(57)【要約】  電磁波伝搬媒体１は、電磁波の伝搬方向に延在しており、この電磁波伝搬方向に直交する方向に導体により挟まれた電磁波伝搬空間を備えている。電磁波伝搬媒体１上に親機２と複数の端末３が配置されている。端末３の位置検出に際して、親機２は電磁波伝搬媒体１を介して端末３に位置検出用信号を送信する。この位置検出用信号は、通常の通信に用いる通信用信号よりも電磁波伝搬媒体１内の伝搬による減衰が大きい。位置検出用信号は、親機２からの距離が離れるほど信号強度が低下するため、各端末３が受信した位置検出用信号の信号強度に基づいて、各端末３の位置を検出することができる。
2013084349.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁波の伝搬方向に延在し、前記伝搬方向に直交する方向に導体により挟まれた電磁波伝搬空間を備える電磁波伝搬媒体と、
前記電磁波伝搬媒体の近傍に配置された複数の通信装置と、
を備え、
前記複数の通信装置は、位置が既知の第１通信装置を含み、
前記第１通信装置が前記電磁波伝搬媒体を介して前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置に第１位置検出用信号を送信し、前記第１位置検出用信号の受信信号強度に基づいて前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置の位置を検出し、
前記第１位置検出用信号は、前記複数の通信装置間で前記電磁波伝搬媒体を介して通信する際に用いる通信用信号とは周波数が異なり、
前記第１位置検出用信号は、前記通信用信号よりも、前記電磁波伝搬媒体内の伝搬による減衰が大きいことを特徴とする位置検出システム。
【請求項２】
請求項１記載の位置検出システムにおいて、
前記電磁波伝搬媒体は、
前記電磁波伝搬空間を介して前記伝搬方向に直交する第１方向に対向する第１導体および第２導体と、
前記電磁波伝搬空間を介して前記伝搬方向および前記第１方向に直交する第２方向に対向する第３導体および第４導体と、
を備え、
前記第１方向に沿った前記第１導体と前記第２導体との第１距離が、前記第２方向に沿った前記第３導体と前記第４導体との第２距離以下であり、
前記第１位置検出用信号の前記電磁波伝搬媒体内における波長は、前記第２距離の２倍よりも大きいことを特徴とする位置検出システム。
【請求項３】
請求項２記載の位置検出システムにおいて、
前記通信用信号の前記電磁波伝搬媒体内における波長は、前記第２距離の２倍以下であることを特徴とする位置検出システム。
【請求項４】
請求項３記載の位置検出システムにおいて、
前記第１位置検出用信号は前記通信用信号よりも低周波数であり、
前記第１通信装置が前記第１位置検出用信号と前記第１位置検出用信号よりも低い周波数の第２位置検出用信号とを前記電磁波伝搬媒体を介して前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置に送信し、
前記第１位置検出用信号の受信信号強度と前記第２位置検出用信号の受信信号強度とに基づいて、前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置の位置を検出することを特徴とする位置検出システム。
【請求項５】
請求項１記載の位置検出システムにおいて、
前記複数の通信装置は、前記第１通信装置および第２通信装置を含み、
前記第２通信装置が前記第１および第２通信装置以外の前記複数の通信装置に第２位置検出用信号を送信し、
前記第１位置検出用信号の受信信号強度と前記第２位置検出用信号の受信信号強度とに基づいて前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置の位置を検出し、
前記第１位置検出用信号および前記第２位置検出用信号は、前記通信用信号よりも、前記電磁波伝搬媒体内の伝搬による減衰が大きいことを特徴とする位置検出システム。
【請求項６】
請求項１記載の位置検出システムにおいて、
前記第１位置検出用信号の受信信号強度の情報と、前記電磁波伝搬媒体における前記複数の通信装置の設置可能位置に関する情報とに基づいて、前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置の位置を検出することを特徴とする位置検出システム。
【請求項７】
請求項２記載の位置検出システムにおいて、
前記電磁波伝搬媒体は、前記第２距離が互いに異なる第１領域と第２領域とを有し、
前記第１領域における前記第２距離は、前記第２領域における前記第２距離よりも大きく、
前記第１通信装置は、前記電磁波伝搬媒体の前記第１領域に配置され、
前記第１通信装置が前記第１位置検出用信号と前記第１位置検出用信号よりも高い周波数の第２位置検出用信号とを前記電磁波伝搬媒体を介して前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置に送信し、前記第１位置検出用信号の受信信号強度と前記第２位置検出用信号の受信信号強度とに基づいて前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置の位置を検出し、
前記通信用信号の前記電磁波伝搬媒体内における波長は、前記第２領域における前記第２距離の２倍以下であり、
前記第１位置検出用信号の前記電磁波伝搬媒体内における波長は、前記第１領域における前記第２距離の２倍よりも大きく、
前記第２位置検出用信号の前記電磁波伝搬媒体内における波長は、前記第１領域における前記第２距離の２倍以下で、かつ、前記第２領域における前記第２距離の２倍よりも大きいことを特徴とする位置検出システム。
【請求項８】
電磁波の伝搬方向に延在し、前記伝搬方向に直交する方向に導体により挟まれた電磁波伝搬空間を備える電磁波伝搬媒体と、
前記電磁波伝搬媒体の近傍に配置された複数の通信装置と、
を備え、
前記複数の通信装置は、位置が既知の第１通信装置を含み、
前記複数の通信装置のうちの第２通信装置の位置を検出する際に、
前記第１および第２通信装置以外の前記複数の通信装置の受信状態を切り替えながら、前記第１通信装置が前記電磁波伝搬媒体を介して前記第２通信装置に位置検出用信号を複数回送信し、
前記第１および第２通信装置以外の前記複数の通信装置は、受信状態の切り替えにより、前記電磁波伝搬媒体内を伝搬する前記位置検出用信号の電力を吸収する割合が変化し、
前記第２通信装置が受信した複数回の前記位置検出用信号の受信信号強度に基づいて、前記第２通信装置の位置を検出することを特徴とする位置検出システム。
【請求項９】
請求項８記載の位置検出システムにおいて、
前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置は、前記電磁波伝搬媒体と結合するためのアンテナを有し、
前記受信状態の切り替えは、前記通信装置が備える受信器と前記アンテナとを導通または遮断することにより行われることを特徴とする位置検出システム。
【請求項１０】
請求項８記載の位置検出システムにおいて、
前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置は、前記電磁波伝搬媒体と結合するためのアンテナを有し、
前記受信状態の切り替えは、前記通信装置が備える受信器と前記アンテナとのインピーダンス整合を調整することにより行われることを特徴とする位置検出装置。
【請求項１１】
電磁波の伝搬方向に延在し、前記伝搬方向に直交する方向に導体により挟まれた電磁波伝搬空間を備える電磁波伝搬媒体と、
前記電磁波伝搬媒体の近傍に配置された複数の通信装置と、
を備え、
前記複数の通信装置の位置検出を行う際に、２つ以上の電磁波により前記電磁波伝搬媒体内に発生する干渉波を用いることを特徴とする位置検出システム。
【請求項１２】
請求項１１記載の位置検出システムにおいて、
前記複数の通信装置の位置検出を行う際に、
前記電磁波の周波数および位相の一方または両方を変えることにより、前記電磁波伝搬媒体内における前記干渉波の振幅が最大の箇所と最小の箇所の位置を調整しながら、前記複数の通信装置で前記干渉波の信号強度を検知し、
前記複数の通信装置が検知した信号強度に基づいて前記複数の通信装置の位置を検出することを特徴とする位置検出システム。
【請求項１３】
請求項１２記載の位置検出システムにおいて、
前記電磁波伝搬媒体内に入力されて前記電磁波伝搬媒体内を伝搬する位置検出用電磁波と、前記電磁波伝搬媒体における前記伝搬方向の端面で前記位置検出用電磁波が反射したことにより形成された反射波とにより、前記干渉波が発生することを特徴とする位置検出システム。
【請求項１４】
請求項１２記載の位置検出システムにおいて、
前記複数の通信装置は、位置が既知の第１通信装置を含み、
前記第１位置検出用電磁波と前記第２位置検出用電磁波とは同じ周波数であり、
前記電磁波伝搬媒体の互いに異なる位置から前記電磁波伝搬媒体内に入力されて前記電磁波伝搬媒体内を互いに反対方向に伝搬する第１位置検出用電磁波および第２位置検出用電磁波により、前記干渉波が発生することを特徴とする位置検出システム。
【請求項１５】
請求項１１記載の位置検出システムにおいて、
前記複数の通信装置の間隔は、前記複数の通信装置間で前記電磁波伝搬媒体を介して通信する際に用いる通信用電磁波の波長の半分の整数倍であることを特徴とする位置検出装置システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、位置検出システムに関し、特に、電磁波を伝搬する導波管または電磁波伝達シートなどの電磁波伝搬媒体の近傍に設置した通信装置の位置検出に適用して有効な技術に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、特開２００９―１０５６００号公報（特許文献１）には、シート状信号伝達装置と、シート状信号伝達装置の近傍の所定の位置に設置される２つの通信装置とを備え、第１の通信装置が第２の通信装置へ存在確認要求信号を送信し、存在確認要求信号を受信した第２の通信装置が第１の通信装置へ存在確認応答信号を送信し、第１の通信装置が存在確認要求信号を送信してから存在確認応答信号を受信するまでの経過時間により、シート状信号伝達装置において第２の通信装置が設置された場所を推定する位置推定装置が開示されている。【０００３】
また、特開２００７―１２７５２９号公報（特許文献２）には、電磁波の発信手段と、測定対象と、信号強度を検出する検出手段とを備え、発信手段から発信された電磁波とこの電磁波が測定対象で反射した反射波との合成波における信号強度を検出手段で検出し、検出した信号強度から測定対象の距離を算出する装置が開示されている。【０００４】
また、特開２００１―６０９０５号公報（特許文献３）には、２つのアンテナを有する送信機と受信機とを備え、送信機は２つのアンテナから送信した電磁波の干渉パターンを変更させて放射し、受信機は放射された干渉波を受信し、受信機は受信した電界強度の大きさを送信機に返送し、送信機は受信機から返送された情報に基づいて受信機の位置を検出する位置検出方法が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９―１０５６００号公報
【特許文献２】特開２００７―１２７５２９号公報
【特許文献３】特開２００１―６０９０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記特許文献１に記載された位置推定装置は、２つの通信装置の間の信号伝達時間により位置を推定している。しかし、位置推定の精度は通信装置の時間分解能の精度に依存するため、高精度の位置推定を実現する場合、通信装置のコストが増大する。また、第２の通信装置では、信号を受信してから送信するまでに信号処理を行うため、この信号処理に要する時間が位置推定の誤差となる。【０００７】
また、上記特許文献２に記載された距離測定装置は、２つの電磁波の合成波を用いて、電磁波の発信装置と電磁波を反射する測定対象との距離を測定している。しかし、測定対象が通信装置の場合については開示されていない。また、合成波を用いた測定原理の示唆はあるが、電磁波伝搬媒体を用いた電磁波伝送装置における具体的な手段、構成、方法等について何ら開示されていない。【０００８】
また、上記特許文献３に記載された位置検出方法は、電磁波の干渉パターンを用いて、受信機の位置を検出している。しかし、干渉パターンを用いた検出原理の示唆はあるが、電磁波伝搬媒体を用いた電磁波伝送装置における具体的な手段、構成、方法等について何ら開示されていない。【０００９】
本発明の目的は、電磁波伝搬媒体の近傍に設置した通信装置の位置を検出する装置、方法、システムを提供することである。【００１０】
また、本発明の他の目的は、複数の通信装置が電磁波伝搬媒体の近傍に所定の間隔で並べられた通信システムにおいて、各通信装置の位置を把握する装置、方法、システムを提供することである。【００１１】
本発明の前記ならびにその他の目的と新規な特徴は、本明細書の記述および添付図面から明らかになるであろう。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本願において開示される発明のうち、代表的なものの概要を簡単に説明すれば、次のとおりである。【００１３】
代表的な実施の形態による位置検出システムは、電磁波伝搬媒体と、前記電磁波伝搬媒体の近傍に配置された複数の通信装置とを備え、前記複数の通信装置は、位置が既知の第１通信装置を含んでいる。そして、前記第１通信装置が前記電磁波伝搬媒体を介して前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置に第１位置検出用信号を送信し、前記第１位置検出用信号の受信信号強度に基づいて前記第１通信装置以外の前記複数の通信装置の位置を検出する。前記第１位置検出用信号は、前記複数の通信装置間で前記電磁波伝搬媒体を介して通信する際に用いる通信用信号とは周波数が異なり、前記第１位置検出用信号は、前記位置検出用信号よりも、前記電磁波伝搬媒体内の伝搬による減衰が大きい。【００１４】
また、他の代表的な実施の形態による位置検出システムは、電磁波伝搬媒体と前記電磁波伝搬媒体の近傍に配置された複数の通信装置を備え、前記複数の通信装置は位置が既知の第１通信装置を含んでいる。そして、前記複数の通信装置のうちの第２通信装置の位置を検出する際に、前記第１および第２通信装置以外の前記複数の通信装置の受信状態を切り替えながら、前記第１通信装置が前記電磁波伝搬媒体を介して前記第２通信装置に位置検出用信号を複数回送信し、前記第２通信装置が受信した複数回の前記位置検出用信号の受信信号強度に基づいて、前記第２通信装置の位置を検出する。【００１５】
また、他の代表的な実施の形態による位置検出システムは、電磁波伝搬媒体の近傍に配置された複数の通信装置の位置検出を行う際に、２つ以上の電磁波により電磁波伝搬媒体内に発生する干渉波を用いるものである。
【発明の効果】
【００１６】
本願において開示される発明のうち、代表的なものによって得られる効果を簡単に説明すれば以下のとおりである。【００１７】
電磁波伝搬媒体近傍の装置の位置を的確に検出することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の実施の形態１による位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す斜視図である。
【図２】図１で用いられる電磁波伝搬媒体の構成例を示す斜視図である。
【図３】図１で用いられる電磁波伝搬媒体の他の構成例を示す斜視図である。
【図４】図３または図４の電磁波伝搬媒体の断面図である。
【図５】電磁波伝搬媒体の伝搬特性（周波数特性）の一例を示す説明図（グラフ）である。
【図６】図１の位置検出システムにおける位置検出法を説明するための説明図である。
【図７】位置検出システムにおける位置検出法を説明するための説明図である。
【図８】電磁波伝搬媒体で電磁波を伝送したときの伝搬特性（周波数特性）を示すグラフである。
【図９】位置検出システムにおける位置検出法を説明するための説明図である。
【図１０】位置検出システムにおける位置検出法を説明するための説明図である。
【図１１】位置検出システムにおける位置検出法を説明するための説明図である。
【図１２】図１１に示される位置検出システムから端末を除いた図である。
【図１３】図１１の位置検出システムの変形例を示す説明図である。
【図１４】親機および端末を筐体に収容した通信システムの構成例を示す説明図（斜視図）である。
【図１５】親機および端末を筐体に収納し、筐体内に電磁波伝搬媒体を配置した位置検出システムの構成例を示す説明図（斜視図）である。
【図１６】親機および端末を筐体に収納し、筐体内に電磁波伝搬媒体を配置した位置検出システムの他の構成例を示す説明図（斜視図）である。
【図１７】親機および端末を筐体に収納し、筐体内に電磁波伝搬媒体を配置した位置検出システムの他の構成例を示す説明図（斜視図）である。
【図１８】端末の特定の仕方の説明図である。
【図１９】本発明の実施の形態２による位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す説明図である。
【図２０】図１９の位置検出システムの平面図（上面図）である。
【図２１】本発明の実施の形態２による位置検出システムの他の構成例を示す説明図である。
【図２２】図２１の位置検出システムの平面図（上面図）である。
【図２３】本発明の実施の形態３による位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す説明図である。
【図２４】図２３の位置検出システムにおいて、ある端末で受信される位置検出用信号の信号強度を示す表である。
【図２５】本発明の実施の形態３による位置検出システムで用いられる端末が備える通信器の構成例を示す説明図である。
【図２６】本発明の実施の形態３による位置検出システムで用いられる端末が備える通信器の他の構成例を示す説明図である。
【図２７】本発明の実施の形態４による位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す説明図である。
【図２８】電磁波伝搬媒体内に生じる定在波の説明図である。
【図２９】電磁波伝搬媒体内に生じる定在波の説明図である。
【図３０】本発明の実施の形態４による位置検出システムの他の構成例を示す説明図である。
【図３１】本発明の実施の形態４による位置検出システムの他の構成例を示す説明図である。
【図３２】親機および端末を筐体に収納し、筐体内に電磁波伝搬媒体を配置した位置検出システムの構成例を示す説明図（斜視図）である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下の実施の形態において、便宜上その必要があるときは、複数のセクションまたは実施の形態に分割して説明するが、特に明示した場合を除き、それらはお互いに無関係なものではなく、一方は他方の一部または全部の変形例、詳細、補足説明等の関係にある。また、以下の実施の形態において、要素の数等（個数、数値、量、範囲等を含む）に言及する場合、特に明示した場合および原理的に明らかに特定の数に限定される場合等を除き、その特定の数に限定されるものではなく、特定の数以上でも以下でもよい。さらに、以下の実施の形態において、その構成要素（要素ステップ等も含む）は、特に明示した場合および原理的に明らかに必須であると考えられる場合等を除き、必ずしも必須のものではないことは言うまでもない。同様に、以下の実施の形態において、構成要素等の形状、位置関係等に言及するときは、特に明示した場合および原理的に明らかにそうでないと考えられる場合等を除き、実質的にその形状等に近似または類似するもの等を含むものとする。このことは、上記数値および範囲についても同様である。
【００２０】
また、以下の実施の形態において、「導体」と言うときは、電磁波の伝搬に用いる電磁波周波数帯において導電体であるものを指し、「誘電体」と言うときは、電磁波の伝搬に用いる電磁波周波数帯において誘電体であるものを指す。従って、例えば直流電流に対して導体であるか半導体であるか絶縁体であるか等によって、直接的には何ら制約されるものではない。また、導体と誘電体とは、電磁波との関係においてその特性により定義されるものであって、固定であるか液体であるか気体であるか等の態様または構成材料を制限するものではない。
【００２１】
また、以下の実施の形態で用いる図面においては、断面図であっても図面を見易くするためにハッチングを省略する場合もある。また、平面図または斜視図であっても図面を見易くするためにハッチングを付す場合もある。また、以下の実施の形態を説明するための全図において、同一機能を有するものは原則として同一の符号を付し、その繰り返しの説明は省略する。また、以下の実施の形態では、特に必要なとき以外は同一または同様な部分の説明を原則として繰り返さない。以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。
【００２２】
（実施の形態１）
本実施の形態１では、電磁波伝搬媒体の近傍に設置（配置）された通信装置の位置検出システム（位置検出装置）または位置検出方法の例を、図面を参照しながら説明する。
【００２３】
図１は、位置検出システムの構成例を示す斜視図である。
【００２４】
電磁波伝搬媒体１の近傍に複数の通信装置（ここでは親機２および端末３）が配置（設置）されており、それら通信装置（親機２および複数の端末３）のそれぞれは、この電磁波伝搬媒体１を経由する電磁波（信号）の送信または受信が可能となっている。以下、具体的に説明する。
【００２５】
図１に示されるように、電磁波伝搬媒体１の上に、通信装置（通信機、電磁波伝送装置）である親機２および端末３が配置されている。親機２と端末３とは、電磁波伝搬媒体１を介して電磁波（信号）を送受信（相互に伝送）することができ、それによって通信することができる。電磁波伝搬媒体１上には、端末３は少なくとも１つ配置されているが、好ましくは複数配置されている。これら親機２および複数の端末３は、電磁波伝搬媒体１の上に並んで配置（配列）されている。図１の例では、電磁波伝搬媒体１上に、端末３として、６つの端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆが配置されているが、電磁波伝搬媒体１上に配置する端末３の数は６つに限定されず、必要に応じて種々変更可能である。
【００２６】
親機２および端末３のそれぞれは、電磁波伝搬媒体１に電磁波を入力（送信）することができ、また、電磁波伝搬媒体１から電磁波を取り出す（電磁波伝搬媒体１から出力した電磁波を受け取る、受信する）ことができる。親機２または端末３から電磁波伝搬媒体１内に入力された電磁波は、電磁波伝搬媒体１内を伝搬（進行）する。
【００２７】
このため、親機２から電磁波伝搬媒体１に入力された電磁波が電磁波伝搬媒体１を伝搬（進行）し、その電磁波を端末３で受け取ることができ、また、端末３から電磁波伝搬媒体１に入力された電磁波が電磁波伝搬媒体１を伝搬（進行）し、その電磁波を親機２で受け取ることができる。これにより、親機２と端末３との間で、電磁波伝搬媒体１を介して電磁波を相互に伝送（送受信、通信）することができる。
【００２８】
更に、端末３から電磁波伝搬媒体１に入力されて電磁波伝搬媒体１を伝搬（進行）した電磁波を、他の端末３で受け取る（取り出す、受信する）ように構成することもでき、この場合、端末３同士の間で、電磁波伝搬媒体１を介して電磁波を相互に伝送（送受信、通信）することができる。
【００２９】
後述のように、親機２の位置が既知である場合に、親機２の位置を基準として各端末３の位置（位置情報）を検知することができるため、電磁波伝搬媒体１上に親機２および端末３が配置されたシステム（装置）は、位置検出システム（位置検出装置）とみなすことができる。また、親機２と端末３との間や端末３間で通信することができるため、電磁波伝搬媒体１上に親機２および端末３が配置されたシステム（装置）は、通信システム（通信装置）とみなすこともできる。また、電磁波伝搬媒体１上に親機２および端末３が配置されたシステム（装置）は、通信と位置検出との両方の機能を有しているため、位置検出機能を有する通信システム（通信装置）とみなすこともできる。
【００３０】
図２は、電磁波伝搬媒体１の構成例を示す斜視図であり、図３は、電磁波伝搬媒体１の他の構成例を示す斜視図である。図４は、図３または図４の電磁波伝搬媒体１の断面図である。図５は、電磁波伝搬媒体１の伝搬特性（周波数特性）の一例を示す説明図（グラフ）である。
【００３１】
図２には、電磁波伝搬媒体１の上面を構成する導体１１にスロットＳＬが形成されている場合の構成例が示され、図３には、電磁波伝搬媒体１の上面を構成する導体１１がメッシュ状になっている場合の構成例が示されている。図４には、電磁波伝搬媒体１における電磁波の伝搬（進行）方向に垂直な断面図が示されている。図５には、幅Ｗ１の電磁波伝搬媒体１内を電磁波が伝搬する際の伝搬特性（周波数特性）のグラフが示されている。
【００３２】
電磁波伝搬媒体（ここでは電磁波伝搬媒体１）は、電磁波の伝搬方向に延在し、この電磁波伝搬方向に直交する方向に導体により挟まれた電磁波伝搬空間を備えるものである。以下、図２〜図４に示される電磁波伝搬媒体１の具体的な構成について説明する。
【００３３】
図２〜図４に示されるように、電磁波伝搬媒体１は、導体（導体部、導体層、導体面）１１，１２，１３，１４と、導体１１および導体１２によりＹ方向に挟まれかつ導体１３および導体１４によりＺ方向に挟まれた電磁波伝搬空間１５とを備えている。ここで、電磁波伝搬媒体１における電磁波の伝搬方向（進行方向）をＸ方向とし、Ｙ方向およびＺ方向は、電磁波伝搬媒体１における電磁波の伝搬方向（すなわちＸ方向）と直交する方向である。Ｙ方向とＺ方向とは、互いに直交している。電磁波伝搬媒体１は、電磁波伝搬媒体１における電磁波の伝搬方向（すなわちＸ方向）に延在している。このため、導体１１，１２，１３，１４および電磁波伝搬空間１５も、電磁波伝搬媒体１における電磁波の伝搬方向（すなわちＸ方向）に延在している。従って、電磁波伝搬媒体１における電磁波の伝搬方向（すなわちＸ方向）は、電磁波伝搬媒体１の延在方向（軸方向）でもある。
【００３４】
電磁波は、電磁波伝搬媒体１の電磁波伝搬空間１５内を伝搬（進行）する。このため、以下で、「電磁波が電磁波伝搬媒体（１）内を伝搬（伝送）する」などと言う場合、実際には、電磁波が電磁波伝搬媒体（１）の電磁波伝搬空間（１５）内を伝搬（伝送）することを意味する。
【００３５】
電磁波伝搬空間１５は、導体１１と導体１２との間に配置されて、導体１１と導体１２とによりＹ方向に挟まれており、また、導体１３と導体１４との間に配置されて、導体１３と導体１４とによりＺ方向に挟まれている。つまり、電磁波伝搬空間１５は、導体１１と導体１２と導体１３と導体１４とで囲まれている。導体１１と導体１２とは、電磁波伝搬空間１５を介してＹ方向に対向し、導体１３と導体１４とは、電磁波伝搬空間１５を介してＺ方向に対向していると言うこともできる。また、別の見方をすると、導体１３，１４は、電磁波伝搬媒体１の両側面（Ｚ方向に対向する両側面）に形成されており、一方の側面（導体１３が形成された側面）において、導体１１と導体１２とが導体１３を介して接続されて（繋がって）短絡され、他方の側面（導体１４が形成された側面）において、導体１１と導体１２とが導体１４を介して接続されて（繋がって）短絡されていると言うこともできる。
【００３６】
電磁波伝搬空間１５内は、空気、ガラス、セラミックス、または水などの誘電体としての特性を持つ物質で満たされている。また、電磁波伝搬媒体１は、電磁波伝搬空間１５を介してＸ方向（電磁波伝搬媒体１における電磁波の伝搬方向）に対向する２つの端面（側面）１６ａ，１６ｂも有しているが、この端面１６ａ，１６ｂには、導体が形成されていても、あるいは導体が形成されていなくてもよい。
【００３７】
導体１１，１２は、Ｘ方向に長辺を有しかつＺ方向に短辺を有する平板状（Ｙ方向が厚み方向の平板状）の導体とすることができ、また、導体１３，１４は、Ｘ方向に長辺を有しかつＹ方向に短辺を有する平板状（Ｚ方向が厚み方向の平板状）の導体とすることができる。ここで、導体１１の長辺と導体１３の長辺とが接続され、導体１３の他の長辺と導体１２の長辺とが接続され、導体１２の他の長辺と導体１４の長辺とが接続され、導体１４の他の長辺と導体１１の他の長辺とが接続されているが、導体１１と導体１２と導体１３と導体１４とは、一体的に形成することもできる。図４の場合は、導体１１と導体１２とにより、Ｙ方向に所定の厚さを有する電磁波伝搬空間１５の上側と下側とを挟み、導体１３と導体１４とにより、Ｚ方向に所定の幅を有する電磁波伝搬空間１５の左側と右側とを挟む構造をしている。
【００３８】
上記図１に示されるように、電磁波伝搬媒体１上に親機２および端末３を配置する際に、電磁波伝搬媒体１の導体１１側に親機２および端末３が配置されている。そして、親機２および端末３は、導体１１側から、電磁波伝搬空間１５内へ電磁波を入力し、また、電磁波伝搬空間１５内から電磁波を出力する。このため、導体１１は、電磁波伝搬空間１５内への電磁波の入出力が可能な構成となっている。
【００３９】
このため、図２の電磁波伝搬媒体１の場合は、電磁波を入出力（出し入れ）可能な開口部として、複数のスロット（開口部）ＳＬが導体１１に設けられている。各スロットＳＬは、導体１１に設けられた開口部であり、その平面形状は、例えば、Ｚ方向に長辺をＸ方向に短辺を有する長方形状とすることができる。導体１１に複数のスロットＳＬを設けたことにより、各スロットＳＬから電磁波伝搬空間１５内へ電磁波を入力して電磁波伝搬空間１５内を伝搬させることができ、また、電磁波伝搬空間１５内を伝搬する電磁波を各スロットＳＬから出力する（取り出す）ことができる。
【００４０】
導体に、電磁波を入出力（出し入れ）可能な開口部（図２の場合はスロットＳＬ、図３の場合は網目の開口部）を設けておけば、この開口部を介して、電磁波伝搬空間内に電磁波を入力し、また電磁波伝搬空間から電磁波を出力することができる。
【００４１】
