、非特許文献１３）。
また、国際公開第２００７／００２５４０号パンフレットには、アミロイド親和性基に、エチレングリコール又はポリエチレングリコールを介して、放射性同位体を標識部位に結合させた一連の化合物が、開示されている（特許文献５）。
さらに、国際公開第２００７／０６３９４６号パンフレットには、脳内での代謝を抑える目的で、５員の芳香族複素環式基を結合させた一連の化合物が、開示されている（特許文献６）。【０００７】
【特許文献１】特表２００４−５０６７２３号公報
【特許文献２】特表２００５−５０４０５５号公報
【特許文献３】特表２００５−５１２９４５号公報
【特許文献４】特表２００２−５２３３８３号公報
【特許文献５】国際公開第２００７／００２５４０号パンフレット
【特許文献６】国際公開第２００７／０６３９４６号パンフレット
【特許文献７】国際公開第２００５／０１６８８８号パンフレット
【非特許文献１】J. A. Hardy &G. A. Higgins, “Alzheimer’s Disease: The Amyloid Cascade Hypohesis.”, Science, 1992, 256, p.184-185
【非特許文献２】G. McKhann et al., “Clinical diagnosis of Alzheimer’s disease: Report of the NINCDS-ADRDA Work Group under the auspices of Department of Health and Human Services Task Force on Alzheimer’s Disease.”, Neurology, 1984, 34, p.939-944
【非特許文献３】Z.-P. Zhuang et al., “Radioiodinated Styrylbenzenes and Thioflavins as Probes for Amyloid Aggregates.”, J. Med. Chem., 2001, 44, p.1905-1914
【非特許文献４】Masahiro Ono et al., “11C-labeled stilbene derivatives as Aβ-aggregate-specific PET imaging agents for Alzheimer’s disease.”, Nuclear Medicine and Biology, 2003, 30, p.565-571
【非特許文献５】H. F. Kung et al., “Novel Stilbenes as Probes for amyloid plaques .”, J. American Chemical Society, 2001, 123, p.12740-12741
【非特許文献６】Zhi-Ping Zhuang et al., “IBOX(2-(4’-dimethylaminophenyl)-6- iodobensoxazole): a ligand for imaging amyloid plaques in the brain.”, Nuclear Medicine and Biology, 2001, 28, p.887-894
【非特許文献７】Furumoto Y et al., “[11C]BF-227: A New 11C-Labeled 2-Ethenylbenzoxazole Derivative for Amyloid-β Plaques Imaging.”, European Journal of Nuclear Medicine and Molecular Imaging, 2005, 32, Sup.1, P759
【非特許文献８】Eric D. Agdeppa et al., “2-Dialkylamino-6-Acylmalononitrile Substituted Naphthalenes (DDNP Analogs): Novel Diagnostic and Therapeutic Tools in Alzheimer’s Disease.”,Molecular Imaging and Biology, 2003, 5, p.404-417
【非特許文献９】Zhi-Ping Zhuang et al., “Structure-Activity Relationship of Imidazo[1,2-a]pyridines as Ligands for Detectingβ-Amyloid Plaques in the Brain.”, J. Med. Chem, 2003, 46,p.237-243
【非特許文献１０】W. E. Klunk et al., “Imaging brain amyloid in Alzheumer’s disease with Pittsburgh Compound-B.”, Ann. Neurol., 2004, 55, p.306-319
【非特許文献１１】Nicolaas P. L. G. Verhoeff et al., “In-Vivo Imaging of Alzheimer Disease β-Amyloid With [11C]SB-13 PET.”, American Journal of Geriatric Psychiatry, 2004, 12, p.584-595
【非特許文献１２】Hiroyuki Arai et al., "[11C]-BF-227 AND PET to Visualize Amyloid in Alzheimer's Disease Patients", Alzheimer's &Dementia: The Journal of the Alzheimer's Association, 2006, 2, Sup.1, S312
【非特許文献１３】Christopher M. Clark et al., "Imaging Amyloid with I123 IMPY SPECT", Alzheimer's &Dementia: The Journal of the Alzheimer's Association, 2006, 2, Sup.1, S342
【非特許文献１４】D. M. Skovronsky et al., Proc. Natl. Acad. Sci., 2000, 97, 7609
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
上記の様に、アミロイドを対象とした画像診断プローブとして、種々の化合物が開示され、臨床応用に向けて検討が進められている。
ＴＺＤＭ、ＩＢＯＸ及びｍ−Ｉ−ＳＢのヨードを［１２５Ｉ］で標識した化合物は、正常マウスを用いた実験の結果、投与後２分点において、いずれも脳内への移行が認められている。しかしこれらの化合物は、正常組織からのクリアランスが十分ではなく、投与後の時間経過に伴い、徐々に脳内に集積する傾向を示している（特表２００５−５１２９４５号公報、Zhi-Ping Zhuang et al.,Nuclear Medicine and Biology, 2001, 28, p.887-894、H. F. Kung et al.,J. Am. Chem. Soc., 2001, 123, p.12740-12741）。正常組織からのクリアランスが十分でないと、アミロイド集積部位において十分なコントラストが得られないといった問題がある。ＳＢ−１３を［１１Ｃ］で標識した化合物については、ラットを用いた実験により正常組織からのクリアランスを有することが示されているが、そのクリアランス速度は十分に速いとはいえない（Masahiro Ono et al., Nuclear Medicine and Biology, 2003, 30, p.565-571）。【０００９】
一方、ＩＭＰＹを初めとするイミダゾピリジン骨格を有する化合物は、投与後脳内へ移行してアミロイドに集積するといった性質を有すると共に、上述した化合物とは異なり正常組織からのクリアランスが早いといった優れた性質を有することが、［１２５Ｉ］標識化合物を用いた実験の結果明らかとされている。しかし、ＩＭＰＹは、復帰突然変異試験にて陽性を示す化合物であり、この化合物を画像診断プローブとして用いるには、その投与量や投与形態につき十分な注意が必要となる。（国際公開第０３／１０６４３９号パンフレット）
ＦＤＤＮＰについても、復帰突然変異試験にて陽性を示すことが、報告されている。（国際公開第０３／１０６４３９号パンフレット）【００１０】
アミロイドを標的とした画像診断プローブとしては、アミロイドへの親和性を有し、正常組織からのクリアランスが十分に早いといったＩＭＰＹの優れた性能を維持しつつ、変異原性等の毒性がおさえられた化合物を用いることが好ましいが、現在のところそのような性能を備えた化合物は開示されていない。
また、ＩＭＰＹにおいて、アミロイドが沈着していない白質等への非特異的な集積が見られることが、我々の検討の結果、確認されている（後述する比較例６参照）。ＡＤ診断剤として用いるためには、アミロイド沈着部位以外における非特異的な集積が抑えられた化合物を用いる必要があるが、そのような化合物はこれまで開示されていない。【００１１】
本発明は、アミロイドを標的としたプローブとして種々の化合物が開示されているものの、臨床使用に耐え得る性能を有することが確認された化合物は未だ存在していないという上記事情に鑑みてなされたものであり、アミロイド親和性を有する新規化合物を提供することによって、インビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）及びインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）でアミロイドを高感度に検出できるようにすることを目的とした。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
発明者はイミダゾピリジン−フェニル骨格又はそれに類似した骨格を有する化合物であって、そのフェニル基の炭素に酸素を結合させた特定の新規化合物がアミロイドに対する親和性を備え、かつ、変異原性等の毒性が低いこと、及び、該化合物群をプローブとして使用することにより、インビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）及びインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）でアミロイドを高感度に検出し得ることを見出し、本発明を完成した。【００１３】
すなわち、本発明は、一側面によれば、下記式（１）：【００１４】
【化５】
2009057578.tif 000003
【００１５】
で表される化合物又はその塩を含有してなる、生体組織に沈着したアミロイドの検出試薬を提供する。特に、前記式（１）で表される化合物又はその塩によると、アミロイドに特異性の高いアミロイド検出試薬が提供される。ここで、特異性の高いアミロイド検出試薬とは、アミロイドへの集積性を有し、その他の部位への集積がほとんどないか、ある場合でもそこから速やかにクリアランスされる性質を有するため、投与後一定時間経過後の画像における、アミロイド描出の特異性が高い検出試薬をいうものとする。【００１６】
生体組織としては、アミロイドーシスにおいてアミロイドが沈着することが知られている種々の組織とすることができる。このような生体組織の代表例としては、脳、心臓、肺、膵臓、骨、関節等が挙げられ、最も代表的な生体組織としては、脳が挙げられる。脳を対象とした場合における、代表的なアミロイドーシスは、アルツハイマー病及びレビー小体型痴呆である。【００１７】
式（１）において、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素であるが、少なくとも一つは炭素である必要がある。Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの３以上を炭素とすることが好ましく、全てを炭素とすることがより好ましい。なお、式（１）において、Ｒ１は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。また、Ｒ１の結合部位は、炭素であるＡ３、すなわち、６位の炭素であることが好ましい。【００１８】
式（１）中、Ｒ１は放射性ハロゲン置換基である。Ｒ１としては種々の放射性ハロゲンを用いることができ、好ましくは１８Ｆ、７５Ｂｒ、７６Ｂｒ、１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ及び１３１Ｉからなる群より選択される放射性ハロゲンを用いることができ、より好ましくは１８Ｆ又は１２３Ｉを用いることができる。【００１９】
Ｒ２は水素、水酸基、メトキシ基、カルボキシル基、アミノ基、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基、及びシアノ基からなる群より選ばれる基である。Ｒ２は、好ましくは水素、水酸基、カルボキシル基又はアミノ基であり、より好ましくは水素又は水酸基であり、特に好ましくは水酸基である。
また、ｍは０〜２の整数である。【００２０】
特に好ましい態様において、本発明に係る式（１）の化合物は、２−（４’−エトキシフェニル）−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−（４’−エトキシフェニル）−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−（４’−エトキシフェニル）−６−［１３１Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１３１Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−［１３１Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−（３’−エトキシフェニル）−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−（３’−エトキシフェニル）−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−（３’−エトキシフェニル）−６−［１３１Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１３１Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−［３’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、２−［３’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−［１２５Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン、及び、２−［３’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−［１３１Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンからなる群より選択され、本発明に係る好ましいアミロイド検出試薬は、これらの化合物又はその塩を含有してなるアミロイド検出試薬である。【００２１】
上記式（１）の化合物は新規化合物であり、本発明は、別の一側面によると、下記式（２）：【００２２】
【化６】
2009057578.tif 000004
【００２３】
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ３は非放射性ハロゲン置換基、ニトロ置換基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基及びトリフェニルスタニル基からなる群より選ばれる基、
