(57)【要約】  簡単かつ低コストで、薬剤を使用することなく、加熱を伴わず、広範囲の農作物に適用可能で、対象農作物全体に均一な鮮度保持効果が得られる、農作物の鮮度保持方法を提供する。  本発明の農作物の鮮度保持方法は、農作物に近赤外光を照射することを特徴とする。前記近赤外光の波長は、７００ｎｍ〜２５００ｎｍの範囲であることが好ましい。前記近赤外光の照射光強度は、０．１μｍｏｌ／ｍ２／ｓ〜１００００μｍｏｌ／ｍ２／ｓの範囲とすることが好ましい。前記近赤外光の照射時間は、１ナノ秒〜７２時間の範囲とすることが好ましい。
2013031925.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
農作物に近赤外光を照射することを特徴とする農作物の鮮度保持方法。
【請求項２】
前記近赤外光の波長が、７００ｎｍ〜２５００ｎｍの範囲であることを特徴とする請求項１記載の農作物の鮮度保持方法。
【請求項３】
前記近赤外光の照射光強度を、０．１μｍｏｌ／ｍ２／ｓ〜１００００μｍｏｌ／ｍ２／ｓの範囲とすることを特徴とする請求項１または２記載の農作物の鮮度保持方法。
【請求項４】
前記近赤外光の照射時間を、１ナノ秒〜７２時間の範囲とすることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の農作物の鮮度保持方法。
【請求項５】
前記農作物が、野菜類であることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の農作物の鮮度保持方法。
【請求項６】
前記農作物が、果実類であることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の農作物の鮮度保持方法。
【請求項７】
前記農作物が、花卉類であることを特徴とする請求項１から４のいずれか一項に記載の農作物の鮮度保持方法。
【請求項８】
請求項１から７のいずれか一項に記載の農作物の鮮度保持方法に使用する農作物の鮮度保持装置であって、
近赤外光を照射する光源を備えることを特徴とする農作物の鮮度保持装置。
【請求項９】
さらに、光強度制御手段および照射時間制御手段を備え、
前記光強度制御手段により前記光源の照射光強度が制御され、
前記照射時間制御手段により前記光源の照射時間が制御されることを特徴とする請求項８記載の農作物の鮮度保持装置。
【請求項１０】
前記光源が、可視光とともに近赤外光を照射する光源であることを特徴とする請求項８または９記載の農作物の鮮度保持装置。
【請求項１１】
農作物を収納する収納庫であって、
請求項８から１０のいずれか一項に記載の農作物の鮮度保持装置を含むことを特徴とする収納庫。
【請求項１２】
前記収納庫が、輸送コンテナであることを特徴とする請求項１１記載の収納庫。
【請求項１３】
農作物を輸送する輸送手段であって、
請求項１１または１２記載の収納庫を含むことを特徴とする輸送手段。
【請求項１４】
前記収納庫が、冷蔵庫であることを特徴とする請求項１１記載の収納庫。
【請求項１５】
農作物を陳列する陳列装置であって、
請求項８から１０のいずれか一項に記載の農作物の鮮度保持装置を含むことを特徴とする陳列装置。
【請求項１６】
生鮮農作物の生産方法であって、
収穫後の農作物に対し、鮮度保持処理を行う鮮度保持処理工程を含み、
前記鮮度保持処理工程が、請求項１から７のいずれか一項に記載の農作物の鮮度保持方法により行われることを特徴とする生産方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、農作物の鮮度保持方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
農作物の生産・流通・貯蔵において、収穫後の鮮度の保持は、商品価値に大きく影響するため極めて重要である。農作物の鮮度は、例えば、重量減少量（蒸散量）などによって評価することができる。多くの農作物において、収穫時の重量に対し５％の減量がおこると、商品としての品質が、著しく損なわれる。農作物の鮮度を保持する技術として、農作物の呼吸および蒸散を抑制するために、古くから冷蔵が汎用されている。しかしながら、冷蔵にはコストがかかる上に、輸送中などで冷蔵が十分にできないケース、または冷蔵によっても鮮度が十分に保てないケースがあり、あらたな鮮度保持方法が研究され、一部では実用化されている。例えば、非特許文献１には、フィルム等を用いたガス環境の制御方法が提案されている。また、非特許文献２には、農作物の鮮度、老化、成熟に関与する植物ホルモンであるエチレンの作用を抑制するために、アミノエトキシビニルグリシン（ＡＶＧ）などのエチレン生成阻害剤、またはチオ硫酸銀錯塩もしくは１−メチルシクロプロパン（ＭＣＰ）などのエチレン作用阻害剤が、農作物の鮮度保持および貯蔵に効果があることが示されている。そして、特許文献１には、収穫後予措中のスダチに遠赤外線を照射する、スダチの鮮度保持方法が、開示されている。これは、スダチの果皮表面を遠赤外線によって加熱することで、色つやがなくなる・黄色味を帯びる等の果皮障害の発生を抑制する技術である。さらに、特許文献２には、葉菜類を収納する収納容器を備え、収納容器の上方に弱光照射装置を配置した冷蔵庫が、開示されている。これは、弱光照射によりクロロフィルの分解を抑制して、緑色葉菜類の緑色を維持し、かつ、ビタミンＣの減少を抑制する技術である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平６−９０６５９号公報
【特許文献２】特開２００２―２６７３４８号公報
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】岩元睦夫他、「青果物・花き鮮度管理ハンドブック」、（株）サイエンスフォーラム（東京）、１９９１年発行、ｐ１８１〜ｐ１９３
【非特許文献２】小柴共一他、「新しい植物ホルモンの科学」、（株）講談社サイエンティフィク（東京）、２００２年発行、ｐ９９〜ｐ１００
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、非特許文献１記載の技術は、フィルムによる包装等が必要であるため、実施するには手間とコストがかかる。また、非特許文献２記載の技術は、薬剤の安全性の点から、食用に供する農作物では使用上大きな制約を受ける。一方、特許文献１記載の技術は、フィルムによる包装等、および薬剤の使用を伴わないが、遠赤外線照射による加熱を伴うものであるため、例えば、冷蔵庫などにおける低温貯蔵の冷却効率を下げる。また、特許文献１記載の技術は、適用対象が果物のみに限定され、野菜類などには効果がなく、適用できる農作物の範囲が狭い。そして、特許文献２記載の技術は、例えば、対象農作物が二段に重ねられて収納容器に入れられた場合、上段の農作物のみに光があたり、下段の農作物には光があたらないため、収納された農作物全体に鮮度保持効果を得ることができない。さらに、特許文献２記載の技術は、適用対象が緑色葉菜類のみに限定されており、特許文献１記載の技術同様、適用できる農作物の範囲が狭い。なお、これらの問題点は、本発明者が検討し、見出したものである。【０００６】
そこで、本発明は、簡単かつ低コストで、薬剤を使用することなく、加熱を伴わず、広範囲の農作物に適用可能で、対象農作物全体に均一な鮮度保持効果が得られる農作物の鮮度保持方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記目的を達成するために、本発明の農作物の鮮度保持方法は、農作物に近赤外光を照射することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
前述のように、遠赤外線による農作物の鮮度保持技術は検討されてきたが、本発明者が検討したところ、意外にも、近赤外光にも鮮度保持効果があることを初めて見出すことができた。近赤外光の照射による本発明の鮮度保持方法は、包装などが必要ないため、簡単かつ低コストで実施することが可能である。また、近赤外線の照射による本発明の鮮度保持方法は、薬剤を使用しないため、安全性に問題がない。そして、近赤外光の照射による本発明の鮮度保持方法は、加熱を伴わないため、低温貯蔵の冷却効率に影響を及ぼすことがない。さらに、近赤外光の照射による本発明の鮮度保持方法は、野菜類、果実類、花卉類など、適用できる農作物の範囲が非常に広い。また、本発明によれば、近赤外光は、適用対象の農作物自身および収納容器壁などの物体を透過する性質があるため、対象農作物に均一に照射することができ、適用対象の農作物全体に鮮度保持効果を付与することが可能である。農作物への近赤外線の照射は、収穫後に行ってもよいし、収穫直前に圃場やハウス内で行ってもよい。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、本発明の農作物の鮮度保持装置の一例を示す模式図である。
【図２】図２は、本発明の輸送手段の一例を示す模式図である。
【図３】図３は、本発明の一実施例における明所での近赤外光の照射光強度と蒸散量との関係を示すグラフである。
【図４】図４は、本発明の一実施例における近赤外光照射による結球レタスの軟化抑制結果を示すグラフである。