図２の電磁波伝搬媒体１を図１のシステムに適用した場合、電磁波伝搬媒体１の導体１１に設けられた複数のスロットＳＬに対向する位置に親機２および端末３を配置している。親機２および端末３のそれぞれは、スロットＳＬを介して電磁波伝搬空間１５内に電磁波を入出力することができる。例えば、親機２および端末３のそれぞれはアンテナ（図示せず）を有しており、そのアンテナから導体１１のスロットＳＬを介して電磁波伝搬空間１５内に電磁波を入出力することができる。これにより、電磁波を相互に伝送（送受信、通信）することができ、例えば、相互に通信のために信号を伝送したり、あるいは給電のために電力を伝送したりすることができる。なお、アンテナは、電磁波を入出力する入出力インタフェースの総称であり、カプラ、結合器、またはコイルなど、形状や役割によって様々な呼称がある。また、電磁波伝搬空間１５内において電磁波の伝送を行うことで、外部からの妨害を受けにくく、外部への漏れ（電磁波の漏れ）が小さい、高信頼な伝送システム（通信システム）を実現することができる。
【００４２】
図３の電磁波伝搬媒体１の場合は、導体１１を、網目状（メッシュ状）の導体としている。ここで、「網目状の導体」とは、複数の導線により仕切られた複数の開口部が存在する一体の導体であり、その複数の開口部から電磁波伝搬空間１５に電磁波を入出力することができる。網目状の導体１１の各開口部は、導体１１において規則的にまんべんなく配置（配列）されている。
【００４３】
図３の電磁波伝搬媒体１の場合、導体１１として網目状の導体を用いたことで、網目状の導体１１のどの位置においても（その位置の網目の開口部から）電磁波を入出力することができる。図３の電磁波伝搬媒体１を図１のシステムに適用した場合、電磁波伝搬媒体１の導体１１上に配置された親機２および端末３のそれぞれは、その親機２および端末３が配置された場所に存在する網目の開口部（導体１１における網目の開口部）を介して電磁波伝搬空間１５内に電磁波を入出力することができる。例えば、親機２および端末３のそれぞれはアンテナを有しており、そのアンテナから導体１１の網目の開口部を介して電磁波伝搬空間１５内に電磁波を入出力することができる。これにより、親機２および端末３は、電磁波を相互に伝送（送受信、通信）することができ、例えば、相互に通信のために信号を伝送したり、あるいは給電のために電力を伝送したりすることができる。また、電磁波伝搬空間１５内において電磁波の伝送を行うことで、外部からの妨害を受けにくく、外部への漏れ（電磁波の漏れ）が小さい、高信頼な伝送システム（通信システム）を実現することができる。
【００４４】
また、図３には、網目状の導体１１として、互いにＸ方向に所定の間隔を空けて配置されかつＺ方向に延在する複数の導線と、互いにＺ方向に所定の間隔を空けて配置されかつＸ方向に延在する複数の導線とが一体となって形成された導体を例示している。しかしながら、これら導線の延在方向は、ＸＺ平面（Ｘ方向およびＺ方向を含む平面）に平行な方向であればよく、Ｘ方向およびＺ方向に限定されない。また、ここでは、Ｘ方向に沿って配置された複数の導線の間隔を一定とし、また、Ｚ方向に沿って配置された複数の導線の間隔を一定としたが、それぞれ一定とする場合に限定されない。また、Ｘ方向に沿って配置された複数の導線と、Ｚ方向に沿って配置された複数の導線とは直交（両者がなす角度が９０度）しているが、これに限定されるものではなく、両者がなす角度が９０度以外の角度であってもよい。
【００４５】
図５は、幅Ｗ１を有する電磁波伝搬媒体１内に電磁波を伝搬させたときの伝搬特性（周波数特性）を示すグラフである。図５のグラフの横軸は、電磁波伝搬媒体１内を伝搬（伝送）させる電磁波の周波数に対応し、図５のグラフの縦軸は、電磁波伝搬媒体１に電磁波を伝搬（伝送）させたときの伝搬利得（propagation gain）に対応している。図５のグラフの縦軸（伝搬利得）が小さくなることは、伝搬損失が大きくなることに対応している。また、図５のグラフは、電磁波伝搬媒体１が幅Ｗ１を有する場合を前提としている。
【００４６】
図５のグラフに示されるように、電磁波伝搬媒体１内を伝搬する電磁波の周波数（以下これを周波数ｆと称する）が、ある周波数ｆ０以上（すなわちｆ≧ｆ０）の場合、伝搬に伴う電磁波の損失（電力の損失）は小さく、電磁波の減衰は小さいので、ほとんど強度（信号強度）を低下させずに電磁波を伝搬（伝送）させることができる。しかしながら、電磁波伝搬媒体１内を伝搬する電磁波の周波数ｆが、周波数ｆ０よりも小さく（すなわちｆ＜ｆ０）なると、伝搬に伴う電磁波の損失（電力の損失）が大きくなって、伝搬する電磁波が大きく減衰して強度（信号強度）が大きく低下してしまうようになる。つまり、図５のグラフは、周波数ｆが周波数ｆ０以上の場合は、伝搬に伴う電磁波の減衰の程度は、非常に小さく、ほぼ一定であるが、周波数ｆが周波数ｆ０よりも小さくなると、伝搬に伴う電磁波の減衰が急に大きくなり始め、電磁波の減衰の程度は、周波数ｆを小さくするほど大きくなるという傾向を示している。
【００４７】
この周波数ｆ０の波長をλ０とすると、Ｗ１＝λ０／２の関係にあり、その理由は、以下のようなものである。
【００４８】
電磁波伝搬空間１５内において、電磁波をその伝搬方向（Ｘ方向）に損失を抑えながら伝搬させるためには、導体１１と導体１２とに垂直な方向（厚み方向、縦方向、上下方向、Ｙ方向）、または導体１３と導体１４とに垂直な方向（幅方向、横方向、左右方向、Ｚ方向）のいずれかの方向に電界を存在させなければならない。導体が存在する端面では電界は振幅を持たないため、導体１３と導体１４とに垂直な方向（Ｚ方向）に電界が存在できる電磁波の電磁波伝搬媒体１（電磁波伝搬空間１５）内での波長は、幅Ｗ１に対しておよそ２倍以下（すなわちλ≦Ｗ１×２）でなければならない。換言すれば、導体１３と導体１４とに垂直な方向（Ｚ方向）に電界を存在させるためには、導体１３と導体１４との距離（すなわち幅Ｗ１）は、伝搬させる電磁波の電磁波伝搬空間１５内における波長に対しておよそ２分の１以上（すなわちＷ１≧λ／２）でなければならない。
【００４９】
つまり、電磁波伝搬媒体１（電磁波伝搬空間１５）内を波長λの電磁波が伝搬する場合、導体１３と導体１４との距離（すなわち幅Ｗ１）が波長λの２分の１以上（すなわちＷ１≧λ／２）であれば、損失を小さく抑えながら電磁波を伝搬させることができるのに対して、導体１３と導体１４との距離（すなわち幅Ｗ１）が波長λの２分の１未満（すなわちＷ１＜λ／２）であれば、損失が大きくなってしまう。換言すれば、電磁波伝搬媒体１（電磁波伝搬空間１５）内を波長λの電磁波を伝搬させる場合、その電磁波の波長λが導体１３と導体１４との距離（すなわち幅Ｗ１）の２倍以下（すなわちＷ１×２≧λ）であれば、損失を小さく抑えながら電磁波を伝搬させることができるのに対して、電磁波の波長λが導体１３と導体１４との距離（すなわち幅Ｗ１）の２倍よりも大きければ（すなわちＷ１×２＜λであれば）、損失が大きくなってしまう。
【００５０】
例えば、電磁波伝搬媒体１（電磁波伝搬空間１５）内の誘電率を１として通信用に損失を小さくしながら伝搬させる電磁波の周波数をおよそ２．５ＧＨｚとした場合には、損失を小さく抑えることができる幅Ｗ１の下限は６ｃｍ程度となり、幅Ｗ１が６ｃｍよりも小さくなると、２．５ＧＨｚの電磁波の損失は大きくなってしまう。逆に言えば、電磁波伝搬媒体１（電磁波伝搬空間１５）内の誘電率を１として幅Ｗ１が６ｃｍ程度であれば、およそ２．５ＧＨｚかそれ以上の周波数の電磁波は損失を小さくして電磁波伝搬媒体１（電磁波伝搬空間１５）内を伝搬させることができるが、２．５ＧＨｚよりも低周波数（すなわち高波長）の電磁波を伝搬させると、損失が大きくなってしまう。
【００５１】
ここで、電磁波伝搬媒体１（電磁波伝搬空間１５）内を伝搬する電磁波の波長をλと表すこととし、この波長λは、伝搬する電磁波の電磁波伝搬媒体１（電磁波伝搬空間１５）内における波長である。なお、以下で、「電磁波伝搬媒体（１）内を伝搬する電磁波の電磁波伝搬媒体（１）内における波長」などと言うときは、実際には、電磁波伝搬媒体（１）の電磁波伝搬空間１５内を伝搬する電磁波の電磁波伝搬空間（１５）内における波長を意味する。また、幅Ｗ１は、Ｚ方向に沿った導体１３と導体１４との距離（間隔）であり、電磁波伝搬空間１５のＺ方向の寸法（幅）に対応しており、電磁波伝搬媒体１のＺ方向の寸法（幅）に概ね一致している。厚みＴ１は、Ｙ方向に沿った導体１１と導体１２との距離（間隔）であり、電磁波伝搬空間１５のＹ方向の寸法（厚み）に対応しており、電磁波伝搬媒体１のＹ方向の寸法（厚み）に概ね一致している。なお、幅Ｗ１の方向（ここではＺ方向）と厚みＴ１の方向（ここではＹ方向）とは、互いに直交しており、また、厚みＴ１は幅Ｗ１以下である（すなわちＷ１≧Ｔ１）。従って、電磁波伝搬媒体１は、電磁波の伝搬（進行）方向に垂直な方向の寸法として、幅（Ｚ方向の寸法）Ｗ１と厚み（Ｙ方向の寸法）Ｔ１とを有することになる。
【００５２】
また、厚みＴ１は幅Ｗ１以下であるため、厚みＴ１の大きさにかかわらず、幅Ｗ１が波長λの２分の１以上（すなわちＷ１≧λ／２）であれば、損失を小さく抑えながら波長λの電磁波を伝搬させることができ、一方、厚みＴ１の大きさにかかわらず、幅Ｗ１が波長λの２分の１未満（すなわちＷ１＜λ／２）であれば、波長λの電磁波を伝搬させたときの損失が大きくなってしまう。つまり、波長λの電磁波が電磁波伝搬媒体１内を伝搬したときの伝搬損失は、電磁波の伝搬方向に垂直な方向の寸法である幅Ｗ１と厚みＴ１のうち、大きい方の寸法（ここでは幅Ｗ１）と波長λとの関係に依存することになる。
【００５３】
このため、幅Ｗ１の２倍に一致する波長（すなわちＷ１×２＝λ０の関係にある波長λ０）を有する電磁波の周波数をｆ０とすると、図５のグラフに示されるように、電磁波伝搬媒体１内を伝搬させる電磁波の周波数ｆが、周波数ｆ０以上（すなわちｆ≧ｆ０）であれば、伝搬に伴う電磁波の損失は小さく抑えられ、ほとんど強度（信号強度）を低下させずに電磁波を伝送させることができる。しかしながら、電磁波伝搬媒体１内を伝搬（伝送）させる電磁波の周波数ｆが、周波数ｆ０よりも小さく（すなわちｆ＜ｆ０）なると、伝搬に伴う電磁波の損失が急に大きくなり、伝搬する電磁波が減衰して強度（信号強度）が大きく低下してしまうようになる。つまり、図５のグラフに示されるように、周波数ｆ０以上の周波数では、電磁波伝搬媒体１内を伝搬させたときの電磁波の損失は小さく、ほぼ一定であるのに対して、周波数ｆ０よりも低い周波数になると電磁波の損失が急に大きくなり始め、周波数が低くなるほど損失が大きくなる傾向になる。
【００５４】
換言すれば、電磁波伝搬媒体１内（すなわち電磁波伝搬空間１５内）での波長λが幅Ｗ１の２倍以下となる周波数（これが周波数ｆ０以上の周波数に対応する）の電磁波については、電磁波伝搬媒体１内を伝搬（伝送）させたときの電磁波の損失は小さく、λ≦Ｗ１×２を満たす範囲の周波数について損失はほぼ一定である。それに対して、電磁波伝搬媒体１内（すなわち電磁波伝搬空間１５内）での波長λが幅Ｗ１の２倍よりも大きくなる周波数（これが周波数ｆ０未満の周波数に対応する）の電磁波については、波長λが大きく（長く）なればなるほど（すなわち周波数が小さくなれば小さくなるほど）電磁波伝搬媒体１内での通過損失が増大する。
【００５５】
本実施の形態では、このような電磁波伝搬媒体１の周波数特性を利用して、通常の通信と、端末３の位置検出とを使い分けて行う。具体的には、親機２と端末３との間、あるいは端末３同士の間で通信を行う際には、通信用信号として、周波数ｆ１を有する電磁波（通信用信号）を用い、端末３の位置の検出を行う際には、位置検出用信号として、周波数ｆ１とは異なる周波数ｆ２を有する電磁波（位置検出用信号）を用いる。そして、通信用信号（周波数ｆ１の電磁波）が電磁波伝搬媒体１内（すなわち電磁波伝搬空間１５内）を伝搬したときの電磁波の減衰（損失）よりも、位置検出用信号（周波数ｆ２の電磁波）が電磁波伝搬媒体１内（すなわち電磁波伝搬空間１５内）を伝搬したときの電磁波の減衰（損失）が大きくなるように、通信用信号の周波数ｆ１と位置検出用信号の周波数ｆ２とを選択する。周波数ｆ２は周波数ｆ１よりも低く（ｆ２＜ｆ１）、周波数ｆ１は、上記周波数ｆ０以上の周波数（すなわちｆ１≧ｆ０）とすることが好ましく、周波数ｆ２は、上記周波数ｆ０未満の周波数（すなわちｆ２＜ｆ０）とすることが好ましい。
【００５６】
なお、親機２と端末３との間、あるいは端末３同士の間で通常の通信（位置検出用信号の送受信以外の通信）を行う際に使用する電磁波（通信用の電磁波）を、通信用信号と称し、端末３の位置の検出を行う際に使用する電磁波（位置検出用の電磁波）を、位置検出用信号と称することとする。
【００５７】
本実施の形態における位置検出の手法について、図６を参照して説明する。図６は、位置検出システム（位置検出装置）における位置検出法を説明するための説明図であり、上記図１にグラフを追加したものである。図６に示されるグラフは、電磁波伝搬媒体１に信号（電磁波）を伝送させたときの信号強度を示すグラフであり、図６に示されるグラフの横軸は、電磁波伝搬媒体１における位置に対応しているが、親機２からの距離でもある。図６に示されるグラフの縦軸は、電磁波伝搬媒体１内（すなわち電磁波伝搬空間１５内）を伝送される信号（電磁波）の強度（信号強度）に対応している。図６に示されるグラフの横軸に示される位置Ｐ２，Ｐ３ａ〜Ｐ３ｆについて、位置Ｐ２は電磁波伝搬媒体１において親機２が配置されている位置に対応し、位置Ｐ３ａは電磁波伝搬媒体１において端末３ａが配置されている位置に対応し、位置Ｐ３ｂは電磁波伝搬媒体１において端末３ｂが配置されている位置に対応し、位置Ｐ３ｃは電磁波伝搬媒体１において端末３ｃが配置されている位置に対応している。また、位置Ｐ３ｄは電磁波伝搬媒体１において端末３ｄが配置されている位置に対応し、位置Ｐ３ｅは電磁波伝搬媒体１において端末３ｅが配置されている位置に対応し、位置Ｐ３ｆは電磁波伝搬媒体１において端末３ｆが配置されている位置に対応している。
【００５８】
図６のグラフには、親機２から電磁波伝搬媒体１内に周波数ｆ１の通信用信号を入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させたときの信号強度の変化と、親機２から電磁波伝搬媒体１内に周波数ｆ２の位置検出用信号を入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させたときの信号強度の変化とが示されている。図６のグラフの縦軸が小さくなると、信号強度が小さくなることに対応している。図６のグラフの横軸は、親機２の位置Ｐ２を基準とし、この位置Ｐ２（親機２の位置）からの距離に対応しており、図６のグラフの横軸が大きくなると、位置Ｐ２（親機２の位置）からの距離が大きくなる（すなわち親機２の位置Ｐ２から離れる）ことに対応している。
【００５９】
電磁波伝搬媒体１内に信号（電磁波）を伝送（伝搬）させた場合、伝送に伴う信号（電磁波）の減衰があると、伝送距離が長くなるほど信号強度（電磁波の強度）が減衰して低下してしまう。上述のように、周波数ｆ１の通信用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝送したときの信号（電磁波）の減衰（損失）よりも、周波数ｆ２の位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝送したときの信号（電磁波）の減衰（損失）の方が大きくなるように、周波数ｆ１，ｆ２を選択している。このため、図６のグラフからも分かるように、周波数ｆ１の通信用信号を親機２から電磁波伝搬媒体１内に入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させた場合、伝送距離が長くなるほど（親機２の位置Ｐ２から離れるほど）、信号が減衰して信号強度が低下したとしても、その低下の程度は小さい。それに対して、周波数ｆ２の位置検出用信号を親機２から電磁波伝搬媒体１内に入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させた場合、図６のグラフからも分かるように、伝送距離が長くなるほど（親機２の位置Ｐ２から離れるほど）、信号が減衰して信号強度が低下し、その低下の程度は大きい。
【００６０】
すなわち、親機２から電磁波伝搬媒体１に周波数ｆ１の通信用信号を入力した場合と周波数ｆ２の位置検出用信号を入力した場合とを比べると（入力信号強度は両者で同じと仮定）、親機２の位置Ｐ２では周波数ｆ１の通信用信号と周波数ｆ２の位置検出用信号とで信号強度の差はほとんど無いが、親機２の位置Ｐ２から所定の同じ距離だけ離れた場所での信号強度は、周波数ｆ２の位置検出用信号が周波数ｆ１の通信用信号よりも低くなる。つまり、周波数ｆ１の通信用信号と周波数ｆ２の位置検出用信号とが電磁波伝搬媒体１内を同じ距離だけ伝送されたときの信号強度の低下（減衰）の程度（減衰量）は、周波数ｆ１の信号よりも周波数ｆ２の信号の方が大きくなり、図６に示されるグラフにおいて、周波数ｆ２の位置検出用信号の信号強度曲線の傾きは、周波数ｆ１の通信用信号の信号強度曲線の傾きよりも大きくなる。
【００６１】
電磁波伝搬媒体１上に配置（設置）された親機２と複数の端末３のうち、親機２の位置が既知である（すなわち親機２が位置Ｐ２に設置されていることが分かっている）状態で、この設置位置が既知の親機２を基準にし、位置検出用信号を用いて端末３の位置を検出する。すなわち、親機２の位置が分かっており、端末３の位置が分かっていない状態で、端末３の位置を特定する必要性または要求が生じたときに、位置検出用信号により端末３の位置検出を行う。この際、親機２が電磁波伝搬媒体１を介して端末３に位置検出用信号を送信し、各端末３での位置検出用信号の受信信号強度に基づいて、端末３の位置を検出する。
【００６２】
端末３の位置は、周波数ｆ２の位置検出用信号を用いて検出する。これは、親機２から電磁波伝搬媒体１に入力（送信）され電磁波伝搬媒体１内を伝送された周波数ｆ２の位置検出用信号を端末３で受け取り（受信し）、端末３で受け取った（受信した）位置検出用信号の信号強度により、その端末３の位置情報を得ることができるからである。位置検出用信号は、通信用信号に比べて、電磁波伝搬媒体１内の伝搬による減衰が大きく、送信元（親機２）からの距離が離れるほど信号強度が低下するため、各端末３が受信した位置検出用信号の信号強度に基づいて、各端末３の位置情報を検出することができる。
【００６３】
ここで、位置情報とは、例えば、親機２から各端末３までの距離、電磁波伝搬媒体１における各端末３の配置位置、あるいは、電磁波伝搬媒体１における各端末３の並び順（配置順序、配列順序）などである。
【００６４】
なお、「親機２から端末３までの距離」または「親機２と端末３との間の距離」と言うときは、「電磁波伝搬媒体１における電磁波伝搬経路に沿った親機２から端末３までの距離」または「電磁波伝搬媒体１における電磁波伝搬経路に沿った親機２と端末３との間の距離」のことであり、また、「端末３間の距離」と言うときは、「電磁波伝搬媒体１における電磁波伝搬経路に沿った端末３と端末３との間の距離」のことである。
【００６５】
例えば、親機２から電磁波伝搬媒体１に周波数ｆ２の信号を入力したときの、信号強度と電磁波伝搬媒体１の伝送距離（電磁波伝搬媒体１内を信号が進行した距離）との相関（以下、これを「周波数ｆ２の信号強度と伝送距離の相関」と称し、図６のグラフのようなデータに相当するものである）を予め取得しておく。そして、端末３で受信した周波数ｆ２の位置検出用信号の信号強度（すなわち受信信号強度）を、前記相関（周波数ｆ２の信号強度と伝送距離との相関）に当てはめることで、周波数ｆ２の位置検出用信号を送信した親機２の位置から、その位置検出用信号を受信した端末３の位置までの距離を、知る（検出する）ことができる。
【００６６】
図６に示されるように、親機２から電磁波伝搬媒体１に信号強度がＳ０で周波数ｆ２の位置検出用信号を入力し、この位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝送するが、この位置検出用信号を端末３ｅで受け取った（受信した）場合には受信された位置検出用信号の信号強度はＳ３となり、位置検出用信号を端末３ｆで受け取った（受信した）場合には受信された位置検出用信号の信号強度はＳ４となる。この信号強度Ｓ４は信号強度Ｓ３よりも低くなる（すなわちＳ３＞Ｓ４）。このため、周波数ｆ２の信号強度と伝送距離の相関（図６のグラフのようなデータに相当するもの）を予め取得しておけば、ある端末３が受信した位置検出用信号の信号強度が強度Ｓ３であれば、その端末３の位置は位置Ｐ３ｅであると判別することができ、また、他の端末３が受信した位置検出用信号の信号強度が強度Ｓ４であれば、その端末３の位置は位置Ｐ３ｆであると判別することができる。
【００６７】
また、例えば、予め取得していた周波数ｆ２の信号強度と伝送距離の相関（図６のグラフのようなデータに相当するもの）において、電磁波伝搬媒体１内をある距離Ｌだけ伝送したときに、信号強度が伝送前の強度（強度Ｓ０に対応）の３０％に低下することが分かっていたとする。この場合、親機２から電磁波伝搬媒体１に信号強度がＳ０で周波数ｆ２の位置検出用信号を入力したときに、ある端末３で受信した位置検出用信号の受信信号強度が、信号強度Ｓ０の３０％であれば、その端末３から親機２までの距離（電磁波伝搬媒体１に沿った距離）は前記距離Ｌである（すなわち、その端末３は親機２から距離Ｌだけ離れた位置にある）と判別することができる。
【００６８】
また、信号強度Ｓ３の位置検出用信号を受信した端末３ｅよりも、信号強度Ｓ３よりも低い信号強度Ｓ４の位置検出用信号を受信した端末３ｆが、親機２から遠い位置（電磁波伝搬媒体１を通った伝送距離が遠い位置）にあると判別することができる。このため、各端末３で受信した位置検出用信号の信号強度が、端末３ａ、端末３ｂ、端末３ｃ、端末３ｄ、端末３ｅ、端末３ｆの順に小さければ、電磁波伝搬媒体１における電磁波の伝送経路に沿って、親機２から遠ざかる方向（電磁波の伝送距離が遠くなる方向）に、端末３ａ、端末３ｂ、端末３ｃ、端末３ｄ、端末３ｅ、端末３ｆの順に配置されていると判別することができる。
【００６９】
このように、電磁波伝搬媒体１内を伝送すると、伝送距離が長くなるほど信号強度が低くなるような周波数ｆ２を有する位置検出用信号を用いることで、各端末３の位置情報（親機２から各端末３までの距離、電磁波伝搬媒体１における各端末３の配置位置、あるいは、電磁波伝搬媒体１における各端末３の並び順など）を検出することができる。
【００７０】
親機２から電磁波伝搬媒体１に、信号強度がＳ０で周波数ｆ２の位置検出用信号を入力し、電磁波伝搬媒体１内を伝送された位置検出用信号を各端末３（３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆ）で受信する。このときの各端末３（３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆ）における位置検出用信号の受信信号強度は、親機２から各端末３（３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆ）までの距離に応じて相違した（減衰された）強度となる。各端末３（３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆ）は、位置検出用信号の受信信号強度の情報を、電磁波伝搬媒体１を介して親機２に送信し（このときは周波数ｆ１の通信用信号として送信することが好ましい）、親機２は、この各端末３における位置検出用信号の受信信号強度の情報を受け取る。親機２は、各端末３の位置検出用信号の受信信号強度の情報を基に、各端末３の位置情報（親機２から各端末３までの距離、電磁波伝搬媒体１における各端末３の配置位置、あるいは、電磁波伝搬媒体１における各端末３の並び順など）を検出（判別）することができる。予め取得した周波数ｆ２の信号強度と伝送距離の相関（図６のグラフのようなデータに相当するもの）のデータは、親機２が保持しているが、端末３が保持することもできる。あるいは、親機２と端末３とは別に設けられている機器に、周波数ｆ２の信号強度と伝送距離の相関（図６のグラフのようなデータに相当するもの）のデータを保持させておき、この機器と親機２が通信することにより、親機２が周波数ｆ２の信号強度と伝送距離の相関（図６のグラフのようなデータに相当するもの）のデータを適宜取得できるようにすることもできる。親機２は、各端末３から送られた位置検出用信号の受信信号強度の情報と、周波数ｆ２の信号強度と伝送距離の相関（図６のグラフのようなデータに相当するもの）のデータとを基にして、各端末３の位置情報を検出することができる。このようにして、各端末３の位置が検出される。
【００７１】
次に、位置検出用信号に周波数ｆ２を用いる理由について、更に説明する。
【００７２】
位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体１内を伝送すると、伝送距離が長くなるほど信号強度が低くなるが、この低下の程度（図６に示されるグラフの傾きに相当）が大きい方が、端末３の位置検出精度を高めることができる。例えば、図６に示されるグラフにおいて、信号強度Ｓ３と信号強度Ｓ４との差（差分）をΔＳ３−４とすると（すなわちΔＳ３−４＝Ｓ３−Ｓ４）、この差分ΔＳ３−４は、ある程度大きいことが望ましい。もしも、端末３ｅで受信した受信信号強度が何らかの誤差要因に起因して信号強度Ｓ３よりも若干小さかったときに、その端末３ｅの位置を位置Ｐ３ｅではなく位置Ｐ３ｆと判別してしまう危険性は、差分ΔＳ３−４が小さいほど大きくなってしまう。ここで、端末３で受信した位置検出用信号の信号強度の誤差要因としては、例えば、端末３毎の製造ばらつきや、電磁波伝搬媒体１における端末３の設置状況のばらつきなどが考えられる。しかしながら、差分ΔＳ３−４が大きければ、端末３ｅでの受信信号強度が何らかの誤差要因に起因して信号強度Ｓ３から多少変動したとしても、端末３ｅの位置を、位置Ｐ３ｆではなく位置Ｐ３ｅであると正確に検出することができる。このことは、端末３ｅ以外の端末についてもあてはまる。このため、位置検出用信号には、電磁波伝搬媒体１内を伝送した際に減衰しやすい周波数（ここでは周波数ｆ２）を選択することで、端末３で受信した位置検出用信号の信号強度が何らかの誤差要因に起因して多少変動したとしても、端末３の位置を正確に検出することができるようになる。つまり、親機２が電磁波伝搬媒体１を介して位置検出用信号を送信し、この位置検出用信号を各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆで受信した場合、各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆの受信信号強度は、親機２の送信時の強度Ｓ０よりもある程度低下（減衰）していた方が好ましく、各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆの受信信号強度の差は大きい方が好ましい。
【００７３】
一方、通信用信号は、電磁波伝搬媒体１内を伝送したときの減衰（強度の低下）が少ない方が好ましい。これは、親機２と端末３との間、あるいは端末３間で通信する際には、通信用信号があまり減衰せずに受信信号強度が高い方が、的確に通信用信号を送受信することができ、電磁波伝搬媒体１を介した伝送距離が長くなっても、上手く通信を行えるようになるためである。
【００７４】
図６に示されるように、親機２から電磁波伝搬媒体１に信号強度がＳ０で周波数ｆ１の通信用信号を入力し、入力された通信用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝送するが、この通信用信号を端末３ｅで受け取った（受信した）場合には受信された通信用信号の信号強度はＳ１となり、通信用信号を端末３ｆで受け取った（受信した）場合には受信された通信用信号の信号強度はＳ２となる。この信号強度Ｓ１は上記信号強度Ｓ３よりも高く（すなわちＳ１＞Ｓ３）、かつ信号強度Ｓ２は上記信号強度Ｓ４よりも高く（すなわちＳ２＞Ｓ４）なる。このため、端末３ｅ，３ｆでの通信用信号の受信信号強度を十分に確保することができる。このことは、端末３ｅ，３ｆ以外の端末についてもあてはまる。従って、各端末３において、通信用信号の受信信号強度を十分に確保することができ、的確に通信用信号を送受信することが可能になる。つまり、親機２が電磁波伝搬媒体１を介して通信用信号を送信し、この通信用信号を各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆで受信した場合、各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆの受信信号強度は、親機２の送信時の強度Ｓ０に近い方が好ましく、各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆの受信信号強度の差は小さい方が好ましい。例えば、図６に示されるグラフにおいて、強度Ｓ１と強度Ｓ２との差（差分）をΔＳ１−２とすると（すなわちΔＳ１−２＝Ｓ１−Ｓ２）、この差分ΔＳ１−２は小さいことが望ましく、上記ΔＳ３−４よりも小さい（ΔＳ１−２＜ΔＳ３−４）ことが好ましい。
【００７５】
本実施の形態とは異なり、通信用信号と位置検出用信号とのに両者に周波数ｆ１を用いた場合には、端末の位置検出の精度が悪くなる。また、本実施の形態とは異なり、通信用信号と位置検出用信号とのに両者に周波数ｆ２を用いた場合には、端末３での通信用信号の受信信号強度が低下してしまうため、電磁波伝搬媒体１を通る伝送距離が長くなると通信を上手く行えなくなってしまう。
【００７６】
それに対して、本実施の形態では、通信用信号よりも位置検出用信号の方が、電磁波伝搬媒体１内を伝搬（伝送）した際の減衰が大きくなるように、通信用信号の周波数ｆ１と位置検出用信号の周波数ｆ２とを選択している。すなわち、通信用信号と位置検出用信号とが電磁波伝搬媒体１内を同じ距離だけ伝送したときの信号強度の低下率は、通信用信号よりも位置検出用信号の方が大きくなるように、通信用信号の周波数ｆ１と位置検出用信号の周波数ｆ２とを選択している。ここで、信号強度の低下率は、（伝送前の信号強度−伝送後の信号強度）／伝送前の信号強度に対応している。これにより、通信用信号の減衰を抑制して、的確に通信用信号を送受信できるようにし、電磁波伝搬媒体１を介した伝送距離が長くなっても上手く通信を行えるようにするとともに、通信用信号よりも減衰が大きな位置検出用信号を用いることで、端末３の位置検出精度を高めることができる。
【００７７】