Ｒ４は水素、水酸基、メトキシ基、カルボキシル基、アミノ基、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基及びシアノ基からなる群より選ばれる基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ３は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される化合物又はその塩と、放射性ハロゲンイオンとを含む反応溶液を調製する工程と、
前記反応溶液に反応条件を与えることによって、下記式（１）：【００２４】
【化７】
2009057578.tif 000005
【００２５】
（式中、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素、
Ｒ１は放射性ハロゲン置換基、
Ｒ３は水素、水酸基、メトキシ基、カルボキシル基、アミノ基、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基及びシアノ基からなる群より選ばれる基、
ｍは０〜２の整数である。
ただし、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの少なくとも一つは炭素であって、Ｒ１は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。）で表される化合物又はその塩を合成する工程と、
を含むことを特徴とする、放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法を提供する。【００２６】
式（２）において、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素であるが、少なくとも一つは炭素である必要がある。Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの３つ以上が炭素であることが好ましく、全てが炭素であることがより好ましい。なお、式（２）において、Ｒ３は炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４のいずれかに結合する。また、Ｒ３の結合部位は、炭素であるＡ３、すなわち、６位の炭素であることが好ましい。【００２７】
上記式（２）で示される前駆体化合物又はその塩と放射性ハロゲンイオンとを含む反応溶液を調製する工程は、例えば、該前駆体化合物又はその塩を不活性有機溶媒に溶解し、これに公知の方法にて得られた放射性ハロゲンイオン含有溶液を加えることにより行うことができる。
不活性有機溶媒は、該前駆体化合物又はその塩及び放射性ハロゲンイオンとの間で反応性を有さない種々の溶媒を用いることができ、例えば、用いる放射性ハロゲンが放射性ヨウ素の場合は、メタノールを好ましく用いることができ、用いる放射性ハロゲンが放射性フッ素の場合はアセトニトリルを好ましく用いることができる。
上記式（１）で表される化合物又はその塩を合成する工程において反応溶液に与える反応条件は、式（２）の化合物のＲ３を、反応溶液に添加された放射性ハロゲンイオンで置換する反応を進行させる条件であれば特に限定はされず、放射性ハロゲンイオンの種類に応じた公知の反応条件を使用することができる。【００２８】
本発明の放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法において、放射性ハロゲンイオンとしては、例えば、１８Ｆ、７５Ｂｒ、７６Ｂｒ、１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ又は１３１Ｉを用いることができる。
Ｒ１で示される放射性ハロゲン置換基が１２３Ｉ、１２４Ｉ、１２５Ｉ又は１３１Ｉである式（１）の化合物を製造する場合、放射性ハロゲンイオンとして１２３Ｉイオン、１２４Ｉイオン、１２５Ｉイオン又は１３１Ｉイオンがそれぞれ使用され、式（２）の化合物としては、Ｒ３がヨウ素、シュウ素、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基又はトリフェニルスタニル置換基である化合物を使用することが好ましく、Ｒ３がヨウ素、トリメチルスタニル置換基、トリブチルスタニル置換基及びトリフェニルスタニル置換基である化合物を使用することがより好ましい。
Ｒ１で示される放射性ハロゲン置換基が１８Ｆである式（１）の化合物を製造する場合、放射性ハロゲンイオンとして１８Ｆイオンが使用され、式（２）の化合物としては、Ｒ３がニトロ置換基又はアルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム置換基である化合物を使用することが好ましい。
Ｒ１で示される放射性ハロゲン置換基が７５Ｂｒ又は７６Ｂｒである式（１）の化合物を製造する場合、放射性ハロゲンイオンとして７５Ｂｒイオン又は７６Ｂｒイオンがそれぞれ使用され、式（２）の化合物としては、Ｒ３がシュウ素である化合物を使用することが好ましい。【００２９】
また、本発明は、更に別の一側面によると、下記式（２）：【００３０】
【化８】
2009057578.tif 000006
【００３１】
で表される、放射性ハロゲン標識有機化合物調製用の前駆体化合物又はその塩を提供する。【００３２】
式（２）において、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４はそれぞれ独立に炭素又は窒素であるが、少なくとも一つは炭素である必要がある。Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４のうちの３以上を炭素とすることが好ましく、全てを炭素とすることがより好ましい。なお、式（２）において、Ｒ３は、炭素であるＡ１、Ａ２、Ａ３又はＡ４に結合する。また、Ｒ３の結合部位は、炭素であるＡ３、すなわち、６位の炭素であることが好ましい。【００３３】
式（２）中、Ｒ３は非放射性ハロゲン置換基、ニトロ基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルアンモニウム基、アルキル鎖の炭素数が１〜４であるトリアルキルスタニル置換基及びトリフェニルスタニル基からなる群より選ばれる基である。非放射性ハロゲン置換基としては、放射性フッ素を用いた求核置換反応における標的となりうるハロゲン又は放射性ヨウ素との間の同位体交換反応の標的となりうるハロゲンを用いることができ、好ましくは塩素、ヨウ素又は臭素を用いることができる。トリアルキルスタニル置換基としては種々の置換基を用いることができ、トリメチルスタニル置換基及びトリブチルスタニル置換基を好ましく用いることができる。【００３４】
Ｒ４は水素、水酸基、メトキシ基、カルボキシル基、アミノ基、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ基、及びシアノ基からなる群より選ばれる基である。Ｒ４は、好ましくは水素、水酸基、カルボキシル基又はアミノ基であり、より好ましくは水素又は水酸基であり、特に好ましくは水酸基である。
また、ｍは０〜２の整数である。
【発明の効果】
【００３５】
本発明により、アミロイドへの親和性を有し、かつ、変異原性等の毒性がおさえられているため広範囲のアミロイドーシスに関連するアミロイドのインビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）及びインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）での検出に使用可能なアミロイド検出試薬並びにその製造方法及び製造用中間体を得ることが可能となる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００３６】
（放射性ハロゲン標識有機化合物調製用の前駆体化合物の合成方法）
以下、６−トリブチルスタニル−２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを例にとり、本発明の一つの側面に係る、放射性ハロゲン標識有機化合物調製用の前駆体化合物の合成方法を説明する。【００３７】
６−トリブチルスタニル−２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成にあたっては、まず、４’−ヒドロキシアセトフェノンと臭化第二銅とを反応させ、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノンを合成する（図１、工程１）。このときの反応は定法、例えば文献（King L. Carroll &Ostrum G. Kenneth, Journal of Organic Chemistry, 1964, 29(12), p.3459-3461）記載の方法に従って行うことができる。【００３８】
次に、上記で合成した２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノンを２−アミノ−５−ヨードピリジンと反応させ、２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成する（図１、工程２）。この工程は、下記の要領にて行うことができる。【００３９】
まず、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノンと２−アミノ−５−ヨードピリジンとをアセトニトリル等の不活性溶媒に溶解し、還流温度にて２〜６時間反応させると、２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの臭化水素酸塩が生成し、白色沈殿を生じる。このときの溶媒としては、アセトニトリルの他、メタノールやアセトンといった、同様の反応にて通常用いられる溶媒を用いることができる。また、反応温度は還流することができる温度であればよく、例えばアセトニトリルを溶媒とした場合は１１０℃とすることができる。なお、用いる溶媒の量は、反応に十分な量であればよいが、多過ぎると反応物の沈殿を得ることができないため、注意が必要である。例えば、１０ｍｍｏｌ相当の２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノンを用いて反応させる場合は、約４０〜８０ｍＬの溶媒を用いればよい。【００４０】
次に、反応液をろ過して沈殿物をろ別後、この白色沈殿をメタノール／水混液（１：１）に懸濁し、これに飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を沈殿物に対して大過剰となるように加えると、２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンが遊離して沈殿が生ずる。この新たに生じた沈殿をろ取することによって、本工程の目的物である２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得ることができる（図１、工程２）。メタノール／水混液の量は、反応させるために十分な量であれば特に限定する必要はないが、多すぎると生成物の析出の妨げとなるため注意が必要である。例えば、１０ｍｍｏｌ相当の２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノンを用いた場合であれば、４０〜１００ｍＬ程度のメタノール／水混液を用いればよい。また、炭酸水素ナトリウムの量は、反応基質である前記沈殿物に対して大過剰であれば特に限定する必要はなく、例えば、前記条件にて反応させる場合であれば、５０ｍＬ程度の飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を反応液に添加すればよい。【００４１】
ここで別途、２−ブロモエタノールとｔ−ブチルジフェニルクロロシラン（ＴＢＤＰＳＣｌ）とを反応させ、１−ブロモ−２−（ｔ−ブチルジフェニルシロキシ）エタンを合成する（図１、工程３）。このときの反応は定法、例えば文献（Organic Syntheses, Coll. Vol. 10, p.170 (2004); Vol. 79, p.59 (2002)）記載の方法に従って行うことができる。【００４２】
次いで、合成した２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを十分に乾燥させた後、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドに溶解し、炭酸カリウム及び１−ブロモ−２−（ｔ−ブチルジフェニルシロキシ）エタンを添加する。この混合物を約９０℃で約２時間攪拌後、飽和塩化ナトリウム水溶液を加えて酢酸エチルで抽出し、酢酸エチル層を濃縮してクロマトグラム精製を行うことにより、２−［４’−（２”−ｔ−ブチルジフェニルシロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得る（図１、工程４）。炭酸カリウムの量は、反応中に１−ブロモ−２−（ｔ−ブチルジフェニルシロキシ）エタンから発生する臭化水素酸を中和できる量であれば良く、典型的には副原料である１−ブロモ−２−（ｔ−ブチルジフェニルシロキシ）エタンに対してモル比にして２〜３倍程度用いればよい。また、１−ブロモ−２−（ｔ−ブチルジフェニルシロキシ）エタンの量は、反応基質に対して過剰量であれば良く、典型的には反応基質である２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンに対してモル比にして１．５倍程度用いればよい。【００４３】
次いで、得られた２−［４’−（２”−ｔ−ブチルジフェニルシロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのｔ−ブチルジフェニルシリル基を、テトラブチルアンモニウムフルオリドを用いて脱保護することにより、２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得ることができる（図１、工程５）。このときの反応は定法、例えば文献（Organic Syntheses, Coll. Vol. 9, p.417 (1998); Vol. 74, p.248 (1997)）記載の方法に従って行うことができる。【００４４】
得られた２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンをジオキサンに溶解し、トリエチルアミンを加えた後、ビストリブチルスズ及び触媒量のテトラキストリフェニルホスフィンパラジウムを添加する。この反応液を約９０℃に加熱して約２４時間反応させた後、溶媒を留去し、クロマトグラム精製を行って、目的物である６−トリブチルスタニル−２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを得ることができる（図２、工程１）。このとき、ビストリブチルスズの量は、反応基質に対して過剰量となる条件を満たす量であればよく、具体的には反応基質である２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンに対してモル比にして１．５倍程度であれば良い。【００４５】
なお、イミダゾピリジン環における６位の置換基をトリブチルスタニル置換基以外のトリアルキルスタニル置換基とした化合物を得る場合は、図２の工程１でビストリブチルスズを用いる代わりに、目的に応じた種々のビストリアルキルスズを用いればよい。例えば、６位の置換基をトリメチルスタニル置換基とした化合物を合成する場合は、図２の工程１においてビストリメチルスズを用いて上記と同様の反応を行えばよい。【００４６】
イミダゾピリジン環における官能基の結合部位を、６位の炭素以外の炭素とした化合物は、図１の工程２で用いた２−アミノ−５−ヨードピリジンの代わりに、ピリジン環におけるヨウ素の結合部位が種々異なる化合物を用いることによって得ることができる。例えば、官能基の結合部位をイミダゾピリジン環の８位の炭素とする場合は、図１の工程２において、２−アミノ−５−ヨードピリジンの代わりに、２−アミノ−３−ヨードピリジンを用いればよい。【００４７】
（放射性ハロゲン標識有機化合物の合成方法）
次に、放射性ヨード標識体化合物を例にとり、本発明の別の一側面に係る、放射性ハロゲン標識有機化合物の製造方法について説明する。【００４８】