【図５】図５は、本発明の一実施例における近赤外光照射によるイチゴの軟化抑制結果を示すグラフである。
【図６】図６は、本発明の一実施例における近赤外光照射による結球レタスの腐敗抑制結果を示すグラフである。
【図７】図７は、本発明の一実施例における近赤外光照射による結球レタスの腐敗抑制結果を示す別のグラフである。
【図８】図８は、本発明の一実施例における近赤外光照射によるイチゴの腐敗抑制結果を示すグラフである。
【図９】図９は、本発明の一実施例における、植物工場で生産されるリーフレタスへの本発明の適用試験結果を示すグラフである。
【図１０】図１０（ａ）（ｂ）は、本発明の一実施例におけるコマツナの目視による観察結果を示す写真である。
【図１１】図１１は、本発明の一実施例におけるオオバの目視による観察結果を示す写真である。
【図１２】図１２は、本発明の一実施例におけるホウレンソウの目視による観察結果を示す写真である。
【図１３】図１３は、前記図１２の写真を模式化した図である。
【図１４】図１４は、本発明の一実施例におけるアスパラガスの目視による観察結果を示す写真である。
【図１５】図１５は、本発明の一実施例における青ネギの目視による観察結果を示す写真である。
【図１６】図１６は、本発明の一実施例におけるキャベツの目視による観察結果を示す写真である。
【図１７】図１７は、本発明の一実施例におけるピーマンの目視による観察結果を示す写真である。
【図１８】図１８は、本発明の一実施例におけるナスの目視による観察結果を示す写真である。
【図１９】図１９（ａ）は、トマトの上向き保存の状態を示す模式図、図１９（ｂ）は、トマトの下向き保存の状態を示す模式図である。
【図２０】図２０は、本発明の一実施例におけるトマトの目視による観察結果を示す写真である。
【図２１】図２１は、前記図２０の写真を模式化した図である。
【図２２】図２２（ａ）〜（ｄ）は、本発明の一実施例におけるモモの目視による観察結果を示す写真である。
【図２３】図２３は、本発明の一実施例におけるキクの外観を撮影した写真である。
【図２４】図２４は、前記図２３の写真を模式化した図である。
【図２５】図２５（ａ）（ｂ）は、本発明の農作物の鮮度保持装置のその他の例を示す模式図である。
【図２６】図２６は、本発明の農作物の鮮度保持装置のその他の例を示す模式図である。
【図２７】図２７（ａ）（ｂ）は、本発明の収納庫の一例である冷蔵庫の例を示す模式図である。
【図２８】図２８は、本発明の陳列装置の一例を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明において、「農作物」とは、農業的手法によって収穫できる作物全般をいう。農作物の詳細については、後述する。
【００１１】
本発明において、「鮮度保持」とは、収穫直前の農作物の状態を出来るだけ保持することをいう。必要とされる鮮度保持効果は、農作物の種類および商品価値によって異なる。農作物の種類と鮮度保持効果との関係については、後述する。
【００１２】
本発明の農作物の鮮度保持方法において、前記近赤外光の波長は、７００ｎｍ〜２５００ｎｍの範囲であることが好ましい。
【００１３】
本発明の農作物の鮮度保持方法において、前記近赤外光の照射光強度は、０．１μｍｏｌ／ｍ２／ｓ〜１００００μｍｏｌ／ｍ２／ｓの範囲であることが好ましい。
【００１４】
本発明の農作物の鮮度保持方法において、前記近赤外光の照射時間は、１ナノ秒〜７２時間の範囲であることが好ましい。
【００１５】
本発明の農作物の鮮度保持方法において、前記農作物は、野菜類、果実類、花卉類であることが好ましい。
【００１６】
本発明の農作物の鮮度保持装置は、本発明の農作物の鮮度保持方法に使用する農作物の鮮度保持装置であって、近赤外光を照射する光源を備えることを特徴とする。
【００１７】
本発明の農作物の鮮度保持装置は、さらに、光強度制御手段および照射時間制御手段を備え、前記光強度制御手段により前記光源の照射光強度が制御され、前記照射時間制御手段により前記光源の照射時間が制御されることが好ましい。
【００１８】
本発明の農作物の鮮度保持装置において、前記光源は、可視光とともに近赤外光を照射する光源であってもよい。
【００１９】
本発明の収納庫は、農作物を収納する収納庫であって、本発明の農作物の鮮度保持装置を含むことを特徴とする。
【００２０】
本発明の輸送手段は、農作物を輸送する輸送手段であって、本発明の収納庫を含むことを特徴とする。
【００２１】
本発明の収納庫および輸送手段において、前記収納庫は、輸送コンテナであることが好ましい。
【００２２】
本発明の収納庫は、冷蔵庫であることが好ましい。
【００２３】
本発明の陳列装置は、農作物を陳列する陳列装置であって、本発明の農作物の鮮度保持装置を含むことを特徴とする。
【００２４】
本発明の生産方法は、生鮮農作物の生産方法であって、収穫後の農作物に対し、鮮度保持処理を行う鮮度保持処理工程を含み、前記鮮度保持処理工程が、本発明の農作物の鮮度保持方法により行われることを特徴とする。
【００２５】
次に、本発明について、例をあげて詳細に説明する。但し、本発明は、以下の説明によって限定および制限されない。
【００２６】
前述のように、本発明の農作物の鮮度保持方法は、農作物に近赤外光を照射することを特徴とする。
【００２７】
本発明の適用対象である農作物は、特に制限されないが、例えば、前述のとおり、通常行われている利用部位による分類（園芸的分類または人為的分類と呼ばれる）における、野菜類、果実類、花卉類であることが好ましい。
【００２８】
前記野菜類とは、例えば、果菜類（ナス、ペピーノ、トマト、ミニトマト、タマリロ、タカノツメ、トウガラシ、シシトウガラシ、ハバネロ、ピーマン、パプリカ、カラーピーマン、カボチャ、ズッキーニ、キュウリ、ツノニガウリ、シロウリ、ゴーヤ、トウガン、ハヤトウリ、ヘチマ、ユウガオ、オクラ、イチゴ、スイカ、メロン、マクワウリなどに加えて、トウモロコシなどの穀物類、アズキ、インゲンマメ、エンドウ、エダマメ、ササゲ、シカクマメ、ソラマメ、ダイズ、ナタマメ、ラッカセイ、レンズマメ、ゴマなどのマメ類を含む）、葉茎類（アイスプラント、アシタバ、カラシナ、キャベツ、クレソン、ケール、コマツナ、サラダナ、サニーレタス、サイシン、サンチュ、山東菜、シソ、シュンギク、ジュンサイ、シロナ、セリ、セロリ、タアサイ、ダイコンナ（スズシロ）、タカナ、チシャ、チンゲンサイ、ツケナ、菜の花、野沢菜、白菜、パセリ、ハルナ、フダンソウ、ホウレンソウ、ホトケノザ、ミズナ、ミドリハコベ、コハコベ、ウシハコベ、ミブナ、ミツバ、メキャベツ、モロヘイヤ、リーフレタス、ルッコラ、レタス、ワサビナなどの葉菜類、ネギ、細ネギ、アサツキ、ニラ、アスパラガス、ウド、コールラビ、ザーサイ、タケノコ、ニンニク、ヨウサイ、ネギ、ワケギ、タマネギなどの茎菜類、アーティチョーク、ブロッコリー、カリフラワー、食用菊、なばな、フキノトウ、ミョウガなどの花菜類、スプラウト、モヤシ、かいわれ大根などの発芽野菜を含む）、根菜類（カブ、ダイコン、ハツカダイコン、ワサビ、ホースラディッシュ、ゴボウ、チョロギ、ショウガ、ニンジン、ラッキョウ、レンコン、ユリ根などに加えて、サツマイモ、サトイモ、ジャガイモ、ナガイモ（大和芋）、ヤマノイモ（山芋、自然薯）などのイモ類を含む）、菌茸類（エノキタケ、エリンギ、キクラゲ、キヌガサタケ、シイタケ、シメジ、シロキクラゲ、タモギタケ、チチタケ、ナメコ、ナラタケ、ハタケシメジ、ヒラタケ、ブナシメジ、ブナピー、ポルチーニ、ホンシメジ、キシメジ、マイタケ、マッシュルーム、マツタケ、ヤマブシタケ、ショウロ、トリュフなど）などが挙げられる。ただし、これらは例示にすぎず、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００２９】
また、前記果実類とは、例えば、ミカンなど各種柑橘類、リンゴ、モモ、ナシ、西洋ナシ、バナナ、ブドウ、サクランボ、グミ、キイチゴ、ブルーベリー、ラズベリー、ブラックベリー、クワ、ビワ、イチジク、カキ、アケビ、マンゴー、アボカド、ナツメ、ザクロ、パッションフルーツ、パイナップル、バナナ、パパイア、アンズ、ウメ、スモモ、モモ、キウイフルーツ、カリン、ヤマモモ、クリ、ミラクルフルーツ、グァバ、スターフルーツなどが挙げられる。ただし、これらは例示にすぎず、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３０】