つまり、親機２が電磁波伝搬媒体１を介して位置検出用信号を送信してこれを各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆが受信した場合の端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆ同士の受信信号強度の差は、親機２が電磁波伝搬媒体１を介して通信用信号を送信してこれを各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆで受信した場合の端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆ同士の受信信号強度の差よりも大きくなっている。これにより、通信用信号を的確に送受信できるとともに、端末３の位置検出精度を高めることができる。
【００７８】
位置検出用信号の周波数ｆ２は、通信用信号の周波数ｆ１よりも低い（ｆ２＜ｆ１）が、通信用信号の周波数ｆ１は、上記周波数ｆ０以上の周波数（すなわちｆ１≧ｆ０）とすることが好ましく、位置検出用信号の周波数ｆ２は、上記周波数ｆ０未満の周波数（すなわちｆ２＜ｆ０）とすることが好ましい。通信用信号の周波数ｆ１を、上記周波数ｆ０以上の周波数（すなわちｆ１≧ｆ０）とすることにより、通信用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝送したときの減衰を的確に抑制できるため、より的確に通信用信号を送受信できるようになる。これにより、電磁波伝搬媒体１を介した伝送距離が長くなっても、更に的確に通信を行えるようになる。また、位置検出用信号の周波数ｆ２を、上記周波数ｆ０未満の周波数（すなわちｆ２＜ｆ０）とすることにより、位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝送したときの減衰を大きくすることができるため、端末３の位置検出精度を、より的確に向上させることができるようになる。
【００７９】
本実施の形態では、電磁波伝搬媒体（１）の近傍に配置（設置）された複数の通信装置（親機２および端末３）のうち、第１通信装置（ここでは親機２）の位置は既知であり、この設置位置が既知の第１通信装置（親機２）を基準にして、それ以外の通信装置（ここでは端末３）の位置を検出する。すなわち、第１通信装置（親機２）が電磁波伝搬媒体（１）を介してそれ以外の通信装置（端末３）に位置検出用信号を送信し、この位置検出用信号の受信信号強度（各端末３での受信信号強度）に基づいて、第１通信装置（親機２）以外の通信装置（端末３）の位置を検出する。このときに使用する位置検出用信号は、通信装置（親機２および複数の端末３）間で電磁波伝搬媒体（１）を介して通信する際に用いる通信用信号とは周波数が異なり、かつ、その通信信号よりも、電磁波伝搬媒体（１）内の伝搬による減衰が大きいものである。通信信号よりも減衰が大きな位置検出用信号を用いることにより、第１通信装置（親機２）からの距離に応じて位置検出用信号の受信信号強度が大きく変化するため、第１通信装置（親機２）以外の通信装置（端末３）の位置を的確に検出することができ、また、位置検出用信号よりも減衰が小さな通信信号を用いることにより、受信信号強度の低下を抑えて的確な通信を行うことができるようになる。これにより、通信性能の向上と、位置検出精度の向上とを両立させることができる。
【００８０】
なお、周波数ｆ１，ｆ２は、例えば、ＩＳＭ（Industry Science Medical）帯である２．４ＧＨｚ帯においては、通信用信号の周波数ｆ１としておよそ２．４８ＧＨｚを用い、位置検出用信号の周波数ｆ１としておよそ２．４０ＧＨｚを用いるなどすればよい。また、ＩＳＭ帯である２．４ＧＨｚ帯を位置検出用信号の周波数ｆ２として用い、同じくＩＳＭ帯である５．８ＧＨｚ帯を通信用信号の周波数ｆ１として用いるなど、異なる周波数帯を通信用信号の周波数ｆ１と位置検出用信号の周波数ｆ２とに用いても良い。もちろん、ＩＳＭ帯に限らず、ＲＦＩＤ（Radio Frequency IDentification）用や携帯電話用など、どの周波数帯についても同様のことが言える。
【００８１】
また、電磁波伝搬媒体１の端面（電磁波の進行方向の端面、図１の電磁波伝搬媒体１の場合はＺ方向の端面）は、電磁波を反射しない方が好ましいが、たとえ電磁波を反射するとしても、位置検出用信号は電磁波伝搬媒体１内の伝送に伴い減衰する(電磁波伝搬媒体１の端面に到達するまでに大きく減衰している)ため、位置検出用信号に対する悪影響は少ない。このため、位置検出用信号は電磁波伝搬媒体１内での減衰量が大きいので、電磁波伝搬媒体１の端面（電磁波の進行方向の端面、図１の電磁波伝搬媒体１の場合はＺ方向の端面）は、所定のインピーダンスで終端したり、電磁波吸収体を備えたりせず、電磁波を反射する特性を持っていてもかまわない。
【００８２】
本実施の形態における位置検出の他の手法について、図７および図８を参照して説明する。
【００８３】
図７は、位置検出システム（位置検出装置）における位置検出法を説明するための説明図であり、上記図６に対応するものである。図７は、グラフ部分が、上記図６と相違しているが、他の構成（電磁波伝搬媒体１とそこに配置された親機２および端末３）については、上記図６と同様である。なお、図７のグラフの縦軸と横軸は、上記図６のグラフの縦軸および横軸と同様である。図８は、幅Ｗ１を有する電磁波伝搬媒体１で電磁波を伝送したときの伝搬特性（周波数特性）を示すグラフであり、上記図５に対応するものである。図８に示されるグラフは、上記図５のグラフと基本的に同じグラフであるが、上記図５のグラフで示した周波数ｆ２の代わりに、図８のグラフでは周波数ｆ２ａとｆ２ｂとが示されている点が相違している。
【００８４】
上記図５および図６を参照して説明した位置検出の手法では、端末３の位置検出に周波数ｆ２の位置検出用信号を用いているが、図７および図８を参照して説明する位置検出の手法では、端末３の位置検出には、周波数ｆ２ａの位置検出用信号と周波数ｆ２ｂの位置検出用信号とを用いる。
【００８５】
周波数ｆ２ａ，ｆ２ｂは、上記周波数ｆ２と同様に選択する。すなわち、親機２と端末３との間、あるいは端末３同士の間で通常の通信（位置検出用信号の送受信以外の通信）を行う際には、上述の通り上記周波数ｆ１を有する通信用信号を用い、端末３の位置の検出を行う際には、周波数ｆ２ａを有する位置検出用信号と周波数ｆ２ｂを有する位置検出用信号とを用いる。周波数ｆ２ａ，ｆ２ｂは、以下のように選択する。
【００８６】
すなわち、周波数ｆ１の通信用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝搬したときの減衰（信号強度の低下）よりも、周波数ｆ２ａの位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝搬したときの減衰（信号強度の低下）が大きくなるようにする。そして、周波数ｆ２ａの位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝搬したときの減衰（信号強度の低下）よりも、周波数ｆ２ｂの位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝搬したときの減衰（信号強度の低下）が大きくなるようにする。つまり、周波数ｆ１の通信用信号と周波数ｆ２ａの位置検出用信号と周波数ｆ２ｂの位置検出用信号とを同じ信号強度で電磁波伝搬媒体１内に入力したと仮定した場合に、伝送距離が同じ箇所で比較すると、周波数ｆ１の通信用信号の信号強度よりも周波数ｆ２ａの位置検出用信号の信号強度が低くなり、かつ、周波数ｆ２ａの位置検出用信号の信号強度よりも周波数ｆ２ｂの位置検出用信号の信号強度が低くなるようにする。また、周波数ｆ２ａは周波数ｆ１よりも低くかつ周波数ｆ２ｂは周波数ｆ２ａよりも低く（ｆ２ｂ＜ｆ２ａ＜ｆ１）、周波数ｆ１は、上述のように上記周波数ｆ０以上の周波数（すなわちｆ１≧ｆ０）とすることが好ましく、一方、周波数ｆ２ａ，ｆ２ｂは、上記周波数ｆ０未満の周波数（すなわちｆ２ａ＜ｆ０かつｆ２ｂ＜ｆ０）とすることが好ましい。また、周波数ｆ２ａの位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体１内を伝送すると減衰するが、親機２から電磁波伝搬媒体１に入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させたときに、親機２から最も遠い位置の端末３（図７の場合は端末３ｆ）まで周波数ｆ２ａの位置検出用信号が届くように、周波数ｆ２ａを選択しておく。
【００８７】
位置検出用信号に周波数ｆ２ａの信号を用いると、電磁波伝搬媒体１上に設置した全ての端末３に信号が届き、位置検出用信号を検知（受信）することができる。しかしながら、周波数ｆ２ａの位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体１上に設置した全ての端末３に信号が届くように周波数ｆ２ａを選択しているため、隣接する端末３において受信した周波数ｆ２ａの位置検出用信号の信号強度の差は、比較的小さい。例えば、親機２から電磁波伝搬媒体１に信号強度がＳ０で周波数ｆ２ａの位置検出用信号を入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させ、この周波数ｆ２ａの位置検出用信号を端末３ｅで受信した場合の受信された位置検出用信号の強度をＳ５とし、この周波数ｆ２ａの位置検出用信号を端末３ｆで受信した場合の受信された位置検出用信号の強度をＳ６とする。この強度Ｓ５と強度Ｓ６との差（差分）ΔＳ５−６（すなわちΔＳ５−６＝Ｓ５−Ｓ６）は、比較的小さくなる。そのため、周波数ｆ２ａの位置検出用信号を用いた場合、端末３毎の製造ばらつきや各端末３の設置状況のばらつきなどに起因した信号強度検出誤差（各端末３での位置検出用信号の受信信号強度の検出誤差）が、位置検出誤差（各端末３で受信した位置検出用信号の信号強度に基づく端末３の位置の検出の誤差）に与える影響は比較的大きい。
【００８８】
一方、位置検出用信号に周波数ｆ２ｂの信号を用いると、端末３ａ，３ｂ，３ｃには周波数ｆ２ｂの位置検出用信号が届くが、端末３ｄ，３ｅ，３ｆには周波数ｆ２ｂの位置検出用信号は届かない（つまり受信信号強度が極めて小さくなるか信号を検知できなくなる）。すなわち、親機２から近い順に、端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆの順番で並んでいたとすると、親機２から近い端末３ａ，３ｂ，３ｃには周波数ｆ２ｂの位置検出用信号が届くが、それよりも遠い端末３ｄ，３ｅ，３ｆには、周波数ｆ２ｂの位置検出用信号は届かない。つまり、周波数ｆ２ｂの位置検出用信号では、位置検出できない端末３（ここでは端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）が発生する。しかしながら、周波数ｆ２ｂの位置検出用信号が届いた端末３（ここでは端末３ａ，３ｂ，３ｃ）については、隣接する端末３において受信した周波数ｆ２ｂの位置検出用信号の信号強度の差は、比較的大きい。例えば、親機２から電磁波伝搬媒体１に信号強度がＳ０で周波数ｆ２ｂの位置検出用信号を入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させ、この周波数ｆ２ｂの位置検出用信号を端末３ｂで受信した場合の受信信号強度をＳ７とし、この周波数ｆ２ｂの位置検出用信号を端末３ｃで受信した場合の受信信号強度をＳ８とする。この信号強度Ｓ７と信号強度Ｓ８との差（差分）ΔＳ７−８（すなわちΔＳ７−８＝Ｓ７−Ｓ８）は、比較的大きくなる。そのため、周波数ｆ２ｂａの位置検出用信号を用いた場合、端末３毎の製造ばらつきや各端末３の設置状況のばらつきなどに起因した信号強度検出誤差（各端末３での位置検出用信号の受信信号強度の検出誤差）が、位置検出誤差（各端末３で受信した位置検出用信号の信号強度に基づく端末３の位置の検出の誤差）に与える影響は比較的小さい。
【００８９】
このため、周波数ｆ２ｂの位置検出用信号を用いることで、周波数ｆ２ｂの位置検出用信号が届く範囲にある端末３（ここでは端末３ａ，３ｂ，３ｃ）についての位置情報（親機２から各端末３までの距離、電磁波伝搬媒体１における各端末３の配置位置、あるいは、電磁波伝搬媒体１における各端末３の並び順など）を高精度に検出することができる。そして、周波数ｆ２ａの位置検出用信号を用いることで、周波数ｆ２ｂの位置検出用信号が届かない範囲にある端末３（ここでは端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）についての位置情報を検出することができる。また、ここでは、２つの周波数（周波数ｆ２ａと周波数ｆ２ｂ）を位置検出用信号に用いる場合について説明したが、３つ以上の周波数を位置検出用信号に用いることも可能である。
【００９０】
このように、位置検出範囲（端末３に位置検出用信号が届く範囲）と位置検出精度（各端末３の位置を正確に検出する精度）とは、トレードオフの関係にある。このため、位置検出用信号の周波数は、電磁波伝搬媒体１のサイズや必要な位置検出精度に応じて適切に選択することが好ましい。あるいは、位置検出用信号の周波数を変更しながら各端末３の受信信号強度（各端末３で受信した位置検出用信号の信号強度）を検出し、それらの情報の中から、適切な情報を基に各端末３の位置を検出することもできる。
【００９１】
本実施の形態における位置検出の更に他の手法について、図９および図１０を参照して説明する。
【００９２】
図９および図１０は、位置検出システム（位置検出装置）における位置検出法を説明するための説明図であり、上記図６や図７に対応するものである。図９および図１０は、グラフ部分が、上記図６や図７と相違しているが、他の構成（電磁波伝搬媒体１とそこに配置された親機２および端末３）については、上記図６や図７と同様である。なお、図９および図１０のグラフの縦軸と横軸は、上記図６のグラフの縦軸および横軸と同様である。
【００９３】
図９の手法と図１０の手法とは、両方とも、親機２から遠く離れた位置にある端末３の位置検出を行いやすくするための、位置検出の手法である。まず、図９の手法について説明する。
【００９４】
上記図５および図６を参照して説明した位置検出の手法では、端末３の位置検出に周波数ｆ２の位置検出用信号を用いているが、図９を参照して説明する位置検出の手法では、端末３の位置検出には、周波数ｆ２ｃの位置検出用信号を用いる。
【００９５】
周波数ｆ２ｃは、上記周波数ｆ２と同様に選択する。すなわち、親機２と端末３との間、あるいは端末３同士の間で通常の通信（位置検出用信号の送受信以外の通信）を行う際には、上述の通り上記周波数ｆ１を有する通信用信号を用い、端末３の位置の検出を行う際には、周波数ｆ２ｃを有する位置検出用信号を用いる。周波数ｆ２ｃは、以下のように選択する。
【００９６】
すなわち、周波数ｆ１の通信用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝搬したときの減衰（信号強度の低下）よりも、周波数ｆ２ｃの位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝搬したときの減衰（信号強度の低下）が大きくなるように、周波数ｆ２ｃを選択する。つまり、周波数ｆ１の通信用信号と周波数ｆ２ｃの位置検出用信号とを同じ信号強度で電磁波伝搬媒体１に入力したと仮定した場合に、伝送距離が同じ箇所で比較すると、周波数ｆ１の通信用信号の信号強度よりも周波数ｆ２ｃの位置検出用信号の信号強度が低くなるように、周波数ｆ２ｃを選択する。また、周波数ｆ２ｃは周波数ｆ１よりも低く（ｆ２ｃ＜ｆ１）、周波数ｆ１は、上述のように上記周波数ｆ０以上の周波数（すなわちｆ１≧ｆ０）とすることが好ましく、一方、周波数ｆ２ｃは、上記周波数ｆ０未満の周波数（すなわちｆ２ｃ＜ｆ０）とすることが好ましい。
【００９７】
親機２から電磁波伝搬媒体１に入力した周波数ｆ１の通信用信号は、電磁波伝搬媒体１内での減衰が小さいため、電磁波伝搬媒体１上に配置された複数の端末３のうち、親機２から最も離れた位置にある端末３（図９の場合は端末３ｆ）にも確実に伝送することができ、親機２から最も離れた位置にある端末３（図９の場合は端末３ｆ）で受信した通信用信号の強度Ｓ２を比較的大きくすることができる。すなわち、周波数ｆ１の通信用信号は、電磁波伝搬媒体１内を伝送するときの減衰が小さく、親機２から電磁波伝搬媒体１に入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させたときに、親機２から最も遠い位置の端末３（図９の場合は端末３ｆ）まで周波数ｆ１の通信用信号が届くように、周波数ｆ１が選択されている。しかしながら、周波数ｆ２ｃの位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体１内での減衰が大きいため、通信用信号と同じ送信電力とした場合（電磁波伝搬媒体１への入力時の信号強度を通信用信号と位置検出用信号とで同じにした場合に対応）には、親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信した周波数ｆ２ｃの位置検出用信号は、親機２から最も離れた位置にある端末３（図９の場合は端末３ｆ）には届かない。すなわち、周波数ｆ２ｃの位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体１内を伝送すると減衰するが、親機２から電磁波伝搬媒体１に入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させたときに、親機２から最も遠い位置の端末３（図９の場合は端末３ｆ）まで周波数ｆ２ｃの位置検出用信号が届かないように、周波数ｆ２ｃが選択されている。
【００９８】
図９の手法では、まず、親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信した周波数ｆ２ｃの位置検出用信号を用いて、端末３ａ，３ｂ，３ｃの位置検出を行う。すなわち、親機２から電磁波伝搬媒体１に信号強度がＳ０で周波数ｆ２ｃの位置検出用信号を入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させると、この位置検出用信号は、端末３ａ，３ｂ，３ｃまで届き、端末３ａ，３ｂ，３ｃで受信することができる。このため、親機２から送信された位置検出用信号の各端末３ａ，３ｂ，３ｃでの受信信号強度（受信した位置検出用信号の信号強度）に基づき、各端末３ａ，３ｂ，３ｃの位置情報（親機２から各端末３ａ，３ｂ，３ｃまでの距離、電磁波伝搬媒体１における各端末３ａ，３ｂ，３ｃの配置位置、あるいは、電磁波伝搬媒体１における各端末３ａ，３ｂ，３ｃの並び順など）を得ることができる。各端末３ａ，３ｂ，３ｃは、親機２からの位置検出用信号の受信信号強度の情報を、電磁波伝搬媒体１を介して親機２に送信し（このときは周波数ｆ１の通信用信号として送信することが好ましい）、親機２は、この各端末３ａ，３ｂ，３ｃにおける位置検出用信号の受信信号強度の情報を受け取り、この情報を基に、各端末３ａ，３ｂ，３ｃの位置情報を検出（判別）することができる。
【００９９】
次に、位置検出が完了した端末３ａ，３ｂ，３ｃのうち、親機２から最も遠い端末３ｃが位置検出用信号を電磁波伝搬媒体１を介して送信し、この位置検出用信号を端末３ｄ，３ｅ，３ｆで受信することで、端末３ｄ，３ｅ，３ｆの位置検出を行う。すなわち、親機２からの指令（この指令は周波数ｆ１の通信用信号を用いて親機２から電磁波伝搬媒体１を介して端末３ｃに送られる）に基づいて、端末３ｃから電磁波伝搬媒体１に信号強度がＳ０で周波数ｆ２ｃの位置検出用信号を入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させる。この端末３ｃからの位置検出用信号は、端末３ｄ，３ｅ，３ｆまで届き、端末３ｄ，３ｅ，３ｆで受信することができる。親機２が送信する位置検出用信号と同様に、端末３ｃが送信する位置検出用信号は、通信用信号よりも、電磁波伝搬媒体１内の伝搬による減衰が大きい。このため、端末３ｃから送信された位置検出用信号の各端末３ｄ，３ｅ，３ｆでの受信信号強度に基づき、各端末３ｄ，３ｅ，３ｆの位置情報（端末３ｃから各端末３ｄ，３ｅ，３ｆまでの距離、電磁波伝搬媒体１における各端末３ｄ，３ｅ，３ｆの配置位置、あるいは、電磁波伝搬媒体１における各端末３ｄ，３ｅ，３ｆの並び順など）を得ることができる。各端末３ｄ，３ｅ，３ｆは、端末３ｃからの位置検出用信号の受信信号強度の情報を、電磁波伝搬媒体１を介して親機２に送信し（このときは周波数ｆ１の通信用信号として送信することが好ましい）、親機２は、この各端末３ｄ，３ｅ，３ｆにおける位置検出用信号の受信信号強度の情報を受け取る。親機２は、各端末３ｄ，３ｅ，３ｆから受け取った各端末３ｄ，３ｅ，３ｆにおける端末３ｃからの位置検出用信号の受信信号強度の情報と、その前に各端末３ａ，３ｂ，３ｃから受け取っている、各端末３ａ，３ｂ，３ｃにおける親機２からの位置検出用信号の受信信号強度の情報とを組み合わせることができる。これにより、各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆの位置情報（親機２から各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆまでの距離、電磁波伝搬媒体１における各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆの配置位置、あるいは、電磁波伝搬媒体１における各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆの並び順など）を検出（判別）することができる。
【０１００】
このようにして、親機２が送信する位置検出用信号が届かない端末３（ここでは端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）においても位置検出が可能となる。すなわち、親機２から遠く離れた位置の端末３の位置検出を的確に行うことができる。また、親機２からの位置検出用信号が全ての端末３に届く必要は無く、一部の端末３に届けばよいため、位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝送するときの減衰の程度（図９に示されるグラフの傾きに相当）を大きくすることができ、端末３の位置検出精度を高めることができる。このため、親機２と端末３を配置する電磁波伝搬媒体１が長い場合（すなわち電磁波伝搬媒体１を介した信号の伝送距離が長い場合）に適用すれば、効果が大きい。
【０１０１】
なお、位置検出用信号を送信する端末３は、位置検出が完了した端末３のうち最も遠い端末３に限らない。例えば、図９の場合に、親機２からの位置検出用信号によって端末３ａ，３ｂ，３ｃの位置を検出した後、端末３ｃではなく、端末３ｂが位置検出用信号を電磁波伝搬媒体１を介して送信することもできる。但し、位置検出が完了した端末３のうち最も遠い端末３（図９の場合は端末３ｃ）から位置検出用信号を電磁波伝搬媒体１を介して送信するようにすれば、位置検出用信号の送信回数を抑制しながら、端末３の位置検出可能範囲を広げることができるようになる。
【０１０２】
また、位置検出が完了した端末３のうちの一部の端末３（図９の場合は端末３ｃ）が位置検出用信号を送信し、位置検出が完了した他の端末３（図９の場合は端末３ａ，３ｂ）がその位置検出用信号を受信することにより、親機２による位置検出結果を再確認し、位置検出精度を高めることもできる。
【０１０３】
次に、図１０に示される手法について説明する。
【０１０４】
図１０の手法は、周波数ｆ１を通信用信号に用い、周波数ｆ２ｃを位置検出用信号に用いることは、上記図９の手法と同様である。このため、周波数ｆ１と周波数ｆ２ｃについての説明は、ここでは省略する。
【０１０５】
親機２から電磁波伝搬媒体１に入力した強度Ｓ０で周波数ｆ１の通信用信号は、電磁波伝搬媒体１内での減衰が小さいため、電磁波伝搬媒体１上に配置された複数の端末３のうち、親機２から最も離れた位置にある端末３（図９の場合は端末３ｆ）にも確実に伝送することができ、親機２から最も離れた位置にある端末３（図９の場合は端末３ｆ）で受信した通信用信号の信号強度を比較的大きくすることができる。しかしながら、周波数ｆ２ｃの位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体１内での減衰が大きいため、親機２が通信用信号と同じ送信電力で位置検出用信号を送信した場合には、親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信した周波数ｆ２ｃの位置検出用信号は、親機２から最も離れた位置にある端末３（図９の場合は端末３ｆ）には届かない。すなわち、図１０のグラフにおいて破線で示されるように、親機２から電磁波伝搬媒体１に入力する位置検出用信号の信号強度(入力強度)を、親機２から電磁波伝搬媒体１に入力する通信用信号の信号強度(入力強度)と同じ強度Ｓ０にした場合には、親機２からの位置検出用信号は、端末３ａ，３ｂ，３ｃまでは届くが、電磁波伝搬媒体１内を伝送するに伴い減衰することで、端末３ｄ，３ｅ，３ｆまでは届かない。このため、親機２からの位置検出用信号を端末３ａ，３ｂ，３ｃで受信することはできるが、端末３ｄ，３ｅ，３ｆでは受信できなくなってしまう。
【０１０６】
そこで、図１０の手法の場合、図１０のグラフに実線で示されるように、親機２が位置検出用信号を送信する際の送信電力を増大し、端末３ｄ，３ｅ，３ｆにまで位置検出用信号が届くようにする。すなわち、親機２は、通信用信号の送信電力よりも高い電力で、位置検出用信号を送信する。つまり、親機２から電磁波伝搬媒体１に入力する通信用信号の信号強度(入力強度)Ｓ０よりも、親機２から電磁波伝搬媒体１に入力する位置検出用信号の信号強度(入力強度)Ｓ０ａを大きくする（すなわちＳ０ａ＞Ｓ０）。これにより、位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１内で減衰したとしても、親機２から電磁波伝搬媒体１への位置検出用信号の入力強度（Ｓ０ａ）を高くすることで、端末３ｄ，３ｅ，３ｆを含む電磁波伝搬媒体１上に配置された全ての端末３まで位置検出用信号が届くようにすることができ、端末３ｄ，３ｅ，３ｆを含む全ての端末３で位置検出用信号を受信することができる。こうすることで、通信用信号と同じ送信電力では位置検出用信号が届かない端末３（図１０の場合は端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）においても、位置検出用信号を届かせることができ、位置検出用信号の受信信号強度に基づいて端末３の位置検出が可能となる。このため、電磁波伝搬媒体上に配置された全ての端末３の位置検出を行うことができるようになる。また、位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１内を伝送するときの減衰の程度（図１０に示されるグラフの傾きに相当）を大きくすることができるため、端末３の位置検出精度を高めることができる。
【０１０７】
なお、図１０の手法において、端末３ａ，３ｂ，３ｃの位置は、通信用信号と同じ送信電力の位置検出用信号（入力強度がＳ０の位置検出用信号に対応）を用いた場合の受信信号強度Ｓ９，Ｓ１０，Ｓ１１を基に検出しても良いし、通信用信号よりも送信電力を増大した位置検出用信号（入力強度がＳ０ａの位置検出用信号に対応）を用いた場合の受信信号強度Ｓ９ａ，Ｓ１０ａ，Ｓ１１ａを基に検出しても良い。ここで、通信用信号と同じ送信電力の位置検出用信号（入力強度がＳ０の位置検出用信号に対応、周波数はｆ２ｃ）を親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信したときに、端末３ａで受信される位置検出用信号の信号強度をＳ９とし、端末３ｂで受信される位置検出用信号の信号強度をＳ１０とし、端末３ｃで受信される位置検出用信号の信号強度をＳ１１とする。また、送信電力を増大した位置検出用信号（入力強度がＳ０ａの位置検出用信号に対応、周波数はｆ２ｃ）を親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信したときに、端末３ａで受信される位置検出用信号の信号強度をＳ９ａとし、端末３ｂで受信される位置検出用信号の信号強度をＳ１０ａとし、端末３ｃで受信される位置検出用信号の信号強度をＳ１１ａとする。
【０１０８】
すなわち、端末３ｄ，３ｅ，３ｆについては、通信用信号よりも送信電力を増大した位置検出用信号（入力強度がＳ０ａの位置検出用信号に対応）を親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信してこの位置検出用信号の端末３ｄ，３ｅ，３ｆでの受信信号強度により、端末３ｄ，３ｅ，３ｆの位置を検出する。一方、端末３ａ，３ｂ，３ｃについては、送信電力を増大しなくとも親機２からの位置検出用信号が届く。このため、通信用信号よりも送信電力を増大した位置検出用信号を親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信し、これを端末３ａ，３ｂ，３ｃで受信した受信信号強度（Ｓ９ａ，Ｓ１０ａ，Ｓ１１ａ）により端末３ａ，３ｂ，３ｃの位置を検出することができる。あるいは、通信用信号と同じ送信電力の位置検出用信号を親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信して、これを端末３ａ，３ｂ，３ｃで受信した受信信号強度（Ｓ９，Ｓ１０，Ｓ１１）により端末３ａ，３ｂ，３ｃの位置を検出することもできる。
【０１０９】
しかしながら、通信用信号よりも送信電力を増大した（入力強度がＳ０ａの）位置検出用信号を親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信して端末３ａ，３ｂ，３ｃで受信するようにした場合、端末３ａ，３ｂ，３ｃでの受信信号強度Ｓ９ａ，Ｓ１０ａ，Ｓ１１ａは通信用信号の受信信号強度（端末３で受信する通信用信号の強度）よりも大きくなる。このため、各端末３の受信可能な信号強度範囲を、受信信号強度Ｓ９ａ，Ｓ１０ａ，Ｓ１１ａまで高める必要がある。
【０１１０】
また、図９の手法と図１０の手法とを組み合わせて実施することで、必ずしも、親機２の位置検出用信号の送信電力（位置検出用信号の入力強度Ｓ０ａ）は、通信によって存在を確認している全端末３に位置検出用信号が届くように増大しなくても良い。こうすることで、親機２の送信電力調整範囲の拡大を抑制することができる。
【０１１１】