放射性ヨード標識体化合物の合成は、上記の要領にて合成した標識前駆体化合物を不活性有機溶媒に溶解し、これに公知の方法にて得られた［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム溶液等を加え、酸及び酸化剤を加えて反応させることによって行うことができる。標識前駆体化合物を溶解させる不活性有機溶媒としては標識前駆体及び［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム等との間で反応性を有さない種々の溶媒を用いることができ、好ましくはメタノールを用いることができる。【００４９】
酸は種々のものを用いることができ、好ましくは塩酸を用いることができる。
酸化剤は、反応液中のヨウ素を酸化させることができるものであれば特に限定する必要はなく、好ましくは過酸化水素又は過酢酸を用いることができる。酸化剤の添加量は、反応溶液中のヨウ素を酸化させるのに十分な量であれば良い。【００５０】
ヨウ素以外の放射性ハロゲン標識体は、合成目的に応じた標識前駆体を、目的に応じた放射性ハロゲンで標識することによって合成することができる。例えば、６−［１８Ｆ］フルオロ−２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成する場合は、標識前駆体である２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ニトロイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを、相間移動触媒と炭酸カリウムの存在下で［１８Ｆ］フッ化物イオンと反応させれば良い。【００５１】
（本発明に係る検出試薬の使用方法及び調製方法）
アミロイドは前駆蛋白の種類により多くの異なる構造を有するが、βシート構造を有する点で共通している。チオフラビンＴやコンゴーレッドを初めとする、アミロイドを対象とした多くの染色試薬は、このβシート構造を認識ターゲットとしており、アミロイドの種類によらず、同様の染色能を有していることが知られている。
本発明に係る式（１）の化合物は、アミロイドβ蛋白質（以下、Ａβという）を前駆体とするアミロイドに親和性を有し、しかも、広範囲のアミロイドに結合することが知られているチオフラビンＴのアミロイドに対する結合阻害作用を有する。
したがって、本発明に係る式（１）の化合物は、チオフラビンＴと同様に、アミロイド蛋白質のβシート構造に親和性を有していると考えられる。このことは、本発明に係る式（１）の化合物が、多種のアミロイドに対して、同様の親和性を有していることを示唆している。
すなわち、本発明のアミロイド検出試薬は、チオフラビンＴやコンゴーレッドと同様に、全身性アミロイドーシス及び限局性アミロイドーシスの診断に使用することができる。ここにおいて、全身性アミロイドーシスとしては、免疫グロブリン性アミロイドーシス、反応性ＡＡアミロイドーシス、家族性アミロイドーシス、透析アミロイドーシス、老人性アミロイドーシスなどが挙げられる。限局性アミロイドーシスとしては、脳アミロイドーシス、内分泌アミロイドーシス、皮膚アミロイドーシス、限局性結節性アミロイドーシスなどが挙げられる。【００５２】
本発明のアミロイド検出試薬は、生検を対象としたインビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）で使用する試薬として使用できるだけでなく、かつ、変異原性等の毒性がおさえられた化合物を用いているので、放射性診断剤としてインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）で使用する試薬として使用することができる。【００５３】
本発明に係るアミロイド検出試薬は、他の一般に知られている放射性診断剤と同様、上記式（１）で示される放射性ハロゲン標識化合物を所望により適当なｐＨに調整された水又は生理食塩水、あるいはリンゲル液等に配合させた液として調製することができる。この場合における本化合物の濃度は、配合された本化合物の安定性が得られる濃度以下とする必要がある。本化合物の投与量は、投与された薬剤の分布を画像化するために十分な濃度であれば特に限定する必要はない。例えば、ヨウ素−１２３（１２３Ｉ）標識化合物及びフッ素−１８（１８Ｆ）標識化合物の場合は、体重６０ｋｇの成人一人当り５０〜６００ＭＢｑ程度、静脈投与又は局所投与して使用することができる。投与された薬剤の分布は、公知の方法にて画像化することができ、例えばヨウ素−１２３（１２３Ｉ）標識化合物の場合はＳＰＥＣＴ装置、フッ素−１８（１８Ｆ）標識化合物の場合はＰＥＴ装置を用いて画像化することができる。【００５４】
本発明のアミロイド検出試薬を生体に投与することにより、脳、心臓、肺、消化管、血管、肝臓、膵臓、腎臓、関節、骨等の生体組織に沈着したアミロイドを画像化することができ、生検の採取が困難な生体組織、例えば、脳、心臓、肺、膵臓、骨及び関節におけるアミロイド沈着を画像化するために有用である。
【実施例】
【００５５】
以下、実施例、比較例及び参考例を記載して本発明をさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの内容に限定されるものではない。
下記実施例において、実験に供する各化合物の名称を、表１の様に定義した。【００５６】
【表１】
2009057578.tif 000007
【００５７】
（実施例１）２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性ヨード体）の合成【００５８】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）を酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液に溶解した液を加え、加熱還流した。５時間後、反応液を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１、工程１）。【００５９】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン４４１ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ヨードピリジン４４９ｍｇ（２．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル１５ｍＬに溶解し、１１０℃の油浴にて５時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水１０ｍＬ−メタノール１０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約１０ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン５２６ｍｇ（１．５６ｍｍｏｌ相当）を得た（図１、工程２）。【００６０】
別途、２−ブロモエタノール２．５０ｇ（２０．０ｍｍｏｌ相当）とイミダゾール（Ｉｍｉｄａｚｏｌｅ）２．７２ｇ（４０．０ｍｍｏｌ相当）をジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）１０ｍＬに溶解し、０℃に冷却した後、ｔ−ブチルジフェニルクロロシラン（ＴＢＤＰＳＣｌ）５．５０ｇ（２０．０ｍｍｏｌ相当）を加えた。反応混合物を室温で１８時間攪拌した後、飽和塩化ナトリウム水溶液を加え、酢酸エチルで３回抽出を行った。合わせた酢酸エチル層を、無水硫酸ナトリウムで乾燥後減圧濃縮し、得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝１０／１）にて精製を行い、１−ブロモ−２−（ｔ−ブチルジフェニルシロキシ）エタン７．０４ｇ（１９．４ｍｍｏｌ相当）を得た（図１、工程３）。【００６１】
２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２００ｍｇ（０．５９５ｍｍｏｌ相当）をジメチルホルムアミド３．０ｍLに溶解し，炭酸カリウム２４７ｍｇ（１．７９ｍｍｏｌ相当）を加えた後、１−ブロモ−２−（ｔ−ブチルジフェニルシロキシ）エタン２５９ｍｇ（０．７１４ｍｍｏｌ相当）を加えた。反応混合物を９０℃で２時間攪拌した後、飽和塩化ナトリウム水溶液を加え、酢酸エチルで３回抽出を行った。合わせた酢酸エチル層を、無水硫酸ナトリウムで乾燥後減圧濃縮し、得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝２／１）にて精製を行い、２−［４’−（２”−ｔ−ブチルジフェニルシロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン３６８ｍｇ（０．５９５ｍｍｏｌ相当）を得た（図１、工程４）。【００６２】
２−［４’−（２”−ｔ−ブチルジフェニルシロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン３６８ｍｇ（０．５９５ｍｍｏｌ相当）をテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）１．０ｍLに溶解し、テトラブチルアンモニウムフルオリド（ＴＢＡＦ）の１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液０．７０ｍLを加えた。室温で２時間攪拌した後、塩化アンモニウム水溶液を加え、続いて水５．０ｍLとアセトニトリル２．０ｍLを加えて析出した沈殿物をろ別した。ろ別した沈殿物を水、アセトニトリルの順で洗浄し、２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２２６ｍｇ（０．５９５ｍｍｏｌ相当）を得た（図１、工程５）。【００６３】
得られた２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【００６４】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルスルホキシド、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.95 ( s, 1H ), 8.27 ( s, 1H ), 7.87 ( d, J = 8.7 Hz, 2H), 7.54-7.46 ( m, 2H ), 7.04 (d, J = 8.7 Hz, 2H ), 4.04 ( t, J = 4.6 Hz, 2H ), 3.73 ( t, J = 4.6 Hz, 2H )。【００６５】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルスルホキシド、共鳴周波数１２５ＭＨｚ）：δ158.9, 143.0, 142.4, 133.5, 131.5, 127.1, 124.4, 116.7, 114.8, 108.1, 76.7, 69.5, 59.4。【００６６】
（実施例２）６−トリブチルスタニル−２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【００６７】
実施例１で得られた、２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１００ｍｇ（０．２６３ｍｍｏｌ相当）をジオキサン（ｄｉｏｘａｎｅ）４．０ｍＬに溶解し、トリエチルアミン２．０ｍＬを加えた後、ビストリブチルスズ０．２０ｍＬ（０．３９ｍｍｏｌ相当）とテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム２０．１ｍｇ（触媒量）を加えた。反応混合物を９０℃で２１時間攪拌した後、溶媒を減圧下留去し、残渣をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝１／２）にて精製を行い、６−トリブチルスタニル−２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン７５．３ｍｇ（０．１３９ｍｍｏｌ相当）を得た（図２、工程１）。【００６８】
得られた６−トリブチルスタニル−２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【００６９】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ7.98 ( s, 1H ), 7.89 ( d, J = 8.7 Hz, 1H ), 7.75 ( s, 1H ), 7.56 ( d, J = 8.7 Hz, 1H ), 7.15 (d, J = 8.7 Hz, 1H ), 6.98 ( d, J = 8.7 Hz, 1H ), 4.13 ( t, J = 4.6 Hz, 2H ), 3.99 ( t, J = 4.6 Hz, 2H ), 2.63 ( s, 3H ), 1.64-1.51( m, 6H ), 1.36 ( sextet, J = 7.3 Hz, 6H ), 1.19-1.06 ( m, 6H ), 0.92 ( t, J =7.3 Hz, 9H )。【００７０】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数１２５ＭＨｚ）：δ158.6, 145.7, 145.0, 131.2, 130.0, 127.4, 127.2, 121.9, 116.9, 114.8, 106.4, 69.3, 61.4, 29.0, 27.3, 13.7, 9.8。【００７１】
（実施例３）２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【００７２】
６−トリブチルスタニル−２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンをメタノール／ジメチルスルホキシド混合溶液（混合割合９：１）に溶解した液（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）６０μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸  １５０μＬ、１ｍｍｏｌ／ｍLヨウ化ナトリウム１５μL、２７４ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム２５０μＬ、１０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素１５μＬを添加した。当該混合液を５０℃にて１０分間静置した後、下記の条件のＨＰＬＣに付して２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン画分を分取した。【００７３】
ＨＰＬＣ条件：
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  Ｃ１８（商品名、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ社製、サイズ：４．６×１５０ｍｍ）
移動相：０．１％トリフルオロ酢酸を含む水／０．１％トリフルオロ酢酸を含むアセトニトリル＝８０／２０→０／１００（１７分）
流速：１．０  ｍＬ／分
検出器：紫外可視吸光光度計（検出波長：２８２ｎｍ）及び放射線検出器（ｒａｙｔｅｓｔ社 ＳＴＥＦＦＩ型）【００７４】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液を逆相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｌｉｇｈｔ Ｃ８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量１４５ｍｇ）に通液し、２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、ジエチルエーテル１ｍＬを通液して２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において２２ＭＢｑであった。また、下記の条件によるＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９７％であった。【００７５】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：クロロホルム／メタノール／トリエチルアミン＝１００／１／２
