(57)【要約】  複数の加熱動作モードを選択でき、対流促進加熱や煮込みに適する加熱を可能にした誘導加熱調理器とそのプログラムを得る。  円環状の主加熱コイル（ＭＣ）と、この両側に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の４つ以上の副加熱コイル（ＳＣ）と、主加熱コイル（ＭＣ）と副加熱コイル（ＳＣ）にそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路（ＭＩＶ、ＳＩＶ）と、このインバーター回路に対して動作モードを指令する通電制御回路（２００）とを有し、この通電制御回路（２００）は、主加熱コイル（ＭＣ）だけに通電する期間と、副加熱コイル（ＳＣ）だけに通電する期間と、主加熱コイルと副加熱コイルの双方に電力を供給しない期間とを設け、この３つの期間を繰り返す動作をインバーター回路（ＭＩＶ、ＳＩＶ）に指令して、鍋をその外周部分から加熱し、加熱する部位も時間的に変化させる。
2013021535.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
円環状の主加熱コイルと、
前記主加熱コイルの側部に近接して配置され、前記主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の４つ以上の副加熱コイルと、
前記主加熱コイル及び全ての前記副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、
前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、
前記制御部に「煮込みモード」を含む複数の動作モードを指令する操作部と、を有し、  前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の互いに離れた位置にある副加熱コイルからなる第１の組と残りの副加熱コイルからなる第２の組とに分け、
前記制御部は、前記「煮込みモード」で被加熱物を加熱する場合、前記第１の組および第２の組の副加熱コイルに誘電加熱電力を供給しない第１の期間を設け、この期間中に前記主加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、
この後前記主加熱コイルおよび前記第１の組および第２の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第２の期間を設け、
この後前記主加熱コイルおよび第２の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第３の期間を設け、この期間中に前記第１の組の副加熱コイルに前記インバーター回路から誘電加熱電力を供給し、
この後前記主加熱コイルおよび前記第１の組および第２の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第４の期間を設け、
この後前記主加熱コイルおよび第１の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第５の期間を設け、この期間中に前記第２の組の副加熱コイルに前記インバーター回路から誘電加熱電力を供給し、
この後前記主加熱コイルおよび前記第１の組および第２の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第６の期間を設け、
前記制御部は、前記主加熱コイルおよび第１、第２の組の副加熱コイルに対する前記第１の期間〜第６の期間における通電制御動作を複数回繰り返すことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
円環状の主加熱コイルと、
前記主加熱コイルの側部に近接して配置され、前記主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の４つ以上の副加熱コイルと、
前記主加熱コイル及び全ての前記副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、
前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、
前記制御部に「対流促進モード」を含む複数の動作モードを指令する操作部と、を有し、
前記副加熱コイルは、前記主加熱コイルを囲むようにその周囲に配置され、
前記制御部は、前記「対流促進モード」で被加熱物を加熱する場合、前記副加熱コイルに誘電加熱電力を供給しない第１の期間を設け、この期間中に前記主加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、
この後前記主加熱コイルおよび全ての前記副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第２の期間を設け、
この後前記主加熱コイルへの誘導加熱電力供給を停止している第３の期間を設け、この期間中に全ての前記副加熱コイルに前記インバーター回路から誘電加熱電力を供給し、
この後前記主加熱コイルおよび全ての前記副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第４の期間を設け、
前記制御部は主加熱コイルおよび全ての副加熱コイルに対する前記第１の期間〜第４の期間における通電制御動作を複数回繰り返すことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記第１の期間における第１の期間時間と、第３の期間における第３の期間時間とを同等にしたことを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記第２の期間における第２の期間時間と、第４の期間における第４の期間時間とを同等にしたことを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記第１、第３、第５の各期間におけるそれぞれの期間時間に比較して、第２、第４、第６の各期間におけるそれぞれの期間時間が短く設定されていることを特徴とする請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記第１、第３の各期間におけるそれぞれの期間時間に比較して、第２、第４の各期間におけるそれぞれの期間時間が短く設定されていることを特徴とする請求項２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記副加熱コイルは合計４つあり、前記主加熱コイルを挟んで対称的位置に１つずつ配置され、