また、親機２の位置検出用信号の送信電力を減少させて（通信信号の送信電力よりも減少させて）、位置検出用信号を送信する端末３の数を増やしても良い。例えば、親機２から送信する位置検出用信号の送信電力を、端末３ｂまでしか位置検出用信号が届かないような送信電力に減少させ、その位置検出用信号を用いて端末３ａ，３ｂの位置を検出してから、端末３ｂが位置検出用信号を送信する。端末３ｂからの位置検出用信号は端末３ｄまでしか届かず、その位置検出用信号を用いて端末３ｃ，３ｄの位置を検出してから、端末３ｄが位置検出用信号を送信し、その位置検出用信号を用いて端末３ｅ，３ｆの位置を検出する。これにより、１送信当たりの位置検出用信号の送信電力を削減でき、全ての端末３の位置検出に要する電力を削減できる場合がある。
【０１１２】
本実施の形態における位置検出の更に他の手法について、図１１および図１２を参照して説明する。
【０１１３】
図１１は、位置検出システム（位置検出装置）における位置検出法を説明するための説明図であり、上記図６に対応するものである。図１１のグラフ部分の縦軸と横軸は、上記図６のグラフ部分の縦軸および横軸と同様である。また、図１２は、図１１に示される位置検出システム（電磁波伝搬媒体１上に親機２および端末３が配置された構成）から、端末３を除いた図であり、電磁波伝搬媒体１上に親機２が配置された状態（電磁波伝搬媒体１上に端末３を配置する前の状態）の斜視図（説明図）が示されている。
【０１１４】
図１１に示される位置検出システム（電磁波伝搬媒体１上に親機２および端末３が配置された構成）は、上記図６に示される位置検出システム（電磁波伝搬媒体１上に親機２および端末３が配置された構成）と以下の点が相違している。
【０１１５】
上記図１および図６に示される位置検出システムは、電磁波伝搬媒体１の上面の端部（Ｘ方向の端部）に親機２が配置され、その親機２からＸ方向に沿って離れる１方向に全ての端末３が配置されていた。すなわち、電磁波伝搬媒体１上に、親機２、端末３ａ、端末３ｂ、端末３ｃ、端末３ｄ、端末３ｅ、端末３ｆがこの順で一列に配列していた。
【０１１６】
それに対して、図１１に示される位置検出システムは、電磁波伝搬媒体１の上面のＸ方向の中央付近に親機２が配置され、その親機２からＸ方向に沿って離れる２方向にそれぞれ端末３が配置されている。つまり、親機２から見て、Ｘ１方向に離れる方向と、Ｘ２方向に離れる方向に、それぞれ端末３が配置されている（図１１の場合は、Ｘ１方向に端末３ｄ，３ｅ，３ｆが配置され、Ｘ２方向に端末３ａ，３ｂ，３ｃが配置されている。ここで、Ｘ１方向およびＸ２方向は、Ｘ方向に沿った方向であるが、Ｘ１方向とＸ２方向とは互いに反対側の方向である。すなわち、電磁波伝搬媒体１上に、端末３ａ、端末３ｂ、端末３ｃ、親機２、端末３ｄ、端末３ｅ、端末３ｆがこの順に一列に配列している。
【０１１７】
図１１の位置検出システムでは、親機２が電磁波伝搬媒体１の端（Ｘ方向の端）に存在しておらず、親機２から見て２方向（Ｘ１方向およびＸ２方向）に端末３が配置されているため、各端末３と親機２との間の距離を検出しただけでは、各端末３の位置を特定することができない。このような場合でも、各端末３の位置を特定する方法として、親機２は「電磁波伝搬媒体１の形状に関する情報」を予め持ち（取得しておき）、電磁波伝搬媒体１において各端末３が設置される候補位置と、親機２から各端末３までの距離（この距離は各端末３での位置検出用信号の受信信号強度に基づいて検出できる）とを合わせて、各端末３の位置を検出（特定）する方法がある。
【０１１８】
ここで、「電磁波伝搬媒体１の形状に関する情報」とは、電磁波伝搬媒体１におけるスロットＳＬの位置など、電磁波伝搬媒体１において端末３を設置（配置）可能な位置（端末３が設置される候補位置）の情報などに対応しており、「電磁波伝搬媒体１における端末３の設置可能位置（設置候補位置）に関する情報」と言い換えることもできる。以下、具体的に説明する。
【０１１９】
例えば、電磁波伝搬媒体１の構成が、上記図２のようにスロットＳＬを設けた構成である場合、電磁波伝搬媒体１における端末３の設置位置（設置可能位置）は、スロットＳＬ上に限定される。電磁波伝搬媒体１における各スロットＳＬと親機２との間の距離が、スロットＳＬごとに全て異なる距離である場合、各端末３での位置検出用信号の受信信号強度に基づいて各端末３と親機２との間の距離を検出することで、各端末３と各スロットＳＬとの対応を取ることができる。すなわち、どのスロットＳＬにどの端末３が配置されたかを検出することができる。つまり、各端末３の位置を検出することができる。
【０１２０】
一例を示せば、図１２に示されるように、電磁波伝搬媒体１において、親機２（具体的には親機２が配置されたスロットＳＬ）からＸ２方向に距離ｄ１ずつ離れるごとにスロットＳＬが配置され、親機２（具体的には親機２が配置されたスロットＳＬ）からＸ１方向に距離ｄ２離れた位置と、その位置（親機２からＸ１方向に距離ｄ２離れた位置）から距離ｄ１ずつ離れるごとにスロットＳＬが配置されるようにする。
【０１２１】
すなわち図１２の場合は、電磁波伝搬媒体１にスロットＳＬとしてスロットＳＬ１ａ，ＳＬ１ｂ，ＳＬ１ｃ，ＳＬ１ｄ，ＳＬ１ｅ，ＳＬ１ｆが設けられており、スロットＳＬ１ａ、スロットＳＬ１ｂ、スロットＳＬ１ｃ、親機２（具体的には親機２が配置されたスロットＳＬ）、スロットＳＬ１ｄ、スロットＳＬ１ｅ、スロットＳＬ１ｆがこの順に配列している。そして、スロットＳＬ１ａ，ＳＬ１ｂ間の距離と、スロットＳＬ１ｂ，ＳＬ１ｃ間の距離と、スロットＳＬ１ｄ，ＳＬ１ｅ間の距離と、スロットＳＬ１ｅ，ＳＬ１ｆ間の距離と、親機２（具体的には親機２が配置されたスロットＳＬ）とスロットＳＬ１ｃとの間の距離とが、距離ｄ１に等しくなっている。そして、親機２（具体的には親機２が配置されたスロットＳＬ）とスロットＳＬ１ｄとの間の距離は、距離ｄ２に等しくなっている。このとき、距離ｄ２は、距離ｄ１の整数倍ではない距離に設定する（例えば距離ｄ２を距離ｄ１の１．５倍に設定する）。これにより、電磁波伝搬媒体１における各スロットＳＬと親機２との間の距離は、スロットＳＬごとに全て異なる距離とすることができる。
【０１２２】
具体的には、スロットＳＬ１ａと親機２との間の距離はｄ１×３で、スロットＳＬ１ｂと親機２との間の距離はｄ１×２で、スロットＳＬ１ｃと親機２との間の距離はｄ１で、スロットＳＬ１ｄと親機２との間の距離はｄ１＋ｄ２で、スロットＳＬ１ｅと親機２との間の距離はｄ１×２＋ｄ２で、スロットＳＬ１ｆと親機２との間の距離はｄ１×３＋ｄ２となる。このとき、ｄ２がｄ１の整数倍でなければ（例えばｄ２がｄ１の１．５倍であれば）、スロットＳＬ１ａと親機２との間の距離と、スロットＳＬ１ｂと親機２との間の距離と、スロットＳＬ１ｃと親機２との間の距離と、スロットＳＬ１ｄと親機２との間の距離と、スロットＳＬ１ｅと親機２との間の距離と、スロットＳＬ１ｆと親機２との間の距離とは、互いに相違した値となる。
【０１２３】
このようにして、各スロットＳＬと親機２との間の距離が、全てのスロットＳＬにおいて互いに相違する（一致することがない）ようにすることができる。このため、スロットＳＬに端末３を配置させたときに、各端末３と親機２との間の距離が、全ての端末３において互いに相違する（一致することがない）ようにすることができる。
【０１２４】
親機２から各端末３までの距離は、上記図６を参照して説明したように、親機２から電磁波伝搬媒体１を介して位置検出用信号（周波数ｆ２）を送信し、この位置検出用信号の各端末３での受信信号強度から、親機２から各端末３までの距離を検知することができる。図１１の場合は、親機２から電磁波伝搬媒体１に位置検出用信号（周波数ｆ２）を入力し、電磁波伝搬媒体１内をＸ１方向に伝送させて端末３ａ，３ｂ，３ｃでこの位置検出用信号を受信し、また、親機２から電磁波伝搬媒体１に位置検出用信号（周波数ｆ２）を入力し、電磁波伝搬媒体１内をＸ２方向に伝送させて端末３ｄ，３ｅ，３ｆでこの位置検出用信号を受信する。このときの、各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆでの受信信号強度Ｓ１２，Ｓ１３，Ｓ１４，Ｓ１５，Ｓ１６，Ｓ１７に基づいて、親機２から各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆまでの距離を検知することができる。各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆと親機２との間の距離は互いに相違しているため、端末３ａでの受信信号強度Ｓ１２と、端末３ｂでの受信信号強度Ｓ１３と、端末３ｃでの受信信号強度Ｓ１４と、端末３ｄでの受信信号強度Ｓ１５と、端末３ｅでの受信信号強度Ｓ１６と、端末３ｆでの受信信号強度Ｓ１７とは、互いに相違した値となる。そして、親機２から各端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆまでの距離が分かると、電磁波伝搬媒体１のどのスロットＳＬ１ａ，ＳＬ１ｂ，ＳＬ１ｃ，ＳＬ１ｄ，ＳＬ１ｅ，ＳＬ１ｆにどの端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆが配置されているかを特定することができる。これは、上述のように、各スロットＳＬと親機２との間の距離が、全てのスロットＳＬにおいて互いに相違する（一致することがない）ようにし、かつ、電磁波伝搬媒体１におけるスロットＳＬの位置に関する情報を予め取得しておくことで、位置検出用信号の強度に基づいて親機２から端末３までの距離が分かれば、そのスロットＳＬにどの端末３が設置されているかを、検出することができるためである。
【０１２５】
つまり、親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信された位置検出用信号を各端末３（３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆ）で受信し、位置検出用信号の各端末３での受信信号強度（Ｓ１２，Ｓ１３，Ｓ１４，Ｓ１５，Ｓ１６，Ｓ１７）に関する情報を各端末３から電磁波伝搬媒体１を介して親機２に送信し（このときは通信信号として周波数ｆ１を用いることが好ましい）、これを親機２で受信する。親機２は、受信した各端末３での受信信号強度（Ｓ１２，Ｓ１３，Ｓ１４，Ｓ１５，Ｓ１６，Ｓ１７）に関する情報に基づいて、各端末３の設置位置を特定（検出）することができる。電磁波伝搬媒体１の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１における端末３の設置可能位置に関する情報など）や、上述した周波数ｆ２の信号強度と伝送距離の相関（図６のグラフのようなデータに相当するもの）のデータは、予め親機２が保持しているが、端末３が保持することもできる。あるいは、これらは、親機２と端末３とは別に設けられている機器に保持させておき、この機器と親機２が通信することにより、親機２がその機器から適宜取得できるようにすることもできる。親機２は、各端末３から送られた位置検出用信号の受信信号強度（Ｓ１２，Ｓ１３，Ｓ１４，Ｓ１５，Ｓ１６，Ｓ１７）に関する情報と、電磁波伝搬媒体１の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１における端末３の設置可能位置に関する情報など）と、上述した周波数ｆ２の信号強度と伝送距離の相関（図６のグラフのようなデータに相当するもの）のデータなどに基づいて、各端末３の設置位置を特定（検出）することができる。このようにして、各端末３の位置が検出される。
【０１２６】
なお、電磁波伝搬媒体１の構成が、上記図３のようにどこにでも端末３を設置できる場合においても、端末３の設置位置が決められている用途（例えばラックやケースに収納されたサーバ、ストレージ、無停電電源装置、リチウムイオン電池などの２次電池、電力変換器、太陽光発電などのシステム）では、親機２との間の距離が等しい端末３が存在しないように、各端末３を配置することが可能である。端末３の設置位置が決まっている用途においても、同一機能を有する複数の端末３を設置することから、各端末３のＩＤと設置位置との関係は、位置検出をして初めて判明する情報である。
【０１２７】
また、上記図９で説明したように、親機２だけでなく端末３（例えば端末３ｃや端末３ｄなど）が位置検出用信号を送信することで、端末３同士の距離を検出することができる。親機２からの位置検出用信号を各端末３で受信したときの受信信号強度に基づく親機２と各端末３との間の距離の情報に加え、端末３（例えば端末３ｃや端末３ｄなど）からの位置検出用信号を他の端末３（例えば端末３ａ，３ｂｃや端末３ｅ，３ｆなど）で受信したときの受信信号強度に基づく端末３間の距離の情報をも用いることにより、たとえ親機２との間の距離が一致する端末３が存在していても、各端末３の位置検出が可能になる。
【０１２８】
例えば、端末３ｄと親機２との間の距離ｄ２が、他の端末３（端末３ｄ以外の端末３）と親機２との間の距離と異なっていれば、親機２からの位置検出用信号により端末３ｄの位置は検出可能である（すなわち親機２から送信された位置検出用信号の各端末３での受信信号強度に基づいて親機２からの距離がｄ２であると判定された端末３が、端末３ｄと判別できる）。このとき、仮に端末３ａと端末３ｂとの間の距離がｄ１ではなくｄ２であるとすると、端末３ａと端末３ｆは親機２から等距離（ｄ１×２＋ｄ２）に位置することになり、親機２との間の距離の情報（この情報は親機２からの位置検出用信号の受信信号強度に基づいて得られる）だけでは、端末３ａと端末３ｆとを区別できない。しかしながら、端末３ｄからの距離の情報（この情報は端末３ｄから送信された位置検出用信号の受信信号強度に基づいて得られる）を追加すると、端末３ａと端末３ｆとを区別できるようになる。
【０１２９】
つまり、親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信された位置検出用信号の各端末３での受信信号強度に基づいて、親機２から各端末３までの距離が検知され、親機２からの距離がｄ２である端末３ｄがまず特定される（親機２からの距離がｄ２である端末３は１つしかあり得ないため特定可能）。それから、この端末３ｄから電磁波伝搬媒体１を介して送信された位置検出用信号の各端末３（端末３ｄ以外の各端末３）での受信信号強度に基づいて、端末３ｄから各端末３（端末３ｄ以外の各端末３）までの距離が検知される。これにより、親機２から送信された位置検出用信号の受信信号強度の情報（すなわち、親機２からの距離の情報）と、端末３ｄから送信された位置検出用信号の受信信号強度の情報（すなわち、端末３ｄからの距離の情報）との両方に基づいて、端末３ｄ以外の端末３（３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｅ，３ｆ）の位置を特定することができる。これにより、全ての端末３の位置を特定することができる。
【０１３０】
従って、親機２を基準にして２方向（例えばＸ１方向およびＸ２方向）に端末３が配置（配列）される場合は、少なくとも１つの端末３と親機２との間の距離が、他の端末３と親機２との間の距離と一致しなければ、電磁波伝搬媒体１の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１における端末３の設置可能位置に関する情報など）と合わせることにより、全端末３の位置を検出することができる。
【０１３１】
電磁波伝搬媒体１の形状が図１３に示すように複雑になったとしても、同様である。ここで、図１３は、図１１の位置検出システム（位置検出装置）の変形例を示す説明図（斜視図）である。
【０１３２】
図１３には、図１１に示される電磁波伝搬媒体１が、親機２と端末３ｄとの間の領域において分岐し、分岐した部分の電磁波伝搬媒体１上にも端末３（ここでは端末３ｇ，３ｈ，３ｉ）が配置されている例が示されている。このため、図１３の場合は、親機２を基準にして３方向に端末３が配置（配列）されていることになる。すなわち、電磁波伝搬媒体１に沿って親機２から離れる方向でかつ端末３が配列する方向が３方向有り、この３方向は、親機２から遠ざかるように端末３ｃ，３ｂ，３ａが順に配列したＸ２方向と、親機２から遠ざかるように端末３ｄ，３ｅ，３ｆが順に配列したＸ１方向と、親機２から遠ざかるように端末３ｇ，３ｈ，３ｉが順に配列したＸ３方向とである。
【０１３３】
図１３の場合でも、各端末３と親機２との間の距離が端末３ごとに全て異なっている場合には、親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信された位置検出用信号の各端末３での受信信号強度に基づいて、親機２から各端末３までの距離を検知し、その距離情報を、電磁波伝搬媒体１の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１における端末３の設置可能位置に関する情報など）に当てはめることにより、各端末３の位置を特定することができる。
【０１３４】
また、図１３の場合では、例えば、端末３ｃおよび端末３ｄと親機２との間の距離が、他の端末３と親機２との間の距離と一致せず、端末３ｃ，３ｄの位置検出が可能であれば、他の端末３の位置についても、端末３ｃ，３ｄとの位置関係を基に検出することができる。例えば、端末３ｃと親機２との間の距離が、他の端末３（端末３ｃ以外の端末３）と親機２との間の距離と相違し、また、端末３ｄと親機２との間の距離が、他の端末３（端末３ｄ以外の端末）と親機２との間の距離と相違していれば、親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信された位置検出用信号の各端末３での受信信号強度に基づいて、親機２から各端末３までの距離が検知され、端末３ｃ，３ｄの位置を特定することができる。それから、この端末３ｃから電磁波伝搬媒体１を介して送信された位置検出用信号の各端末３（端末３ｃ以外の各端末３）での受信信号強度に基づいて、端末３ｃから各端末３（端末３ｃ以外の各端末３）までの距離が検知される。また、端末３ｄから電磁波伝搬媒体１を介して送信された位置検出用信号の各端末３（端末３ｄ以外の各端末３）での受信信号強度に基づいて、端末３ｄから各端末３（端末３ｄ以外の各端末３）までの距離が検知される。これにより、親機２から送信された位置検出用信号の受信信号強度の情報（すなわち親機２からの距離の情報）と、端末３ｃから送信された位置検出用信号の受信信号強度の情報（すなわち端末３ｃからの距離の情報）と、端末３ｄから送信された位置検出用信号の受信信号強度の情報（すなわち端末３ｄからの距離の情報）とに基づいて、端末３ｃ，３ｄ以外の端末３（３ａ，３ｂ，３ｅ，３ｆ，３ｇ，３ｈ，３ｉ）の位置を特定できる。これにより、全ての端末３の位置を特定することができる。
【０１３５】
このような手法を拡張することで、２次元または３次元に配置された端末３についても、位置検出が可能である。
【０１３６】
なお、全ての端末３と親機２との間の距離が、他の端末３と親機２との間の距離と少なくとも１つ以上一致してしまい、端末３の位置を特定できない場合においては、親機２の他に、追加で親機（図１３に点線で示される親機２ｂなど）を設置することにより、全ての端末３の位置検出が可能となる。すなわち、ある端末３と親機２との間の距離が、前記ある端末３以外のいずれかの端末３と親機２との間の距離と一致し、これが全ての端末３におけるどの端末３に対しても成り立つ場合には、１つの親機２から送信された位置検出用信号の各端末３での受信信号強度に基づいて親機２から各端末３までの距離を検知するだけでは、端末３の位置を特定できない。このため、親機２に加えて追加の親機を電磁波伝搬媒体１に設置する。この親機２と追加の親機とは、その設置位置は既知とされている。そして、親機２から送信された位置検出用信号の各端末３での受信信号強度に基づいて親機２から各端末３までの距離を検知し、かつ、追加の親機から送信された位置検出用信号の各端末３での受信信号強度に基づいて追加の親機から各端末３までの距離を検知する。親機２からの距離の情報と、追加の親機からの距離の情報とを合わせることにより、各端末３の位置を特定することができる。
【０１３７】
これは、例えば、図１３において、端末３ｉの右（Ｘ３方向の端部の位置）に追加の親機２ｂ（親機２ｂは設置しない場合と設置する場合とがあるため点線で示してある）を設置することなどに対応している。この追加の親機２ｂは、端末３の位置検出時にのみ設置し、端末３の位置検出後には取り外して、通信システムを運用しても良い。運用開始時に各端末３の位置を検出すれば、運用中は端末３を移動しない用途においては、追加の親機を用いる方法も有効である。
【０１３８】
図１４は、親機２および端末３を筐体に収容した構成例（位置検出システム、通信システム）を示す説明図（斜視図）である。
【０１３９】
図１４に示される位置検出システム（通信システム）では、親機２と複数の端末３（図１４の場合は２０個の端末３ａ〜３ｔ）が、筐体４内の棚板５（図１４の場合は３つの棚板５ａ，５ｂ，５ｃ）上に配置されている。筐体４は、例えば、サーバ、ストレージ、リチウムイオン電池などの２次電池、電力変換器のラック、電池モジュールの収納ケース、あるいは、太陽光発電の外枠などである。以降の図１５〜図１７および図３２では、説明を分かりやすくするため、筐体４を省略し棚板５のみの記載とし、電磁波伝搬媒体１を用いた位置検出システム（位置検出装置）の例を示す。
【０１４０】
図１５は、筐体に収容した親機２および端末３と、それらの下（親機２および端末３の下）に電磁波伝搬媒体１を設置（配置）した位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す説明図（斜視図）である。
【０１４１】
図１５において、電磁波伝搬媒体１は、棚板５ａ，５ｂ，５ｃ上に設置され、上下の段を蛇行して連続的に延在している。
【０１４２】
すなわち、図１５の場合、電磁波伝搬媒体１は、棚板５ａ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ａと、棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂと、棚板５ｃ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｃとを有している。電磁波伝搬媒体１は、更に、電磁波伝搬媒体部分２１ａと電磁波伝搬媒体部分２１ｂとを連続的かつ一体的に接続する電磁波伝搬媒体部分２１ｄと、電磁波伝搬媒体部分２１ｂと電磁波伝搬媒体部分２１ｃとを連続的かつ一体的に接続する電磁波伝搬媒体部分２１ｅとを有している。
【０１４３】
棚板５ａ，５ｂ，５ｃは、上下に間隔を空けて互いに略平行に配置され、棚板５ｃの上方に棚板５ｂが配置され、棚板５ｂの上方に棚板５ａが配置されているため、棚板５ｃ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｃの上方に、棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂが配置され、更にその上方に、棚板５ａ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ａが配置された状態となっている。つまり、電磁波伝搬媒体部分２１ａ，２１ｂ，２１ｃは、上下に間隔を空けて互いに略平行に配置され、電磁波伝搬媒体部分２１ｃの上方に電磁波伝搬媒体部分２１ｂが配置され、電磁波伝搬媒体部分２１ｂの上方に電磁波伝搬媒体部分２１ａが配置された状態となっている。
【０１４４】
例えば、各棚板５ａ，５ｂ，５ｃは、水平方向の平板状であるため、電磁波伝搬媒体１のうち、板５ａ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ａと、棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂと、棚板５ｃ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｃも、水平方向の平板状の外形とすることができる。また、電磁波伝搬媒体１のうち、棚板５ａ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ａと棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂとを連続的につなぐ電磁波伝搬媒体部分２１ｄと、棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂと棚板５ｃ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｃとを連続的につなぐ電磁波伝搬媒体部分２１ｅとは、上下方向（水平方向に略垂直な方向）に延在する平板状の外形とすることができる。棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂにおいて、電磁波伝搬媒体部分２１ｄに繋がっている側と、電磁波伝搬媒体部分２１ｅに繋がっている側とは、互いに反対側に位置している。
【０１４５】
すなわち、電磁波伝搬媒体部分２１ａが電磁波伝搬媒体部分２１ｄに繋がり、電磁波伝搬媒体部分２１ａに繋がっている側とは逆側の電磁波伝搬媒体部分２１ｄの端が電磁波伝搬媒体部分２１ｂと繋がっている。そして、電磁波伝搬媒体部分２１ｄに繋がっている側とは逆側の電磁波伝搬媒体部分２１ｂの端が電磁波伝搬媒体部分２１ｅと繋がり、電磁波伝搬媒体部分２１ｂに繋がっている側とは逆側の電磁波伝搬媒体部分２１ｅの端が電磁波伝搬媒体部分２１ｃと繋がっている。電磁波伝搬媒体部分２１ａと電磁波伝搬媒体部分２１ｄと電磁波伝搬媒体部分２１ｂと電磁波伝搬媒体部分２１ｅと電磁波伝搬媒体部分２１ｃとが、この順序で（電磁波伝搬方向として）連続的に延在することで、電磁波伝搬媒体１全体が形成されている。このため、電磁波伝搬媒体部分２１ａと電磁波伝搬媒体部分２１ｂと電磁波伝搬媒体部分２１ｃとは上下に配置されているが、電磁波伝搬媒体１全体で見ると、電磁波伝搬方向は１方向（電磁波伝搬媒体２１ａ，２１ｄ，２１ｂ，２１ｅ，２１ｃをこの順で通過する方向）であり、電磁波伝搬媒体１は、電磁波伝搬方向（１方向）に沿って連続的に延在していることになる。
【０１４６】
親機２および複数の端末３は、電磁波伝搬媒体１における水平方向の各電磁波伝搬媒体部分２１ａ，２１ｂ，２１ｃ上に配置（設置）されており、図１５の場合は、電磁波伝搬媒体部分２１ａ上に親機２および端末３ａ〜３ｆが配置（設置）され、電磁波伝搬媒体部分２１ｂ上に端末３ｇ〜３ｍが配置（設置）され、電磁波伝搬媒体部分２１ｃ上に端末３ｎ〜３ｔが配置（設置）されている。
【０１４７】
このような構成では、親機２から電磁波伝搬媒体１（電磁波伝搬媒体部分２１ａ）に入力された通信用信号または位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体部分２１ａと電磁波伝搬媒体部分２１ｄと電磁波伝搬媒体部分２１ｂと電磁波伝搬媒体部分２１ｅと電磁波伝搬媒体部分２１ｃとをこの順で通過することで、電磁波伝搬媒体１内を伝送され、各端末３で受信することができる。これにより、親機２と端末３との間の通信や、各端末３の位置検出を行うことができる。
【０１４８】
すなわち、親機２が電磁波伝搬媒体１に入力して送信した位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体１における端末３ａの設置位置、端末３ｂの設置位置、・・・、端末３ｆの設置位置の順に伝搬し、その次に、端末３ｍの設置位置端に伝搬し、更に、端末３ｌの設置位置、・・・、端末３ｇの設置位置の順に伝搬し、その次に、端末３ｎの設置位置端に伝搬し、更に、端末３ｏの設置位置、・・・、端末３ｔの設置位置の順に伝搬する。
【０１４９】
このように電磁波伝搬媒体１を連続的に敷設することにより、端末３が複数段（図１５の場合は３段）に分かれて設置されていても、複数段（図１５の場合は３段）に分かれて設置された端末３全てを１枚の電磁波伝搬媒体１上に設置することができ、全ての端末３（端末３ａから端末３ｔまで）を電磁波伝搬媒体１上に１次元（一列）に並べることができる。従って、これまでの図で説明してきた端末３の位置検出法を図１５の構成にも適用することで、各端末３における位置検出用信号の受信信号強度に基づいて親機２から各端末３までの距離を検知することができる。そして、親機２から各端末３までの距離を知ることで、各端末３がどの段（電磁波伝搬媒体部分２１ａ，２１ｂ，２１ｃのどれ、すなわち棚板５ａ，５，ｂ，５ｃのうちのどれ）のどの位置に設置されているかを、検出（特定）することができる。
【０１５０】
なお、図１５では、電磁波伝搬媒体１は親機２および端末３の下に敷かれている（すなわち親機２および端末３は電磁波伝搬媒体１の上面側に設置されている）が、親機２および端末３の上にかぶさるように電磁波伝搬媒体１を設置する（すなわち親機２および端末３が電磁波伝搬媒体１の下面側に設置されるようにする）こともできる。
【０１５１】
図１６は、上記図１５の構成の変形例であり、筐体に収容した親機２および端末３と、それらの背面（親機２および端末３の背面）に電磁波伝搬媒体１を設置（配置）した位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す説明図（斜視図）である。
【０１５２】
図１６において、電磁波伝搬媒体１は、棚板５ａ，５ｂ，５ｃの背面に設置され、上下の段を蛇行して連続的に延在している。
【０１５３】
すなわち、図１６の場合、電磁波伝搬媒体１は、棚板５ａの背面に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｆと、棚板５ｂの背面に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｇと、棚板５ｃの背面に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｈとを有している。電磁波伝搬媒体１は、更に、電磁波伝搬媒体部分２１ｆと電磁波伝搬媒体部分２１ｇとを連続的かつ一体的に接続する電磁波伝搬媒体部分２１ｉと、電磁波伝搬媒体部分２１ｇと電磁波伝搬媒体部分２１ｈとを連続的かつ一体的に接続する電磁波伝搬媒体部分２１ｊとを有している。
【０１５４】
棚板５ａ，５ｂ，５ｃは、上下に間隔を空けて互いに略平行に配置され、棚板５ｃの上方に棚板５ｂが配置され、棚板５ｂの上方に棚板５ａが配置されており、それぞれ水平方向の平板状であるが、棚板５ａ，５ｂ，５ｃの背面に電磁波伝搬媒体部分２１ｆ，２１ｇ，２１ｈが配置されているため、各電磁波伝搬媒体部分２１ｆ，２１ｇ，２１ｈは、棚板５ａ，５ｂ，５ｃと略垂直な平板状の外形とすることができる。