検出器：Ｒｉｔａ  Ｓｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）【００７６】
（実施例４）２−（４’−エトキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性ヨード体）の合成【００７７】
臭化第二銅２．７２ｇ（１２．２ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル３０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−エトキシアセトフェノン１．００ｇ（６．０９ｍｍｏｌ相当）を加え、加熱還流した。３時間後、反応混合物を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、濃縮した。得られた粗生成物を、シリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝１０／１）で精製し、２−ブロモ−４’−エトキシアセトフェノン１．２０ｇ（４．９４ｍｍｏｌ相当）を得た（図３、工程１）。【００７８】
２−ブロモ−４’−エトキシアセトフェノン１．２０ｇ（４．９４ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ヨードピリジン１．０９ｇ（４．９５ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル２０ｍＬに溶解し、１１０℃の油浴にて１．５時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水１０ｍＬ−メタノール５ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約２０ｍＬ加え、超音波洗浄器で１０分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、２−（４’−エトキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１．６４ｇ（４．５０ｍｍｏｌ相当）を得た（図３、工程２）。【００７９】
得られた２−（４’−エトキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【００８０】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルスルホキシド、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ9.06 ( s, 1H ), 8.38 ( s, 1H ), 7.86 ( d, J = 8.7 Hz, 2H), 7.77-7.57 ( m, 2H ), 7.06 (d, J = 8.7 Hz, 2H ), 4.10 ( q, J = 6.9 Hz, 2H ), 1.36 ( t, J = 6.9 Hz, 3H )。【００８１】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルスルホキシド、共鳴周波数：１２５ＭＨｚ）：δ159.3, 141.1, 140.3, 135.9, 132.0, 127.3, 122.1, 115.3, 114.9, 108.5, 78.6, 63.2, 14.5。【００８２】
（実施例５）６−トリブチルスタニル−２−（４’−エトキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【００８３】
実施例４で得られた、２−（４’−エトキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン３６４ｍｇ（１．００ｍｍｏｌ相当）をジオキサン４．０ｍＬに溶解し、トリエチルアミン２ｍＬを加えた後、ビストリブチルスズ０．７６ｍＬ（１．５ｍｍｏｌ相当）とテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム７６．３ｍｇ（触媒量）を加えた。反応混合物を９０℃で２３時間攪拌した後、溶媒を減圧下留去し、残渣をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝５／１）にて精製を行い，６−トリブチルスタニル−２−（４’−エトキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン３３１ｍｇ（０．６２８ｍｍｏｌ相当）を得た（図４、工程１）。【００８４】
得られた６−トリブチルスタニル−２−（４’−エトキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【００８５】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ7.96 ( s, 1H ), 7.88 ( d, J = 8.7 Hz, 2H), 7.74 ( s, 1H), 7.58 ( d, J = 8.7 Hz, 1H), 7.14 ( d, J = 8.7 Hz, 1H), 6.96 (d, J = 8.7 Hz, 2H), 4.07 ( q, J = 6.9 Hz, 2H), 1.63-1.49 ( m, 6H), 1.43 ( t, J = 6.9 Hz, 3H), 1.39-1.31 ( m, 6H), 1.18-1.04 ( m, 6H ), 0.90( t, J = 7.3 Hz, 9H )。【００８６】
１３Ｃ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：１２５ＭＨｚ）：δ159.0, 145.7, 145.2, 131.2, 130.1, 127.4, 126.7, 121.9, 117.0, 114.8, 106.4, 63.6, 29.1, 27.4, 15.0, 13.8. 9.9。【００８７】
（実施例６）２−（４’−エトキシフェニル）−６−[１２３Ｉ]ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【００８８】
６−トリブチルスタニル−２−（４’−エトキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのメタノール／ジメチルスルホキシド＝９／１混合溶液（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）６０μＬに、２ｍｏｌ／Ｌ塩酸  ９０μＬ、１ｍｍｏｌ／ｍLヨウ化ナトリウム１５μL、４３６ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム１００μＬ、１０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素１５μＬを添加した。当該混合液を５０℃にて１０分間静置した後、下記の条件のＨＰＬＣに付して２−（４’−エトキシフェニル）−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン画分を分取した。【００８９】
ＨＰＬＣ条件：
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  Ｃ１８（商品名、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ社製、サイズ：４．６×１５０ｍｍ）
移動相：０．１％トリフルオロ酢酸を含む水／０．１％トリフルオロ酢酸を含むアセトニトリル＝８０／２０→０／１００（１７分）
流速：１．０  ｍＬ／分
検出器：紫外可視吸光光度計（検出波長：２８２ｎｍ）及び放射線検出器    （ｒａｙｔｅｓｔ社 ＳＴＥＦＦＩ型）【００９０】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液を逆相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｌｉｇｈｔ Ｃ８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量１４５ｍｇ）に通液し、２−（４’−エトキシフェニル）−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、ジエチルエーテル１ｍＬを通液して２−（４’−エトキシフェニル）−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において８８ＭＢｑであった。また、下記の条件によるＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９８％であった。【００９１】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：クロロホルム／メタノール／トリエチルアミン＝１００／１／２
検出器：Ｒｉｔａ  Ｓｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）【００９２】
（参考例１）［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹの合成【００９３】
ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌの測定並びに脳集積性に関する検討における比較例に用いるため、下記の工程に従い、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを合成した。【００９４】
文献（Zhi-Ping Zhuang et al., J. Med. Chem, 2003, 46, p.237-243）記載の方法に従い、６−トリブチルスタニル−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを合成し、メタノールに溶解した（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）。当該溶液５３μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸  ７５μＬ、２２４〜２５３ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム６０〜７０μＬ、１ｍｍｏｌ／Ｌヨウ化ナトリウム溶液 １０μＬ、１０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素１５μＬを添加した。当該混合液を５０℃にて１０分間静置した後、実施例３と同様の条件によるＨＰＬＣに付して［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹ画分を分取した。【００９５】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液を逆相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｌｉｇｈｔ Ｃ８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量：１４５ｍｇ）に通液し、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、ジエチルエーテル１ｍＬを通液して［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において４１〜５７ＭＢｑであった。また、実施例３と同様の条件にてＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９３％であった。【００９６】
（実施例７、比較例１〜３）アミロイド親和性の測定
本発明化合物のアミロイド親和性を、以下のｉｎ ｖｉｔｒｏ結合試験により評価した。【００９７】
（１）Ａβ１−４２（和光純薬工業）をリン酸緩衝液（ｐＨ ７．４）で溶解して３７℃で７２時間振盪することで、１ｍｇ／ｍＬの凝集した  Ａβ（以下本実施例において、アミロイドとする）懸濁液（以下、本実施例において、アミロイド懸濁液という）を得た。【００９８】
（２）上記アミロイド懸濁液につき、文献（Naiki, H.ら、Laboratory Investigation.74、p.374-383(1996)）記載の方法に従ってチオフラビンＴ（Ｆｌｕｋａ社製）を用いた蛍光光度測定による定性実験を行い、（１）で得た凝集化Ａβがアミロイドであることを確認した（測定条件：励起波長４４６ｎｍ、蛍光波長４９０ｎｍ）。【００９９】
（３）文献（Wang, Y.ら、 J. Labelled Compounds Radiopharmaceut.44、 S239(2001)）記載の方法に従い、２−（４’−アミノフェニル）ベンゾチアゾールを標識前駆体として［１２５Ｉ］２−（３’−ヨード−４’−アミノフェニル）ベンゾチアゾール（以下、［１２５Ｉ］３’−Ｉ−ＢＴＡ−０という）を調製し、エタノールに溶解した。コンゴーレッド、チオフラビンＴ及び６−メチル−２−［４’−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル］ベンゾチアゾール（以下、６−Ｍｅ−ＢＴＡ−２という）は、市販の試薬をそのまま秤量して用いた。【０１００】
（４）ＩＭＰＹを、文献（Zhuang, Z.P.ら、J.Med. Chem.46,237(2003)）記載の方法に従って合成した。【０１０１】
（５）各評価化合物又はそのエタノール溶液、上記（３）にて調製した［１２５Ｉ］３’−Ｉ−ＢＴＡ−０のエタノール溶液及び上記（１）にて調製したアミロイド懸濁液を１％牛血清アルブミン含有リン酸緩衝液（ｐＨ ７．４）に溶解し、各評価化合物、［１２５Ｉ］３’−Ｉ−ＢＴＡ−０及びアミロイドの最終濃度がそれぞれ表２記載の濃度となる試料を調製した。【０１０２】
【表２】
2009057578.tif 000008
【０１０３】
（６）上記（５）にて調製した各試料溶液を、９６穴マイクロプレートの各ウェル（容量約０．３ｍＬ）に充填した。試料溶液を充填したマイクロプレートを、２２℃で３時間、一定速度（４００回転／分）で振盪した後、各試料溶液をグラスファイバーフィルター（商品名：ＭｕｌｕｔｉｓｃｒｅｅｎＴＭ−ＦＣ、ミリポア社製）にて濾過することにより、アミロイドに結合した［１２５Ｉ］３’−Ｉ−ＢＴＡ−０と結合していない［１２５Ｉ］３’−Ｉ−ＢＴＡ−０とを分離した。【０１０４】
（７）各試料溶液の濾過に用いたグラスファイバーフィルターを、１％牛血清アルブミン含有リン酸緩衝液（ｐＨ ７．４）で洗浄（０．５ｍＬ×５回）し、グラスファイバーフィルターの放射能をオートウェル・ガンマシステム（Ａｌｏｋａ社製、形式：ＡＲＣ−３０１Ｂ）で測定した（以下、各評価化合物濃度が０の試料における放射能量をＡ、各評価化合物濃度が０．００１ｎｍｏｌ／Ｌ以上の試料における放射能量をＢとする）。【０１０５】
（８）別に、６−Ｍｅ−ＢＴＡ−２を１５μｍｏｌ／Ｌ、［１２５Ｉ］３’−Ｉ−ＢＴＡ−０を４００ｐｍｏｌ／Ｌ、アミロイドを１μｍｏｌ／Ｌ配合させた液を調製し、上記（７）及び（８）と同様の操作を行って放射能量を測定した。求めた放射能量をバックグランド放射能量とし、阻害率の計算に用いた（以下、ＢＧとする）。【０１０６】
（９）上記（７）及び（８）にて測定した放射能量を用い、下記式（１）：【０１０７】
【数１】
2009057578.tif 000009
【０１０８】
より阻害率を求めた。得られた阻害率をプロビット変換した値を評価化合物の濃度の対数に対してプロットしたグラフを作成し、最小二乗法にて近似直線を作成した。この直線を用い、各化合物の５０％阻害濃度（以下、ＩＣ50%値という）を求めた。この値を指標として用い、各評価化合物のアミロイド親和性を評価した。【０１０９】