第１の組の副加熱コイルは、互いに対称的な位置にある２つの副加熱コイルから構成され、
第２の組の副加熱コイルは、前記第１の組の副加熱コイルにそれぞれが隣接し、かつ互いに対称的な位置にある別の２つの副加熱コイルから構成されていることを特徴とする請求項１記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記主加熱コイルと副加熱コイルの上方に被加熱物が載置されているかどうか又は被加熱物の底部面積が所定値よりも大きいかどうかを判断する被加熱物載置判断部をさらに備え、
前記制御部は、前記被加熱物載置判断部の判断結果に応じて前記主加熱コイルと副加熱コイルに対する電力の供給を制御することを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
前記副加熱コイルは、同一の形状を有し、かつ定格最大火力が同じであることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
前記被加熱物載置判断部は、前記インバーター回路に流れる電流量を検出する電流検出部であることを特徴とする請求項８記載の誘導加熱調理器。
【請求項１１】
前記操作部には、動作モードを選択できる複数個の操作キーを有し、当該操作キーの選択に応じて前記主加熱コイルと副加熱コイルの通電パターンが選択されることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１２】
前記複数個の操作キーは、加熱速度を重視した動作モード対応した操作キーと、均一加熱を重視した動作モードに対応した操作キーとに区分されていることを特徴とする請求項１１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１３】
前記複数個の操作キーは、少なくとも「揚げ物モード」、「予熱モード」、「煮込みモード」に対応していることを特徴とする請求項１１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１４】
請求項１〜１３の何れか１項に記載の誘導加熱調理器の少なくとも１つの動作を制御するコンピュータのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、被調理物を収容した金属鍋等の被加熱物を、その下方から加熱する誘導加熱調理器及びその動作を制御するプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
金属製鍋などの被加熱物を加熱コイルにより誘導加熱する加熱調理器は、安全・清潔・高効率という優れた特徴が消費者に認知され、近年次第に普及拡大している。
そのような誘導加熱調理器は、設置形態によって流し台等の上面に置かれて使用される据置型と、流し台などの厨房家具の中にある設置空間にセットされるビルトイン（組込）型とに大別されるが、何れのタイプにおいても、上面のほぼ全体が耐熱ガラス板等から形成されたトッププレート（天板ともいう）で覆われ、その下方には、一つ又は複数個の誘導加熱源が配置されている。その誘導加熱源としては、同心上かつ略同一平面上に配置した径の異なる複数個の加熱コイルと、加熱コイル夫々に高周波電力を供給する高周波発生電力回路（インバーター回路ともいう）が使用されている（例えば特許文献１参照）。このような構成によれば、径の異なる複数の加熱コイルに対する高周波電力の出力制御を各々個別に行うことができるので、種々の加熱パターンを形成することができる。【０００３】
また別の誘導加熱調理器として、中央に円形の加熱コイルを置き、その中央加熱コイルの両側に隣接するように、複数の側部加熱コイルを配置し、中央加熱コイルと側部加熱コイルを別々の高周波発生電力回路で駆動するようにしたものにおいて、複数の側部加熱コイルと中央加熱コイルに流れる高周波電流の向きを考慮することで、側部加熱コイルと中央加熱コイルの間で生ずる誘導起電力を相殺し、広い平面領域を同時加熱する用途などに対応できるようにしたものがある（例えば特許文献２参照）。【０００４】
さらにまた別の誘導加熱調理器として、一つの加熱コイルの外径サイズよりも大きな底面サイズを持つ大型の鍋を加熱する際に加熱分布に偏りが生じず、調理性能を損なうことなく加熱する、誘導加熱調理器を提供するために、第１の加熱コイルと、第１の加熱コイルの近傍に配置され、加熱コイルの最小外径が第１の加熱コイルの最小外径よりも短く且つ第１の加熱コイルと異なる円心を有する、複数の加熱コイル群と、前記第１の加熱コイルを駆動する第１のインバーター回路及び前記複数の加熱コイル群を駆動する第２のインバーター回路の出力を制御する制御部と、を備えた誘導加熱調理器も提案されている（例えば特許文献３参照）。【０００５】
さらにまた別の誘導加熱調理器として、トッププレートの下方に略同一平面に配置され、異なる円心を有する複数の円環状の加熱コイルと、前記複数の加熱コイルに誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に加熱の開始／停止や火力設定などを指示する操作部と、を有し、前記制御部は、前記操作部の指示により、複数の前記加熱コイルのうち、半数以上、全部未満の前記加熱コイルに誘導加熱電力を供給し、残りの加熱コイルに誘導加熱電力を供給しないように制御することにより、前記被加熱物内の前記被調理物に対流を発生させるようにしたものがある（例えば特許文献４参照）。
また同様に被調理物に対流を発生させる目的で、トッププレートの下方に略同一平面に配置され、異なる円心を有する複数の円環状の加熱コイルを備えたものにおいて、その複数の加熱コイルのうち、半数以上、全部未満の前記加熱コイルに誘導加熱電力を供給する量を、残りの加熱コイルの誘導加熱電力よりも多く制御するようにしたものもある（例えば特許文献５参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第２９７８０６９号公報（第１頁、第２頁、図１）