【０１５５】
電磁波伝搬媒体部分２１ｆと電磁波伝搬媒体部分２１ｉと電磁波伝搬媒体部分２１ｇと電磁波伝搬媒体部分２１ｊと電磁波伝搬媒体部分２１ｈとが、この順序で（電磁波伝搬方向として）連続的に延在することで、電磁波伝搬媒体１全体が形成されている。このため、電磁波伝搬媒体１全体で見ると、電磁波伝搬方向は１方向（電磁波伝搬媒体部分２１ｆ，２１ｉ，２１ｇ，２１ｊ，２１ｈをこの順で通過する方向）であり、電磁波伝搬媒体１は、電磁波伝搬方向（１方向）に沿って連続的に延在していることになる。親機２および複数の端末３は、棚板５上に配置されるとともに、電磁波伝搬媒体１における電磁波伝搬媒体部分２１ｆ，２１ｇ，２１ｈに電磁波（通信用信号や位置検出用信号）の入出力が可能なように取り付けられている。図１６の場合は、親機２および端末３ａ〜３ｆが、棚板５ａ上に配置されるとともに電磁波伝搬媒体１の電磁波伝搬媒体部分２１ｆに（電磁波の入出力可能に）取り付けられている。また、端末３ｇ〜３ｍが、棚板５ｂ上に配置されるとともに電磁波伝搬媒体１の電磁波伝搬媒体部分２１ｇに（電磁波の入出力可能に）取り付けられている。また、端末３ｎ〜３ｔが、棚板５ｃ上に配置されるとともに電磁波伝搬媒体１の電磁波伝搬媒体部分２１ｈに（電磁波の入出力可能に）取り付けられている。
【０１５６】
このような構成では、親機２から電磁波伝搬媒体１（電磁波伝搬媒体部分２１ｆ）に入力された通信用信号または位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体部分２１ｆと電磁波伝搬媒体部分２１ｉと電磁波伝搬媒体部分２１ｇと電磁波伝搬媒体部分２１ｊと電磁波伝搬媒体部分２１ｈとをこの順で通過することで、電磁波伝搬媒体１内を伝送され、各端末３で受信することができる。これにより、親機２と端末３との間の通信や、各端末３の位置検出を行うことができる。
【０１５７】
このような図１６の構成でも、上記図１５の構成と同様に、電磁波伝搬媒体１を連続的に敷設することにより、端末３が複数段（図１６の場合は３段）に分かれて設置されていても、複数段（図１６の場合は３段）に分かれて設置された端末３全てを１枚の電磁波伝搬媒体１上に設置することができ、全ての端末３（端末３ａから端末３ｔまで）を１枚の電磁波伝搬媒体１上に１次元（一列）に並べることができる。従って、これまでの図で説明してきた端末３の位置検出法を図１６の構成にも適用することで、各端末３における位置検出用信号の受信信号強度に基づいて親機２から各端末３までの距離を検知することができる。そして、親機２から各端末３までの距離を知ることで、各端末３がどの段（電磁波伝搬媒体部分２１ｆ，２１ｇ，２１ｈのどれ、すなわち棚板５ａ，５，ｂ，５ｃのうちのどれ）のどの位置に設置されているかを、検出（特定）することができる。
【０１５８】
なお、図１６では電磁波伝搬媒体１は親機２および端末３の背面に敷かれて（配置されて）いるが、親機２および端末３の前面に設置されていてもよい。例えば、筐体の扉に電磁波伝搬媒体１を設置し、扉を閉めると親機２と端末３とが通信可能になり、各端末３の位置の検出が可能となるようにしてもよい。この場合、扉を閉めると扉に設置された電磁波伝搬媒体１に親機２および端末３が電磁波の入出力が可能なように接続されることで、親機２と端末３とが電磁波伝搬媒体１を介して通信可能になり、端末３の位置の検出が可能になる。
【０１５９】
また、図１５と図１６の構成を組み合わせることもでき、棚板５ａでは電磁波伝搬媒体１を端末３の下に敷き（配置し）、棚板５ｂでは電磁波伝搬媒体１を端末３の上に敷く（配置する）などしてもよい。また、上記図１３の構成と組み合わせることで、棚板上に２列以上で端末３が並んでいる場合にも、１枚の電磁波伝搬媒体１で位置検出装置を構成することができる。つまり、２次元や３次元に配置された端末３についても１枚の電磁波伝搬媒体１で位置検出システム（位置検出装置）を構成することができる。
【０１６０】
図１７は、上記図１５の構成の他の変形例であり、筐体に収容した親機２および端末３と、それら（親機２および端末３）の下に分岐を持つ電磁波伝搬媒体１を設置（配置）した位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す説明図（斜視図）である。
【０１６１】
図１７において、電磁波伝搬媒体１ｆは、棚板５ａ、５ｂ、５ｃ上に設置され、上下の段が一方の端部側（端末３ｆ，３ｍ，３ｔの近傍）で接続されている。
【０１６２】
すなわち、図１７の場合、電磁波伝搬媒体１は、棚板５ａ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ａと、棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂと、棚板５ｃ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｃとうを有している。電磁波伝搬媒体１は、更に、電磁波伝搬媒体部分２１ａと電磁波伝搬媒体部分２１ｂとを連続的かつ一体的に接続する電磁波伝搬媒体部分２１ｋと、電磁波伝搬媒体部分２１ｂと電磁波伝搬媒体部分２１ｃとを連続的かつ一体的に接続する電磁波伝搬媒体部分２１ｍとを有している。図１７において、棚板５ａ，５ｂ，５ｃおよび電磁波伝搬媒体部分２１ａ，２１ｂ，２１ｃについては、上記図１５の場合と同様であるので、ここではその繰り返しの説明は省略する。
【０１６３】
例えば、各棚板５ａ，５ｂ，５ｃは、水平方向の平板状であるため、電磁波伝搬媒体１のうち、板５ａ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ａと、棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂと、棚板５ｃ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｃも、水平方向の平板状の外形とすることができる。また、電磁波伝搬媒体１のうち、棚板５ａ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ａと棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂとを連続的につなぐ電磁波伝搬媒体部分２１ｄと、棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂと棚板５ｃ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｃとを連続的につなぐ電磁波伝搬媒体部分２１ｋとは、上下方向（水平方向に略垂直な方向）に延在する平板状の外形とすることができる。親機２および複数の端末３は、電磁波伝搬媒体１における水平方向の各電磁波伝搬媒体部分２１ａ，２１ｂ，２１ｃ上に配置（設置）されており、図１７の場合は、電磁波伝搬媒体部分２１ａ上に親機２および端末３ａ〜３ｆが配置（設置）され、電磁波伝搬媒体部分２１ｂ上に端末３ｇ〜３ｍが配置（設置）され、電磁波伝搬媒体部分２１ｃ上に端末３ｎ〜３ｔが配置（設置）されている。
【０１６４】
但し、上記図１５の場合は、棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂにおいて、電磁波伝搬媒体部分２１ｄに繋がっている側と、電磁波伝搬媒体部分２１ｅに繋がっている側とは、互いに反対側に位置していたが、図１７の場合は、棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分２１ｂにおいて、電磁波伝搬媒体部分２１ｄに繋がっている側と、電磁波伝搬媒体部分２１ｅに繋がっている側とは、同じ側に位置している。このため、上記図１５の場合は、電磁波伝搬媒体部分２１ａと電磁波伝搬媒体部分２１ｄと電磁波伝搬媒体部分２１ｂと電磁波伝搬媒体部分２１ｅと電磁波伝搬媒体部分２１ｃとがこの順に連続的に繋がることで、電磁波伝搬媒体１は、電磁波伝搬方向（１方向）に沿って連続的に延在していた。それに対して、図１７の場合は、電磁波伝搬媒体部分２１ａが電磁波伝搬媒体部分２１ｄに繋がり、電磁波伝搬媒体部分２１ａに繋がっている側とは逆側の電磁波伝搬媒体部分２１ｄの端が電磁波伝搬媒体部分２１ｂと電磁波伝搬媒体部分２１ｋとの両方に繋がり、電磁波伝搬媒体部分２１ｂ，２１ｄに繋がっている側とは逆側の電磁波伝搬媒体部分２１ｋの端が電磁波伝搬媒体部分２１ｃに繋がっている。
【０１６５】
電磁波伝搬媒体１は、電磁波伝搬媒体部分２１ａ，２１ｄ，２１ｋ，２１ｃで構成された電磁波伝搬媒体の途中（電磁波伝搬媒体部分２１ｄ，２１ｂ，２１ｋが繋がっている箇所）で電磁波伝搬媒体部分２１ｂからなる電磁波伝搬媒体が分岐した構造を有している。このため、２方向（電磁波伝搬媒体部分２１ａ，２１ｄ，２１ｋ，２１ｃをこの順で通過する方向と電磁波伝搬媒体部分２１ａ，２１ｄ，２１ｂをこの順で通過する方向）に電磁波が伝送されることになる。
【０１６６】
このような構成では、親機２から電磁波伝搬媒体１（電磁波伝搬媒体部分２１ａ）に入力された通信用信号または位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体部分２１ａを伝送されることで端末３ａ〜３ｆで受信することができる。この通信用信号または位置検出用信号は、更に電磁波伝搬媒体部分２１ｄを通り電磁波伝搬媒体部分２１ｂ側と電磁波伝搬媒体部分２１ｋ側とに分岐され、電磁波伝搬媒体部分２１ｂを伝送されることで端末３ｇ〜３ｍで受信することができ、電磁波伝搬媒体部分２１ｋを通って更に電磁波伝搬媒体部分２１ｃを伝送されることで端末３ｎ〜３ｔで受信することができる。これにより、親機２と端末３との間の通信や、各端末３の位置検出を行うことができる。
【０１６７】
図１７の構成でも、各端末３と親機２との間の距離が、端末３ごとに全て異なっている場合には、親機２から電磁波伝搬媒体１を介して送信した位置検出用信号の各端末３での受信信号強度に基づいて、親機２から各端末３までの距離を検知できる。そして、その距離の情報を、電磁波伝搬媒体１の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１における端末３の設置可能位置に関する情報など）に当てはめることにより、各端末３の位置を特定することができる。
【０１６８】
しかしながら、図１７の構成では、親機２が送信した位置検出用信号は、端末３ｆの設置位置を通過後、端末３ｍ側（電磁波伝搬媒体部分２１ｂ側）と端末３ｔ（電磁波伝搬媒体部分２１ｋ，２１ｃ側）に分岐する。従って、親機２から送信された位置検出用信号の各端末３での受信信号強度に基づいて検知される親機２から各端末３までの距離の情報だけでは、全ての端末３の位置を特定できるとは限らない。これは、例えば、端末３ｆと端末３ｌとの間の距離と、端末３ｆと端末３ｔとの間の距離が等しい場合などであり、この場合、親機２から端末３ｌまでの距離と親機２から端末３ｔまでの距離とが等しくなるため、親機２から送信された位置検出用信号の各端末３での受信信号強度の情報だけでは、端末３ｌと端末３ｔとを区別することができない。このような場合でも、上記図１１〜図１３で説明したように、電磁波伝搬媒体１の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１における端末３の設置可能位置に関する情報など）や、端末３から送信された位置検出用信号の他の各端末３での受信信号強度に基づく端末３間の距離の情報を更に用いる（加える）ことにより、全ての端末３の位置を特定することができる。図１８は、その一例を説明するための説明図（表）である。ここで、図１８には、図１７の構成における、端末３ｍ，３ｌ，３ｔから端末３ｆ，３ｌ，３ｔまでの距離の例が表にまとめてある。
【０１６９】
図１７の構成において、図１８の表に示されるように、端末３ｆと端末３ｍとの間の距離をｄ１×２（距離ｄ１の２倍）とし、端末３ｆと端末３ｔとの間の距離をｄ１×３（距離ｄ１の３倍）とし、端末３ｍと端末３ｌとの間の距離をｄ１（距離ｄ１の１倍）とすると、端末３ｆと端末３ｔとの間の距離と、端末３ｆと端末３ｌとの間の距離は、等しくｄ１×３（距離ｄ１の３倍）となる。すなわち、親機２から端末３ｔまでの距離と、親機２から端末３ｌまでの距離とは、同じになる。しかしながら、親機２から送信された位置検出用信号の各端末３での受信信号強度に基づき、親機２から各端末３までの距離を検知し、それによって端末３ｍを特定した後、今度はその端末３ｍが位置検出用信号を送信し、その位置検出用信号の他の端末３（端末３ｍ以外の端末３）での受信信号強度に基づいて、端末３ｍから他の端末３（端末３ｍ以外の端末３）までの距離を検知する。これにより、端末３ｍと端末３ｌとの間の距離および端末３と端末３ｔとの間の距離が分かる。このとき、端末３ｍと端末３ｌとの間の距離はｄ１（距離ｄ１の１倍）となり、端末３ｍと端末３ｔとの間の距離はｄ１×２（距離ｄ１の２倍）となるため、端末３ｌは端末３ｍと同じ棚板５ｂ（すなわち電磁波伝搬媒体部分２１ｂ）に存在し、端末３ｔは端末３ｍが配置された棚板５ｂとは異なる棚板５ｃ（すなわち電磁波伝搬媒体部分２１ｃ）に存在することが特定できる。このように電磁波伝搬媒体１が分岐構造であっても、各端末３の位置検出が可能である。
【０１７０】
また、この構造を拡張していくと、棚板上に２列以上で端末３が並んでいる場合にも、１枚の電磁波伝搬媒体１で位置検出システム（位置検出装置）を構成することができ、更に、２次元や３次元に配置された端末３についても１枚の電磁波伝搬媒体１で位置検出システム（位置検出装置）を構成することができる。
【０１７１】
以上、本実施の形態１に係る位置検出システム（位置検出装置）の構成を適用すれば、電磁波伝搬媒体の近傍に設置された端末の位置を検出することができる。特に、通信用信号の周波数と位置検出用信号の周波数とを変える（異ならせる）ことで、電磁波伝搬媒体内での減衰が小さい周波数（の通信用信号）を用いた高信頼通信と、電磁波伝搬媒体内での減衰が大きい周波数（の位置検出用信号）を用いた高精度位置検出とを、両立することができる。
【０１７２】
また、位置検出用信号の周波数は、電磁波伝搬媒体のサイズや電磁波伝搬媒体内での信号の減衰量を基に適切に選択することで、端末の位置検出範囲と位置検出精度を調整することができる。
【０１７３】
また、位置検出用信号は電磁波伝搬媒体内での減衰量が大きいため、電磁波伝搬媒体の端面を所定のインピーダンスで終端したり、電磁波伝搬媒体の端面に電磁波吸収体を備えたりしなくてもよく、これにより、電磁波伝搬媒体を低コストに実現できる。
【０１７４】
また、一部の端末も位置検出用信号を送信し、その端末と他の端末との位置関係を検出することで、親機から遠い位置に設置された端末の位置検出を行うことができる。更に、親機と端末との間の距離だけではなく、端末同士の距離も分かることから、位置検出の精度を向上することができる。
【０１７５】
また、親機が送信する位置検出用信号の送信電力を調整することで、親機から遠い位置に設置された端末の位置検出を行うことができる。
【０１７６】
また、電磁波伝搬媒体の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体における端末の設置可能位置に関する情報など）を端末の位置検出に用いることで、高精度な位置検出を行うことができ、２次元または３次元に配置された端末の位置検出を行うことができる。
【０１７７】
また、位置検出に用いる情報を端末が持てば、親機ではなく端末にも位置検出ができることは明らかである。
【０１７８】
また、端末を設置する際に、位置検出のための親機を一時的に設置し、端末の位置検出完了後、位置検出のための親機を取り外してから、端末を含むシステムを運用することもできる。
【０１７９】
また、端末が筐体に収納されたシステムにおいて、電磁波伝搬媒体を筐体内部に敷設することにより、各端末の位置を検出することができる。
【０１８０】
（実施の形態２）
本実施の形態２でも、電磁波伝搬媒体の近傍に設置（配置）された通信装置の位置検出システム（位置検出装置）または位置検出方法の例を、図面を参照しながら説明する。
【０１８１】
本実施の形態２では、電磁波伝搬媒体に近接して設置された通信装置の位置検出システムにおいて、電磁波伝搬媒体の幅が電磁波伝搬媒体の位置によって変化している位置検出システムの例を図１９〜図２２を参照しながら説明する。
【０１８２】
図１９は、本実施の形態２の位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す説明図（斜視図およびグラフ）であり、図２０は、その平面図（上面図）である。図１９は、上記実施の形態１の上記図６などに対応するものであり、図１９のグラフの縦軸および横軸は、上記図６のグラフの縦軸および横軸と同様である。
【０１８３】
図１９および図２０の位置検出システム（位置検出装置）では、電磁波伝搬媒体１の代わりに電磁波伝搬媒体１ａが用いられている。電磁波伝搬媒体１ａは、以下の点が相違していること以外は上記図１に示される電磁波伝搬媒体１と基本的には同様の構成を有しているため、ここでは、上記図１に示される電磁波伝搬媒体１との相違点について説明する。
【０１８４】
図１９および図２０に示される電磁波伝搬媒体１ａは、電磁波伝搬媒体１ａにおける親機２の設置位置（設置場所）から離れれば離れるほど電磁波伝搬媒体１ａの幅が縮小している。すなわち、電磁波伝搬媒体１ａ上に親機２と複数の端末３とが設置（配置）されているが、電磁波伝搬媒体１ａの幅は、端面（側面、端部）１６ａから端面（側面、端部）１６ｂに向かって幅Ｗ２（端面１６ａにおける幅Ｗ２）から幅Ｗ３（端面１６ｂにおける幅Ｗ３）までなだらかに変化しており、幅Ｗ２が幅Ｗ３よりも大きく（広く）なっている（すなわちＷ２＞Ｗ３）。換言すれば、幅Ｗ３が幅Ｗ２よりも小さく（狭く）なっている。また、幅Ｗ４は、電磁波伝搬媒体１ａにおける端面１６ａと端面１６ｂとの間の位置Ｐ４での幅であり、幅Ｗ２よりも小さくかつ幅Ｗ３よりも大きくなっている（すなわちＷ２＞Ｗ４＞Ｗ３）。
【０１８５】
ここで、電磁波伝搬媒体１ａの端面１６ａ，１６ｂは、電磁波伝搬空間（１５）を介して電磁波伝搬方向（ここではＸ方向）に対向する端面（側面、端部）であり、端面１６ａと端面１６ｂとは、電磁波伝搬空間（１５）を介して互いに反対側に位置している。また、幅Ｗ２，Ｗ３，Ｗ４は、上記幅Ｗ１に相当し、電磁波の伝搬（進行）方向に垂直な方向の寸法であり、Ｚ方向に沿った上記導体１３と上記導体１４との距離（間隔）であり、上記電磁波伝搬空間１５のＺ方向の寸法（幅）に対応しており、電磁波伝搬媒体１のＺ方向の寸法（幅）に概ね一致している。幅Ｗ２は、端面１６ａでの上記幅Ｗ１であり、幅Ｗ３は、端面１６ｂでの上記幅Ｗ１であり、幅Ｗ４は、端面１６ａと端面１６ｂとの間の位置Ｐ４での上記幅Ｗ１であるとみなすこともできる。なお、電磁波伝搬媒体１ａにおいて、幅Ｗ２，Ｗ３は、厚み（上記厚みＴ１に相当するもの）よりも大きくなっている。
【０１８６】
電磁波伝搬媒体１ａ上に親機２と複数の端末３とが設置（配置）されているが、電磁波伝搬媒体１ａにおいて、親機２は端面１６ａに近い位置に設置（配置）され、そこ（親機２が設置された位置）から端面１６ｂ側に向かう方向に複数の端末３が並んで設置（配置）れている。
【０１８７】
上記図１に示される電磁波伝搬媒体１は、幅Ｗ１が均一であり、電磁波の伝搬（進行）方向に進んでも、幅Ｗ１は変わらないため、上記導体１３と上記導体１４とは電磁波伝搬空間（１５）を介して対向しかつ略平行であった。それに対して、電磁波伝搬媒体１ａの場合は、幅が均一ではなく、電磁波の伝搬（進行）方向に進むに従って幅が徐々に減少している（端面１６ａでの幅Ｗ２から端面１６ｂでの幅Ｗ３まで徐々に減少している）ため、上記導体１３と上記導体１４とは電磁波伝搬空間（１５）を介して対向するが、互いに平行ではなく、電磁波の伝搬（進行）方向に進むに従って上記導体１３と上記導体１４とが互いに近づいていく。
【０１８８】
電磁波伝搬媒体１ａの他の構成は、上記図１に示される電磁波伝搬媒体１と基本的には同様であるため、ここでは、繰り返しの説明は省略する。
【０１８９】
電磁波伝搬媒体１ａも、電磁波伝搬媒体１と同様に、上記図５に示したように、幅によって電磁波の伝搬特性が決まる。すなわち、電磁波伝搬媒体１ａ内を伝搬する電磁波の波長が電磁波伝搬媒体１ａの幅の２倍以下であれば、電磁波の減衰を抑制しながら電磁波を伝搬させることができるが、波長が電磁波伝搬媒体１ａの幅の２倍よりも大きくなると、伝搬に伴い電磁波が大きく減衰するようになる。
【０１９０】
そこで、上記実施の形態１と同様に、本実施の形態でも、通信用信号には、電磁波伝搬媒体１ａ内を伝搬したときの電磁波の減衰（損失）が小さくなるような周波数ｆ１ａを用い、この周波数ｆ１ａは、上記周波数ｆ１に相当する周波数である。上記周波数ｆ１と同様に、周波数ｆ１ａも、電磁波伝搬媒体１ａのどの領域を伝搬するときにも電磁波の減衰が小さくなるように設定する。但し、上記周波数ｆ１は、上記幅Ｗ１の２倍以下の波長を有する（すなわちλ≦Ｗ１×２となる）ような周波数であったのに対して、電磁波伝搬媒体１ａは幅が一定ではないため、周波数ｆ１ａは次のように設定することが好ましい。
【０１９１】
すなわち、電磁波伝搬媒体１ａの幅の最小値（ここでは幅Ｗ３）の２倍に一致する波長（すなわちＷ３×２＝λ０ａの関係にある波長λ０ａ）を有する電磁波の周波数をｆ０ａとすると、通信用信号の周波数ｆ１ａは、周波数ｆ０ａ以上の周波数（すなわちｆ１ａ≧ｆ０ａ）とすることが好ましい。つまり、周波数ｆ１ａの通信用信号の電磁波伝搬媒体１ａ内での波長が、電磁波伝搬媒体１ａの幅の最小値（ここでは幅Ｗ３）の２倍以下となる（すなわちλ≦Ｗ３×２となる）ように、通信用信号の周波数ｆ１ａを選択することが好ましい。換言すれば、周波数ｆ１ａは、幅Ｗ３の２倍以下の波長を有する（すなわちλ≦Ｗ３×２となる）ような周波数とすることが好ましい。これにより、周波数ｆ１ａの通信用信号は、電磁波伝搬媒体１ａ内を進行する際に、電磁波伝搬媒体１ａのどの位置においても、通信用信号の波長が電磁波伝搬媒体１ａの幅（上記幅Ｗ１に相当する値）の２倍以下となるため、電磁波伝搬媒体１ａ内を進行する通信用信号の減衰を抑制することができる。これにより、親機２と端末３との間、あるいは端末３間で、通信用信号を用いて的確に通信を行うことができる。すなわち、電磁波伝搬媒体１ａの幅の最小値である幅Ｗ３の２倍以下の波長を有する電磁波を通信用信号をとして用いることにより、電磁波伝搬媒体１ａ内を減衰を小さく抑えながら伝搬させることができるため、高信頼性の通信を実現することができる。
【０１９２】
一方、位置検出用信号には、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号と周波数ｆ２ｅの位置検出用信号とを用い、この周波数ｆ２ｄ，ｆ２ｅは、上記周波数ｆ２に相当するものである。周波数ｆ２ｄは、周波数ｆ２ｅよりも低く、周波数ｆ２ｅは周波数ｆ１ａよりも低い（すなわちｆ２ｄ＜ｆ２ｅ＜ｆ１ａ）。但し、上記周波数ｆ２は、上記幅Ｗ１の２倍よりも大きな波長を有する（すなわちλ＞Ｗ１×２となる）ような周波数であったのに対して、電磁波伝搬媒体１ａは幅が一定ではないため、周波数ｆ２ｄ，ｆ２ｅは次のように設定することが好ましい。
【０１９３】
すなわち、周波数ｆ２ｄは、電磁波伝搬媒体１ａの幅の最大値（ここでは幅Ｗ２）の２倍に一致する波長（すなわちＷ２×２＝λ０ｂの関係にある波長λ０ｂ）を有する電磁波の周波数をｆ０ｂとすると、位置検出用信号の周波数ｆ２ｄは、周波数ｆ０ｂ以下の周波数（すなわちｆ２ｄ≦ｆ０ｂ）とすることが好ましい。つまり、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号の電磁波伝搬媒体１ａ内での波長が、電磁波伝搬媒体１ａの幅の最大値（ここでは幅Ｗ２）の２倍以上になる（すなわちλ≧Ｗ２×２となる）ように、位置検出用信号の周波数ｆ２ｄを選択することが好ましい。換言すれば、周波数ｆ２ｄは、幅Ｗ２の２倍以上の波長を有する（すなわちλ≧Ｗ２×２となる）ような周波数とすることが好ましい。これにより、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体１ａ内に入力された後は、電磁波伝搬媒体１ａ内を進行する際に、電磁波伝搬媒体１ａのどの位置においても、位置検出用信号の波長が電磁波伝搬媒体１ａの幅（上記幅Ｗ１に相当する値）の２倍よりも大きくなるため、電磁波伝搬媒体１ａ内を進行するに従って位置検出用信号が大きく減衰することになる。
【０１９４】
また、周波数ｆ２ｅは、電磁波伝搬媒体１ａの最小値（ここでは幅Ｗ３）の２倍よりも大きく、かつ、電磁波伝搬媒体１ａの幅の最大値（ここでは幅Ｗ２）の２倍よりも小さな波長（すなわちＷ２×２＞λ＞Ｗ３×２）を有するように選択する。この際、周波数ｆ２ｅは、電磁波伝搬媒体１ａの幅Ｗ４の２倍に一致する波長を有する周波数とすることが好ましい。つまり、周波数ｆ２ｅの位置検出用信号の電磁波伝搬媒体１ａ内での波長が、電磁波伝搬媒体１ａの幅Ｗ４の２倍に一致する（すなわちλ＝Ｗ４×２となる）ように、位置検出用信号の周波数ｆ２ｅを選択することが好ましい。換言すれば、周波数ｆ２ｅは、幅Ｗ４の２倍の波長を有する（すなわちλ＝Ｗ４×２となる）ような周波数とすることが好ましい。これにより、周波数ｆ２ｅの位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１ａ内を進行する際に、電磁波伝搬媒体１ａの幅が幅Ｗ４以上となっている領域（すなわち端面１６ａから位置Ｐ４までの領域）では、位置検出用信号の波長が電磁波伝搬媒体１ａの幅（上記幅Ｗ１に相当する値）の２倍以下となるため、位置検出用信号の減衰は小さく抑えられる。しかしながら、周波数ｆ２ｅの位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１ａ内を進行する際に、位置Ｐ４を過ぎて電磁波伝搬媒体１ａの幅が幅Ｗ４未満となっている領域（すなわち位置Ｐ４から端面１６ｂまでの領域）では、位置検出用信号の波長が電磁波伝搬媒体１ａの幅（上記幅Ｗ１に相当する値）の２倍よりも大きくなるため、電磁波伝搬媒体１ａ内を進行するに従って位置検出用信号が大きく減衰することになる。
【０１９５】
なお、幅Ｗ２，Ｗ４は、電磁波伝搬媒体１ａの幅の最小値（ここでは幅Ｗ３）よりも大きいため、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号の波長と、周波数ｆ２ｅの位置検出用信号の波長とは、必然的に、電磁波伝搬媒体１ａの幅の最小値（ここでは幅Ｗ３）の２倍よりも大きく（すなわちλ＞Ｗ１×２）なる。
【０１９６】
電磁波伝搬媒体１ａ上には、親機２と複数の端末３とが設置されているが、電磁波伝搬媒体１ａにおいて、幅が幅Ｗ２以下で幅Ｗ４以上となっている領域（すなわち端面１６ａから位置Ｐ４までの領域）に親機２と少なくとも１つの端末３（図２０の場合は端末３ａ，３ｂ，３ｃ）が設置されている。そして、電磁波伝搬媒体１ａにおいて、幅が幅Ｗ４未満で幅Ｗ３以上となっている領域（すなわち位置Ｐ４から端面１６ｂまでの領域）に少なくとも１つの端末３（図２０の場合は端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）が設置されている。
【０１９７】
電磁波伝搬媒体１ａの幅は変化しているため、親機２から周波数ｆ２ｅの位置検出用信号を電磁波伝搬媒体１ａ内に入力して伝送させると、電磁波伝搬媒体１ａにおいて、幅が幅Ｗ２以下で幅Ｗ４以上となっている領域（すなわち端面１６ａから位置Ｐ４までの領域）では、周波数ｆ２ｅの位置検出用信号の減衰量は小さい。このため、親機２から送信された周波数ｆ２ｅの位置検出用信号を端末３ａ，３ｂ，３ｃで受信しても、受信信号強度は、親機２からの入力強度とそれほど変わらないものとなる。しかしながら、親機２から送信された周波数ｆ２ｅの位置検出用信号は、位置Ｐ４を過ぎて電磁波伝搬媒体１ａにおける幅が幅Ｗ４未満となっている領域（すなわち位置Ｐ４から端面１６ｂまでの領域）になると、波長が電磁波伝搬媒体１ａの幅の２倍よりも大きくなるため、位置検出用信号の減衰量が大きくなる。このため、親機２から送信された周波数ｆ２ｅの位置検出用信号を端末３ｄ，３ｅ，３ｆで受信すると、受信信号強度は、親機２からの入力強度から大きく減衰（低下）したものとなり、端末３ｄにおける受信信号強度Ｓ２４と端末３ｅにおける受信信号強度Ｓ２５と端末３ｆにおける受信信号強度Ｓ２６との差が大きくなる。従って、親機２から送信された周波数ｆ２ｅの位置検出用信号を受信したときの受信信号強度Ｓ２４，Ｓ２５，Ｓ２６（受信信号強度Ｓ２４，Ｓ２５，Ｓ２６の差）に基づいて、端末３ｄ，３ｅ，３ｆの高精度な位置検出が可能となる。
【０１９８】
一方、親機２から周波数ｆ２ｄの位置検出用信号を電磁波伝搬媒体１ａ内に入力して伝送させると、入力位置から位置検出用信号が減衰し始め、端末３ａ，３ｂ，３ｃでは、減衰した周波数ｆ２ｄの位置検出用信号を受信することができる。このときの端末３ａ，３ｂ，３ｃでの受信信号強度は、親機２からの入力強度から大きく減衰（低下）したものとなり、端末３ａにおける受信信号強度Ｓ２１と端末３ｂにおける受信信号強度Ｓ２２と端末３ｃにおける受信信号強度Ｓ２３との差が大きくなる。従って、親機２から送信された周波数ｆ２ｄの位置検出用信号を受信したときの受信信号強度Ｓ２１，Ｓ２２，Ｓ２３（受信信号強度Ｓ２１，Ｓ２２，Ｓ２３の差）に基づいて、端末３ａ，３ｂ，３ｃの高精度な位置検出が可能となる。
【０１９９】
このため、電磁波伝搬媒体１ａにおいて、幅が幅Ｗ２以下で幅Ｗ４以上となっている領域（すなわち端面１６ａから位置Ｐ４までの領域）に設置されている端末３（図２０の場合は端末３ａ，３ｂ，３ｃ）については、親機２から送信した周波数ｆ２ｄの位置検出用信号の受信信号強度に基づいて、各端末３（図２０の場合は端末３ａ，３ｂ，３ｃ）の位置検出を行うことができる。また、電磁波伝搬媒体１ａにおいて、幅が幅Ｗ４未満で幅Ｗ３以上となっている領域（すなわち位置Ｐ４から端面１６ｂまでの領域）に設置されている端末３（図２０の場合は端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）については、親機２から送信した周波数ｆ２ｅの位置検出用信号の受信信号強度に基づいて、各端末３（図２０の場合は端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）の位置検出を行うことができる。