各評価化合物におけるＩＣ50%値を表３に示す。化合物３は１００未満のＩＣ50%値を示し、アミロイド親和性を有することが一般に知られているコンゴーレッド及びチオフラビンTと比較して、有意に高いアミロイド親和性を示していた。この結果より、化合物３は、ＩＭＰＹ同様に、良好なアミロイド親和性を有することが示された。【０１１０】
【表３】
2009057578.tif 000010
【０１１１】
（実施例８〜９、比較例４）オクタノール抽出法を用いた分配係数の測定【０１１２】
化合物の血液脳関門（以下、ＢＢＢという）透過性の指標として一般に知られているオクタノール抽出法を用いた分配係数（以下、ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌという）を測定した。【０１１３】
実施例３にて調製した化合物１のジエチルエーテル溶液（実施例８）、実施例６にて調製した化合物２のジエチルエーテル溶液（実施例９）、及び参考例１にて調製した［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹのジエチルエーテル溶液（比較例４）を、それぞれ１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液にて希釈し、放射能濃度２０〜３０ＭＢｑ／ｍＬとなるように調整した。調製した試料溶液各１０μＬをそれぞれオクタノール２ｍＬに添加し、さらに、１０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）２ｍＬを添加して、３０秒間攪拌した。この混合液を低速遠心機で遠心分離（２０００ 回転／分×６０分間）した後、オクタノール層及び水層を各１ｍＬ分取し、それぞれの放射能カウントをオートウェル・ガンマシステム（形式：ＡＲＣ−３０１Ｂ、Ａｌｏｋａ社製）にて計測した。得られた放射能カウントを用い、式（２）を用いてｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値を算出した。【０１１４】
【数２】
2009057578.tif 000011
【０１１５】
結果を表４に示す。ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌの値は、いずれの化合物においても、１〜３の間の値を示していた。ＢＢＢを透過可能な化合物においては、ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値は１〜３の間の値であることが知られている（Douglas D. Dischino et al., J.Nucl.Med., (1983), 24, p.1030-1038）。以上の結果より、両化合物は、ＩＭＰＹ同様にＢＢＢ透過性を有するものと示唆された。【０１１６】
【表４】
2009057578.tif 000012
【０１１７】
（実施例１０〜１１、比較例５）脳内移行性及びクリアランスの測定【０１１８】
化合物１（実施例１０）及び化合物２（実施例１１）を用い、雄性のＷｉｓｔaｒ系ラット（７週齢）における脳への放射能集積の経時的変化を測定した。【０１１９】
実施例３にて調製した化合物１のジエチルエーテル溶液（実施例１０）、実施例６にて調製した化合物２のジエチルエーテル溶液（実施例１１）、及び参考例１にて調製した［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹのジエチルエーテル溶液（比較例５）を、それぞれ１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液にて希釈し、放射能濃度８〜１２ＭＢｑ／ｍＬとなるように調整した。調製した試料溶液各０．０５ｍＬを、上記ラットに、チオペンタール麻酔下で尾静脈より投与した。投与後２分、５分、３０分、６０分に腹部大動脈より脱血した上で脳を採取し、脳の質量を測定し、さらに脳の放射能をシングルチャネルアナライザー（検出器型番：ＳＰ−２０、応用光研工業株式会社製）を用いて計測した（以下、本実施例にてＡとする）。また、残り全身の放射能量を同様に測定した（以下、本実施例にてＢとする）。これらの測定結果を用い、下記式（３）より、各解剖時間点における、脳への単位質量当たりの放射能分布率（％ＩＤ／ｇ）を算出した。
なお、実験は、各時間点において、３匹の動物を用いて行った。【０１２０】
【数３】
2009057578.tif 000013
【０１２１】
結果を表５に示す。表５に示すように、化合物１及び化合物２は、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹ同様、投与後２分点において高い放射能集積が認められ、その後６０分にかけて速やかに消失する傾向を示していた。この結果より、化合物１及び化合物２は、共に［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹと同様、高い脳移行性及び速やかな脳からのクリアランスを有することが示唆された。【０１２２】
【表５】
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【０１２３】
（比較例６）アミロイド注入モデルラットを用いた１２３Ｉ−ＩＭＰＹのex  ｖｉｖｏオートラジオグラム【０１２４】
（１）Ａβ１−４０（株式会社ペプチド研究所製）をリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）で溶解して３７℃で７２時間振盪させ、１ｍｇ／ｍＬの凝集Ａβ懸濁液（以下、本実施例にてアミロイド懸濁液という）を得た。【０１２５】
（２）雄性Ｗｉｓｔａｒ系ラット（７週齢）の片側扁桃核へ上記アミロイド懸濁液を２．５μＬ（２５μｇ相当）注入し、対照として、反対側の扁桃核にリン酸緩衝生理食塩液（ｐＨ７．４）を２．５μＬ注入した。アミロイド懸濁液及びリン酸緩衝生理食塩液（ｐＨ７．４）注入１日後のラットを、検体とした。【０１２６】
（３）［１２３I］−ＩＭＰＹを１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液に溶解し、試料溶液とした（試料溶液中の放射能濃度２９ＭＢｑ／ｍＬ）。この溶液を、上記ラットに、チオペンタール麻酔下で尾静脈より投与した（投与量：０．５ｍＬ、投与した放射能：１４．５ＭＢｑ相当）。【０１２７】
（４）投与６０分後に脳を摘出して、ミクロトーム（形式：ＣＭ３０５０Ｓ、ＬＥＩＣＡ社製）を用いて厚さ１０μｍの脳切片を作製した。当該脳切片をイメージングプレート上で２０時間露光させた後、バイオイメージングアナライザー（形式：ＢＡＳ−２５００、富士写真フィルム株式会社製）を用いて画像解析を行った。【０１２８】
（５）バイオイメージングアナライザーを用いた上記画像解析の終了後、チオフラビンＴによる病理染色を行って蛍光顕微鏡（株式会社ニコン製、形式：ＴＥ２０００−Ｕ型、励起波長：４００〜４４０ｎｍ、検出波長：４７０ｎｍ）を用いたイメージングを行い、当該切片上にアミロイドが沈着していることを確認した（図５ｂ）。【０１２９】
アミロイド脳内注入ラットの脳切片におけるオートラジオグラム及びチオフラビンＴ染色のイメージを図５に示す。この図に示すように、アミロイド懸濁液を注入した側の扁桃核において、明らかな放射能集積が認められたものの、アミロイドが注入されていない白質へも非特異的な集積が認められた。【０１３０】
（実施例１２）脳内アミロイドの描出の確認【０１３１】
本発明に係る化合物が脳内アミロイドを描出し得るかを評価するため、下記の実験を行った。【０１３２】
（１）Ａβ１−４２（和光純薬工業）をリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）で溶解して３７℃で７２時間振盪させ、１ｍｇ／ｍＬの凝集Ａβ懸濁液（以下、本実施例にてアミロイド懸濁液という）を得た。【０１３３】
（２）雄性Ｗｉｓｔａｒ系ラット（７週齢）の片側扁桃核へ上記アミロイド懸濁液を２．５μＬ（２５μｇ相当）注入し、対照として、反対側の扁桃核にリン酸緩衝生理食塩液（ｐＨ７．４）を２．５μＬ注入した。アミロイド懸濁液及びリン酸緩衝生理食塩液（ｐＨ７．４）注入１日後のラットを、検体とした。【０１３４】
（３）化合物１を１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液に溶解し、試料溶液とした（試料溶液中の放射能濃度２２ＭＢｑ／ｍＬ）。この溶液を、上記ラットに、チオペンタール麻酔下で尾静脈より投与した（投与量：０．５ｍＬ、投与した放射能：１１〜１３ＭＢｑ相当）。【０１３５】
（４）投与６０分後に脳を摘出して、ミクロトーム（形式：ＣＭ３０５０Ｓ、ＬＥＩＣＡ社製）を用いて厚さ１０μｍの脳切片を作製した。当該脳切片をイメージングプレート上で２０時間露光させた後、バイオイメージングアナライザー（形式：ＢＡＳ−２５００、富士写真フィルム株式会社製）を用いて画像解析を行った。【０１３６】
（５）バイオイメージングアナライザーを用いた上記画像解析の終了後、チオフラビンＴによる病理染色を行って蛍光顕微鏡（株式会社ニコン製、形式：ＴＥ２０００−Ｕ型、励起波長：４００〜４４０ｎｍ、検出波長：４７０ｎｍ）を用いたイメージングを行い、当該切片上にアミロイドが沈着していることを確認した（図６ｂ）。【０１３７】
アミロイド脳内注入ラットの脳切片におけるオートラジオグラム及びチオフラビンＴ染色のイメージを図６に示す。この図に示すように、アミロイド懸濁液を注入した側の扁桃核において、明らかな放射能集積が認められた。一方、生理食塩液を注入した側の扁桃核においては、他の部位と比較した有意な放射能集積は確認されなかった。また、このオートラジオグラム上において、アミロイド注入部位以外における放射能集積はほとんど見られなかった。なお、チオフラビンＴ染色の結果より、放射能集積部位においてアミロイドが存在していることが確認されている（図６ｂ）。【０１３８】
以上のように、化合物１ではアミロイド注入部位以外の部位においては放射能集積はほとんど認められず、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹにおいて見られたような、白質への非特異的な結合もほとんど見られなかった。その結果として、化合物１は、オートラジオグラム画像全体として高いアミロイド描出能を有していた。以上の結果より、化合物１は、脳内アミロイド描出における高い特異性を有する化合物であることが示された。【０１３９】
（実施例１３）脳内アミロイドの描出の確認【０１４０】
試料溶液として、化合物２を１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸溶液に溶解した液（試料溶液中の放射能濃度２５ＭＢｑ／ｍＬ）を用いた他は、実施例１２と同様の操作を行った。【０１４１】
アミロイド脳内注入ラットの脳切片におけるオートラジオグラム及びチオフラビンＴ染色のイメージを図７に示す。この図に示すように、アミロイド懸濁液を注入した側の扁桃核において、明らかな放射能集積が認められた。また、放射能集積部位におけるチオフラビンＴ染色の結果より、当該部位においてアミロイドが存在していることが確認された。一方、生理食塩液を注入した側の扁桃核においては、他の部位と比較した有意な放射能集積は確認されなかった。【０１４２】
化合物２においては、アミロイド注入部位以外の部位においては、多少の放射能集積が見られるものの、その集積は１２３Ｉ−ＩＭＰＹと比較してかなり抑えられていた。その結果、画像全体として高いアミロイド描出能を示していた。
以上の結果より、化合物２は、脳内アミロイド描出における高い特異性を有する化合物であることが示された。【０１４３】
（実施例１４）２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性ヨード体）の合成【０１４４】
臭化第二銅８．６０ｇ（４６．０ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに３’−ヒドロキシアセトフェノン２．５０ｇ（２２．０ｍｍｏｌ相当）を加え、加熱還流した。２時間後、反応液を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝２／１）で精製し、２−ブロモ−３’−ヒドロキシアセトフェノン４．４２ｇ（２０．６ｍｍｏｌ相当）を得た（図８、工程１）。【０１４５】
２−ブロモ−３’−ヒドロキシアセトフェノン９８７ｍｇ（４．５５ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ヨードピリジン１．００ｇ（４．５５ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル５０ｍＬに溶解し、１１０℃の油浴にて２時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水１０ｍＬ−メタノール１ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約１０ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、２−（３’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン９２７ｍｇ（２．７６ｍｍｏｌ相当）を得た（図８、工程２）。【０１４６】
別途、２−ブロモエタノール２．５０ｇ（２０．０ｍｍｏｌ相当）とイミダゾール２．７２ｇ（４０．０ｍｍｏｌ相当）をジメチルホルムアミド１０ｍＬに溶解し、０℃に冷却した後、ｔ−ブチルジフェニルクロロシラン５．５０ｇ（２０．０ｍｍｏｌ相当）を加えた。反応混合物を室温で１８時間攪拌した後、飽和塩化ナトリウム水溶液を加え、酢酸エチルで３回抽出を行った。合わせた酢酸エチル層を、無水硫酸ナトリウムで乾燥後減圧濃縮し、得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝１０／１）にて精製を行い、１−ブロモ−２−（ｔ−ブチルジフェニルシロキシ）エタン７．０４ｇ（１９．４ｍｍｏｌ相当）を得た（図８、工程３）。【０１４７】
２−（３’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン３００ｍｇ（０．８９３ｍｍｏｌ相当）をジメチルホルムアミド５．０ｍLに溶解し，炭酸カリウム３７０ｍｇ（２．６８ｍｍｏｌ相当）を加えた後、１−ブロモ−２−（ｔ−ブチルジフェニルシロキシ）エタン３５７ｍｇ（０．９８２ｍｍｏｌ相当）を加えた。反応混合物を９０℃で２時間攪拌した後、飽和塩化ナトリウム水溶液を加え、酢酸エチルで３回抽出を行った。合わせた酢酸エチル層を、無水硫酸ナトリウムで乾燥後減圧濃縮し、得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝３／１）にて精製を行い、２−［３’−（２”−ｔ−ブチルジフェニルシロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン４７７ｍｇ（０．７７１ｍｍｏｌ相当）を得た（図８、工程４）。【０１４８】
２−［３’−（２”−ｔ−ブチルジフェニルシロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン４７７ｍｇ（０．７７１ｍｍｏｌ相当）をテトラヒドロフラン０．９８ｍLに溶解し、テトラブチルアンモニウムフルオリドの１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液０．９３ｍLを加えた。室温で１５分間攪拌した後、塩化アンモニウム水溶液を加え、続いて水５．０ｍLとアセトニトリル２．０ｍLを加えて析出した沈殿物をろ別した。ろ別した沈殿物を水、アセトニトリルの順で洗浄し、２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１２０ｍｇ（０．３１６ｍｍｏｌ相当）を得た（図８、工程５）。【０１４９】