また、前記花卉類とは、例えば、ホリホック、ブーバルジア、ゴデチア、ツキミソウ、ストック、ハボタン、ルナリア、アシダンセラ、イリス、グラジオラス、ハナビシソウ、ペペロミア、カルセオラリア、キンギョソウ、トレニア、サクラソウ、シクラメン、マツバギク、アンスリウム、カラー、カラジウム、ショウブ、シンゴニウム、スパシフィルム、ディーフェンバキア、フィロデンドロン、サボテン類、アジュガ、カクトラノオ、サルビア、ベゴニア、クルクマ、スイレン、ポーチュラカ、スミレ、フワイトレースフラワー、セトクレアセア、ムラサキオモト、ムラサキツユクサ、ホウセンカ、ツノナス、ペチュニア、ホオズキ、カーネーション、ナデシコ、セキチク、カスミソウ、宿根カスミソウ、ムシトリナデシコ、グズマニア、ストレリチア、シバザクラ、フロックス、オイランソウ、キョウカノコ、アマクリナム、アマリリス、キク、クンシラン、キルタンサス、スイセン、スノーフレーク、タマスダレ、ネリネ、ハマオモト、ユーチャリス、リコリス、リュウゼツラン、ケイトウ、センニチコウ、アサガオ、エボルブルス、クレオメ、ゼラニウム、カランコエ、スカビオサ、スイートピー、ルピナス、ルリジオ、ワスレナグサ、アスチルベ、ユキノシタ、アガパンサス、アマドコロ、アロエ、オーニソガルム、オモト、オリズルラン、ギボウシ、クロユリ、グロリオーサ、コルチカム、サンセベリア、サンダーソニア、ジャノヒゲ、チューリップ、ツルバキア、ドイツスズラン、ドラセナ、トリテレイア、ナルコユリ、ニューサイラン、バイモ、ヒアシンス、ホトトギス、ヤブカンゾウ、ヤブラン、ユリ、アルストロメリア、ルスカス、アツモリソウ、エビネ、オンシジウム、カトレア、コルマナラ、シラン、シンビジウム、セロジネ、デンドリビウム、ドリテノプシス、ナゴラン、パフィオペディルム、バンダ、ビルステケラ、ファレノプシス、ブラウナウ、ミルトニア、エキザカム、トルコギキョウ、リンドウ、ランタナ、バラ、サクラ、ガーベラなどが挙げられ、さらには葉を鑑賞するために用いられるサカキ、ソテツ、シダ、ドラセナ、ハラン、モンステラ、ポトス、コンパクター、ポリシャス、ジャングルブッシュ、リキュウソウ、ベアグラス、ピトスポラムなどが挙げられる。ただし、これらは例示にすぎず、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００３１】
農作物と鮮度保持効果との関係において、例えば、レタスやホウレンソウなどの葉部または茎部を主に利用する野菜（葉菜類）においては、しおれ防止（蒸散量抑制）、変色（褐変など）防止、軟化防止、腐敗防止が重要となる。また、イチゴ、トマトなどの果実を主に利用する野菜（果菜類）、またはリンゴなどの果樹類においては、変色（褐変など）防止、軟化防止、腐敗防止が重要となる。さらに、花卉類では、しおれ防止（蒸散量抑制）、変色（褐変など）防止が重要となる。ただし、これらは例示にすぎず、本発明はこれらに限定されない。
【００３２】
前述のように、本発明の農作物の鮮度保持方法において、前記近赤外光の波長は、７００ｎｍ〜２５００ｎｍの範囲であることが好ましい。前記近赤外光の波長は、より好ましくは７５０ｎｍ〜１１００ｎｍの範囲であり、さらに好ましくは７５０ｎｍ〜１０００ｎｍの範囲である。本発明において、照射する近赤外光は、レーザーのような単波長のものでもよいし、波長分布を有するものでもよい。蛍光灯、ＬＥＤ等のように前記波長分布を有するものの場合、中心波長（ピーク波長）が前記の範囲内にあることが好ましい。
【００３３】
前述のように、本発明の農作物の鮮度保持方法において、前記近赤外光の照射光強度は、０．１μｍｏｌ／ｍ２／ｓ〜１００００μｍｏｌ／ｍ２／ｓの範囲であることが好ましい。前記近赤外光の照射光強度は、より好ましくは１μｍｏｌ／ｍ２／ｓ〜２００μｍｏｌ／ｍ２／ｓの範囲であり、さらに好ましくは１μｍｏｌ／ｍ２／ｓ〜１５０μｍｏｌ／ｍ２／ｓの範囲である。
【００３４】
前述のように、本発明の農作物の鮮度保持方法において、前記近赤外光の照射時間は、１ナノ秒〜７２時間の範囲であることが好ましい。前記近赤外光の照射時間は、より好ましくは１秒〜６０分の範囲であり、さらに好ましくは１秒〜１０分の範囲である。なお、本発明は、例えばストロボ等のように、非常に大きい光量を瞬間的に照射する方法であっても良い。また、本発明は、低光量で、長時間照射する方法であっても良い。例えば、スーパーマーケットの店頭等で使用する場合には、例えば、低光量で、スーパーマーケットの営業時間中連続的に照射しつづけてもよい。
【００３５】
本発明において、例えば、０．１μｍｏｌ／ｍ２／ｓ〜１０μｍｏｌ／ｍ２／ｓの範囲のような低光量で照射する場合には、照射時間は、例えば、１分〜７２時間の範囲であることが好ましく、より好ましくは５分〜２４時間の範囲である。また、本発明において、例えば、２００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ〜１００００μｍｏｌ／ｍ２／ｓの範囲のような大光量、例えば、フラッシュのような光量で照射する場合には、照射時間は、例えば、１ナノ秒〜１０秒の範囲であることが好ましく、より好ましくは１マイクロ秒〜１秒の範囲である。
【００３６】
本発明の農作物の鮮度保持方法において、前記近赤外光の照射は、連続照射であっても、間欠照射であってもよい。連続照射とは、例えば、近赤外光を連続して所定時間（例えば、５分間）照射することである。間欠照射とは、例えば、１０秒間の照射と１０秒間の非照射を、照射時間が合計５分間になるよう３０回繰り返すことである。
【００３７】
本発明の農作物の鮮度保持方法において、前記近赤外光の照射は、周囲の光環境が暗黒である必要はなく、例えば蛍光灯などの人工的な照明下でもよいし、太陽光下でもよい。また、照射後の光環境も暗黒である必要はなく、例えば蛍光灯などの人工的な照明下でもよいし、太陽光下でもよい。
【００３８】
本発明の農作物の鮮度保持方法において、前記近赤外光の照射は、農作物に対して前処理的に行うだけでなく、例えば小売店の店内などにおいて連続的に行ってもよい。この場合、他の波長を持つ白色ＬＥＤまたは白色蛍光灯などの光源と組み合わせて照射してもよい。
【００３９】
本発明に用いる近赤外光照射器具は、近赤外光に該当する波長を放射できるものであれば特に制限されない。前記照射器具は、レーザーのように単波長を照射するものであってもよいし、波長７００ｎｍ〜２５００ｎｍに中心波長をもつ光を照射するものであってもよい。前記照射器具は、例えば、発光ダイオード（ＬＥＤ）、蛍光管、メタルハライドランプ、ナトリウムランプ、ハロゲンランプ、ネオン管、無機エレクトロルミネッセンス、有機エレクトロルミネッセンスなどが使用できる他、前記該当波長域のみを透過する分光フィルターを透過させた前記光源から発せられる光または太陽光でもよい。
【００４０】
本発明の具体的な使用方法としては、例えば、農作物の生産現場において収穫前もしくは収穫後に近赤外光を照射する方法、農作物の箱詰め・袋詰め前に近赤外光を照射する方法、または、箱詰め後、蓋を閉めるまでの間に、近赤外光を照射する方法などが挙げられる。また、近赤外光は、農作物の収納容器に使われる一般的な材質（例えば、ポリエチレンなど）を透過するため、農作物が箱詰め・袋詰めされた後であっても、上から照射することによって箱および袋の中の農作物全体に均一に照射することが可能である。また、近赤外光は、農作物自身も透過するため、農作物が重ねられて収納されていても、収納された農作物全体に均一に照射することができる。したがって、箱詰めおよび袋詰めされた後、出荷前に、近赤外光を照射することもできる。また、農作物の栽培中に近赤外光を照射してもよい。さらに、店頭で本発明を用いることによって、陳列棚での鮮度をより長期間保持することができる。また、例えば、小売店の店内などにおいては、陳列棚に並べた農作物に対し、店舗の営業時間中連続的に近赤外光を照射してもよい。また、例えば、店舗または家庭内において、冷蔵庫等の収納庫に貯蔵している農作物に対し、貯蔵中連続的に近赤外光を照射してもよい。
【００４１】
次に、本発明の農作物の鮮度保持装置について説明する。
【００４２】
前述のように、本発明の農作物の鮮度保持装置は、本発明の農作物の鮮度保持方法に使用する農作物の鮮度保持装置であって、近赤外光を照射する光源を備えることを特徴とする。
【００４３】
本発明において、前記光源は、近赤外光のみを照射する光源であってもよいし、前述のように、可視光とともに近赤外光を照射する光源であってもよい。本発明において、可視光とともに近赤外光を照射する光源としては、例えば、白色光光源と近赤外光光源とを組み合わせた光源、または、単一の光源であって、白色光と近赤外光とをともに照射可能な光源等が挙げられる。具体的には、例えば、白色ＬＥＤと近赤外ＬＥＤとを組み合わせて構成された光源、または、従来の白色ＬＥＤの近赤外成分を有意に増加させたＬＥＤ光源等が挙げられる。このような光源を用いることにより、視覚を損なうことがないため、例えば、スーパーマーケット等で陳列された農作物に対して、ディスプレー機能と鮮度保持機能と備えた照明として使用することができ、好ましい。ここで、「有意に増加させた」とは、近赤外光照射による鮮度保持効果を得られる程度に近赤外成分が増加されていることを意味する。本発明において、近赤外成分の増加の割合は、特に制限されないが、例えば、ＬＥＤ、自然光及び蛍光灯いずれの場合においても、４００ｎｍ〜７００ｎｍの可視光成分の合計強度に対して近赤外成分が５％〜１０００％増加されていることが好ましく、より好ましくは５％〜５００％増加であり、さらに好ましくは５％〜２５０％増加である。ここで、「可視光成分の合計強度に対して近赤外成分が５％増加されている」とは、例えば、可視光成分の合計強度が１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓである場合、近赤外成分を５μｍｏｌ／ｍ２／ｓ追加することをいう。しかし、本発明はこれに限定されず、例えば、箱詰め時の照射、店頭でのディスプレーを兼ねた照射等の場面に応じて、照射する光における近赤外成分の割合を適宜決定することができる。