【０２００】
つまり、本実施の形態では、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号と周波数ｆ２ｅの位置検出用信号とを用いて端末３の位置検出を行うが、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号は、親機２から近い位置の端末３（図２０の場合は端末３ａ，３ｂ，３ｃ）の位置検出に用い、周波数ｆ２ｅの位置検出用信号は、親機２から遠い位置の端末３（図２０の場合は端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）の位置検出に用いる。それ以外は、通信および位置検出の手法については、上記実施の形態１と同様に行うことができる。また、ここでは、２つの周波数（周波数ｆ２ｄと周波数ｆ２ｅ）を位置検出用信号に用いる場合について説明したが、３つ以上の周波数を位置検出用信号に用いることも可能である。
【０２０１】
本実施の形態では、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号を用いることで、親機２から近い位置にある端末３（ここでは端末３ａ，３ｂ，３ｃ）についての位置情報（親機２から各端末３までの距離、電磁波伝搬媒体１における各端末３の配置位置、あるいは、電磁波伝搬媒体１における各端末３の並び順など）を高精度に検出することができる。そして、周波数ｆ２ｅの位置検出用信号を用いることで、親機２から遠い位置にある端末３（ここでは端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）についての位置情報（親機２から各端末３までの距離、電磁波伝搬媒体１における各端末３の配置位置、あるいは、電磁波伝搬媒体１における各端末３の並び順など）を高精度に検出することができる。また、周波数ｆ２ｅの位置検出用信号は、位置Ｐ４までは減衰を抑えながら伝送させることができるため、位置Ｐ４よりも遠い位置にある端末３（ここでは端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）についても、位置検出用信号を的確に届けて、高精度の位置検出を行うことができる。このため、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号が届かない範囲にある端末３についても、位置情報を高精度に検出することができる。従って、位置検出精度の向上と、位置検出の可能範囲の拡大とを両立することができる。
【０２０２】
このように、電磁波伝搬媒体１ａの幅を変化させることにより、位置検出用信号の周波数によって位置検出が可能となる端末３を限定することができる。また、親機２から遠い端末３に対しても、親機２の信号送信電力を増大することなく、位置検出用信号を伝達することができる。各端末で受信した位置検出用信号の信号強度（受信信号強度）の情報と位置検出用信号の周波数の情報とを合わせて用いることにより、より高精度の位置検出が可能となる。
【０２０３】
なお、各信号の周波数は、例えば、ＩＳＭ帯である２．４ＧＨｚ帯においては、通信用信号としておよそ２．４８ＧＨｚを用い、位置検出用信号としておよそ２．４０ＧＨｚを用いるなどすればよい。また、ＩＳＭ帯である２．４ＧＨｚ帯を位置検出用信号とし、同じくＩＳＭ帯である５．８ＧＨｚ帯を通信用信号とするなど、異なる周波数帯を用いても良い。もちろんＩＳＭ帯に限らず、ＲＦＩＤ用や携帯電話用など、どの周波数帯についても同様のことが言える。
【０２０４】
また、本実施の形態においても、上記実施の形態１（上記図９の場合など）と同様に、一部の端末３が位置検出用信号を送信し、端末３間の位置関係を検出しても良い。端末３間の位置関係（端末３間の距離の情報など）と、親機２と前記一部の端末３との間の距離の情報とを用いることで、全端末３の位置を検出することができる。
【０２０５】
また、電磁波伝搬媒体１の端面１６ａ，１６ｂは、電磁波を反射しない方が好ましいが、たとえ電磁波を反射するとしても、位置検出用信号は電磁波伝搬媒体１内の伝送に伴い減衰する(端面１６ｂに到達するまでに大きく減衰している)ため、位置検出用信号に対する悪影響は少ない。このため、位置検出用信号は電磁波伝搬媒体１内での減衰量が大きいので、電磁波伝搬媒体１の端面１６ａ，１６ｂは、所定のインピーダンスで終端したり、電磁波吸収体を備えたりしなくともよく、電磁波を反射する特性を持つようにすることも可能である。これにより、電磁波伝搬媒体を低コストに実現できる。
【０２０６】
また、本実施の形態においても、上記実施の形態１に記載の構成例と同様に、電磁波伝搬媒体の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１における端末３の設置可能位置に関する情報ど）を端末３の位置検出に用いることで、より高精度の位置検出を行うことができ、より複雑な形状の電磁波伝搬媒体や、あるいは３次元に配置された端末３の位置検出などにも対応できる。
【０２０７】
図２１は、本実施の形態２の位置検出システム（位置検出装置）の他の構成例を示す斜視図であり、図２２は、その平面図（上面図）である。図２１および図２２の位置検出システム（位置検出装置）では、電磁波伝搬媒体１ａの代わりに電磁波伝搬媒体１ｂが用いられている。
【０２０８】
電磁波伝搬媒体１ｂは、以下の点が相違していること以外は上記図１９および図２０に示される電磁波伝搬媒体１ａと基本的には同様の構成を有しているため、ここでは、上記図１９および図２０に示される電磁波伝搬媒体１ａとの相違点について説明する。
【０２０９】
上記図１９および図２０に示される電磁波伝搬媒体１ａは、端面１６ａから端面１６ｂに向かって電磁波伝搬媒体１ａの幅が徐々に（なだらかに）減少していた。それに対して、上記図２１および図２２に示される電磁波伝搬媒体１ｂは、端面１６ａから位置Ｐ５までは、電磁波伝搬媒体１ｂの幅は幅Ｗ２のまま一定とし、端面１６ｂから位置Ｐ５までは、電磁波伝搬媒体１ｂの幅は幅Ｗ３のまま一定とし、位置Ｐ５で電磁波伝搬媒体１ｂの幅を変化させて、幅Ｗ２よりも幅Ｗ３を小さく（すなわちＷ２＞Ｗ３）している。すなわち、電磁波伝搬媒体１ｂにおいては、端面１６ａから位置Ｐ５までは、電磁波伝搬媒体１ｂの幅Ｗ２は変わらず、位置Ｐ５で電磁波伝搬媒体１ｂの幅Ｗ２が幅Ｗ２よりも小さな幅Ｗ３に減少し、その位置Ｐ５から端面１６ｂまでは、電磁波伝搬媒体１ｂの幅Ｗ３は変わらない。換言すれば、電磁波伝搬媒体１ｂは、端面１６ａから位置Ｐ５までの一定の幅Ｗ２が、位置Ｐ５から端面１６ｂまでの一定の幅Ｗ３よりも大きく（広く）なっている。なお、位置Ｐ５は、電磁波伝搬媒体１ｂにおける端面１６ａと端面１６ｂとの間の位置である。
【０２１０】
また、端面１６ａから位置Ｐ５までは、上記導体１３と上記導体１４とは電磁波伝搬空間（１５）を介して対向しかつ略平行であり、端面１６ｂから位置Ｐ５までは、上記導体１３と上記導体１４とは電磁波伝搬空間（１５）を介して対向しかつ略平行であるが、位置Ｐ５で、上記導体１４，１５と電磁波伝搬空間（１５）には段差が形成されている。
【０２１１】
電磁波伝搬媒体１ａ上に親機２と複数の端末３とが設置（配置）されているが、電磁波伝搬媒体１ａにおいて、親機２は端面１６ａに近い位置に設置（配置）され、そこ（親機２が設置された位置）から端面１６ｂ側に向かう方向に複数の端末３が並んで設置（配置）れている。電磁波伝搬媒体１ａにおいて、幅が一定の幅Ｗ２となっている領域（すなわち端面１６ａから位置Ｐ５までの領域）に親機２と少なくとも１つの端末３（図２２の場合は端末３ａ，３ｂ，３ｃ）が設置されている。そして、電磁波伝搬媒体１ａにおいて、幅が一定の幅Ｗ３となっている領域（すなわち位置Ｐ５から端面１６ｂまでの領域）に少なくとも１つの端末３（図２２の場合は端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）が設置されている。
【０２１２】
上記図１９および図２０の場合と同様に、図２１および図２２の場合も、通信用信号には、電磁波伝搬媒体１ａ内を伝搬したときの電磁波の減衰（損失）が小さくなるような周波数ｆ１ａを用いる。この通信用信号の周波数ｆ１ａは、上述のように、電磁波伝搬媒体１ａ内での波長が、電磁波伝搬媒体１ａの幅の最小値（ここでは幅Ｗ３）の２倍以下となる（すなわちλ≦Ｗ３×２となる）ように選択することが好ましい。これにより、周波数ｆ１ａの通信用信号は、電磁波伝搬媒体１ｂ内を進行する際に、電磁波伝搬媒体１ｂのどの位置においても、通信用信号の波長が電磁波伝搬媒体１ｂの幅（上記幅Ｗ１に相当する値）の２倍以下となるため、電磁波伝搬媒体１ｂ内を進行する通信用信号の減衰を抑制することができる。これにより、親機２と端末３との間、あるいは端末３間で、通信用信号を用いて的確に通信を行うことができる。
【０２１３】
一方、位置検出用信号には、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号と周波数ｆ２ｇの位置検出用信号とを用いる。周波数ｆ２ｄは、周波数ｆ２ｇよりも低く、周波数ｆ２ｇは周波数ｆ１ａよりも低い（すなわちｆ２ｄ＜ｆ２ｇ＜ｆ１ａ）。すなわち、上記図１９および図２０の場合に用いた周波数ｆ２ｅの位置検出用信号の代わりに、図２１および図２０の場合は周波数ｆ２ｇを用いる。
【０２１４】
図２０および図２１の場合は、周波数ｆ２ｄについては、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号の電磁波伝搬媒体１ｂ内での波長が、電磁波伝搬媒体１ｂの幅の最大値（ここでは幅Ｗ２）の２倍よりも大きくなる（すなわちλ＞Ｗ２×２となる）ように、周波数ｆ２ｄを選択することが好ましい。これにより、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体１ａ内を進行する際に、電磁波伝搬媒体１ａのどの位置においても、位置検出用信号の波長が電磁波伝搬媒体１ａの幅（上記幅Ｗ１に相当する値）の２倍よりも大きくなるため、電磁波伝搬媒体１ａ内を進行するに従って位置検出用信号が大きく減衰することになる。
【０２１５】
また、周波数ｆ２ｇは、上記周波数ｆ２ｅに相当するものであるが、上記周波数ｆ２ｅとは周波数の決め方が若干異なっている。
【０２１６】
すなわち、周波数ｆ２ｇについては、周波数ｆ２ｇの位置検出用信号の電磁波伝搬媒体１ｂ内での波長が、電磁波伝搬媒体１ｂの幅Ｗ２の２倍以下でかつ電磁波伝搬媒体１ｂの幅Ｗ３の２倍よりも大きくなる（すなわちＷ２×２≧λ＞Ｗ３×２となる）ように、周波数ｆ２ｇを選択することが好ましい。つまり、周波数ｆ２ｇは、幅Ｗ２の２倍以下でかつ幅Ｗ３の２倍よりも大きな波長を有する（すなわちＷ２×２≧λ＞Ｗ３×２となる）ような周波数とすることが好ましい。これにより、周波数ｆ２ｇの位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１ｂ内を進行する際に、電磁波伝搬媒体１ｂの幅が幅Ｗ２となっている領域（すなわち端面１６ａから位置Ｐ５までの領域）では、位置検出用信号の波長が電磁波伝搬媒体１ｂの幅（上記幅Ｗ１に相当する値）の２倍以下となるため、位置検出用信号の減衰は小さく抑えられる。しかしながら、周波数ｆ２ｇの位置検出用信号が電磁波伝搬媒体１ｂ内を進行する際に、位置Ｐ５を過ぎて電磁波伝搬媒体１ｂの幅が幅Ｗ３となっている領域（すなわち位置Ｐ５から端面１６ｂまでの領域）では、位置検出用信号の波長が電磁波伝搬媒体１ｂの幅（上記幅Ｗ１に相当する値）の２倍よりも大きくなるため、電磁波伝搬媒体１ｂ内を進行するに従って位置検出用信号が大きく減衰することになる。
【０２１７】
図１９および図２０の場合と同様に図２１および図２２の場合でも、親機２から周波数ｆ２ｇの位置検出用信号を電磁波伝搬媒体１ｂ内に入力して伝送させると、電磁波伝搬媒体１ｂにおいて、幅が幅Ｗ２となっている領域（すなわち端面１６ａから位置Ｐ５までの領域）では、周波数ｆ２ｇの位置検出用信号の減衰量は小さい。しかしながら、親機２から送信された周波数ｆ２ｇの位置検出用信号は、位置Ｐ５を過ぎて電磁波伝搬媒体１ｂにおける幅が幅Ｗ３となっている領域（すなわち位置Ｐ５から端面１６ｂまでの領域）になると、波長が電磁波伝搬媒体１ｂの幅Ｗ３の２倍よりも大きくなるため、位置検出用信号の減衰量が大きくなる。このため、親機２から送信された周波数ｆ２ｇの位置検出用信号を端末３ｄ，３ｅ，３ｆで受信すると、受信信号強度は、親機２からの入力強度から大きく減衰（低下）したものとなり、端末３ｄにおける受信信号強度Ｓ２４ａと端末３ｅにおける受信信号強度Ｓ２５ａと端末３ｆにおける受信信号強度Ｓ２６ａとの差が大きくなる。従って、親機２から送信された周波数ｆ２ｇｅの位置検出用信号を受信したときの受信信号強度Ｓ２４ａ，Ｓ２５ａ，Ｓ２６ａ（受信信号強度Ｓ２４ａ，Ｓ２５ａ，Ｓ２６ａの差）に基づいて、端末３ｄ，３ｅ，３ｆの高精度な位置検出が可能となる。
【０２１８】
一方、親機２から周波数ｆ２ｄの位置検出用信号を電磁波伝搬媒体１ｂ内に入力して伝送させると、入力位置から位置検出用信号が減衰し始め、端末３ａ，３ｂ，３ｃでは、減衰した周波数ｆ２ｄの位置検出用信号を受信することができる。このときの端末３ａ，３ｂ，３ｃでの受信信号強度は、親機２からの入力強度から大きく減衰（低下）したものとなり、端末３ａにおける受信信号強度Ｓ２１ａと端末３ｂにおける受信信号強度Ｓ２２ａと端末３ｃにおける受信信号強度Ｓ２３ａとの差が大きくなる。従って、親機２から送信された周波数ｆ２ｄの位置検出用信号を受信したときの受信信号強度Ｓ２１ａ，Ｓ２２ａ，Ｓ２３ａ（受信信号強度Ｓ２１ａ，Ｓ２２ａ，Ｓ２３ａの差）に基づいて、端末３ａ，３ｂ，３ｃの高精度な位置検出が可能となる。
【０２１９】
このため、電磁波伝搬媒体１ｂにおいて、幅が幅Ｗ２となっている領域（すなわち端面１６ａから位置Ｐ５までの領域）に設置されている端末３（図２２の場合は端末３ａ，３ｂ，３ｃ）については、親機２から送信した周波数ｆ２ｄの位置検出用信号の受信信号強度に基づいて、各端末３（３ａ，３ｂ，３ｃ）の位置検出を行うことができる。また、電磁波伝搬媒体１ｂにおいて、幅が幅Ｗ３となっている領域（すなわち位置Ｐ５から端面１６ｂまでの領域）に設置されている端末３（図２２の場合は端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）については、親機２から送信した周波数ｆ２ｇの位置検出用信号の受信信号強度に基づいて、各端末３（３ｄ，３ｅ，３ｆ）の位置検出を行うことができる。
【０２２０】
つまり、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号と周波数ｆ２ｇの位置検出用信号とを用いて端末３の位置検出（位置情報の検出）を行うが、周波数ｆ２ｄの位置検出用信号は、親機２から近い位置の端末３（図２２の場合は端末３ａ，３ｂ，３ｃ）の位置検出に用い、周波数ｆ２ｇの位置検出用信号は、親機２から遠い位置の端末３（図２２の場合は端末３ｄ，３ｅ，３ｆ）の位置検出に用いる。それ以外は、通信および位置検出の手法については、上記実施の形態１や本実施の形態の上記図１９および図２０の場合と同様に行うことができる。また、ここでは、２つの周波数（周波数ｆ２ｄと周波数ｆ２ｇ）を位置検出用信号に用いる場合について説明したが、３つ以上の周波数を位置検出用信号に用いることも可能である。また、図２１および図２２の場合、電磁波伝搬媒体１ｂに、幅Ｗ２を有する一定幅の領域と、幅Ｗ２よりも狭い幅Ｗ３を有する一定幅の領域との２領域を設けているが、他の形態として、一定幅の領域を３領域以上とすることもでき、この場合、親機２から遠ざかるに従って、各一定幅の領域の幅を狭くする。この場合、電磁波伝搬媒体１ｂの幅は、親機２から遠ざかる方向（端面１６ａから端面１６ｂに向かう方向）に向かって、階段状に減少していくことになる。一方、上記図１９および図２０の場合は、電磁波伝搬媒体１ａの幅は、親機２から遠ざかる方向（端面１６ａから端面１６ｂに向かう方向）に向かって、なだらかに（直線的に）減少していくことになる。
【０２２１】
このように、電磁波伝搬媒体１ｂの幅を変化させることにより、図２１および図２２の場合も、上記図１９および図２０の場合とほぼ同様の効果を得ることができる。位置検出用信号の周波数によって位置検出が可能となる端末３を限定することができる。また、親機２から遠い端末３に対しても、親機２の信号送信電力を増大することなく、位置検出用信号を伝達することができる。各端末で受信した位置検出用信号の信号強度（受信信号強度）の情報と位置検出用信号の周波数の情報とを合わせて用いることにより、より高精度の位置検出が可能となる。
【０２２２】
以上、本実施の形態２に係る位置検出システム（位置検出装置）の構成を適用すれば、電磁波伝搬媒体の近傍に設置された端末の位置を検出することができる。特に、位置検出用信号に複数の周波数を用いることで、電磁波伝搬媒体内での減衰が大きい周波数を用いた高精度位置検出を実現することができ、親機が送信する位置検出用信号の周波数を調整することで、親機から遠い位置に設置された端末の位置検出ができる。
【０２２３】
また、位置検出用信号の周波数は、電磁波伝搬媒体のサイズや電磁波伝搬媒体内での信号の減衰量を基に適切に選択することで、位置検出範囲と位置検出精度を調整できる。
【０２２４】
また、一部の端末も位置検出用信号を送信し、その端末と他の端末との位置関係を検出することで、親機から遠い位置に設置された端末の位置検出ができる。さらに、親機と端末との間の距離だけではなく、端末同士の距離も分かることから、位置検出の精度が向上する。
【０２２５】
また、本実施の形態においても、位置検出に用いる情報を端末が持てば、親機ではなく端末にも位置検出ができることは明らかである。
【０２２６】
また、電磁波伝搬媒体の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体における端末の設置可能位置に関する情報など）を位置検出に用いることで、高精度な位置検出ができ、２次元または３次元に配置された端末の位置検出を行うことができる。
【０２２７】
また、端末を設置する際に、位置検出のための親機を一時的に設置し、端末の位置検出完了後、位置検出のための親機を取り外してから、端末を含むシステムを運用することもできる。
【０２２８】
また、端末が筐体に収納されたシステムにおいて、電磁波伝搬媒体を筐体内部に敷設することにより、各端末の位置を検出することができる。
【０２２９】
また、本実施の形態２と上記実施の形態１とを組み合わせて実施することで、より高精度に位置を検出することができる。
【０２３０】
（実施の形態３）
本実施の形態３でも、電磁波伝搬媒体の近傍に設置（配置）された通信装置の位置検出システム（位置検出装置）または位置検出方法の例を、図面を参照しながら説明する。
【０２３１】
本実施の形態３では、電磁波伝搬媒体に近接して設置された通信装置の位置検出システムにおいて、通信装置の受信状態を切り替えながら位置検出するシステムの例を図２３〜図２６を参照しながら説明する。
【０２３２】
図２３は、本実施の形態３の位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す説明図であり、各端末の受信状態を切り替えながら位置検出する装置の構成例が示され、上記図６などに対応する図である。
【０２３３】
図２３に示される電磁波伝搬媒体１および電磁波伝搬媒体１上に設置（配置）された親機２および複数の端末３については、上記図１や図６の場合と同様であるため、ここではその繰り返しの説明は省略する。本実施の形態３における位置検出の手法について、図２３を参照して説明する。
【０２３４】
端末３の位置検出を行うに際して、親機２は各端末３に、位置検出用信号を受信するか否かの指示を電磁波伝搬媒体１を介して与えてから、位置検出用信号を電磁波伝搬媒体１を介して送信する。
【０２３５】
すなわち、まず、位置が既知である親機２から各端末３に、その後に送られてくる位置検出用信号を受信するか否かの指示の信号（通信用信号）を電磁波伝搬媒体１を介して送信し、これを各端末３が受信することで、各端末３はその後に送られてくる位置検出用信号を受信するか否かを認識する。各端末３は、親機２から受けた指示に基づき、通信器の状態を切り替え、各端末３の受信状態が「位置検出用信号を受信する」設定または「位置検出用信号を受信しない」設定のどちらかになる。それから、親機２が電磁波伝搬媒体１内に位置検出用信号を入力して電磁波伝搬媒体１内を伝送させる。
【０２３６】
各端末３は、親機２からの指示に基づき「位置検出用信号を受信する」設定となっている場合には、電磁波伝搬媒体１内を伝搬する位置検出用信号を受信し、その電力（位置検出用信号の電力）の一部を吸収する。また、各端末３は、親機２からの指示に基づき「位置検出用信号を受信しない」設定となっている場合には、電磁波伝搬媒体１内を伝搬する位置検出用信号を受信せず、その電力（位置検出用信号の電力）を吸収しない。
【０２３７】
各端末３は、親機２から送信された位置検出用信号を受信した場合の受信信号強度を電磁波伝搬媒体１に送信し（通信信号として送信し）、親機２は各端末３の受信信号強度の情報を受け取る。
【０２３８】
これを、各端末３の受信状態（どの端末３を「位置検出用信号を受信する」設定としどの端末３を「位置検出用信号を受信しない」設定とするか）を切り替えながら、繰り返し行う。
【０２３９】
親機２は、各端末３の受信状態（どの端末３が「位置検出用信号を受信する」設定となりどの端末３が「位置検出用信号を受信しない」設定となっているか）の条件と、各端末３における位置検出用信号の信号強度（受信信号強度）とを基に、各端末３の位置関係を検出することができる。以下、具体的に説明する。
【０２４０】
図２４は、図２３の構成において、端末３ｄで受信される位置検出用信号の信号強度を示す表である。図２４の表には、親機２から電磁波伝搬媒体１内に入力して伝搬させた位置検出用信号を端末３ｄで受信したときの受信信号強度（端末３ｄで受信した位置検出用信号の信号強度）の相対値が示されている。但し、全端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆのうち端末３ｄのみが「位置検出用信号を受信する」設定となりかつ他の端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｅ，３ｆが「位置検出用信号を受信しない」設定となっている場合（図２４の表の「ＡＬＬ ＯＦＦ」の場合）に、親機２から送信された位置検出用信号を端末３ｄで受信したときの受信信号強度を基準強度とし、この基準強度に対する相対値が図２４の表にデシベル単位で示されている。
【０２４１】
図２４の表に示される「Ａｌｌ ＯＦＦ」は、全端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆのうち、端末３ｄのみが「位置検出用信号を受信する」設定となりかつ他の端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｅ，３ｆが「位置検出用信号を受信しない」設定となっている場合に対応している。また、図２４の表に示される「３ａ ＯＮ」は、端末３ａ，３ｄが「位置検出用信号を受信する」設定となりかつ他の端末３ｂ，３ｃ，３ｅ，３ｆが「位置検出用信号を受信しない」設定となっている場合に対応し、図２４の表に示される「３ｂ ＯＮ」は、端末３ｂ，３ｄが「位置検出用信号を受信する」設定となりかつ他の端末３ａ，３ｃ，３ｅ，３ｆが「位置検出用信号を受信しない」設定となっている場合に対応している。また、図２４の表に示される「３ｃ ＯＮ」は、端末３ｃ，３ｄが「位置検出用信号を受信する」設定となりかつ他の端末３ａ，３ｂ，３ｅ，３ｆが「位置検出用信号を受信しない」設定となっている場合に対応し、図２４の表に示される「３ｅ ＯＮ」は、端末３ｄ，３ｅが「位置検出用信号を受信する」設定となりかつ他の端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｆが「位置検出用信号を受信しない」設定となっている場合に対応している。また、図２４の表に示される「３ｆ ＯＮ」は、端末３ｄ，３ｆが「位置検出用信号を受信する」設定となりかつ他の端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｅが「位置検出用信号を受信しない」設定となっている場合に対応している。
【０２４２】
図２４の表からも分かるように、「３ａ ＯＮ」の場合と「３ｂ ＯＮ」の場合と「３ｃ ＯＮ」の場合とでは、親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度は、「Ａｌｌ ＯＦＦ」の場合に比べて小さくなる。図２４の表の場合、−３ｄＢであるため、「３ａ ＯＮ」の場合と「３ｂ ＯＮ」の場合と「３ｃ ＯＮ」の場合における端末３ｄでの位置検出用信号の受信信号強度は、「Ａｌｌ ＯＦＦ」の場合における端末３ｄでの位置検出用信号の受信信号強度の約半分になる。すなわち、端末３ｄに加えて端末３ａ，３ｂ，３ｃのいずれか１つが「位置検出用信号を受信する」設定である場合は、端末３ｄだけが「位置検出用信号を受信する」設定でかつ端末３ｄ以外は「位置検出用信号を受信しない」設定である場合に比べて、親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度が小さくなる（例えば−３ｄＢすなわち約半分になる）。これは、親機２と端末３ｄとの間に位置する端末３ａ，３ｂ，３ｃのいずれかが、位置検出用信号を受信したときに位置検出用信号の電力を吸収したためである。すなわち、端末３は、受信状態の切り替え（「受信する」設定と「受信しない」設定との切り替え）により、電磁波伝搬媒体１内を伝搬する位置検出用信号の電力を吸収する割合が変化する。
【０２４３】
一方、図２４の表からも分かるように、「３ｅ ＯＮ」の場合と「３ｆ ＯＮ」の場合とでは、親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度は、「Ａｌｌ ＯＦＦ」の場合とほとんど同じである。すなわち、端末３ｄに加えて端末３ｅ，３ｆのいずれかが「位置検出用信号を受信する」設定である場合は、端末３ｄだけが「位置検出用信号を受信する」設定でかつ端末３ｄ以外は「位置検出用信号を受信しない」設定である場合と比べて、親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度はほとんど同じである（ほとんど変わらない）。これは、親機２と端末３ｄとの間ではなく、端末３ｄよりも先（親機２を基準にして端末３ｄよりも遠い位置）に位置する端末３ｅ，３ｆのいずれかが、位置検出用信号を受信したときに位置検出用信号の電力を吸収したとしても、そのことは、端末３ｄにおける位置検出用信号の受信信号強度には影響を与えないためである。
【０２４４】
図２３のグラフに示される「ＯＮ：３ｄ，３ｅ」は、図２４の「３ｅ ＯＮ」の場合に対応しており、端末３ｄ，３ｅが「位置検出用信号を受信する」設定で、それ以外の端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｆが「位置検出用信号を受信しない」設定である。この場合、図２３のグラフの「ＯＮ：３ｄ，３ｅ」の場合に示されるように、親機２から送信された位置検出用信号は、端末３ｄに到達するまでは減衰は小さく、端末３ｄでの受信信号強度は高いが、端末３ｄで受信される際に電力が吸収されて信号強度が大きく低下し、更に、端末３ｅで受信される際に電力が吸収されて信号強度が更に低下する。一方、図２３のグラフに示される「ＯＮ：３ｃ，３ｄ」は、図２４の「３ｃ ＯＮ」の場合に対応しており、端末３ｃ，３ｄが「位置検出用信号を受信する」設定で、それ以外の端末３ａ，３ｂ，３ｅ，３ｆが「位置検出用信号を受信しない」設定である。この場合、図２３のグラフの「ＯＮ：３ｃ，３ｄ」の場合に示されるように、親機２から送信された位置検出用信号は、端末３ｅで受信される際に電力が吸収されて信号強度が大きく低下するため、端末３ｄに到達したときには、信号強度がかなり低下しているため、その分、端末３ｄでの受信信号強度は低くなり、端末３ｄで受信される際に電力が吸収されて信号強度が更に低下してから、端末３ｅ，３ｆ方向に伝送される。
【０２４５】
このため、「Ａｌｌ ＯＦＦ」のときに親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度よりも、「３ａ ＯＮ」のときに親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度が低ければ（受信信号強度の低下の程度が所定量以上であれば）、端末３ａは、端末３ｄと親機２との間に位置していると判定することができる。また、「Ａｌｌ ＯＦＦ」のときに親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度よりも、「３ｂ ＯＮ」のときに親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度が低ければ（受信信号強度の低下の程度が所定量以上であれば）、端末３ｂは、端末３ｄと親機２との間に位置していると判定することができる。また、「Ａｌｌ ＯＦＦ」のときに親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度よりも、「３ｃ ＯＮ」のときに親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度が低ければ（受信信号強度の低下の程度が所定量以上であれば）、端末３ｃは、端末３ｄと親機２との間に位置していると判定することができる。また、「Ａｌｌ ＯＦＦ」のときに親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度と、「３ｅ ＯＮ」のときに親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度とが、ほとんど変わらない場合（受信信号強度の低下の程度が所定量未満の場合）には、端末３ｅは、端末３ｄと親機２との間に位置していないと判定することができる。また、「Ａｌｌ ＯＦＦ」のときに親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度と、「３ｆ ＯＮ」のときに親機２から送信された位置検出用信号の端末３ｄでの受信信号強度とが、ほとんど変わらない場合（受信信号強度の低下の程度が所定量未満の場合）には、端末３ｆは、端末３ｄと親機２との間に位置していないと判定することができる。ここで、「端末３ｄと親機２との間」とは、電磁波伝搬媒体１を通る位置検出用信号の伝搬経路で見たときの端末３ｄと親機２との間に対応している。