得られた２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【０１５０】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルスルホキシド、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.91 ( s, 1H ), 8.35 ( s, 1H ), 7.52-7.51 ( m, 2H ), 7.45 ( s, 2H ), 7.35 ( t, J = 8.2 Hz, 1H ), 6.93-6.90 ( m, 1H ), 4.06 ( t, J = 4.6 Hz, 2H ), 3.75 ( t, J = 4.6 Hz, 2H )。【０１５１】
（実施例１５）６−トリブチルスタニル−２−[３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル]−イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【０１５２】
実施例１４で得られた、２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン７０ｍｇ（０．１８４ｍｍｏｌ相当）をジオキサン４．０ｍＬに溶解し、トリエチルアミン２．０ｍＬを加えた後、ビストリブチルスズ０．２０ｍＬ（０．３９ｍｍｏｌ相当）とテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム１４．０ｍｇ（触媒量）を加えた。反応混合物を９０℃で２０時間攪拌した後、溶媒を減圧下留去し、残渣をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝２／１）にて精製を行い、６−トリブチルスタニル−２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン７３．０ｍｇ（０．１３４ｍｍｏｌ相当）を得た（図９、工程１）。【０１５３】
得られた６−トリブチルスタニル−２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【０１５４】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ7.99 ( d, J = 0.9 Hz, 1H ), 7.82 ( s, 1H ), 7.64-7.50 ( m, 3H ), 7.34-7.31 ( m, 1H ), 7.18-7.17 ( m, 1H ), 6.90-6.87 (m, 1H ), 4.20 ( t, J = 4.3 Hz, 2H ), 3.98 ( t, J = 4.3 Hz, 2H ), 1.69-1.48 ( m, 6H ), 1.39-1.32 ( m, 6H ), 1.19-1.05 ( m, 6H ), 0.91 ( t, J = 7.4 Hz, 9H )。【０１５５】
（実施例１６）２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【０１５６】
６−トリブチルスタニル−２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのメタノール／ジメチルスルホキシド＝９／１混合溶液（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）６０μＬに、１ｍｏｌ／Ｌ塩酸  １５０μＬ、１ｍｍｏｌ／ｍLヨウ化ナトリウム１５μL、２７４ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム２５０μＬ、１０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素１５μＬを添加した。当該混合液を５０℃にて１０分間静置した後、下記の条件のＨＰＬＣに付して２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン画分を分取した。【０１５７】
ＨＰＬＣ条件：
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  Ｃ１８（商品名、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ社製、サイズ：４．６×１５０ｍｍ）
移動相：０．１％トリフルオロ酢酸を含む水／０．１％トリフルオロ酢酸を含むアセトニトリル＝８０／２０→０／１００（１７分）
流速：１．０  ｍＬ／分
検出器：紫外可視吸光光度計（検出波長：２８２ｎｍ）及び放射線検出器（ｒａｙｔｅｓｔ社 ＳＴＥＦＦＩ型）【０１５８】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液を逆相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標） Ｌｉｇｈｔ Ｃ８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量１４５ｍｇ）に通液し、２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、ジエチルエーテル１ｍＬを通液して２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において１１２．９ＭＢｑであった。また、下記の条件によるＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９７％であった。【０１５９】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：クロロホルム／メタノール／トリエチルアミン＝１００／１／２
検出器：Ｒｉｔａ  Ｓｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）【０１６０】
（実施例１７）２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性ヨード体）の合成【０１６１】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）を酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液に溶解した液を加え、加熱還流した。５時間後、反応液を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１０、工程１）。【０１６２】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン９８７ｍｇ（４．５５ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ヨードピリジン１．００ｇ（４．５５ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル５０ｍＬに溶解し、１１０℃の油浴にて２時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水１０ｍＬ−メタノール１ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約１０ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン９２７ｍｇ（２．７６ｍｍｏｌ相当）を得た（図１０、工程２）。【０１６３】
別途、３−ブロモ−１−プロパノール７．０ｇ（５０．４ｍｍｏｌ相当）とイミダゾール６．８６ｇ（１０１ｍｍｏｌ相当）をジメチルホルムアミド５０ｍＬに溶解し、０℃に冷却した後、ｔ−ブチルジメチルクロロシラン７．５９ｇ（５０．４ｍｍｏｌ相当）を加えた。反応混合物を室温で２４時間攪拌した後、飽和塩化ナトリウム水溶液を加え、ジエチルエーテルで３回抽出を行った。合わせたジエチルエーテル層を、無水硫酸マグネシウムで乾燥後減圧濃縮し、得られた粗生成物を減圧蒸留（１００℃、７０ｍｍＨｇ）にて精製を行い、１−ブロモ−３−（ｔ−ブチルジメチルシロキシ）プロパン７．２３ｇ（３０．２ｍｍｏｌ相当）を得た（図１０、工程３）。【０１６４】
２−（４’−ヒドロキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２．００ｇ（５．９５ｍｍｏｌ相当）をジメチルホルムアミド３０．０ｍLに溶解し，炭酸カリウム２．４７ｇ（１７．９ｍｍｏｌ相当）を加えた後、１−ブロモ−３−（ｔ−ブチルジメチルシロキシ）プロパン１．５１ｇ（５．９５ｍｍｏｌ相当）を加えた。反応混合物を室温で８日間攪拌した後、飽和塩化ナトリウム水溶液を加え、酢酸エチルで３回抽出を行った。合わせた酢酸エチル層を、無水硫酸ナトリウムで乾燥後減圧濃縮し、得られた粗生成物をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝１／１）にて精製を行い、２−［４’−（３”−ｔ−ブチルジメチルシロキシプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１．５２ｇ（２．９９ｍｍｏｌ相当）を得た（図１０、工程４）。【０１６５】
２−［４’−（３”−ｔ−ブチルジメチルシロキシプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１．５２ｇ（２．９９ｍｍｏｌ相当）をテトラヒドロフラン５．００ｍLに溶解し、テトラブチルアンモニウムフルオリドの１．０ｍｏｌ／Ｌテトラヒドロフラン溶液２．９９ｍLを加えた。室温で３０分間攪拌した後、塩化アンモニウム水溶液を加え、続いて水１０ｍLとアセトニトリル５．０ｍLを加えて析出した沈殿物をろ別した。ろ別した沈殿物を水、アセトニトリルの順で洗浄し、２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１．０３ｇ（２．６１ｍｍｏｌ相当）を得た（図１０、工程５）。【０１６６】
得られた２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【０１６７】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重ジメチルホルムアミド、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ8.96 ( s, 1H ), 8.33 ( s, 1H ), 7.98 ( d, J = 8.7 Hz, 2H ), 7.46 ( s, 2H ), 7.06 ( d, J = 8.7 Hz, 2H ), 4.63 (t, J = 5.0 Hz, 1H ), 4.17 ( t, J = 6.0 Hz, 2H ), 3.72 ( dt, J = 5.0, 6.0 Hz, 2H ), 1.98 ( tt, J = 6.0, 6.0 Hz, 2H )。【０１６８】
（実施例１８）６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【０１６９】
臭化第二銅２８．１７ｇ（１２６ｍｍｏｌ相当）に酢酸エチル５０ｍＬを加えて懸濁させ、これに４’−ヒドロキシアセトフェノン８．１８ｇ（６０．０ｍｍｏｌ相当）の酢酸エチル５０ｍＬ−クロロホルム５０ｍＬ混液を加え、加熱還流した。５時間後、反応液を室温まで冷却してろ過を行い、ろ液を減圧濃縮した。残渣を酢酸エチルに溶解し、活性炭を加えて脱色操作を行った後、溶液をろ過、濃縮した。得られた粗生成物を、フラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：クロロホルム／メタノール＝２０／１）で精製し、さらに酢酸エチル−石油エーテルから再結晶を行い、２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン７．２５ｇ（３３．７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１１、工程１）。【０１７０】
２−ブロモ−４’−ヒドロキシアセトフェノン２．１５ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）と２−アミノ−５−ブロモピリジン１．７４ｇ（１０．０ｍｍｏｌ相当）をアセトニトリル５０ｍＬに溶解し、１０５℃の油浴にて６時間加熱還流した。反応終了後、反応液を室温まで冷却し、沈殿物をろ別したのち、アセトニトリルで洗浄し、減圧下乾燥させた。得られた粗結晶は、水２０ｍＬ−メタノール２０ｍＬ混液に懸濁させた後、これに飽和炭酸水素ナトリウム溶液を約２５ｍＬ加え、超音波洗浄器で５分間振とうした。得られた混合物から、沈殿物をろ別して水でよく洗浄し、減圧下乾燥して、６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン２．４１ｇ（８．３２ｍｍｏｌ相当）を得た（図１１、工程２）。【０１７１】
十分に乾燥させ水分を取り除いた６−ブロモ−２−（４’−ヒドロキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１．４５ｇ（５．０ｍｍｏｌ相当）をＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド５０ｍＬに溶解し、これに炭酸カリウム２．０７ｇ（１５．０ｍｍｏｌ相当）を加えた。これに３−ブロモ−１−プロパノール６８０μＬ（７．５ｍｍｏｌ相当）を加え、室温下１７時間攪拌した。反応終了後、反応液を水に注ぎクロロホルムで３回抽出した。合わせたクロロホルム層は飽和食塩水で洗浄したのち、無水硫酸ナトリウムで乾燥し、ろ過、濃縮した。得られた粗生成物をメタノールから再結晶して、６−ブロモ−２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１．２８ｇ（３．６７ｍｍｏｌ相当）を得た（図１１、工程３）。【０１７２】
６−ブロモ−２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン１００ｍｇ（０．２８８ｍｍｏｌ相当）をジオキサン４．０ｍＬに溶解し、トリエチルアミン２．０ｍＬを加えた後、ビストリブチルスズ０．２２ｍＬ（０．４３ｍｍｏｌ相当）とテトラキストリフェニルホスフィンパラジウム２２．０ｍｇ（触媒量）を加えた。反応混合物を９０℃で２４時間攪拌した後、溶媒を減圧下留去し、残渣をフラッシュシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／酢酸エチル＝３／１）にて精製を行い、６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジン６８．０ｍｇ（０．１２２ｍｍｏｌ相当）を得た（図１１、工程４）。【０１７３】
得られた６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのＮＭＲ測定結果（内部標準物質：テトラメチルシラン）は、以下の通りであった。【０１７４】
使用ＮＭＲ装置：ＪＮＭ−ＥＣＰ−５００（日本電子株式会社製）
１Ｈ−ＮＭＲ（溶媒：重クロロホルム、共鳴周波数：５００ＭＨｚ）：δ7.97 ( s, 1H ), 7.88 ( d, J = 8.3 Hz, 2H ), 7.74 ( s, 1H ), 7.58 ( d, J = 8.3 Hz, 1H ), 7.14 ( d, J = 8.7 Hz, 1H ), 6.98 ( d, J = 8.7 Hz, 2H ), 4.18 ( t, J = 6.0 Hz, 2H ), 3.89 ( t, J = 6.0 Hz, 2H ), 2.08 ( tt,J = 6.0, 6.0 Hz, 2H ), 1.59-1.49 ( m, 6H ), 1.39-1.31 ( m, 6H ), 1.18-1.05 ( m, 6H ), 0.90 (t, J = 7.3 Hz, 9H )。【０１７５】
（実施例１９）２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成【０１７６】