【００４４】
図１に、本発明の農作物の鮮度保持装置の一例を示す。図示のとおり、この鮮度保持装置１０は、光源１１と、コントローラ１２とを備える。光源１１は、農作物（図１においては、イチゴ）１３の上方から近赤外光を照射する。光源１１は、特に制限されず、例えば、前記近赤外光照射器具を使用することができる。また、光源１１は、前記の可視光とともに近赤外光を照射する光源であってもよく、例えば、白色ＬＥＤと近赤外ＬＥＤとを組み合わせて構成された光源、または、従来の白色ＬＥＤの近赤外成分を有意に増加させたＬＥＤ光源等を使用することができる。コントローラ１２は、光源１１の照射光強度および照射時間を制御する。コントローラ１２は任意の構成部材であり、無くてもよいが、あることが好ましい。図１においては、照射光強度制御、照射時間制御双方を行うコントローラ１２を示しているが、コントローラ１２は、それぞれを行う別の部材で構成されていてもよい。また、図１では、コントローラ１２は、光源１１と別部材となっているが、光源１１の内部に組み込まれていてもよい。コントローラ１２は、特に制限されず、例えば、従来の公知のものを用いればよい。
【００４５】
本例において、さらに、農作物を設置する設置台を有してもよい。前記設置台は、ベルトコンベアであってもよい。設置台がベルトコンベアである場合、農作物１３は、ベルトコンベアの上で搬送方向に移送されながら近赤外光の照射を受ける。
【００４６】
図２５に、本発明の農作物の鮮度保持装置のその他の例を示す。図２５において、図１と同一部分には同一の符号を付している。図２５（ａ）は、本例の農作物の鮮度保持装置１０１の外観の模式図であり、図２５（ｂ）は、本例の農作物の鮮度保持装置１０１を、図２５（ａ）におけるＩ−Ｉ方向に見た断面を模式的に示した図である。図示のとおり、本例の農作物の鮮度保持装置１０１は、照射装置本体１５の内部を、ベルトコンベア１６が通っており、照射装置本体１５の内部に、図１に示す鮮度保持装置１０が配置されている。本例の場合、農作物１３は、ベルトコンベア１６の上で、照射装置本体１５の内部を通過中に、近赤外光の照射を受ける。
【００４７】
以上、本発明の農作物の鮮度保持装置について例を挙げて説明したが、本発明はこれに限られず、例えば、持ち運び可能なハンディタイプのものとすることも可能である。図２６に、ハンディタイプの本発明の農作物の鮮度保持装置の一例を示す。図２６は、本例の農作物の鮮度保持装置２０１の模式図である。図２６において、図１と同一部分には同一の符号を付している。本例の場合、把持部１７を手に持ち、農作物１３に近赤外光を照射する。本例において、コントローラ１２は、図示していないが、光源１１の内部に組み込まれていてもよいし、コントローラ１２が光源１１と別部材であってもよい。本例の農作物の鮮度保持装置２０１は、手で持てる大きさであり、持ち運び可能であるため、例えば、必要に応じて照射する際に便利である。
【００４８】
次に、本発明の収納庫および輸送手段について説明する。
【００４９】
前述のように、本発明の収納庫は、農作物を収納する収納庫であって、本発明の農作物の鮮度保持装置を含むことを特徴とする。前記収納庫は、特に制限されないが、例えば、輸送コンテナ、冷蔵庫、保冷庫などが好ましい。前記収納庫は、農作物を専用に収納する貯蔵庫や予冷庫に限定されるものではなく、家庭や厨房などで使用する冷蔵庫や収納庫でも好適に使用できる。
【００５０】
また、本発明の輸送手段は、農作物を輸送する輸送手段であって、本発明の収納庫を含むことを特徴とする。本発明の輸送手段としては、例えば、車両、飛行機、船などが挙げられる。車両には、列車および自動車が含まれる。
【００５１】
図２に、本発明の輸送手段の一例を示す。図２において、図１と同一部分には同一の符号を付している。本例の輸送手段はトラック２０である。図示のとおり、このトラック２０は、輸送コンテナ２１を含み、輸送コンテナ２１は、図１に示す鮮度保持装置１０を含んでいる。
【００５２】
図２７（ａ）に、本発明の収納庫の例である、冷蔵庫の一例を示す。図２７（ａ）において、図１と同一部分には同一の符号を付している。図示のとおり、本例の冷蔵庫３０は、野菜室３１を含み、野菜室３１は、図１に示す鮮度保持装置１０を含んでいる。本例において、光源１１は、野菜室３１の後面上部に配置されている。本例において、コントローラ１２は、図示していないが、光源１１の内部に組み込まれていてもよいし、コントローラ１２が光源１１と別部材であってもよい。また、本例では、野菜室３１に仕切りが設けられていないが、本発明はこれに限られない。例えば、本発明では、野菜室が仕切り板によって複数のエリアに区分され、収納する野菜の種類に応じて、光源１１を配置する区分と配置しない区分とに分けたり、区分毎に光源１１からの照射光強度および照射時間を調節可能にするものであってもよい。また、本例において、光源１１は、図１でも説明したとおり、可視光とともに近赤外光を照射する光源であってもよく、例えば、白色ＬＥＤと近赤外ＬＥＤとを組み合わせて構成された光源、または、従来の白色ＬＥＤの近赤外成分を有意に増加させたＬＥＤ光源等であってもよい。
【００５３】
図２７（ｂ）に、本発明の収納庫の例である、冷蔵庫のその他の例を示す。図２７（ｂ）は、本例の冷蔵庫４０を横方向から見た断面図である。本例の冷蔵庫４０では、図２７（ｂ）に示すように、野菜室４１の前側の上面に、本発明の鮮度保持装置１０が配置されている。その他は、前記冷蔵庫３０と同様である。このように、本発明では、冷蔵庫の設計に応じて、鮮度保持装置の位置を調整することが可能である。
【００５４】
次に、本発明の陳列装置について説明する。
【００５５】
前述のように、本発明の陳列装置は、農作物を陳列する陳列装置であって、本発明の農作物の鮮度保持装置を含むことを特徴とする。前記陳列装置は、農作物を陳列可能であれば、特に制限されないが、例えば、ショーケース、陳列棚などがあげられる。
【００５６】
図２８に、本発明の陳列装置の一例を示す。図２８において、図１と同一部分には同一の符号を付している。本例の陳列装置は、ショーケース５０である。図２８は、ショーケース５０を横方向から見た断面図である。図示のとおり、本例のショーケース５０は、開口部５１にフロントガラス等の透明部材５２が嵌め込まれた断熱箱体５３に、農作物を収納する収納室５４が設けられており、収納室５４の上部に、本発明の鮮度保持装置１０が配置されている。本例において、コントローラ１２は、図示していないが、光源１１の内部に組み込まれていてもよいし、コントローラ１２が光源１１と別部材であってもよい。本例では、光源１１は、収納室５４の上部に配置されているが、本発明はこれに限られず、光源１１は、収納室内を照射可能な位置に配置されていればよい。また、本例において、光源１１は、図１でも説明したとおり、可視光とともに近赤外光を照射するものであってもよく、例えば、白色ＬＥＤと近赤外ＬＥＤとを組み合わせて構成された光源、または、従来の白色ＬＥＤの近赤外成分を有意に増加させたＬＥＤ光源等であってもよい。このような光源１１であれば、視覚を損なうことがないため、鮮度保持機能とともに、ショーケース内の農作物のディスプレー機能も実現することができ、ショーケース内の照明として好適に用いることができる。
【００５７】
本例では、開口部と透明部材とを有するショーケースを例に挙げて説明したが、本発明はこれに限られず、透明部材なしで、陳列されているものに直接手を触れることが可能となっているショーケースであってもよい。
【００５８】
前述のように、近赤外光に農作物の鮮度保持効果があることは、本発明者が初めて見出したものである。これまで、光を利用した農作物の鮮度保持方法のメカニズムとして、植物が持つ種子の発芽等に関与することが知られている、赤色光・遠赤色光センサーであるフィトクロームの関与が推測されてきた。しかし、近赤外光は、フィトクロームの吸収域から外れている。したがって、近赤外光の照射による本発明の鮮度保持方法は、フィトクロームのメカニズムとは別の、新規のメカニズムによるものであると推測される。ただし、この推測は、本発明を制限および限定しない。
【実施例】
【００５９】
つぎに、本発明の実施例について説明する。なお、本発明は、下記の実施例により限定および制限されない。【００６０】
［実施例１］
（１）近赤外光照射によるミドリハコベの蒸散量の抑制
暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件において、照射光強度を１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓとして、中心波長８５０ｎｍ、９４０ｎｍおよび１０１５ｎｍを持つＬＥＤから発せられる近赤外光を、ミドリハコベにそれぞれ１０分間照射し、蒸散量を求めた。蒸散量は、初期のミドリハコベの重量を計測し、前記の光照射の後、暗所・低温条件において貯蔵し、１日貯蔵後の重量変化により算出した。蒸散量は、無照射を１．００とした場合の相対値で表示した。また、比較例として、近赤外光に代えて、ＬＥＤから発せられる赤色光、緑色光、青色光を照射した以外は同様にして、蒸散量を求めた。本実施例では、前記波長８５０ｎｍおよび１０１５ｎｍではｎ＝４の平均値、前記波長９４０ｎｍではｎ＝５の平均値としての蒸散量を求めた。また、無照射および全比較例では、ｎ＝５の平均値としての蒸散量を求めた。【００６１】