【０２４６】
このように端末３ｄとその他の端末３（３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｅ，３ｆ）との位置関係について、端末３ｄ以外の端末３（３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｅ，３ｆ）が親機２と端末３ｄとの間に位置するか否かを判定することができる。これを複数の端末３に対して行い（すなわち端末３ｄだけでなくそれ以外の端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｅ，３ｆに対しても行い）、それらの情報を統合すると、全端末３の位置関係（並び順）を特定することができる。
【０２４７】
このように、本実施の形態では、端末３の位置検出を行なう場合、全端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｄ，３ｅ，３ｆのうちのある端末３ｄの位置を検出する際に、次のような操作を行う。すなわち、端末３ｄ以外の端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｅ，３ｆの受信状態（「位置検出用信号を受信する」設定か「位置検出用信号を受信しない」設定か）を切り替えながら（例えば図２４に示される６つの状態に切り替えながら）、親機２が電磁波伝搬媒体１を介して端末３ｄに位置検出用信号を複数回送信する（図２４の場合は６つの状態のそれぞれで位置検出信号を送信する）。そして、これら複数回送信された位置検出用信号を端末３ｄで受信したときの信号強度（受信信号強度）に基づいて、端末３ｄの位置を検出する。すなわち、親機２を基準として、端末３ｄと他の端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｅ，３ｆとの位置関係を判別することができる。更に、この端末３ｄの位置を検出する操作と同様の操作を、他の端末３ａ，３ｂ，３ｃ，３ｅ，３ｆに対しても順次行うことで、全ての端末３の位置を検出し、全ての端末３の並び順を特定することができる。
【０２４８】
「位置検出用信号を受信する」設定の端末３は、電磁波伝搬媒体１内を伝送される位置検出用信号を受信するとともに、位置検出用信号の電力をある程度吸収するように設定される。例えば、図２４の表のように受信信号強度が「−３ｄＢ」となる場合は、「位置検出用信号を受信する」設定の端末３は、電磁波伝搬媒体１内を伝送される位置検出用信号を受信するとともに、位置検出用信号の電力を半分程度吸収することに対応している。一方、「位置検出用信号を受信しない」設定の端末３は、電磁波伝搬媒体１内を伝送される位置検出用信号を受信せず、位置検出用信号の電力をできるだけ吸収しないように設定される。これにより、ある端末３を「位置検出用信号を受信しない」設定と「位置検出用信号を受信する」設定と切り替えたときに、端末３ｄの位置検出用信号の受信信号強度が低下するか否かにより、そのある端末３が端末３ｄと親機２の間に位置するか否かを判定することができる。
【０２４９】
また、端末３の受信器（端末３が備える受信器）は、電磁波伝搬媒体１と強く電気的に結合し、信号電力（位置検出用信号の電力）を吸収することが好ましい。信号電力（位置検出用信号の電力）の吸収率が大きければ大きいほど、端末３の受信状態の条件による信号強度（位置検出用信号の信号強度）の差が大きくなり、位置検出精度が向上する。すなわち、位置検出用信号を受信する際の位置検出用信号の電力の吸収率が大きいほど、ある端末３の受信信号強度が、他の端末３の受信状態を変えたときに変化するその変化量が大きくなり、位置検出精度を向上させることができる。
【０２５０】
また、本実施の形態では、位置検出用信号と通信用信号とは、同じ周波数を用いても良い。つまり、本実施の形態では、位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体１内で大きく減衰する周波数でなくても良い。
【０２５１】
また、本実施の形態においては、電磁波伝搬媒体１の端面１６ａ，１６ｂは、電磁波が反射しないように、所定のインピーダンスで終端されていたり、電磁波吸収体を備えていたりすると良い。端面１６ａ，１６ｂで大きな反射波が生じる場合には、例えば、端末３ｄの信号強度は端末３ｅの受信状態によっても変化してしまい、端末３ｅが端末３ｄと親機２との間に位置するかどうかの判断が難しくなる可能性がある。
【０２５２】
また、本実施の形態においても、上記実施の形態１（上記図９の場合など）と同様に、一部の端末３が位置検出用信号を送信し、端末３間の位置関係を検出しても良い。端末３間の位置関係と、親機２と一部の端末３との位置関係の情報とを用いることで、全端末３の位置を検出することができる。
【０２５３】
また、上記実施の形態１に記載の構成例と同様に、電磁波伝搬媒体の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１における端末３の設置可能位置に関する情報など）を位置検出に用いることで、より高精度の位置検出ができ、より複雑な形状の電磁波伝搬媒体や、３次元に配置された端末の位置検出にも対応できる。
【０２５４】
図２５は、本実施の形態３で用いられる端末３が備える通信器の構成例を示す説明図であり、図２６は、本実施の形態３で用いられる端末３が備える通信器の他の構成例を示す説明図である。
【０２５５】
本実施の形態では、上述のように、各端末３は、受信状態を切り替える（「位置検出用信号を受信する」設定と「位置検出用信号を受信しない」設定とに切り替える）ことができるように構成されている。この受信状態の切り替えは、各端末３の通信器（端末３が備える通信器、例えば後述の通信器３１または通信器３１ｂ）により行うことができ、この受信状態の切り替えを可能とする通信器の構成例が、図２５および図２６に示されている。
【０２５６】
図２５には、カプラ（アンテナ）３２、スイッチ３３ａ、受信器３４、送信器３５を備える通信器３１ａが示されている。カプラ３２は、電磁波伝搬媒体１と結合して電磁波伝搬媒体１への電磁波の入出力を可能とするアンテナとして機能することができる。スイッチ３３ａは、カプラ３２を送信器３５に接続するか、カプラ３２を受信器３４に接続するか、あるいは、カプラ３２を高インピーダンスに接続するかを、切換できるように構成されている。カプラ３２は、例えば上記スロットＳＬなどに対向する位置に配置されることで、カプラ３２から上記スロットＳＬなどを介して電磁波伝搬媒体１内へ電磁波を伝送（送信）したり、あるいは、電磁波伝搬媒体１内から上記スロットＳＬを介してカプラ３２へ電磁波を伝送（受信）できるようになっている。
【０２５７】
図２５の通信器３１ａでは、位置検出用信号を受信する場合（「位置検出用信号を受信する」設定の場合）は、スイッチ３３ａを用いて、カプラ３２と受信器３４とを接続する。これにより、電磁波伝搬媒体１内を進行する位置検出用信号は、カプラ３２を介して受信器３４で受信される（すなわち、端末３で位置検出用信号が受信される）。
【０２５８】
一方、位置検出用信号を受信しない場合（「位置検出用信号を受信しない」設定の場合）は、スイッチ３３ａを用いて、カプラ３２と高インピーダンス（図２５に「Ｈｉｇｈ Ｚ」として模式的に示されている高インピーダンス）とを接続する。つまり、カプラ３２と受信器３４とを切り離し（遮断し）、カプラ３２を開放することで、位置検出用信号を反射する。これにより、電磁波伝搬媒体１内を進行する位置検出用信号は、信号電力を低下させること無く、カプラ３２の配置位置を通過し、端末３は位置検出用信号を受信しない。このように、受信状態の切り替えは、受信器３４とカプラ（アンテナ）３２とを導通（「位置検出用信号を受信する」設定の場合）または遮断（「位置検出用信号を受信しない」設定の場合）することにより行うことができる。
【０２５９】
なお、カプラ３２と高インピーダンスとを接続するとは、カプラ３２の接続先が電気的に高インピーダンスになっていることであり、例えば、カプラ３２を電気的にオープン（開放）にしたり、あるいはスイッチ３３ａを介してカプラ３２を高抵抗につなぐことなどにより、行うことができる。
【０２６０】
このようにして、受信状態を切り替えることができる。このような通信器３１ａを端末３が備えることで、端末３は、受信状態を切り替える（「位置検出用信号を受信する」設定と「位置検出用信号を受信しない」設定とに切り替える）ことができる。なお、端末３が信号を送信する場合は、スイッチ３３ａを用いて、カプラ３２と送信器３５とを接続すればよい。送信器３５から送信された信号（通信用信号）は、カプラ３２を介して電磁波伝搬媒体１内に入力され、電磁波伝搬媒体１内を進行する。
【０２６１】
図２６には、カプラ（アンテナ）３２、スイッチ３３ｂ、受信器３４、送信器３５、インピーダンス調整器３６を備える通信器３１ｂが示されている。スイッチ３３ｂは、カプラ３２を送信器３５に接続するか、あるいは、カプラ３２をインピーダンス調整器３２を介して受信器３４に接続するかを、切換できるように構成されている。インピーダンス調整器３２は、容量などによりインピーダンスを変える。
【０２６２】
図２６の通信器３１ｂでは、位置検出用信号を受信する場合（「位置検出用信号を受信する」設定の場合）は、スイッチ３３ｂを用いて、カプラ３２とインピーダンス調整器３２とを接続し、インピーダンス調整器３２を用いて、信号の受信に適したインピーダンスに設定する。すなわち、カプラ３２から受信器３４への位置検出用信号の受信が可能となるように、インピーダンス調整器３２によりインピーダンスの整合が行われる。これにより、電磁波伝搬媒体１内を進行する位置検出用信号は、カプラ３２（およびインピーダンス調整器３２）を介して受信器３４で受信される（すなわち、端末３で位置検出用信号が受信される）。
【０２６３】
一方、位置検出用信号を受信しない場合（「位置検出用信号を受信しない」設定の場合）は、スイッチ３３ｂを用いて、カプラ３２とインピーダンス調整器３６とを接続し、インピーダンス調整器３６を用いて、位置検出用信号を反射するインピーダンスに設定する。例えば、インピーダンス調整器３６は高インピーダンスに調整される。つまり、カプラ３２と受信器３４とを位置検出用信号の周波数において切り離し、カプラ３２を開放することで、位置検出用信号を反射する。これにより、電磁波伝搬媒体１内を進行する位置検出用信号は、信号電力を低下させること無く、カプラ３２の配置位置を通過し、端末３は位置検出用信号を受信しない。このように、受信状態の切り替えは、受信器３４とカプラ（アンテナ）３２とのインピーダンス整合を調整することにより行うことができる。
【０２６４】
このようにして、受信状態を切り替えることができる。このような通信器３１ｂを端末３が備えることで、端末３は、受信状態を切り替える（「位置検出用信号を受信する」設定と「位置検出用信号を受信しない」設定とに切り替える）ことができる。なお、端末３が信号を送信する場合は、スイッチ３３ｂを用いて、カプラ３２と送信器３５とを接続すればよい。送信器３５から送信された信号（通信用信号）は、カプラ３２を介して電磁波伝搬媒体１内に入力され、電磁波伝搬媒体１内を進行する。
【０２６５】
また、通信器３１ａ，３１ｂは、受信器３４で受信する信号の強度を検出（測定）するための回路も備えている。
【０２６６】
本実施の形態３において、端末３に用いられるアンテナ（カプラ３２）は、位置検出用信号の受信の際に、アンテナと電磁波伝搬媒体との結合が強く、できるだけ電磁波（位置検出用信号）を吸収するようなアンテナとすることが好ましい。一方、上記実施の形態１，２および後述の実施の形態４で端末３に用いられるアンテナ（カプラ３２）は、位置検出用信号の受信の際に、アンテナと電磁波伝搬媒体との結合が弱く、あまり電磁波（位置検出用信号）を吸収せずにある程度反射するようなアンテナとすることが好ましい。このような違いは、アンテナ（カプラ３２）の特性により調整することができる。
【０２６７】
また、上記実施の形態１，２および後述の実施の形態４で用いられる端末３が備える通信器を、通信器３１ａまたは通信器３１ｂと同様の構成とすることもできるが、この場合、上述のようにアンテナ（カプラ３２）には、電磁波伝搬媒体との結合が弱いアンテナ（カプラ）を用い、また、インピーダンス調整器３６は省略することが可能である。
【０２６８】
以上、本実施の形態３に係る位置検出システム（位置検出装置）の構成を適用すれば、電磁波伝搬媒体の近傍に設置された端末（通信装置）の位置を検出することができる。特に、端末の受信状態を切り替えながら位置検出用信号の各端末における信号強度（受信信号強度）を検出することで、親機と端末の位置関係を検出することができる。
【０２６９】
また、端末３の受信器は電磁波伝搬媒体１と強く電気的に結合することができ、信号電力を吸収することができることで、端末３の受信状態の条件による信号強度の差を大きくすることができ、位置検出精度を向上できる。
【０２７０】
また、通信用信号と位置検出用信号に同じ周波数を用いることができ、電磁波伝搬媒体内での減衰が小さい周波数を用いた高信頼通信と高精度位置検出とを両立することができる。
【０２７１】
また、電磁波伝搬媒体１の端面は、電磁波が反射しないように、所定のインピーダンスで終端したり、電磁波吸収体を備えたりして反射波の影響を軽減することで、親機と端末の位置関係をより高精度に検出することができる。
【０２７２】
また、位置検出用信号の周波数は、電磁波伝搬媒体のサイズや電磁波伝搬媒体内での信号の減衰量を基に適切に選択することで、位置検出範囲と位置検出精度を調整できる。
【０２７３】
また、一部の端末も位置検出用信号を送信し、前記一部の端末と他の端末との位置関係を検出することで、親機から遠い位置に設置された端末の位置検出を行うこともできる。更に、親機と端末との位置関係だけではなく、端末同士の位置関係も分かることから、位置検出の精度が向上する。
【０２７４】
また、親機の位置検出用信号の送信電力を調整することで、親機から遠い位置に設置された端末の位置検出を行うこともできる。
【０２７５】
また、位置検出に用いる情報を端末が持てば、親機ではなく端末にも位置検出ができることは明らかである。
【０２７６】
また、電磁波伝搬媒体の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体における端末の設置可能位置に関する情報など）を位置検出に用いることで、高精度な位置検出ができ、２次元または３次元に配置された端末の位置検出を行うことができる。
【０２７７】
また、端末を設置する際に、位置検出のための親機を一時的に設置し、端末の位置検出完了後、位置検出のための親機を取り外してから、端末を含むシステムを運用することもできる。
【０２７８】
また、端末が筐体に収納されたシステムにおいて、電磁波伝搬媒体を筐体内部に敷設することにより、各端末の位置を検出することができる。
【０２７９】
また、上記実施の形態１または上記実施の形態２による位置検出を行った後、本実施の形態３の位置検出を行うことで、位置検出結果が補正でき、より高精度で正確な位置検出が可能となる。例えば、上記実施の形態１または２による位置検出を行い、その結果、隣同士と判断された端末３について、本実施の形態の位置検出を行い、上記実施の形態１または２による位置検出の結果を、本実施の形態の位置検出の結果で補正する。
【０２８０】
一例を挙げて説明すると、上記実施の形態１による位置検出を行い、例えば端末３ｄと端末３ｅとが隣同士で端末３ｅよりも端末３ｄの方が親機２に近い側に位置すると正しく判断されたとする。それを受けて、本実施の形態の位置検出を行い、上記図２４の「Ａｌｌ ＯＦＦ」の場合の端末３ｄの受信信号強度と「３ｅ ＯＮ」の場合の端末３ｄの受信信号強度とを比べ、両者がほとんど変わらなければ（受信信号強度の低下の程度が所定量未満であれば）、端末３ｅよりも端末３ｄの方が親機２に近い側に位置するという判断は正しいと確認される。
【０２８１】
あるいは、上記実施の形態１による位置検出を行い、例えば端末３ｃと端末３ｄとが隣同士で端末３ｃよりも端末３ｄの方が親機２に近い側に位置すると誤って判断されたとする。それを受けて、本実施の形態の位置検出を行い、上記図２４の「Ａｌｌ ＯＦＦ」の場合の端末３ｄの受信信号強度と「３ｃ ＯＮ」の場合の端末３ｄの受信信号強度とを比べ、受信信号強度が低下していれば（受信信号強度の低下の程度が所定量以上であれば）、端末３ｄと親機２との間に端末３ｃが存在すると判定される。これにより、上記実施の形態１による位置検出による、端末３ｃよりも端末３ｄの方が親機２に近い側に位置するという判断は、誤っていると判定され、上記実施の形態１による位置検出の結果を補正する。この補正は、例えば、本実施の形態の位置検出の結果に従って端末３ｃと端末３ｄの検出位置を入れ換える（端末３ｄよりも端末３ｃの方が親機２に近い側に位置すると判断しなおす）などである。また、上記実施の形態１による位置検出の結果と、それを受けて行う本実施の形態１による位置検出の結果とが食い違えば、再度位置検出を行うようにしてもよい。
【０２８２】
（実施の形態４）
本実施の形態４でも、電磁波伝搬媒体の近傍に設置（配置）された通信装置の位置検出システム（位置検出装置）または位置検出方法の例を、図面を参照しながら説明する。
【０２８３】
本実施の形態４では、電磁波伝搬媒体に近接して設置された通信装置の位置検出システムにおいて、２つ以上の電磁波により電磁波伝搬媒体内に干渉波として定在波を発生させて位置検出するシステムの例を図２７〜図３２を参照しながら説明する。
【０２８４】
図２７は、本実施の形態４の位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す説明図（斜視図およびグラフ）であり、上記図６などに対応する図である。
【０２８５】
図２７で用いられている電磁波伝搬媒体１ｃは、端面１６ａ，１６ｂ以外は、上記図１に示される電磁波伝搬媒体１と基本的には同様の構成を有しているため、ここでは、その繰り返しの説明は省略する。
【０２８６】
図２７で用いられている電磁波伝搬媒体１ｃは、電磁波伝搬媒体１ｃ内の電磁波が端面１６ｂで反射するように構成されている。すなわち、電磁波伝搬媒体１ｃの端面１６ｂは、電磁波を反射するように構成されている。
【０２８７】
図２７に示されるように、電磁波伝搬媒体１ｃ上に親機２と複数の端末３とが設置（配置）されているが、電磁波伝搬媒体１ｃにおいて、親機２は端面１６ａに近い位置に設置（配置）され、そこ（親機２が設置された位置）から端面１６ｂ側に向かう方向に複数の端末３が並んで設置（配置）れている。
【０２８８】
親機２が送信した位置検出用信号は、電磁波伝搬媒体１ｃ内を伝搬し、端面１６ｂに到達する。端面１６ｂは、所定のインピーダンス、例えば５０Ω（オーム）で終端されておらず、また、電磁波吸収体を備えていないため、位置検出用信号を反射する。端面１６ｂで反射した位置検出用信号（すなわち反射波）は、親機２側（端面１６ａ側）に向かって進行する。そして、親機２から端面１６ｂに向かう信号（位置検出用信号）と、端面１６ｂから親機２に向かう信号（反射波）とにより、定在波が生じる。
【０２８９】
すなわち、位置検出用電磁波である位置検出用信号が親機２から電磁波伝搬媒体１ｃ内に入力されて電磁波伝搬媒体１ｃ内を伝送し端面１６ｂに到達してこの端面１６ｂで反射されることで、電磁波伝搬媒体１ｃ内には、親機２から端面１６ｂに向かう位置検出用信号と、端面１６ｂから親機２（端面１６ａ）に向かう反射波（位置検出用信号の反射波）とが存在することになる。この２つの電磁波が重畳する（合成される、干渉する）ことで、干渉波として定在波が電磁波伝搬媒体１ｃ内に発生する。
【０２９０】
なお、反射波（端面１６ｂで反射した位置検出用信号）は、電磁波伝搬媒体１ｃ内を親機２の方向に伝搬していき、所定のインピーダンスを持つ親機２で吸収される。もしも親機２と電磁波伝搬媒体１ｃとの結合が弱い場合は、反射波は親機２に十分に吸収されず、端面１６ａに到達するが、端面１６ａで再び反射すると、電磁波伝搬媒体１ｃ内の定在波の波形を弱めてしまう可能性がある。このため、端面１６ａは、電磁波を反射しないように、所定のインピーダンスで終端させたり、あるいは電磁波吸収体を備えても良く、そうすることで、端面１６ａでの再反射を防止でき、電磁波伝搬媒体１ｃ内の定在波の波形が弱まるのを防止することができる。
【０２９１】
このように、親機２から送信された位置検出用信号と、その位置検出用信号の端面１６ｂでの反射波とにより、電磁波伝搬媒体１ｃ内に干渉波として定在波が発生するが、発生した定在波の強めあう箇所（腹）と弱めあう箇所（節）は、端面１６ｂからの距離と、信号（位置検出用信号およびその反射波）の波長で決まる。ここで、定在波の強めあう箇所（腹）は、定在波の振幅（電界の振幅）が最大となる箇所に対応し、定在波の弱めあう箇所（節）とは、定在波の振幅（電界の振幅）が最小となる箇所に対応している。
【０２９２】
従って、位置検出用信号の周波数を変更しながら、各端末３における信号強度を検出することによって、各端末３と端面１６ｂとの間の距離を特定することができる。各端末３と端面１６ｂとの間の距離に関する情報と、電磁波伝搬媒体１ｃの形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１ｃにおける端末３の設置可能位置に関する情報など）とを合わせることにより、各端末３の位置を検出することができる。
【０２９３】
一例を説明すると、図２７には、親機２から送信して電磁波伝搬媒体１ｃ内を伝搬させた位置検出用信号の周波数がｆ３の場合に、その周波数ｆ３の位置検出用信号とその位置検出用信号の端面１６ｂでの反射波とにより発生した定在波が、「定在波（周波数ｆ３）」として示されている。また、図２７には、親機２から送信して電磁波伝搬媒体１ｃ内を伝搬させた位置検出用信号の周波数がｆ４の場合に、その周波数ｆ４の位置検出用信号とその位置検出用信号の端面１６ｂでの反射波とにより発生した定在波が、「定在波（周波数ｆ４）」として示されている。波長λを有する周波数の位置検出用信号とその端面１６ｂでの反射波により形成された定在波は、位置検出用信号の伝搬方向に沿って波長λの４分の１の距離だけ進むごとに、定在波の振幅（電界の振幅）が最大となる箇所と最小となる箇所とを交互に繰り返すものになる。
【０２９４】
このため、周波数ｆ３の送信信号の電磁波伝搬媒体１ｃ内での波長λをλ３とすると、周波数ｆ３の送信信号とその反射波で形成された定在波は、位置検出用信号の伝搬方向に沿ってλ３／４進むごとに定在波の振幅が最大となる箇所（腹）と最小となる箇所（節）とを交互に繰り返すものになる。また、周波数ｆ４の送信信号の電磁波伝搬媒体１ｃ内での波長λをλ４とすると、周波数ｆ４の送信信号とその反射波で形成された定在波は、位置検出用信号の伝搬方向に沿ってλ４／４進むごとに定在波の振幅が最大となる箇所（腹）と最小となる箇所（節）とを交互に繰り返すものになる。
【０２９５】
図２７のグラフには、親機２から送信された周波数ｆ３の位置検出用信号とその位置検出用信号の端面１６ｂでの反射波とにより定在波が発生した状態で、各端末３で検知した信号強度が、「周波数ｆ３の場合」のグラフの黒丸として示されている。また、親機２から送信された周波数ｆ４の位置検出用信号とその位置検出用信号の端面１６ｂでの反射波とにより定在波が発生した状態で、各端末３で検知した信号強度が、「周波数ｆ４の場合」のグラフの黒丸として示されている。
【０２９６】
親機２から送信する位置検出用信号の周波数をｆ３とした場合には、各端末３で検知する信号強度は、端面１６ｂから端末３までの距離がｎ×λ３／２（ｎは０以上の整数）のときに最小（ほぼゼロ）となり、ｎ×λ３／２＋λ３／４（ｎは０以上の整数）のときに最大となり、ｎ×λ３／２とｎ×λ３／２＋λ３／４との間の距離のときには、その最小値と最大値との間の値となる。また、親機２から送信する位置検出用信号の周波数をｆ４とした場合には、各端末３での受信信号強度は、端面１６ｂから端末３までの距離がｎ×λ４／２（ｎは０以上の整数）のときに最小（ほぼゼロ）となり、ｎ×λ３／２＋λ３／４（ｎは０以上の整数）のときに最大となり、ｎ×λ４／２とｎ×λ４／２＋λ４／４との間の距離のときには、その最小値と最大値との間の値となる。
【０２９７】
このため、周波数ｆ３の位置検出用信号で定在波が発生した状態で、ある端末３(この端末３を端末３ｅと仮定して以下説明する)で信号強度（定在波の信号強度、定在波の振幅）を検知した場合、端面１６ｂからその端末３ｅまでの距離ｄ３を、ｄ３＝λ３／２×ｎ１＋α１（ここでｎ１は０以上の整数、−λ３／４≦α１＜λ３／４）と表すと、このα１の値によってその端末３ｅの位置での信号強度Ｓ３１が決まることになる。つまり、信号強度Ｓ３１によってα１の値を判断することができる。同様に、周波数ｆ４の位置検出用信号で定在波が発生した状態で、ある端末３ｅで信号強度（定在波の信号強度、定在波の振幅）を検知した場合、端面１６ｂからその端末３ｅまでの距離ｄ３を、ｄ３＝λ４／２×ｎ２＋α２（ここでｎ２は０以上の整数、−λ４／４≦α１＜λ４／４）と表すと、このα２の値によってその端末３ｅの信号強度Ｓ３２が決まることになる。つまり、信号強度Ｓ３２によってα２の値を判断することができる。信号強度Ｓ３１，Ｓ３２に基づいてα１，α２が分かると、ｄ３＝λ３／２×ｎ１＋α１＝λ４／２×ｎ２＋α２の関係にあることから、ｎ１，ｎ２が分かり、その結果として、端面１６ｂから端末３ｅまでの距離ｄ３が分かることになる。周波数ｆ３，ｆ４の選択の仕方によっては、周波数ｆ３の位置検出用信号と、周波数ｆ４の位置検出用信号とだけでは、端面１６ｂから端末３ｅまでの距離ｄ３が分からない場合もあり得るが、その場合は、周波数ｆ３の位置検出用信号と周波数ｆ４の位置検出用信号とだけではなく、更に他の周波数の位置検出用信号を用いて同様の測定を行い、その結果を加えることで、端面１６ｂから端末３ｅまでの距離ｄ３を特定することができる。端末３ｅ以外の端末３についても同様に適用され、端面１６ｂから各端末３までの距離を特定することができる。
【０２９８】
すなわち、親機２が位置検出用を送信すると、この位置検出用信号とその反射波とによって定在波が電磁波伝搬媒体１ｃ内に発生し、定在波が発生した状態で各端末３は信号強度（定在波の信号強度、定在波の振幅）を検知する。親機２からの位置検出用信号の送信が終わって定在波が消えてから、各端末３は信号強度の情報を親機２に送信し、これを親機２が受信する。これを、位置検出信号の周波数を変えながら、必要に応じて繰り返す。これにより、各端末３で検知した信号強度の情報に基づいて、親機２は、端面１６ｂから各端末３までの距離を特定することができる。
【０２９９】
このようにして得られた端末３と端面１６ｂとの間の距離に関する情報と、予め得ていた電磁波伝搬媒体１ｃの形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１ｃにおける端末３の設置可能位置に関する情報など）とを合わせることにより、各端末３の位置を検出することができる。
【０３００】
また、予め電磁波伝搬媒体１ｃの形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１ｃにおける端末３の設置可能位置に関する情報など）を得ていれば、周波数ｆ３の位置検出用信号によって電磁波伝搬媒体１ｃ内に定在波を発生させた場合に、電磁波伝搬媒体１ｃに複数存在する端末設置可能位置のそれぞれでどのような信号強度になるかは、周波数ｆ３の値に基づいて予想することができる。このため、電磁波伝搬媒体１ｃにおける端末設置可能位置の予想信号強度と、各端末３で検知した信号強度とを照らし合わせることにより、どの端末３が、電磁波伝搬媒体１ｃに複数存在する端末設置可能位置のうちのどれに設置されているかを特定することもでき、それによって各端末３の位置を検出することもできる。この特定が周波数ｆ３の位置検出用信号による結果だけでは難しければ、更に周波数ｆ４でも行えば、端末３の位置の検出精度を高めることができる。更に精度を高めるため、測定に用いる周波数の数を更に増やすこともできる。
【０３０１】
なお、位置検出用信号は親機２の他に一部の端末３が送信しても良い。電磁波伝搬媒体１ｃ内の定在波の形状は、送信元の位置に依らないため、端末３同士の位置関係を特定できる。
【０３０２】
また、端末３の受信器は電磁波伝搬媒体１ｃと弱く電気的に結合し、端末３が受信する際の信号電力の吸収量は小さいことが好ましい。端末３が受信する際の信号電力の吸収量が大きい場合、反射波の強度が小さくなり、定在波の腹と節の電力差が小さくなってしまう。
【０３０３】
また、各端末３の間隔は、通信用信号の半波長（λ／２）の整数倍であることが好ましい。通信用信号においても電磁波伝搬媒体１ｃ内に定在波が生じる（通信用信号とその通信用信号の端面１６ｂでの反射波とにより定在波が発生する）ため、定在波の腹の位置（定在波の振幅が最大となる位置）に各端末３が存在すると（これは各端末３の間隔を通信用信号の半波長の整数倍にすることで実現可能になる）、強い信号電力を受信することができ、高信頼通信が可能となる。
【０３０４】
図２８および図２９は、電磁波伝搬媒体１ｃ内に生じる定在波の説明図である。
【０３０５】
図２８は、電磁波伝搬媒体１ｃの端面１６ｂにおいて、誘電体（上記電磁波伝搬空間１５を構成する誘電体）を挟む上下の導体（上記導体１１と上記導体１２）を短絡するような導体が形成されている場合の例である。図２８の場合、端面１６ｂに導体があることから、定在波の電界の振幅は、端面１６ｂにおいて最小となり、かつ、端面１６ｂから信号波長（位置検出用信号の電磁波伝搬媒体１ｃ内での波長λ）の４分の１の距離の位置で最大となる。
【０３０６】
一方、図２９は、電磁波伝搬媒体１ｃの端面１６ｂにおいて、誘電体（上記電磁波伝搬空間１５を構成する誘電体）を挟む上下の導体（上記導体１１と上記導体１２）が開放されている（端面１６ｂに導体を設けず開放させている）場合の例である。図２９の場合、端面１６ｂに導体が無いことから、定在波の電界の振幅は、端面１６ｂにおいて最大となり、かつ、端面１６ｂから信号波長（位置検出用信号の電磁波伝搬媒体１ｃ内での波長λ）の４分の１の距離の位置で最小となる。図２７には、図２８の場合の定在波が示されているが、端面１６ｂの構成により、図２９の場合の定在波もあり得る。