６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンのメタノール／ジメチルスルホキシド＝９／１混合溶液（濃度：１ｍｇ／ｍＬ）１００μＬに、２ｍｏｌ／Ｌ塩酸  ８０μＬ、１ｍｍｏｌ／ｍLヨウ化ナトリウム１５μL、４１４ＭＢｑの［１２３Ｉ］ヨウ化ナトリウム１２０μＬ、１０％（Ｗ／Ｖ）過酸化水素２０μＬを添加した。当該混合液を５０℃にて１０分間静置した後、下記の条件のＨＰＬＣに付して２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン画分を分取した。【０１７７】
ＨＰＬＣ条件：
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｌｕｎａ  Ｃ１８（商品名、Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ社製、サイズ：４．６×１５０ｍｍ）
移動相：０．１％トリフルオロ酢酸を含む水／０．１％トリフルオロ酢酸を含むアセトニトリル＝８０／２０→０／１００（１７分）
流速：１．０  ｍＬ／分
検出器：紫外可視吸光光度計（検出波長：２８２ｎｍ）及び放射線検出器（ｒａｙｔｅｓｔ社 ＳＴＥＦＦＩ型）【０１７８】
当該画分に水１０ｍＬを添加した液を逆相カラム（商品名：Ｓｅｐ−Ｐａｋ（登録商標）Ｌｉｇｈｔ Ｃ８ Ｃａｒｔｒｉｄｇｅｓ、Ｗａｔｅｒｓ社製、充填剤の充填量１４５ｍｇ）に通液し、２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを当該カラムに吸着捕集した。このカラムを水１ｍＬで洗浄した後、ジエチルエーテル１ｍＬを通液して２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−［１２３Ｉ］ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジンを溶出させた。得られた放射能量は合成直後において２１９ＭＢｑであった。また、下記の条件によるＴＬＣ分析を行ったところ、その放射化学的純度は９７％であった。【０１７９】
ＴＬＣ分析条件：
ＴＬＣプレート：Ｓｉｌｉｃａ  Ｇｅｌ  ６０  Ｆ２５４（製品名、メルク社製）
展開相：クロロホルム／メタノール／トリエチルアミン＝１００／１／２
検出器：Ｒｉｔａ  Ｓｔａｒ（製品名、ｒａｙｔｅｓｔ社製）【０１８０】
（実施例２０〜２１、比較例７）オクタノール抽出法を用いた分配係数の測定【０１８１】
実施例１６にて調製した化合物４のジエチルエーテル溶液（実施例２０）、実施例１９にて調製した化合物６のジエチルエーテル溶液（実施例２１）及び［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹのジエチルエーテル溶液（比較例７）を、それぞれ１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液にて希釈し、放射能濃度２０〜３０ＭＢｑ／ｍＬとなるように調整した。調製した試料溶液各１０μＬをそれぞれオクタノール２ｍＬに添加し、さらに、１０ｍｍｏｌ／Ｌリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）２ｍＬを添加して、３０秒間攪拌した。この混合液を低速遠心機で遠心分離（２０００ 回転／分×６０分間）した後、オクタノール層及び水層を各１ｍＬ分取し、それぞれの放射能カウントをオートウェル・ガンマシステム（形式：ＡＲＣ−３０１Ｂ、Ａｌｏｋａ社製）にて計測した。得られた放射能カウントを用い、式（４）を用いてｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値を算出した。【０１８２】
【数４】
2009057578.tif 000015
【０１８３】
結果を表６に示す。ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌの値は、何れの化合物においても、１〜３の間の値を示していた。ＢＢＢを透過可能な化合物においては、ｌｏｇＰｏｃｔａｎｏｌ値は１〜３の間の値の値であることが知られている（Douglas D. Dischino et al., J.Nucl.Med., (1983), 24, p.1030-1038）。以上の結果より、両化合物は、ＩＭＰＹ同様にＢＢＢ透過性を有するものと示唆された。【０１８４】
【表６】
2009057578.tif 000016
【０１８５】
（実施例２２〜２３、比較例８）脳内移行性及びクリアランスの測定【０１８６】
化合物４及び化合物６を用い、雄性のＷｉｓｔａｒ系ラット（７週齢）における脳への放射能集積の経時的変化を測定した。【０１８７】
化合物４（実施例２２）、化合物６（実施例２３）及び上記参考例１にて調製した［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹ（比較例８）を、それぞれ１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液に溶解した液（放射能濃度２０〜３１ＭＢｑ／ｍＬ）を調製した。これらの液それぞれ０．０５ｍＬを、別々のＷｉｓｔａｒ系ラット（７週齢）にチオペンタール麻酔下で尾静脈より投与した。投与後２分、５分、３０分、６０分に腹部大動脈より脱血した上で脳を採取し、脳の質量を測定し、さらに脳の放射能をシングルチャネルアナライザー（検出器型番：ＳＰ−２０、応用光研工業株式会社製）を用いて計測した（以下、本実施例にてＡとする）。また、残り全身の放射能量を同様に測定した（以下、本実施例にてＢとする）。これらの測定結果を用い、下記式（５）より、各解剖時間点における、脳への単位質量当たりの放射能分布率（％ＩＤ／ｇ）を算出した。
なお、実験は、各時間点において、３匹の動物を用いて行った。【０１８８】
【数５】
2009057578.tif 000017
【０１８９】
結果を表７に示す。表７に示すように、化合物４及び６は、［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹ同様、投与後２分点において高い放射能集積が認められ、その後６０分にかけて速やかに消失する傾向を示していた。この結果より、化合物４及び６は［１２３Ｉ］−ＩＭＰＹと同様、高い脳移行性及び速やかな脳からのクリアランスを有することが示唆された。【０１９０】
【表７】
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【０１９１】
（実施例２４〜２５）脳内アミロイド描出の確認【０１９２】
（１）Ａβ１−４２（和光純薬工業）をリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）で溶解して３７℃で７２時間振盪させ、１ｍｇ／ｍＬの凝集Ａβ懸濁液（以下、本実施例にてアミロイド懸濁液という）を得た。【０１９３】
（２）雄性Ｗｉｓｔａｒ系ラット（７週齢）の片側扁桃核へ上記アミロイド懸濁液を２．５μＬ（２５μｇ相当）注入し、対照として、反対側の扁桃核にリン酸緩衝生理食塩液（ｐＨ７．４）を２．５μＬ注入した。アミロイド懸濁液及びリン酸緩衝生理食塩液（ｐＨ７．４）注入１日後のラットを、検体とした。【０１９４】
（３）化合物４を１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液に溶解した試料溶液（試料溶液中の放射能濃度３０ＭＢｑ／ｍＬ、実施例２４）及び化合物６を１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液に溶解した試料溶液（試料溶液中の放射能濃度３０ＭＢｑ／ｍＬ、実施例２５）を調製した。この溶液を、上記ラットに、チオペンタール麻酔下で尾静脈より投与した（投与量：０．５ｍＬ、投与した放射能：１１〜１５ＭＢｑ相当）。【０１９５】
（４）投与６０分後に脳を摘出して、ミクロトーム（形式：ＣＭ３０５０Ｓ、ＬＥＩＣＡ社製）を用いて厚さ１０μｍの脳切片を作製した。当該脳切片をイメージングプレート上で２０時間露光させた後、バイオイメージングアナライザー（形式：ＢＡＳ−２５００、富士写真フィルム株式会社製）を用いて画像解析を行った。【０１９６】
（５）バイオイメージングアナライザーを用いた上記画像解析の終了後、チオフラビンＴによる病理染色を行って蛍光顕微鏡（株式会社ニコン製、形式：ＴＥ２０００−Ｕ型、励起波長：４００〜４４０ｎｍ、検出波長：４７０ｎｍ）を用いたイメージングを行い、当該切片上にアミロイドが沈着していることを確認した（図１２及び図１３）。【０１９７】
アミロイド脳内注入ラットの脳切片におけるオートラジオグラム及びチオフラビンＴ染色のイメージを図１２及び図１３に示す。これらの図に示すように、化合物４及び６の何れを投与した検体においても、アミロイド懸濁液を注入した側の扁桃核において、明らかな放射能集積が認められた。一方、生理食塩液を注入した側の扁桃核においては、他の部位と比較した有意な放射能集積は確認されなかった。また、このオートラジオグラム上において、アミロイド注入部位以外における放射能集積はほとんど見られなかった。なお、チオフラビンＴ染色の結果より、放射能集積部位においてアミロイドが存在していることが確認されている（図１２及び図１３）。以上の結果より、化合物４及び化合物６は、脳内アミロイドに集積する性能を有し、脳内アミロイドの描出能を有することが示唆された。
【０１９８】
（実施例２６〜２８）復帰突然変異試験【０１９９】
化合物３、化合物５及び化合物８の遺伝子突然変異誘発性を調べるため、ネズミチフス菌（Salmonellatyphimurium）のＴＡ９８及びＴＡ１００を用いる復帰突然変異試験（以下、Ａｍｅｓ試験という）を行った。【０２００】
試験はＳ９ｍｉｘ無添加とＳ９ｍｉｘ添加の場合について実施した。陰性対照はジメチルスルホオキサイド（以下、ＤＭＳＯという）を用い、陽性対照はＳ９ｍｉｘ無添加の場合は２−（２−フリル）−３−（５−ニトロ−２−フリル）アクリルアミド（以下、ＡＦ−２という）を用い、Ｓ９ｍｉｘ添加の場合は２−アミノアントラセン（以下、２−ＡＡという）を用いた。【０２０１】
試験用プレートへ添加する被験液として、それぞれの化合物をＤＭＳＯで溶解して濃度：５０ｍｇ／ｍＬとした液を調製し、さらにそれぞれの液につき、ＤＭＳＯを用いて公比３で7濃度に希釈した液を調製した。陽性対照試料調製用の被験液としては、試験菌株としてＴＡ９８を用いてＳ９ｍｉｘ無添加とする場合はＡＦ−２をＤＭＳＯで溶解した被験液（化合物濃度：１μｇ／ｍＬ）、試験菌株にＴＡ１００を用いてＳ９ｍｉｘ無添加とする場合はＡＦ−２をＤＭＳＯで溶解した被験液（化合物濃度：０．１μｇ／ｍＬ）、試験菌株にＴＡ９８を用いてＳ９ｍｉｘ添加とする場合は２−ＡＡをＤＭＳＯで溶解した被験液（化合物濃度：５μｇ／ｍＬ）、試験菌株にＴＡ１００を用いてＳ９ｍｉｘ添加とする場合は２−ＡＡをＤＭＳＯで溶解した被験液（化合物濃度：１０μｇ／ｍＬ）を調製した。【０２０２】
各被験液の添加量が０．１ｍＬ／プレートとなるように、各被験液と試験菌株（ＴＡ９８又はＴＡ１００）とを混合後、軟寒天を用いて試験用プレート上の培地へ重層し、３７℃で４８時間培養した。別に、各被験液の添加量が０．１ｍＬ／プレートとなるように、各被験液とＳ９ｍｉｘと試験菌株とを混合後、軟寒天を用いて試験用プレート上の培地へ重層し、３７℃で４８時間培養した。一方、陰性対照についてはＤＭＳＯのみを被験液として用い、上記同様の操作を行った。判定は、培養後のプレートにおける復帰突然変異コロニー数をカウントすることにより行い、復帰突然変異コロニー数が陰性対照の２倍以上の値を示し、更に濃度に依存して増加した場合を陽性とした。【０２０３】
【表８】
2009057578.tif 000019
【０２０４】
（実施例２９〜実施例３０）アミロイド結合性の確認
本発明に係る化合物の結合機序を調べるため、アミリンを前駆体とするアミロイドを用い、チオフラビンＴとの結合阻害実験を行った。アミリンは、II型糖尿病において膵臓に蓄積するアミロイドである。【０２０５】
（方法）
（１）アミリン（ヒト）（和光純薬工業）をリン酸緩衝液（ｐＨ７．４）で溶解して３７℃で７２時間振盪させ、１ｍｇ／ｍＬの凝集化アミリン懸濁液（以下、本実施例にてアミロイド懸濁液という）を得た。【０２０６】
（２）上記アミロイド懸濁液につき、文献（Naiki, H.ら、Laboratory Investigation.74、p.374-383(1996)）記載の方法に従ってチオフラビンＴ（Ｆｌｕｋａ社製）を用いた蛍光光度測定による定性実験を行い、（１）で得た凝集化アミリンがアミロイドであることを確認した（測定条件：励起波長４４６ｎｍ、蛍光波長４９０ｎｍ）。【０２０７】
（３）アミロイド懸濁液中のアミリン濃度が15μMとなるように５０ｍＭ リン酸緩衝液(ｐＨ ７．４）に溶解した。また、チオフラビンＴの濃度が15μMとなるように５０mM グリシン−NaOH緩衝液（ｐＨ ８．５）に溶解した。【０２０８】
（４）各評価化合物及びアミロイドの最終濃度が表９記載の濃度となるように５０ｍＭ リン酸緩衝液(ｐＨ ７．４）に溶解したものを試料溶液とし、（３）で調製したアミロイド液及びチオフラビンＴ液 各５０μＬ、試料溶液５０μＬを９６穴マイクロプレートの各ウェル（容量約０．３ｍＬ）に充填した。【０２０９】
【表９】
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【０２１０】
（５）５０mM リン酸緩衝液(ｐＨ ７．４）１００μＬ及び５０mM グリシン−NaOH緩衝液５０μLを混合したサンプルをブランクとし、（４）同様に操作して阻害率の計算に用いた（以下、ＢＧとする）。【０２１１】
（６）試料溶液を充填したマイクロプレートを、室温で３０間静置した後、各試料溶液の蛍光強度を，マイクロプレートリーダー（型式：SPECTRA MAX GEMINI XS、Molecular  Devices社製）で測定（測定条件：励起波長４４６ｎｍ、蛍光波長４９０ｎｍ）した（以下、各評価化合物濃度が０の試料における蛍光強度をＡ、評価化合物濃度が１．５μmol／Ｌ以上の試料における蛍光強度をＢとする）。【０２１２】
（７）上記（６）において測定した蛍光強度を用い、下記式（６）：【０２１３】
【数６】
2009057578.tif 000021
【０２１４】
より阻害率を求めた。【０２１５】
各評価化合物における阻害率を表１０に示す。化合物１及び化合物２共に、いずれの濃度においてもチオフラビンＴの結合を阻害していた。この結果より、化合物１及び化合物２は、チオフラビンＴの結合を競合的に阻害することが示された。チオフラビンＴは、アミロイドのβシート構造を認識して結合することが一般に知られている。よって、化合物１及び化合物２は、チオフラビンＴと同様のアミロイドへの結合機序、すなわちβシート構造を認識して結合することが示唆された。【０２１６】
【表１０】
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【０２１７】
（実施例３１）各臓器における放射能分布率の測定【０２１８】
本発明に係わる化合物が目的とする臓器に分布し得ること、及び、良好な体外へのクリアランスを有することを確認するため、化合物１を用い、ＳＤ系ラット（８週齢）における各臓器への放射能集積の経時的変化を測定した。
【０２１９】
実施例３にて調製した化合物１のジエチルエーテル溶液（実施例１０）を、１０ｍｇ／ｍＬアスコルビン酸含有生理食塩液にて希釈し、放射能濃度８〜１２ＭＢｑ／ｍＬとなるように調整した。調製した試料溶液各０．０５ｍＬを、上記ラットに、チオペンタール麻酔下で尾静脈より投与した。投与後５分、３０分、６０分、１８０分に腹部大動脈より脱血した後、表１１記載の各臓器を採取した。採取した各臓器の質量および放射能を、実施例１０と同様の方法にて計測した。加えて、臓器を採取した後のラットの全身（以下、残全身と称す）の放射能も計測した。これらの測定結果を用い、下記式（７）より、各時間点における、各臓器への単位質量当たりの放射能分布率（％ＩＤ／ｇ）を算出した。
なお、実験は、各時間点において、３匹の動物を用いて行った。【０２２０】
【数７】
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【０２２１】