その結果を表１に示す。表１に示すように、近赤外光を照射した場合の蒸散量は、０．４７〜０．６１であり、無照射（ブランク）との比較で有意に蒸散量が抑制された。これに対し、赤色光、青色光では蒸散量が抑制されなかった。また、緑色光では蒸散量が０．９３であり、近赤外光と比べて蒸散量抑制効果が小さかった。【００６２】
【表１】
2013031925.tif 000003
【００６３】
（２）近赤外光照射によるレタスの蒸散量の抑制
レタスを用い、試料数（ｎ）を表２のように変更したこと以外は、ミドリハコベと同様にして、蒸散量を求めた。前記レタスとしては、以下の手順で自家栽培した幼苗を用いた。まず、育苗用ウレタンマットにレタス（品種：シスコ）の種子を播種した。そして、恒温条件（２２℃〜２３℃）・１６時間日長（明期：１万Ｌｘ（植物育成用ランプ））に設定したグロースチャンバーにて、大塚水耕栽培溶液（ＥＣ：１．２）を用いた水耕栽培にて１０日間の栽培を行った。そして、本葉２枚がでた時点で地上部を切断し、試験用レタスとした。【００６４】
その結果を表２に示す。表２に示すように、近赤外光を照射した場合の蒸散量は０．８４〜０．８５であり、無照射（ブランク）との比較で有意に蒸散量が抑制された。これに対し、赤色光、青色光では蒸散量が抑制されなかった。また、緑色光では蒸散量が０．９６であり、近赤外光と比べて蒸散量抑制効果が小さかった。【００６５】
【表２】
2013031925.tif 000004
【００６６】
次に、ＬＥＤに代えて、波長範囲のより狭い単色光を用いて、レタスの蒸散量を求めた。すなわち、ＬＥＤに代えて、キセノンショートアークランプを光源とした高精度多目的標準灯具「ＯＰＴＩＣＡＬ  ＭＯＤＵＬＥＸ」（ウシオ電機製）と、透過半値幅１０ｎｍの干渉フィルター（ＦＷＨＭ：１０ｎｍ）とを組み合わせて得られる単色光を用い、中心波長７００ｎｍから１０００ｎｍの近赤外光を、照射光強度を１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、１５μｍｏｌ／ｍ２／ｓとして５分間照射し、蒸散量を求めた。蒸散量の算出方法および表示方法は、前述のとおりである。また、試料数（ｎ）は、表３および表４に示すとおりとした。その結果を表３および表４に示す。表３および表４に示すように、蒸散量の減少が認められた。このことから、蒸散量抑制効果は、近赤外光に起因するものであることを確認できた。【００６７】
【表３】
2013031925.tif 000005
【００６８】
【表４】
2013031925.tif 000006
【００６９】
（３）近赤外光の照射光強度と蒸散量との関係
暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件において、照射光強度を１μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、２μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、３μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、４μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、５μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、８μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、１０μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、２００μｍｏｌ／ｍ２／ｓおよび３００μｍｏｌ／ｍ２／ｓとして、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍおよび９４０ｎｍの近赤外光を、前述のレタスにそれぞれ１０分間照射し、蒸散量を求めた。蒸散量の算出方法および表示方法は、前述のとおりであり、試料数（ｎ）は、表５に示すとおりとした。その結果を表５に示す。表５に示すように、８５０ｎｍでは、４μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、９４０ｎｍでは、２μｍｏｌ／ｍ２／ｓの照射光強度において、最も高い蒸散量抑制効果が得られた。【００７０】
【表５】
2013031925.tif 000007
【００７１】
（４）近赤外光の照射時間と蒸散量との関係
前述した照射光強度と蒸散量との関係をもとに、前述のレタスに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件において、ＬＥＤから発せられる中心波長および照射光強度を、（ｉ）８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）、（ｉｉ）９４０ｎｍ（３００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）、（ｉｉｉ）９４０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）とし、１秒間、５秒間、１０秒間、３０秒間、１分間、５分間、１０分間および６０分間照射して、それぞれ蒸散量を求めた。蒸散量の算出方法および表示方法は、前述のとおりであり、試料数（ｎ）は、表６〜８に示すとおりとした。その結果を、表６〜８に示す。表６は前記条件（ｉ）での結果を示し、表７は前記条件（ｉｉ）での結果を示し、表８は前記条件（ｉｉｉ）での結果を示す。表６〜８に示すように、（ｉ）の条件では５分間、（ｉｉ）の条件では１分間、（ｉｉｉ）の条件では３０秒間の照射において、最も高い蒸散量抑制効果が得られた。【００７２】
【表６】
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【００７３】
【表７】
2013031925.tif 000009
【００７４】
【表８】
2013031925.tif 000010
【００７５】
（５）明所での近赤外光照射
（５−１）近赤外光の照射光強度と蒸散量との関係
白色蛍光灯下での明所（１０００Ｌｘ）・低温（１０℃）条件において、照射光強度を１０μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ、２００μｍｏｌ／ｍ２／ｓおよび３００μｍｏｌ／ｍ２／ｓとして、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍおよび９４０ｎｍの近赤外光を前述のレタスにそれぞれ１０分間照射し、蒸散量を求めた。蒸散量の算出方法および表示方法は、前述のとおりである。本実施例では、ｎ＝２４の平均値としての蒸散量を求めた。その結果を図３に示す。図３に示すように、８５０ｎｍ、９４０ｎｍともに１０μｍｏｌ／ｍ２／ｓ以上の照射光強度で顕著な蒸散量の減少が認められた。このことから明所条件においても、近赤外光の照射により蒸散量が減少することが明らかになった。【００７６】
（５−２）近赤外光の照射時間と蒸散量との関係
前述した照射光強度と蒸散量との関係をもとに、白色蛍光灯下での明所（１０００Ｌｘ）・低温（１０℃）条件において、ＬＥＤから発せられる中心波長および照射光強度を（ｉｖ）８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）、（ｖ）９４０ｎｍ（２００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）、（ｖｉ）９４０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）として、照射時間を変えて前述のレタスに照射し、それぞれ蒸散量を求めた。蒸散量の算出方法および表示方法は、前述のとおりであり、試料数（ｎ）は表９に示すとおりとした。その結果を表９に示す。表９に示すように、（ｉｖ）の条件では１０分間、（ｖ）の条件では１分間〜５分間、（ｖｉ）の条件では５分間の照射において、最も高い蒸散抑制効果が得られた。【００７７】
【表９】
2013031925.tif 000011
【００７８】
（５−３）各種光条件下での近赤外光照射と蒸散量との関係
さらに強い強度の明所条件下での近赤外光の効果を調べるため、白色蛍光灯下での明所（１００００Ｌｘ）、白色ＬＥＤ下での明所（１００００Ｌｘ）、自然光（太陽光）下での明所（４００００Ｌｘ）条件において、照射光強度を１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓとして、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍの近赤外光を前述のレタスにそれぞれ５分間照射し、蒸散量を求めた。蒸散量の算出方法および表示方法は、前述のとおりである。本実施例では、ｎ＝４〜６の平均値としての蒸散量を求めた。その結果を表１０に示す。表１０に示すように、白色蛍光灯下、白色ＬＥＤ下および自然光（太陽光）下のいずれの明所条件においても、近赤外光の照射により蒸散量が減少することが明らかになった。【００７９】