【０３０７】
図３０は、電磁波伝搬媒体１ｄに複数箇所から信号を入力する場合の位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す説明図（斜視図およびグラフ）であり、上記図２７に対応する図である。
【０３０８】
図３０の場合は、電磁波伝搬媒体１ｄ上に端末３が設置（配置）されているが、親機２ａは、電磁波伝搬媒体１ｄ上に設置（配置）されていなくともよい。親機２ａは上記親機２に相当するものであるが、親機２ａは、同じ周波数で位相の異なる２つの信号（信号ＳＧ１，ＳＧ２）を送信できる送信部を有し、電磁波伝搬媒体１ｄの信号入出力部４１ａ，４１ｂから電磁波伝搬媒体１ｄ内に信号ＳＧ１，ＳＧ２を送信できるようになっている。ここで、信号ＳＧ１の周波数と信号ＳＧ２の周波数とは同じであるが、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２とは位相が異なっている。
【０３０９】
図３０の場合は、電磁波伝搬媒体１ｄの互いに異なる位置（ここでは信号入出力部４１ａおよび信号入出力部４１ｂ）から電磁波伝搬媒体１ｄ内に信号ＳＧ１および信号ＳＧ２が入力できるようになっており、この信号ＳＧ１，ＳＧ２が電磁波伝搬媒体１ｄ内を互いに反対方向に伝搬して、干渉波として定在波が発生する。以下、具体的に説明する。
【０３１０】
すなわち、図３０の場合は、電磁波伝搬媒体１ｄにおいて、電磁波伝搬媒体１ｄの端面１６ａ側に信号入出力部４１ａが設けられ、電磁波伝搬媒体１ｄの端面１６ｂ側に信号入出力部４１ｂが設けられており、端面１６ａ（信号入出力部４１ａ）から端面１６ｂ（信号入出力部４１ｂ）側に向かう方向に複数の端末３が並んで設置（配置）れている。これ以外については、電磁波伝搬媒体１ｄは、上記図１に示される電磁波伝搬媒体１と基本的には同様の構成を有しているため、ここでは、その繰り返しの説明は省略する。
【０３１１】
位置検出用信号（位置検出用電磁波）として、信号（第１位置検出用電磁波）ＳＧ１が親機２ａから信号入出力部４１ａを介して電磁波伝搬媒体１ｄ内に送信（入力）され、信号（第２位置検出用電磁波）ＳＧ２が親機２ａから信号入出力部４１ｂを介して電磁波伝搬媒体１ｄ内に送信（入力）される。信号入出力部４１ａから電磁波伝搬媒体１ｄ内に送信（入力）された信号ＳＧ１は、電磁波伝搬媒体１ｄ内を信号入出力部４１ｂ（端面１６ｂ）側に向かう方向に伝搬し、信号入出力部４１ｂから電磁波伝搬媒体１ｄ内に送信（入力）された信号ＳＧ２は、電磁波伝搬媒体１ｄ内を信号入出力部４１ａ（端面１６ａ）側に向かう方向に伝搬する。そして、電磁波伝搬媒体１ｄ内において、信号入出力部４１ａ（端面１６ａ）から信号入出力部４１ｂ（端面１６ｂ）に向かう信号ＳＧ１と、信号入出力部４１ｂ（端面１６ｂ）から信号入出力部４１ａ（端面１６ａ）に向かう信号ＳＧ２とにより、干渉波として定在波が生じる。すなわち、電磁波伝搬媒体１ｄ内を互いに反対方向に進行しかつ同じ周波数の信号ＳＧ１と信号ＳＧ２とが重畳する（合成される、干渉する）ことで、干渉波として定在波が電磁波伝搬媒体１ｄ内に発生する。
【０３１２】
このように、親機２ａから送信された信号ＳＧ１と信号ＳＧ２とにより、電磁波伝搬媒体１ｄ内に定在波が発生するが、発生した定在波の強めあう箇所（腹）と弱めあう箇所（節）は、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２との位相差によって決まる。すなわち、発生した定在波の振幅（電界の振幅）が最大となる箇所（腹）と最小となる箇所（節）の位置は、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２との位相差によって決まる。このため、親機２ａが送信する信号ＳＧ１，ＳＧ２の各位相を調節することで、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２との位相差を調整することができ、それによって、電磁波伝搬媒体１ｄ内に発生する定在波の振幅（電界の振幅）が最大となる箇所（腹）と最小となる箇所（節）の位置を制御することができる。
【０３１３】
すなわち、親機２が信号ＳＧ１，ＳＧ２を送信すると、信号ＳＧ１，ＳＧ２によって定在波が電磁波伝搬媒体１ｄ発生し、定在波が発生した状態で各端末３は信号強度（定在波の信号強度、定在波の振幅）を検知する。親機２からの信号ＳＧ１，ＳＧ２の送信が終わって定在波が消えてから、各端末３は信号強度の情報を親機２に送信し、これを親機２が受信する。これを、信号ＳＧ１，ＳＧ２の周波数または位相差の一方または両方を変えながら（すなわち定在波の腹と節の位置を調整しながら）、必要に応じて繰り返す。これにより、各端末３で検知した信号強度の情報に基づいて、親機２は、信号入出力部４１ａ，４１ｂ（端面１６ａ，１６ｂ）から各端末３までの距離を特定することができる。
【０３１４】
このようにして得られた信号入出力部４１ａ，４１ｂ（端面１６ａ，１６ｂ）から各端末３までの距離に関する情報と、予め得ていた電磁波伝搬媒体１ｄの形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１ｄにおける端末３の設置可能位置に関する情報など）とを合わせることにより、各端末３の位置を検出することができる。
【０３１５】
一例を説明すると、図３０には、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２との位相差がφ１の場合に信号ＳＧ１，ＳＧ２により発生した定在波が、「定在波（位相差φ１）」として示され、また、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２との位相差がφ２の場合に信号ＳＧ１，ＳＧ２により発生した定在波が、「定在波（位相差φ２）」として示されている。信号ＳＧ１と信号ＳＧ２とは、周波数が同じであるため、電磁波伝搬媒体１ｄ内での波長λも同じになるが、信号ＳＧ１，ＳＧ２により形成された定在波は、信号ＳＧ１または信号ＳＧ２の伝搬方向に沿って波長λの４分の１の距離だけ進むごとに、定在波の腹と節とを交互に繰り返すものになる。そして、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２との位相差を変えると、定在波の腹と節の位置が、電磁波伝搬方向に沿って移動する（但し、周波数は変えずに位相差を変えると、定在波の腹と節との間隔はλ／４のまま変わらない）。
【０３１６】
従って、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２との位相差を調整しながら（すなわち定在波の腹と節の位置を調整しながら）各端末３における信号強度（受信信号強度）を検出し、その検出結果の情報を電磁波伝搬媒体１ｄの形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１ｄにおける端末３の設置可能位置に関する情報など）と合わせることにより、各端末３の位置を検出することができる。なお、位置検出用信号（信号ＳＧ１，ＳＧ２）の周波数も変更しながら、各端末３における信号強度を検出すると、より精度よく位置検出が可能である。
【０３１７】
また、例えば、予め電磁波伝搬媒体１ｄの形状に関する情報（電磁波伝搬媒体１ｄにおける端末３の設置可能位置に関する情報など）を得ていれば、周波数ｆ３で位相差φ１の信号ＳＧ１，ＳＧ２によって電磁波伝搬媒体１ｄ内に定在波を発生させた場合に、電磁波伝搬媒体１ｄに複数存在する端末設置可能位置のそれぞれでどのような信号強度になるかは、周波数ｆ３と位相差φ１の値に基づいて予想することができる。このため、電磁波伝搬媒体１ｄにおける端末設置可能位置の予想信号強度と、各端末３で受信された信号強度（受信信号強度）とを照らし合わせることにより、どの端末３が、電磁波伝搬媒体１ｄに複数存在する端末設置可能位置のうちのどれに設置されているかを特定することができ、それによって各端末３の位置を検出することができる。この特定が信号ＳＧ１，ＳＧ２の位相差がφ１の場合の測定結果だけでは難しければ、更に信号ＳＧ１，ＳＧ２の位相差がφ２の場合の側的結果も加えることで、端末３の位置の検出精度を高めることができる。また、信号ＳＧ１，ＳＧ２の位相差を更に変えた場合の測定結果、あるいは、信号ＳＧ１，ＳＧ２の周波数をｆ４とした場合の測定結果を加えることで、端末３の位置の検出精度を更に高めることもできる。
【０３１８】
また、上記図２７を参照して説明した手法（信号強度からα１，α２を判断して距離ｄ３を特定する手法）を図３０の構成に適用することもでき、この場合、図２７の場合の距離ｄ３（端面１６ｂから端末３までの距離）に相当するものは、図３０の場合は、信号入出力部４１ａまたは信号入出力部４１ｂから端末３までの距離になる。上記図２７を参照して説明した手法（信号強度からα１，α２を判断して距離ｄ３を特定する手法）を図３０の構成に適用すれば、信号ＳＧ１，ＳＧ２の位相差によって定在波をシフトさせる（定在波の腹と節をシフトさせる）ことも可能になることから、距離ｄ３の特定が行いやすくなり、端末３の位置検出精度を向上させることができるようになる。
【０３１９】
また、位置検出用信号（信号ＳＧ１，ＳＧ２）の周波数を変更しない場合は、各端末３間の距離（配置距離）を位置検出用信号（信号ＳＧ１，ＳＧ２）の半波長（λ／２）の整数倍ではない距離に設定することにより、各端末３の位置検出が可能となる。これは、位置検出用信号（信号ＳＧ１，ＳＧ２）の半波長（λ／２）の整数倍の間隔で定在波の同位相が出現し、同位相となる位置に複数の端末３が配置されると、これだけではそれらの端末３を区別がつかないためである。しかし、他の実施の形態と組み合わせることで、区別をつけることもできるため、他の実施の形態と組み合わせることで、位置検出精度の向上を図ることができる。
【０３２０】
また、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２の電磁波伝搬媒体１ｄ内での減衰や、各端末３に電力を吸収されることによって、定在波の腹と節の電力差が小さくなってしまう。その場合、各端末３における信号強度の差が小さくなり、位置を誤判定してしまう可能性がある。そのため、このような場合には、信号入出力部４１ａに近い場所の位置検出では、信号ＳＧ２の入力時の振幅を信号ＳＧ１の入力時の振幅よりも大きくし、信号入出力部４１ａに近い場所で信号ＳＧ１と信号ＳＧ２の振幅の差が小さくなるようにする。反対に信号入出力部４１ｂに近い場所の位置検出では、信号ＳＧ１の入力時の振幅を信号ＳＧ２の入力時の振幅よりも大きくし、信号入出力部４１ｂに近い場所で信号ＳＧ１と信号ＳＧ２の振幅の差が小さくなるようにする。こうすることで、電磁波伝搬媒体１ｄ全体にわたって、定在波の腹と節の電力差を十分に得ることができる。
【０３２１】
また、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２の振幅差と位相差を調整しながら各端末３における信号強度を検出し、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２の振幅差と定在波の腹と節の電力差を基に、各端末３と信号入出力部４１ａ，４１ｂとの間の距離を特定することができる。
【０３２２】
図３１は、電磁波伝搬媒体１ｅに複数箇所から信号を入力する場合の位置検出システム（位置検出装置）の別の構成例を示す説明図（斜視図）であり、上記図３０の変形例に対応している。
【０３２３】
上記図３０の場合と同様に、図３１の場合も、親機２ａは２箇所から位置検出用信号（信号ＳＧ１および信号ＳＧ２）を電磁波伝搬媒体１ｅ内に送信（入力）する。電磁波伝搬媒体１ｅは、上記図１の電磁波伝搬媒体１があたかも折り曲がったような外形形状を有しているため、親機２ａの信号送信部を電磁波伝搬媒体１ｅに近接させることができる。
【０３２４】
具体的に説明すると、図３１の場合、電磁波伝搬媒体１ｅは、電磁波伝搬媒体部分４２ａ，４２ｂ，４２を有しており、電磁波伝搬媒体部分４２ａと電磁波伝搬媒体部分４２ｂと電磁波伝搬媒体部分４２ｃとが（電磁波伝搬方向に沿って）連続的につながって電磁波伝搬媒体１ｅ全体が構成されている。電磁波伝搬媒体部分４２ａと電磁波伝搬媒体部分４２ｂとは、互いに略平行に延在しており、電磁波伝搬媒体部分４２ａと電磁波伝搬媒体部分４２ｂとが電磁波伝搬媒体部分４２ａ，４２ｂに略垂直に延在する電磁波伝搬媒体部分４２ｃによってつながっている。このため、端面１６ａ（図３１では親機２ａで隠れて見えていない）から一方向に延在する電磁波伝搬媒体部分４２ａが電磁波伝搬媒体部分４２ｂとつながり、この電磁波伝搬媒体部分４２ｂが電磁波伝搬媒体部分４２ａと略垂直に延在して電磁波伝搬媒体部分４２ｃとつながり、この電磁波伝搬媒体部分４２ｃが電磁波伝搬媒体部分４２ａと略平行に端面１６ｂに向かって一方向に延在している。このため、端面１６ａと端面１６ｂとは、電磁波伝搬媒体部分４２ａと電磁波伝搬媒体部分４２ｂとの間隔と同じ間隔で、隣り合っている。電磁波伝搬媒体１ｅの他の構成は、上記図１の電磁波伝搬媒体１と基本的には同様である。
【０３２５】
このような電磁波伝搬媒体１ｅにおいて、親機２ａは、電磁波伝搬媒体部分４２ａと電磁波伝搬媒体部分４２ｂとに跨って配置されている。すなわち、電磁波伝搬媒体部分４２ａの端面（端面１６ａ）近傍と電磁波伝搬媒体部分４２ｂの端面（端面１６ｂ）近傍とにまたがるように、親機２ａが配置されている。これにより、親機２ａは、電磁波伝搬媒体部分４２ａに信号ＳＧ１を、電磁波伝搬媒体部分４２ｂに信号ＳＧ２を、それぞれ入力（送信）することができる。親機２ａから送信（入力）された信号ＳＧ１は、電磁波伝搬媒体部分４２ａ内に入力されてから、電磁波伝搬媒体部分４２ａと電磁波伝搬媒体部分４２ｃと電磁波伝搬媒体部分４２ｂとを順に伝搬し、電磁波伝搬媒体部分４２ｂにおける親機２ａの設置位置に到達する。親機２ａから送信（入力）された信号ＳＧ２は、電磁波伝搬媒体部分４２ｂ内に入力されてから、電磁波伝搬媒体部分４２ｂと電磁波伝搬媒体部分４２ｃと電磁波伝搬媒体部分４２ａとを順に伝搬し、電磁波伝搬媒体部分４２ａにおける親機２ａの設置位置に到達する。電磁波伝搬媒体１ｅ内を互いに逆方向に伝搬する信号ＳＧ１と信号ＳＧ２とにより、電磁波伝搬媒体１ｅ内に干渉波として定在波が発生する。
【０３２６】
このように電磁波伝搬媒体１ｅの形状を変更しても、上記図３０の場合と同様に本実施の形態を適用することができる。また、本実施の形態においても、電磁波伝搬媒体の形状は、実施の形態１で説明したとおり、様々に変更することができる。
【０３２７】
図３２は、筐体に収容した親機２ａおよび端末３と、それらの下（親機２ａおよび端末３の下）に電磁波伝搬媒体１ｆを設置（配置）し、親機２ａが電磁波伝搬媒体１ｆに複数箇所から信号を入力する位置検出システム（位置検出装置）の構成例を示す説明図（斜視図）である。
【０３２８】
図３２の場合、電磁波伝搬媒体１ｆ上には、棚板５上に配置された親機２ａおよび複数の端末３が設置されている。親機２ａは、電磁波伝搬媒体１ｆ内に、位置検出用信号として信号ＳＧ１と信号ＳＧ２とを送信（入力）する。
【０３２９】
具体的に説明すると、図３２の場合、電磁波伝搬媒体１ｆは、棚板５ａ上に設置された電磁波伝搬媒体部分４３ａ，４３ｆと、棚板５ｂ上に設置された電磁波伝搬媒体部分４３ｂと、棚板５ｃ上に設置された電磁波伝搬媒体部分４３ｃとを有している。電磁波伝搬媒体１ｆは、更に、棚板５ａ，５ｂ，５ｃの一方の側面側で電磁波伝搬媒体部分４３ａ，４３ｂ，４３ｃを連続的かつ一体的に接続する電磁波伝搬媒体部分４３ｄと、棚板５ａ，５ｂ，５ｃの他方の側面側で電磁波伝搬媒体部分４３ｆ，４３ｂ，４３ｃを連続的かつ一体的に接続する電磁波伝搬媒体部分４３ｅとを有している。
【０３３０】
このため、電磁波伝搬媒体部分４３ａ，４３ｆと、電磁波伝搬媒体部分４３ｂと、電磁波伝搬媒体部分４３ｃとは、上下に間隔を空けて互いに略平行に配置されている。そして、棚板５ａ，５ｂ，５ｃの一方の側面側で、電磁波伝搬媒体部分４３ａ，４３ｂ，４３ｃ同士が電磁波伝搬媒体部分４３ａ，４３ｂ，４３ｃと略垂直に延在する電磁波伝搬媒体部分４３ｄによってつながっている。また、棚板５ａ，５ｂ，５ｃの他方の側面側で、電磁波伝搬媒体部分４３ｆ，４３ｂ，４３ｃ同士が電磁波伝搬媒体部分４３ｆ，４３ｂ，４３ｃと略垂直に延在する電磁波伝搬媒体部分４３ｅによってつながっている。電磁波伝搬媒体部分４３ａと電磁波伝搬媒体部分４３ｆとは、ともに棚板５ａ上に配置されているが、電磁波伝搬媒体部分４３ａと電磁波伝搬媒体部分４３ｆとの間には隙間があり、互いに接さずに離間している。また、棚板５ａに占める電磁波伝搬媒体部分４３ａの面積は、棚板５ａに占める電磁波伝搬媒体部分４３ｆの面積よりも大きくなっている。
【０３３１】
端末３のうち、端末３ａ〜３ｆは電磁波伝搬媒体部分４３ａ上に設置（配置）され、端末３ｇ〜３ｍは電磁波伝搬媒体部分４３ｂ上に設置（配置）され、端末３ｎ〜３ｔは、電磁波伝搬媒体部分４３ｃ上に設置（配置）されている。親機２ａは、電磁波伝搬媒体部分４３ａと電磁波伝搬媒体部分４３ｆとの互いに対向する端部近傍において、電磁波伝搬媒体部分４３ａと電磁波伝搬媒体部分４３ｆとにまたがるように設置（配置）されている。このため、親機２ａから電磁波伝搬媒体部分４３ａに信号ＳＧ１を入力し、かつ、親機２ａから電磁波伝搬媒体部分４３ｆに信号ＳＧ２を入力することができる。
【０３３２】
親機２ａから電磁波伝搬媒体部分４３ａに入力された信号ＳＧ１は、２つの伝搬経路を有している。１つ目は、電磁波伝搬媒体部分４３ａにおける親機２ａの設置位置から、電磁波伝搬媒体部分４３ａと電磁波伝搬媒体部分４３ｄと電磁波伝搬媒体部分４３ｃと電磁波伝搬媒体部分４３ｅと電磁波伝搬媒体部分４３ｆとをこの順に伝搬して、電磁波伝搬媒体部分４３ｆにおける親機２ａの設置位置に到達する伝搬経路である。２つ目は、電磁波伝搬媒体部分４３ａにおける親機２ａの設置位置から、電磁波伝搬媒体部分４３ａと電磁波伝搬媒体部分４３ｄの約半分と電磁波伝搬媒体部分４３ｂと電磁波伝搬媒体部分４３ｅの約半分と電磁波伝搬媒体部分４３ｆとをこの順に伝搬して、電磁波伝搬媒体部分４３ｆにおける親機２ａの設置位置に到達する伝搬経路である。
【０３３３】
親機２ａから電磁波伝搬媒体部分４３ｆに入力された信号ＳＧ２は、２つの伝搬経路を有している。１つ目は、電磁波伝搬媒体部分４３ｆにおける親機２ａの設置位置から、電磁波伝搬媒体部分４３ｆと電磁波伝搬媒体部分４３ｅと電磁波伝搬媒体部分４３ｃと電磁波伝搬媒体部分４３ｄと電磁波伝搬媒体部分４３ａとをこの順に伝搬して、電磁波伝搬媒体部分４３ａにおける親機２ａの設置位置に到達する伝搬経路である。２つ目は、電磁波伝搬媒体部分４３ｆにおける親機２ａの設置位置から、電磁波伝搬媒体部分４３ｆと電磁波伝搬媒体部分４３ｅの約半分と電磁波伝搬媒体部分４３ｂと電磁波伝搬媒体部分４３ｄの約半分と電磁波伝搬媒体部分４３ａとをこの順に伝搬して、電磁波伝搬媒体部分４３ａにおける親機２ａの設置位置に到達する伝搬経路である。
【０３３４】
信号ＳＧ１の上記１つ目の伝搬経路と、信号ＳＧ２の上記１つ目の伝搬経路とは、同じ経路で互いに反対向きであり、また、信号ＳＧ１の上記１つ目の伝搬経路と、信号ＳＧ２の上記２つ目の伝搬経路とは、同じ経路で互いに反対向きである。このため、電磁波伝搬媒体１ｆには、電磁波の伝搬経路が２つあり、その２つの伝搬経路のそれぞれに、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２とが互いに反対方向に伝搬することになる。
【０３３５】
このため、電磁波伝搬媒体１ｆ内で信号ＳＧ１と信号ＳＧ２とが反対方向に伝搬することになるため、親機２ａから送信（入力）された信号ＳＧ１，ＳＧ２により電磁波伝搬媒体１ｆ内に干渉波として定在波が発生する。定在波は、電磁波伝搬媒体部分４３ａ，４３ｂ，４３ｃ，４３ｄ，４３ｅ，４３ｆ全体にわたって形成することもできる。
【０３３６】
このような電磁波伝搬媒体１ｆを用いた場合でも、電磁波伝搬媒体１ｆ内に定在波を発生できるため、本実施の形態（上記図２７や図３０で説明したような位置検出法）を適用することで、端末３の位置検出が可能である。
【０３３７】
ここで、電磁波伝搬媒体部分４３ｂと電磁波伝搬媒体部分４３ｄとの接続位置を位置４４とし、電磁波伝搬媒体部分４３ｂと電磁波伝搬媒体部分４３ｅとの接続位置を位置４５とする。信号ＳＧ１は、親機２ａから送信されて電磁波伝搬媒体部分４３ａを通り、電磁波伝搬媒体部分４３ｄの約半分を通過して位置４４に至った段階で、そのまま電磁波伝搬媒体部分４３ｄを通って電磁波伝搬媒体部分４３ｃを伝搬する信号と、電磁波伝搬媒体部分４３ｂを伝搬する信号とに分岐する。また、信号ＳＧ２は、親機２ａから送信されて電磁波伝搬媒体部分４３ｆを通り、電磁波伝搬媒体部分４３ｅの約半分を通過して位置４５に至った段階で、そのまま電磁波伝搬媒体部分４３ｅを通って電磁波伝搬媒体部分４３ｃを伝搬する信号と、電磁波伝搬媒体部分４３ｂを伝搬する信号とに分岐する。このため、位置４４は、信号ＳＧ１の分岐位置であり、位置４５は、信号ＳＧ２の分岐位置である。電磁波伝搬媒体部分４３ｄ，４３ｃ，４３ｅを経由する位置４４と位置４５との間の距離ｄ５と、電磁波伝搬媒体部分４３ｂを経由する位置４４と位置４５との間の距離ｄ４との差（すなわちｄ５−ｄ４）は、位置検出用信号（信号ＳＧ１，ＳＧ２）の波長の整数倍であることが好ましい（すなわちｄ５−ｄ４＝λ×ｎ、ここでｎは整数）。そうすることで、棚板５ｂ上の電磁波伝搬媒体部分４３ｂを伝搬した電磁波と、棚板５ｃ上の電磁波伝搬媒体部分４３ｃを伝搬した電磁波とが同位相で合成されることなるため、信号ＳＧ１と信号ＳＧ２とによって生じた定在波は崩れず、定在波の腹（定在波の振幅が最大となる箇所）と節（定在波の振幅が最小となる箇所）の電力差を大きく保つことができる。これにより、位置検出の精度を向上することができる。すなわち、電磁波伝搬媒体（１ｆ）に電磁波（信号ＳＧ１，ＳＧ２）の伝搬経路が複数存在する場合には、この複数の伝搬経路の長さの差は、電磁波（信号ＳＧ１，ＳＧ２）の電磁波伝搬媒体１ｆ内における波長の整数倍であることが好ましい。
【０３３８】
以上、本実施の形態４の設計思想は、電磁波伝搬媒体（１ｃ，１ｄ，１ｅ，１ｆ）の近傍に配置された複数の通信装置（端末３）の位置検出を行う際に、２つ以上の電磁波（図２７の場合は親機２から送信した位置検出信号とその反射波、図３０〜図３１の場合は信号ＳＧ１，ＳＧ２）により電磁波伝搬媒体（１ｃ，１ｄ，１ｅ，１ｆ）内に発生する干渉波（定在波）を用いることである。この場合、その電磁波の周波数および位相の一方または両方を変えることにより、電磁波伝搬媒体（１ｃ，１ｄ，１ｅ，１ｆ）内における干渉波（定在波）の振幅が最大の箇所（腹）と最小の箇所（節）の位置を調整しながら、複数の通信装置（端末３）で干渉波（定在波）の信号強度を検知し、複数の通信装置（端末３）が検知した信号強度に基づいて複数の通信装置（端末３）の位置を検出することができる。
【０３３９】
以上、本実施の形態４に係る位置検出システム（位置検出装置）の構成を適用すれば、電磁波伝搬媒体の近傍に設置された端末の位置を検出することができる。特に、電磁波伝搬媒体内に定在波を生じさせ、定在波の腹（定在波の振幅が最大となる箇所）と節（定在波の振幅が最小となる箇所）の位置を変更することで、端末の位置検出を行うことができる。
【０３４０】
また、電磁波伝搬媒体の端面で位置検出用信号を反射させ、位置検出用信号の周波数を変更することで端末の位置検出を行うことで、電磁波伝搬媒体の端面を所定のインピーダンスで終端したり、電磁波吸収体を備えたりする必要が無くなり、電磁波伝搬媒体を低コストに実現できる。
【０３４１】
また、親機が複数箇所から位置検出用信号を電磁波伝搬媒体内に送信し、電磁波伝搬媒体内の定在波の腹（定在波の振幅が最大となる箇所）と節（定在波の振幅が最小となる箇所）の位置を位置検出用信号の位相や周波数によって調整することで、腹（定在波の振幅が最大となる箇所）と節（定在波の振幅が最小となる箇所）の位置の調整自由度が増し、位置検出精度を向上できる。
【０３４２】
また、複数箇所から電磁波伝搬媒体内に送信する位置検出用信号の送信電力を調整することで、電磁波伝搬媒体の所定の領域において定在波の腹（定在波の振幅が最大となる箇所）と節（定在波の振幅が最小となる箇所）の電力差を大きくすることができるため、端末が所定の領域に存在することが特定でき、位置検出精度を向上できる。
【０３４３】
また、電磁波伝搬媒体が分岐した後に合流するなど、複数の伝搬経路が存在する場合は、それらの経路長（伝搬経路の長さ）の差を、位置検出用信号の波長の整数倍とすることで、位置検出精度を向上できる。
【０３４４】
また、位置検出に用いる情報を端末が持てば、親機ではなく端末にも位置検出ができることは明らかである。
【０３４５】
また、電磁波伝搬媒体の形状に関する情報（電磁波伝搬媒体における端末の設置可能位置に関する情報など）を位置検出に用いることで、高精度な位置検出ができ、２次元または３次元に配置された端末の位置検出を行うこともできる。
【０３４６】
また、定在波の腹（定在波の振幅が最大となる箇所）と節（定在波の振幅が最小となる箇所）の電力差を大きくするために、各端末は電磁波伝搬媒体と弱く電気的に結合すればいいことから、カプラ（アンテナ）の設計が容易になる。
【０３４７】
また、端末３の配置間隔を、通信用信号の波長の半分の整数倍（すなわちｎ×λ／２、ここでｎは整数）にすることで、高信頼通信を同時に実現できる。
【０３４８】
また、通信用信号と位置検出用信号とに同じ周波数を用いることができ、電磁波伝搬媒体内での減衰が小さい周波数を用いた高信頼通信と高精度位置検出とを両立することができる。
【０３４９】
また、端末を設置する際に、位置検出のための親機を一時的に設置し、端末の位置検出完了後、位置検出のための親機を取り外してから、端末を含むシステムを運用することもできる。
【０３５０】
また、端末が筐体に収納されたシステムにおいて、電磁波伝搬媒体を筐体内部に敷設することにより、各端末の位置を検出することができる。
【０３５１】
また、本実施の形態４を、上記実施の形態１〜３のうちの１つまたは複数と組み合わせて実施することで、より高精度に位置を検出することもできる。
【０３５２】
以上、本発明者によってなされた発明をその実施の形態に基づき具体的に説明したが、本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能であることは言うまでもない。
【０３５３】
なお、本発明は上記した実施の形態に限定されるものではなく、様々な変形例が含まれる。例えば、上記した実施の形態は本発明を分かりやすく説明するために詳細に説明したものであり、必ずしも説明した全ての構成を備えるものに限定されるものではない。また、ある実施の形態の構成例の一部を、同じ実施の形態の他の構成例または他の実施の形態の構成例に置き換えることが可能であり、また、ある実施の形態の構成例に、同じ実施の形態の他の構成例または他の実施の形態の構成例の構成を加えることも可能である。また、各実施の形態の構成の一部について、他の構成の追加・削除・置換をすることが可能である。
【産業上の利用可能性】
【０３５４】
本発明は、電磁波伝搬媒体を用いた位置検出システムに適用することができる。
【符号の説明】
【０３５５】
１，１ａ，１ｂ，１ｃ，１ｄ，１ｅ，１ｆ  電磁波伝搬媒体
２，２ａ，２ｂ  親機
３，３ａ〜３ｔ  端末
４  筐体
５，５ａ，５ｂ，５ｃ  棚板
１１，１２，１３，１４  導体
１５  電磁波伝搬空間
１６ａ，１６ｂ  端面
２１ａ，２１ｂ，２１ｃ，２１ｄ，２１ｅ，２１ｆ，２１ｇ  電磁波伝搬媒体
２１ｈ，２１ｉ，２１ｊ，２１ｋ，２１ｍ  電磁波伝搬媒体部分
３１ａ，３１ｂ  通信器
３２  インピーダンス調整器
３２  カプラ
３３ａ，３３ｂ  スイッチ
３４  受信器
３５  送信器
３６  インピーダンス調整器
４１ａ，４１ｂ  信号入出力部
４２ａ，４２ｂ，４２ｃ，４２ｄ，４２ｅ，４２ｆ  電磁波伝搬媒体部分
４４，４５  位置
Ｐ２，Ｐ３ａ，Ｐ３ｂ，Ｐ３ｃＰ３ｄ，Ｐ３ｅ，Ｐ３ｆ，Ｐ４，Ｐ５  位置
ＳＧ１ＳＧ２，  信号
ＳＬ，ＳＬ１ａ，ＳＬ１ｂＳＬ１ｃ，ＳＬ１ｄ，ＳＬ１ｅ，ＳＬ１ｆ  スロット
Ｗ１，Ｗ２，Ｗ３，Ｗ４  幅
ｄ１，ｄ２，ｄ３，ｄ４，ｄ５  距離
【図１】
2013084349.tif 000003
【図２】
2013084349.tif 000004
【図３】
2013084349.tif 000005
【図４】
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【図５】
2013084349.tif 000007
【図６】
2013084349.tif 000008
【図７】
2013084349.tif 000009
【図８】
2013084349.tif 000010
【図９】
2013084349.tif 000011
【図１０】
2013084349.tif 000012
【図１１】
2013084349.tif 000013
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
2013084349.tif 000016
【図１５】
2013084349.tif 000017
【図１６】
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【図１７】
2013084349.tif 000019
【図１８】
2013084349.tif 000020
【図１９】
2013084349.tif 000021
【図２０】
2013084349.tif 000022
【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
2013084349.tif 000025
【図２４】
2013084349.tif 000026
【図２５】
2013084349.tif 000027
【図２６】
2013084349.tif 000028
【図２７】
2013084349.tif 000029
【図２８】
2013084349.tif 000030
【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【国際調査報告】
2013084349.tif 000035
2013084349.tif 000036
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