結果を表１１に示す。表１１に示すように、化合物１は、投与後5分において各臓器に分布した後、その放射能の大部分が小腸や大腸へと分布していた。加えて、その放射能分布率が、小腸から大腸へと移行していた。このことから、化合物１は、投与後、速やかに胆汁排泄され、良好な体外へのクリアランスを有することが示された。
また、アミロイドが蓄積するとされる、脳、心臓、肺、膵臓、骨などを見てみると、各組織共に、投与後5分において明らかな放射能集積がみられ、化合物１が分布していることが確認された。また、投与後5分と投与後180分の比（（投与後5分の％ＩＤ／ｇ）／（投与後１８０分の％ＩＤ／ｇ））が、それぞれ、脳が１４５、心臓が２０、肺が１３、膵臓が２４、骨が９と高い値を示していた。このことから、アミロイドが蓄積するとされる組織において、速やかな放射能分布および速やかなクリアランスがなされていることが示された。
以上より、生体組織中においてアミロイド検出試薬として必要な、投与後早期における放射能分布および速やかな体外クリアランスが達成されていることが示された。【０２２２】
【表１１】
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【０２２３】
（実施例３２〜３３）復帰突然変異試験【０２２４】
化合物７及び化合物９の遺伝子突然変異誘発性を調べるため、ネズミチフス菌（Salmonella typhimurium）のＴＡ９８及びＴＡ１００を用いる復帰突然変異試験（以下、Ａｍｅｓ試験という）を行った。【０２２５】
試験はＳ９ｍｉｘ無添加とＳ９ｍｉｘ添加の場合について実施した。陰性対照はジメチルスルホオキサイド（以下、ＤＭＳＯという）を用い、陽性対照はＳ９ｍｉｘ無添加の場合は２−（２−フリル）−３−（５−ニトロ−２−フリル）アクリルアミド（以下、ＡＦ−２という）を用い、Ｓ９ｍｉｘ添加の場合は２−アミノアントラセン（以下、２−ＡＡという）を用いた。【０２２６】
試験用プレートへ添加する被験液として、それぞれの化合物をＤＭＳＯで溶解して濃度：５０ｍｇ／ｍＬとした液を調整し、さらにそれぞれの液につき、ＤＭＳＯを用いて公比３で7濃度に希釈した液を調製した。陽性対照試料調製用の被験液としては、試験菌株としてＴＡ９８を用いてＳ９ｍｉｘ無添加とする場合はＡＦ−２をＤＭＳＯで溶解した被験液（化合物濃度：１μｇ／ｍＬ）、試験菌株にＴＡ１００を用いてＳ９ｍｉｘ無添加とする場合はＡＦ−２をＤＭＳＯで溶解した被験液（化合物濃度：０．１μｇ／ｍＬ）、試験菌株にＴＡ９８を用いてＳ９ｍｉｘ添加とする場合は２−ＡＡをＤＭＳＯで溶解した被験液（化合物濃度：５μｇ／ｍＬ）、試験菌株にＴＡ１００を用いてＳ９ｍｉｘ添加とする場合は２−ＡＡをＤＭＳＯで溶解した被験液（化合物濃度：１０μｇ／ｍＬ）を調製した。【０２２７】
各被験液の添加量が０．１ｍＬ／プレートとなるように、各被験液と試験菌株（ＴＡ９８又はＴＡ１００）とを混合後、軟寒天を用いて試験用プレート上の培地へ重層し、３７℃で４８時間培養した。別に、各被験液の添加量が０．１ｍＬ／プレートとなるように、各被験液とＳ９ｍｉｘと試験菌株とを混合後、軟寒天を用いて試験用プレート上の培地へ重層し、３７℃で４８時間培養した。一方、陰性対照についてはＤＭＳＯのみを被験液として用い、上記同様の操作を行った。判定は、培養後のプレートにおける復帰突然変異コロニー数をカウントすることにより行い、復帰突然変異コロニー数が陰性対照の２倍以上の値を示し、更に濃度に依存して増加した場合を陽性とした。【０２２８】
【表１２】
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【０２２９】
（実施例３４〜３５）小核試験【０２３０】
化合物３及び化合物７の変異原性（in vivo）を検討するため、Crlj:CD1(ICR)系の雄性マウスの骨髄細胞を用いて小核を有する多染性赤血球（以下、MNPCEという）の誘発性を調べた。【０２３１】
試験の用量として0 mg/kg（陰性対照群）、250、500、1000および2000 mg/kg（被験物質群）を設定した。単回経口投与後24および48時間後にマウスを屠殺し、骨髄塗抹標本を作製して観察した。また、陽性対照群ではMMCを2 mg/kg単回腹腔内投与し、投与後24時間にマウスを屠殺後、骨髄塗抹標本を作製して観察した。【０２３２】
各投与群における小核を有するMNPCEの出現頻度に、用量依存性を伴う増加、または陰性対照群と比較して統計学的に有意な増加が認められる場合に陽性と判定し、それ以外は陰性と判定した。統計学的解析として各投与群のMNPCEの出現頻度および多染性赤血球（以下、PCEという）と総赤血球（以下、RBCという）の比率について陰性対照群と被験物質群および陽性対照群との間あるいは各群間でWilcoxonの順位和検定により有意差検定を実施した。なお、有意水準はそれぞれ危険率5％未満および1％未満とした。【０２３３】
試験の結果、被験物質群の小核を有するMNPCEの出現頻度および、RBCに対するPCEの比率は、陰性対照群と比較して統計学的に有意な差は認められなかった。一方、陽性対照群の小核を有するMNPCEの出現頻度は、陰性対照群と比較して有意に増加した。以上の結果より、当該試験条件下において化合物３及び化合物７にマウス骨髄細胞に対する小核誘発作用は認められなかったことから、本被験物質の変異原性（in vivo）は陰性と判断された。【０２３４】
（実施例３６）アミロイド結合性の測定【０２３５】
本発明化合物のアミロイド親和性を、以下のｉｎ  ｖｉｔｒｏ結合試験により評価した。【０２３６】
（方法）
（１）実施例２９及び実施例３０に記載の方法を用いて、１ｍｇ／ｍＬの凝集化アミリン懸濁液（以下、本実施例にてアミリンアミロイド懸濁液という）を調製した。【０２３７】
既報（Burke, M.J.ら、Biochemistry. 11、p.2435-2439（1972））に記載の方法に若干の変更を加えた以下（２）及び（３）の操作にて、クロスβシート構造をとったインスリンを調製した。【０２３８】
（２）インスリン（シグマ アルドリッチ ジャパン社製）５ｍｇを塩酸でｐH ２に調整した脱イオン水１ｍLで溶解し、９０℃で１０分間加熱後、ドライアイス／エタノール中で急速に冷却した。【０２３９】
（３）（２）のサンプル液を９０℃で５分間加熱後、ドライアイス／エタノール中で急速に冷却した。同じ操作をさらに１０回繰り返した後、サンプル液がゲル状に変化したことを目視で確認した。【０２４０】
（４）（３）のサンプルを遠心分離（１６０００ｇ×１５分間）した後、上清を除去して沈殿を脱イオン水１ｍLで溶解して凝集化インスリン懸濁液（以下、本実施例にてインスリンアミロイド懸濁液という）を得た。【０２４１】
既報（Ohhashi, Y.ら、Journal of Biological Chemistry. 280、p.32843-32848（2005））に記載の方法に若干の変更を加えた以下（５）及び（６）の操作にて、クロスβシート構造をとったβ２ｍミクログロブリンを調製した。【０２４２】
（５）β２ミクログロブリン（オリエンタル酵母社製）１ｍｇ／ｍLの溶液に１００ｍM NaClを含む５０ｍMグリシン−HCｌ緩衝液（ｐH ２．５）を添加した後、超音波温水槽（Branson Ultrasonic社製、型式：B1200）及び超音波破砕機（SMT社製、型式：UH-50）を使って３７℃で１分間の超音波処理を行い、続けて超音波処理なしで９分間、３７℃で加温した。【０２４３】
（６）（５）の操作をさらに１７回繰り返した後、このサンプル液に上記（２）と同様の処理を行った。このサンプルを遠心分離（１６０００ｇ×１５分間）した後、上清を除去して沈殿を１００ｍM NaClを含む５０ｍMグリシン−HCｌ緩衝液（ｐH ２．５）０．５ｍLで溶解して凝集化β２ミクログロブリン懸濁液（以下、本実施例にてβ２mアミロイド懸濁液という）を得た。【０２４４】
（７）実施例２９および３０に記載のチオフラビンＴ（Ｆｌｕｋａ社製）を用いた蛍光光度測定による定性実験により、（４）及び（６）で得た凝集化インスリン及び凝集化β２ミクログロブリンがアミロイドであることを確認した。【０２４５】
（８）上記実施例３の方法にて合成した化合物１の水溶液（放射能濃度５００MBｑ／ｍＬ）を調製しこれを、０．１％牛血清アルブミンを含むリン酸緩衝液（ｐＨ ７．４）で希釈して２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン総量として、１．２〜１１２．９ｐＭ相当の溶液を調製した。【０２４６】
（９）９６穴マイクロプレートの各ウェルに、上記（８）で調製した溶液 ５０μＬ（最終濃度０．２〜２２．６ｐＭ）、アミリンアミロイド懸濁液或いはインスリンアミロイド懸濁液或いはβ２mアミロイド懸濁液を０．１％牛血清アルブミン含有リン酸緩衝液（ｐＨ ７．４）で希釈した液５０μＬ（最終濃度０．８μｇ／ｍL）を添加した後、同緩衝液１５０μＬを添加した。【０２４７】
（１０）当該マイクロプレートを２２℃で３時間、一定速度（４００回転/分）で振盪した後、各ウェルの混合液をグラスファイバーフィルター（ミリポア社、ＭｕｌｕｔｉｓｃｒｅｅｎＴＭ−ＦＣ）にて濾過することによりアミロイドに結合した化合物１及び遊離の化合物１を分離した。【０２４８】
（１１）混合液を濾過したグラスファイバーフィルターについて、０．１％牛血清アルブミンを含むリン酸緩衝液で洗浄（０．２ｍＬ×５回）した後、グラスファイバーフィルターの放射能をオートウェル・ガンマシステム（Ａｌｏｋａ社、ＡＲＣ−７００１）で測定した。【０２４９】
（１２）（１１）の測定結果より化合物１のアミロイドへの結合量と添加したアミロイド量との関係を評価した。非特異的結合については上記（９）においてアミロイド懸濁液を添加しなかったサンプルより求めた（実施例３６）。【０２５０】
試料溶液中の化合物１の濃度と、上記（１１）にて測定したグラスファイバーフィルター上の放射能カウント（ＣＰＭ）との関係を図１４に示す。アミロイド懸濁液を加えた群（図１４、アミリンアミロイド添加群、インスリンアミロイド添加群及びβ２ｍアミロイド添加群）では、アミロイド懸濁液を添加しなかった群（図１４、アミロイド非添加群）と比較してその放射能は総じて高く、また、化合物１の添加濃度に比例してグラスファイバーフィルター上の放射能が増加していた。本実験における条件では、いずれのアミロイド（及び化合物１が結合したアミロイド）も、グラスファイバーのポアサイズよりも大きい。そのため、アミロイドは、グラスファイバー上に保持されることとなり、グラスファイバーの放射能カウントはアミロイドに結合した化合物１の量を反映した値となる。グラスファイバーの放射能カウントの値が、化合物１の濃度増加に伴って増加していたこと、および、アミロイド非添加群と比してその放射能が高かったことから、化合物１はアミロイドに特異的に結合する性質を有する化合物であることが示された。【０２５１】
（実施例３７）アミロイド結合性の測定【０２５２】
試料溶液として、化合物６の水溶液（放射能濃度５００MBｑ／ｍＬ）を調製しこれを、０．１％牛血清アルブミンを含むリン酸緩衝液（ｐＨ ７．４）で希釈して２−［４’−（２”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン総量として、０．５〜５９．７ｐＭ相当の溶液を調製した他は、実施例３６と同様の操作を行った。【０２５３】
試料溶液中の化合物６の濃度と、グラスファイバーフィルター上の放射能カウント（ＣＰＭ）との関係を図１５に示す。アミロイド懸濁液を加えた群（図１５、アミリンアミロイド添加群、インスリンアミロイド添加群及びβ２ｍアミロイド添加群）では、アミロイド懸濁液を添加しなかった群（図１５、アミロイド非添加群）と比較してその放射能は総じて高く、また、化合物６の添加濃度に比例してグラスファイバーフィルター上の放射能が増加していた。本実験における条件では、いずれのアミロイド（及び化合物６が結合したアミロイド）も、グラスファイバーのポアサイズよりも大きい。そのため、アミロイドは、グラスファイバー上に保持されることとなり、グラスファイバーの放射能カウントはアミロイドに結合した化合物６の量を反映した値となる。グラスファイバーの放射能カウントの値が、化合物６の濃度増加に伴って増加していたこと、および、アミロイド非添加群と比してその放射能が高かったことから、化合物６はアミロイドに特異的に結合する性質を有する化合物であることが示された。
【産業上の利用可能性】
【０２５４】
本発明に係る生体組織中のアミロイド検出試薬は、全身性アミロイドーシスをはじめとするアミロイドーシスにおけるアミロイド蛋白質のインビトロ（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ）及びインビボ（ｉｎ  ｖｉｖｏ）での診断剤に利用することができる。
【図面の簡単な説明】
【０２５５】
【図１】２−[４’−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル]−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性ヨード体）の合成スキーム。
【図２】６−トリブチルスタニル−２−[４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル]−イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図３】２−（４’−エトキシフェニル）−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性ヨード体）の合成スキーム。
【図４】６−トリブチルスタニル−２−（４’−エトキシフェニル）イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図５】（ａ）１２３Ｉ−ＩＭＰＹ投与後の脳切片におけるオートラジオグラム及び（ｂ）チオフラビンＴ染色試料の蛍光顕微鏡像（アミロイド懸濁液投与部位の拡大表示。）。
【図６】（ａ）２−［４’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−[１２３Ｉ]ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン投与後の脳切片におけるオートラジオグラム及び（ｂ）チオフラビンＴ染色試料の蛍光顕微鏡像（アミロイド懸濁液投与部位の拡大表示。）。
【図７】（ａ）２−（４’−エトキシフェニル）−６−[１２３Ｉ]ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン投与後の脳切片におけるオートラジオグラム及び（ｂ）チオフラビンＴ染色試料の蛍光顕微鏡像（アミロイド懸濁液投与部位の拡大表示。）。
【図８】２−［３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性ヨード体）の合成スキーム。
【図９】６−トリブチルスタニル−２−[３’−（２”−ヒドロキシエトキシ）フェニル]−イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図１０】２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−６−ヨードイミダゾ［１，２−ａ］ピリジン（非放射性ヨード体）の合成スキーム。
【図１１】６−トリブチルスタニル−２−［４’−（３”−ヒドロキシプロポキシ）フェニル］−イミダゾ［１，２−ａ］ピリジンの合成スキーム。
【図１２】（ａ）化合物４投与後の脳切片におけるオートラジオグラム及び（ｂ）チオフラビンＴ染色試料の蛍光顕微鏡像（アミロイド懸濁液投与部位の拡大表示。）。
【図１３】（ａ）化合物６投与後の脳切片におけるオートラジオグラム及び（ｂ）チオフラビンＴ染色試料の蛍光顕微鏡像（アミロイド懸濁液投与部位の拡大表示。）。
【図１４】化合物１のアミロイド結合能を示す図
【図１５】化合物６のアミロイド結合能を示す図
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【国際調査報告】
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