【表１０】
2013031925.tif 000012
【００８０】
（５−４）連続照射条件下での近赤外光照射と蒸散量との関係
明所条件下で近赤外光をさらに連続照射した場合の効果を調べるため、白色ＬＥＤ下での明所（１００００Ｌｘ）条件において、照射光強度を６０μｍｏｌ／ｍ２／ｓとして、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍの近赤外光を前述のレタスにそれぞれ２４間照射し、蒸散量を求めた。蒸散量の算出方法および表示方法は、前述のとおりである。本実施例では、ｎ＝７の平均値としての蒸散量を求めた。その結果を表１１に示す。表１１に示すように、連続２４時間明所条件下において近赤外光を照射しても、蒸散量が減少することが明らかになった。このことは、白色ＬＥＤからの光に近赤外光成分を加えることにより、鮮度保持効果を発揮できることを示すものである。【００８１】
【表１１】
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【００８２】
（６）気孔開閉への効果
前述のレタスに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍの近赤外光を、照射光強度１０μｍｏｌ／ｍ２／ｓおよび１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓとして、１０分間照射した。照射後、１０℃・暗所に静置し、３０分後にレタスの葉をホモゲナイザーで部分的に破砕し、光学顕微鏡を用いて気孔開度を測定した。本実施例では、各５個体のレタスを用い、それぞれホモゲナイザーで破砕した５断片を対象に、それぞれ５つの気孔を観察し（各試験区で合計１２５の気孔を観察）、その平均値を求めた。その結果を表１２に示す。表１２に示すように、近赤外光を照射した場合には、いずれの光強度においても無照射に比べて気孔が閉じる傾向にあることが明らかになり、このことが蒸散量を低下させる理由のひとつであると推察された。【００８３】
【表１２】
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【００８４】
［実施例２］
各種葉茎類、果菜類、果実類、菌茸類に、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、暗所・低温条件下で１日間〜２週間貯蔵し、蒸散量を求めた。蒸散量の表示方法は、前述のとおりであり、試料数（ｎ）は表１３に示すとおりとした。その結果を表１３に示す。表１３に示すように、リーフレタス、ホウレンソウ、キャベツ、青ネギ、アスパラガス、ブロッコリー、コマツナ、オオバ、キュウリ、ミニトマト、ミディトマト、トマト、ピーマン、ナス、イチゴ、サクランボ、モモ、シイタケ、ブナシメジにおいても、蒸散量抑制効果が見られた。【００８５】
【表１３】
2013031925.tif 000015
【００８６】
さらに、各種花卉類について、蒸散量抑制効果を調べた。各種花卉類（切り花）に、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、キク、アジサイ、カーネーション、ランタナでは、水にいけた状態で室温にて３日から２週間、明るい室内に放置し、その間の重量変化を測定した。また、バラは、照射後に新聞紙に包み、４℃の暗所に２日間放置し、重量変化を測定した。試料数（ｎ）は表１４に示すとおりとした。その結果を表１４に示す。表１４に示すとおり、いずれの花卉類（切り花）でも重量減少（蒸散量）が抑制された。【００８７】
【表１４】
2013031925.tif 000016
【００８８】
［実施例３］
（１）近赤外光照射による結球レタスの軟化抑制
暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）および９４０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を結球レタスに１０分間照射した。その後、暗所・低温条件において２０日間貯蔵し、果実硬度計（株式会社藤原製作所製、ＫＭ−５、商品名円錐ブランジャー）での硬度測定によって、葉の硬度値を測定した。葉の硬度値は、無照射を１．００とした相対値で表示した。無照射および本実施例において、ｎ＝５の平均値としての葉の硬度を求めた。その結果を表１５および図４に示す。表１５および図４に示すように、８５０ｎｍ、９４０ｎｍの双方において、１回照射、毎日照射の双方で、無照射の場合よりも葉の硬度値が高く、軟化が抑制できた。また、毎日照射するよりも、１回照射の方が、高い軟化抑制効果が得られた。【００８９】
【表１５】
2013031925.tif 000017
【００９０】
（２）近赤外光照射によるイチゴの軟化抑制
暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光をイチゴに５分間照射した。その後、暗所・低温条件下で１週間貯蔵し、前記果実硬度計を用いてイチゴの果実硬度を測定した。無照射および本実施例において、ｎ＝１１の平均値としての果実硬度を求めた。その結果を表１６および図５に示す。図５において、ａとｂとの間で、Ｔｕｋｅｙ検定により５％水準の有意差を示した。表１６および図５に示すように、光照射をした方が、無照射の場合と比較して高い果実硬度を保つことができ、軟化が抑制できた。【００９１】
【表１６】
2013031925.tif 000018
【００９２】
［実施例４］
（１）近赤外光照射による結球レタスの腐敗抑制
結球レタスを用い、４段階評価（１：健全、２：褐変している、３：一部に腐敗あり、４：腐敗している）による鮮度評価を行った。暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）および９４０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を、結球レタスに１０分間照射した。その後、暗所・低温条件において２０日間貯蔵し、前記４段階評価に従い、目視による鮮度評価を行った。その結果を図６および図７に示す。図６は、１回のみ照射した場合の結果を示し、図７は、２０日間毎日照射した場合の結果を示す。図示のように、８５０ｎｍ、９４０ｎｍの双方において、１回照射、毎日照射の双方で、無照射の場合よりも一部腐敗および腐敗の割合が低く、腐敗抑制効果が得られた。また、毎日照射するよりも、１回照射の方が、一部腐敗および腐敗の割合が低く、高い腐敗抑制効果が得られた。【００９３】
（２）近赤外光照射によるイチゴの腐敗抑制
暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を、イチゴに５分間照射した。この際、イチゴを二段に重ねてパック詰めした状態で、前記近赤外光を照射した。その後、暗所・低温条件下で１週間貯蔵し、前記４段階評価に従い、目視による鮮度評価を行った。その結果を図８に示す。図示のように、光照射をした方が、無照射の場合と比較して、腐敗を抑制することができた。【００９４】
［実施例５］
近赤外光照射による結球レタスの褐変抑制
暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）および９４０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を、結球レタスに１０分間照射した。その後、暗所・低温条件において２０日間貯蔵し、色彩色差計（株式会社ミノルタ製、ＣＲ−２００）を用いて褐変度合いを測定した。褐変度合いは、Ｌ＊ａ＊ｂ＊表色系におけるａ＊値およびｂ＊値の比であるａ／ｂの値が大きいほど葉が赤く褐変している。その結果を表１７に示す。表１７に示すように、無照射の場合と比較して褐変が抑制された。【００９５】
【表１７】
2013031925.tif 000019
【００９６】
［実施例６］
本発明の実用性を評価するために、植物工場で生産されるリーフレタスへの適用試験を行った。収穫直後のリーフレタスに、近赤外光照射装置（ＬＥＤ：３１５個、消費電力：６５Ｗ）を用いて、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件、明所（１０００Ｌｘ）・常温（２２℃）条件それぞれにおいて、中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を、１０分間照射した。その後、暗所・低温条件において５日間貯蔵し、蒸散量を求めた。蒸散量の表示方法は、前述のとおりである。その結果を図９に示す。図示のように、暗所・低温条件での照射、明所・常温条件での照射の双方において、無照射の場合と比較して蒸散量が抑制された。特に、暗所・低温条件での近赤外光照射の蒸散量抑制効果は顕著であった。【００９７】
次に、暗所での照射と明所での照射を対比するため、暗所下、明所下双方において、８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）５分間照射、９４０ｎｍ（３００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）１分間照射、９４０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）１０分間照射を行った。本例において、前記各波長は中心波長を意味する。その後、暗所・低温条件において３日間貯蔵し、蒸散量を測定した。蒸散量の表示方法は、前述のとおりである。その結果を表１８に示す。表１８に示すように、明所（１０００Ｌｘ）下で照射するより、暗所下で照射した方が、高い蒸散量抑制効果が得られた。一方、照射光強度を高めた９４０ｎｍ（３００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）では、暗所下で照射した場合と、明所下で照射した場合とで、同程度の蒸散量抑制効果が得られた。また、８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）５分間の照射では、２５℃での照射においても、蒸散量抑制効果が得られた。【００９８】
【表１８】
2013031925.tif 000020
【００９９】
［実施例７］
コマツナに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、暗所・２３℃条件下で４日間貯蔵し、外観を目視により観察した。本実施例において、試料数は、１０個とした。また、比較のために、無照射のコマツナについても前記と同様の条件で貯蔵し、外観を目視により観察した。図１０（ａ）（ｂ）は、その結果を示す写真である。図１０（ａ）（ｂ）において、左側の写真Ｘが無照射のコマツナであり、右側の写真Ｙが本実施例に係る近赤外光を照射したコマツナである。図１０（ａ）に示すように、無照射の場合、Ａで示す部分に萎れが見られたのに対し、近赤外光を照射したコマツナでは、無照射の場合と比較して葉先の萎れが少なく、葉先の乾燥を抑制できた。また、図１０（ａ）に示すように、無照射の場合、Ｂで示す部分において葉の色が黄色く変化しており、葉が退色している部分が多く見られたのに対し、近赤外光を照射したコマツナでは、葉の色が黄色く変化している箇所がほとんどなく、葉の退色を抑制することができた。また、図１０（ｂ）に示すように、無照射の場合、Ｃで示す部分に茎細りが見られたのに対し、近赤外光を照射したコマツナでは、無照射の場合と比較して茎細りを抑制することができた。【０１００】
［実施例８］
オオバに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、暗所・４℃条件下で１日間貯蔵し、外観を目視により観察した。本実施例において、試料数は１０個とした。また、比較のために、無照射のオオバについても前記と同様の条件で貯蔵し、外観を目視により観察した。図１１は、その結果を示す写真である。図１１において、左側の写真Ｘが無照射のオオバであり、右側の写真Ｙが本実施例に係る近赤外光を照射したオオバである。また、図１１において、Ａで示す部分は、黒点が見られた部分であり、Ｂで示す部分は、萎れが見られた部分である。まず、無照射では、葉の黒点の数が１枚あたり平均３．９個であったのに対し、近赤外光を照射したオオバでは、１．７個であり、黒点の発生を抑制することができた。また、図１１に示すように、近赤外光を照射したオオバの方が、無照射の場合と比較して、葉先の萎れが少なく、葉先の乾燥を抑制することができた。さらに、無照射の場合、葉が全体的に褐変したのに対し、近赤外光を照射したオオバでは、葉が褐変している箇所がほとんどなく、葉の褐変を抑制することができた。【０１０１】
［実施例９］
ホウレンソウに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、暗所・１０℃条件下で７日間貯蔵し、外観を目視により観察した。本実施例において、試料数は、１５個とした。また、比較のために、無照射のホウレンソウについても前記と同様の条件で貯蔵し、外観を目視により観察した。その結果を、図１２および図１３に示す。図１２は、外観を撮影した写真であり、図１３は、図１２の写真を模式化した図である。図１２および図１３において、左側の図Ｘが無照射のホウレンソウであり、右側の図Ｙが本実施例に係る近赤外光を照射したホウレンソウである。図１２および図１３に示すように、ホウレンソウの茎の下部を持った場合、近赤外光を照射したホウレンソウでは、株のほとんどの茎がまっすぐ立っていたのに対し、無照射の場合は、ほとんどの茎が垂れた。このように、近赤外光を照射することにより、茎のしおれを抑制することができた。また、近赤外光を照射したホウレンソウの方が、無照射の場合と比較して、葉先の萎れが少なく、葉先の乾燥を抑制することができた。さらに、近赤外光を照射したホウレンソウの方が、無照射の場合と比較して、茎細りを防ぐことができた。【０１０２】
［実施例１０］
アスパラガスに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、暗所・１０℃条件下で５日間貯蔵し、外観を目視により観察した。本実施例において、試料数は、２２個とした。また、比較のために、無照射のアスパラガスについても前記と同様の条件で貯蔵し、外観を目視により観察した。図１４は、その結果を示す写真である。図１４において、左側の写真Ｘが無照射のアスパラガスであり、右側の写真Ｙが本実施例に係る近赤外光を照射したアスパラガスである。図１４に示すように、無照射では、Ａで示す部分に皺が見られ、芯部分の皺が目立ったのに対し、近赤外光を照射したアスパラガスでは、芯部分に目立つ皺が入っておらず、芯部分の皺を抑制することができた。また、無照射では、Ｂで示す部分に茶色く変色した腐りが見られ、茎下部の切り口の部分に腐りが生じているものが複数見られたのに対し、近赤外光を照射したアスパラガスでは、切り口の部分が腐ったものはなく、切り口の腐りを軽減することができた。【０１０３】
［実施例１１］
青ネギに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、暗所・１０℃条件下で５日間貯蔵し、外観を目視により観察した。本実施例について、試料数は、３束とした。また、比較のために、無照射の青ネギについても前記と同様の条件で貯蔵し、外観を目視により観察した。図１５は、その結果を示す写真である。図１５において、左側の写真Ｘが無照射の青ネギであり、右側の写真Ｙが本実施例に係る近赤外光を照射した青ネギである。図１５に示すように、無照射では、Ａで示す芯部分に腐りが見られたのに対し、近赤外光を照射した青ネギでは、芯部分の腐りはなく、芯部分の腐りが抑制された。【０１０４】
［実施例１２］
キャベツに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、暗所・１０℃条件下で１日間貯蔵し、外観を目視により観察した。本実施例において、試料数は、２個とした。また、比較のために、無照射のキャベツについても前記と同様の条件で貯蔵し、外観を目視により観察した。図１６は、その結果を示す写真である。図１６において、上の２つの写真Ｘが無照射のキャベツであり、下の２つの写真Ｙが本実施例に係る近赤外光を照射したキャベツである。図１６に示すように、無照射の場合、Ａで示す部分において外葉が萎れて縮んだのに対し、近赤外光を照射したキャベツでは、葉の萎れがなく、萎れを抑制できた。【０１０５】
［実施例１３］
ピーマンに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、明所・２３℃条件下で５日間貯蔵し、外観を目視により観察した。本実施例において、試料数は、７個とした。また、比較のために、無照射のピーマンについても前記と同様の条件で貯蔵し、外観を目視により観察した。図１７は、その結果を示す写真である。図１７において、左側の写真Ｘが無照射のピーマンであり、右側の写真Ｙが本実施例に係る近赤外光を照射したピーマンである。図１７に示すように、無照射では、ピーマンの表面が萎れ、つや感が失われたのに対し、近赤外光を照射したピーマンでは、表面に張りがあってつや感が失われておらず、つや感を維持することができた。【０１０６】
［実施例１４］
ナスに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、明所・１０℃条件下で７日間貯蔵し、外観を目視により観察した。本実施例において、試料数は、１０個とした。また、比較のために、無照射のナスについても前記と同様の条件で貯蔵し、外観を目視により観察した。図１８は、その結果を示す写真である。図１８において、左側の写真Ｘが無照射のナスであり、右側の写真Ｙが本実施例に係る近赤外光を照射したナスである。図１８に示すように、無照射では、ナスの表面が萎れ、つや感が失われたのに対し、近赤外光を照射したナスの方では、表面に張りがあってつや感が失われておらず、つや感を維持することができた。【０１０７】
［実施例１５］
へたの向きを上にしたトマト（以下、「上向き保存」ともいう。）、および、へたの向きを下にしたトマト（以下、「下向き保存」ともいう。）それぞれに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、暗所・１０℃条件下で３日間貯蔵して、蒸散量を求めた。本実施例において、試料数は、上向き保存および下向き保存それぞれ５個とした。なお、図１９（ａ）に示す状態が上向き保存であり、図１９（ｂ）に示す状態が下向き保存である。蒸散量の表示方法は、前述のとおりである。その結果を、表１９に示す。表１９に示すように、無照射を１．００とした場合の蒸散量の相対値は、上向き保存の場合は、０．６７であり、下向き保存の場合は、０．８７であり、いずれの場合にも蒸散量抑制効果が見られた。【０１０８】
【表１９】
2013031925.tif 000021
【０１０９】
また、無照射のトマトおよび本実施例に係る近赤外光を照射した上向き保存のトマトについて、前記と同様にして８日間貯蔵した後、外観を目視により観察した。その結果を、図２０および図２１に示す。図２０は、外観を撮影した写真であり、図２１は、図２０の写真を模式化した図である。図２０および図２１において、左側の図Ｘが無照射のトマトであり、右側の図Ｙが本実施例に係る近赤外光を照射したトマトである。図２０および図２１に示すように、無照射ではヘた部分が萎れたのに対し、近赤外光を照射したトマトでは、へた部分が萎れておらず、へたの萎れを抑制することができた。【０１１０】
［実施例１６］
モモに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、暗所・１０℃条件下で８日間貯蔵し、外観を目視により観察した。本実施例において、試料数は５個とした。また、比較のために、無照射のモモについても前記と同様の条件で貯蔵し、外観を目視により観察した。図２２（ａ）（ｂ）は、その結果を示す写真である。図２２（ａ）（ｂ）において、左側の写真Ｘが無照射のモモであり、右側の写真Ｙが本実施例に係る近赤外光を照射したモモである。まず、図２２（ａ）に示すように、皮付きの状態で観察した結果、無照射では、皮の表面においてＡで示す部分に大きな傷みが見られたのに対し、近赤外光を照射したモモの方では、目立つ傷みは見られなかった。次に、図２２（ｂ）に示すように、皮をむいて観察したところ、無照射では、Ａで示す部分が傷んで茶色く変色しており、傷んだ部分が広く見られたのに対し、近赤外光を照射したモモの方では、傷みはほとんど見られなかった。このように、近赤外光の照射により、傷みを軽減できた。【０１１１】
また、前記の８日間貯蔵した後の無照射のモモおよび本実施例に係る近赤外光を照射したモモについて、細かく切断し、暗所・１０℃条件下で１時間放置した後、外観を目視により観察した。図２２（ｃ）（ｄ）は、その結果を示す写真である。図２２（ｃ）に示す写真Ｘは、無照射のモモ、図２２（ｄ）に示す写真Ｙは、本実施例に係る近赤外光を照射したモモであり、両図において、左側の写真が切断直後の状態、右側の写真が切断後１時間放置した後の状態である。図２２（ｃ）（ｄ）において、Ｂで示す部分は、褐変が見られた部分である。図２２（ｃ）（ｄ）に示すように、無照射では、各断片が全体的に褐変したのに対し、近赤外光を照射したモモは、僅かに褐変したものの褐変の進行度合いが少なかった。このように、近赤外光の照射により、褐変を抑制することができた。【０１１２】
［実施例１７］
キクに、暗所（０Ｌｘ）・低温（１０℃）条件下において、ＬＥＤから発せられる中心波長８５０ｎｍ（１００μｍｏｌ／ｍ２／ｓ）の近赤外光を５分間照射した。その後、明所・２３℃条件下で、茎の切断面を水につけた状態で２週間貯蔵し、蒸散量を求めた。本実施例において、試料数は２以上とし、同様の試験を４回行った。蒸散量の表示方法は、前述のとおりである。その結果を、表２０に示す。表２０に示すように、無照射を１．００とした場合の蒸散量の相対値は、試験４回の平均が０．９４であり、蒸散量抑制効果が見られた。【０１１３】
【表２０】
2013031925.tif 000022
【０１１４】
また、無照射のキクおよび本実施例に係る近赤外光を照射したキクについて、前記のように２週間貯蔵した後の葉および花の萎れを評価した。萎れは、葉および花それぞれについて、０点から３点の４段階で評価し（０点：萎れなし、１点：萎れ少、２点：萎れ多、３点：枯れ）、葉の萎れと花の萎れとの合計点で評価した。その結果を、表２１に示す。表２１に示すように、無照射の場合、葉および花の萎れは平均３．８点であったのに対し、近赤外光を照射したキクでは０．７点であり、萎れを抑制することができた。また、図２３に、本評価に用いたキクの外観を撮影した写真を示し、図２４に、図２３の写真を模式化した図を示す。図２３および図２４において、左側の図Ｘが無照射のキクであり、右側の図Ｙが本実施例に係る近赤外光を照射したキクである。図２３および図２４に示すように、無照射では、葉および花ともに萎れが見られたのに対し、近赤外光を照射したキクでは、萎れが少なく、開花後の状態を維持することができた。【０１１５】
【表２１】
2013031925.tif 000023
【産業上の利用可能性】
【０１１６】
本発明の農作物の鮮度保持方法は、簡単かつ低コストで、薬剤を使用することなく、加熱を伴わず、広範囲の農作物に適用可能で、対象農作物全体に均一な鮮度保持効果を得ることができる。したがって、本発明は、例えば、出荷前の使用、店頭における使用において、有効に利用することができるが、その用途は限定されず、広い分野で使用することができる。
【符号の説明】
【０１１７】
１０、１０１、２０１      農作物の鮮度保持装置
１１      光源
１２      コントローラ
１３      農作物
２０      トラック
２１      輸送コンテナ
１５      照射装置本体
１６      ベルトコンベア
１７      把持部
３０、４０      冷蔵庫
３１、４１      野菜室
５０      ショーケース
５１      開口部
５２      透明部材
５３      断熱箱体
５４      収納室
【図１】
2013031925.tif 000024
【図２】
2013031925.tif 000025
【図３】
2013031925.tif 000026
【図４】
2013031925.tif 000027
【図５】
2013031925.tif 000028
【図６】
2013031925.tif 000029
【図７】
2013031925.tif 000030
【図８】
2013031925.tif 000031
【図９】
2013031925.tif 000032
【図１３】
2013031925.tif 000033
【図１９】
2013031925.tif 000034
【図２１】
2013031925.tif 000035
【図２４】
2013031925.tif 000036
【図２５】
2013031925.tif 000037
【図２６】
2013031925.tif 000038
【図２７】
2013031925.tif 000039
【図２８】
2013031925.tif 000040
【図１０】
2013031925.tif 000041
【図１１】
2013031925.tif 000042
【図１２】
2013031925.tif 000043
【図１４】
2013031925.tif 000044
【図１５】
2013031925.tif 000045
【図１６】
2013031925.tif 000046
【図１７】
2013031925.tif 000047
【図１８】
2013031925.tif 000048
【図２０】
2013031925.tif 000049
【図２２】
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【図２３】
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【手続補正書】
【提出日】平成26年2月25日(2014.2.25)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
農作物に近赤外光を照射し、
前記農作物が、野菜類、果実類および花卉類からなる群から選択された少なくとも１つであることを特徴とする農作物の殺菌方法を除く鮮度保持方法。
【請求項２】
前記近赤外光の波長が、７００ｎｍ〜２５００ｎｍの範囲であることを特徴とする請求項１記載の農作物の鮮度保持方法。
【請求項３】
前記近赤外光の照射光強度を、０．１μｍｏｌ／ｍ２／ｓ〜１００００μｍｏｌ／ｍ２／ｓの範囲とすることを特徴とする請求項１または２記載の農作物の鮮度保持方法。
【請求項４】
前記近赤外光の照射時間を、１ナノ秒〜７２時間の範囲とすることを特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載の農作物の鮮度保持方法。
【請求項５】
生鮮農作物の生産方法であって、
収穫後の農作物に対し、鮮度保持処理を行う鮮度保持処理工程を含み、
前記鮮度保持処理工程が、請求項１から４のいずれか一項に記載の農作物の鮮度保持方法により行われることを特徴とする生産方法。
【国際調査報告】
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