【特許文献２】特許第３７２５２４９号公報（第１頁、第２頁、図３）
【特許文献３】特開２０１０−７３３８４号公報（第２頁、第７頁、図３）
【特許文献４】特開２０１０−１６５６５６号公報（第１頁、第２頁、図１、図２）
【特許文献５】特開２０１０−１４６８８２号公報（第１頁、第２頁、図１、図２）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、従来においては、金属鍋等のような一つの被加熱物の底面全体を複数の円形コイルや、円形コイル（中央コイル）と（非円形の）側部コイルによって同時に加熱するというものであったので、鍋の一方の側面からそれと向い合う他方の側面に向かうような対流経路の長い対流を発生させるには未だ十分でなかった。また、複数のコイルによって加熱すると煮物などの長時間煮込む調理では、なべ底が焦げ付きやすくなるという課題があった。さらに誘導加熱調理器は、仮に家庭用であっても、お湯を急速に沸かすことや煮物をそのまま高温又は所定温度状態に維持する（保温ともいう）こと、あるいはフライパンを急速に所定温度まで加熱し、しかもその全体の温度をできるだけ均一化し、鍋の外周縁部の温度、所謂鍋肌温度を所望のレベルまで上げてから調理の具材を投入する等、使用者の希望する調理メニューは多種あり、これら調理メニューに適当な加熱コイルの駆動パターンを使用者は簡単に、あるいは自動的に選ぶことができないという課題があった。【０００８】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる制御、あるいは焦げ付き抑制できる制御を採用した誘導加熱調理器とその制御用のプログラムを得ることを主な目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
第１の発明に係る誘導加熱調理器は、円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの側部に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の４つ以上の副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に「煮込みモード」を含む複数の動作モードを指令する操作部と、を有し、前記副加熱コイルを、半数以上で全数未満の互いに離れた位置にある副加熱コイルからなる第１の組と残りの副加熱コイルからなる第２の組とに分け、前記制御部は、前記「煮込みモード」で被加熱物を加熱する場合、前記第１の組および第２の組の副加熱コイルに誘電加熱電力を供給しない第１の期間を設け、この期間中に前記主加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、この後前記主加熱コイルおよび前記第１の組および第２の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第２の期間を設け、この後前記主加熱コイルおよび第２の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第３の期間を設け、この期間中に前記第１の組の副加熱コイルに前記インバーター回路から誘電加熱電力を供給し、この後前記主加熱コイルおよび前記第１の組および第２の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第４の期間を設け、この後前記主加熱コイルおよび第１の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第５の期間を設け、この期間中に前記第２の組の副加熱コイルに前記インバーター回路から誘電加熱電力を供給し、この後前記主加熱コイルおよび前記第１の組および第２の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第６の期間を設け、前記制御部は主加熱コイルおよび第１、第２の組の副加熱コイルに対する前記第１の期間〜第６の期間における通電制御動作を複数回繰り返すものである。【００１０】
上記第１の発明によれば、主加熱コイルと、その側方に設けられた４個以上の副加熱コイルで被加熱物の加熱動作が実行され、しかも動作モードとして少なくとも「煮込みモード」又は「対流促進モード」の少なくとも何れか一方を有し、この煮込みモードにおいては、主加熱コイルと副加熱コイルを自動的に切り替え、各コイルの加熱駆動時間や火力を時間的に変化させることができるから、煮込み調理を行う場合、被調理物全体の焦げ付き防止を期待できる。これにより、焦げ付きを防止できる。【００１１】
第２の発明に係る誘導加熱調理器は、円環状の主加熱コイルと、前記主加熱コイルの側部に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の４つ以上の副加熱コイルと、前記主加熱コイル及び全ての副加熱コイルにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部と、前記制御部に「対流促進モード」を含む複数の動作モードを指令する操作部と、を有し、前記副加熱コイルは、前記主加熱コイルを囲むようにその周囲に配置され、前記制御部は、前記「対流促進モード」で被加熱物を加熱する場合、前記副加熱コイルに誘電加熱電力を供給しない第１の期間を設け、この期間中に前記主加熱コイルに前記インバーター回路から誘導加熱電力を供給し、この後前記主加熱コイルおよび全ての前記副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第２の期間を設け、この後前記主加熱コイルへの誘導加熱電力供給を停止している第３の期間を設け、この期間中に全ての前記副加熱コイルに前記インバーター回路から誘電加熱電力を供給し、この後前記主加熱コイルおよび全ての前記副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止している第４の期間を設け、前記制御部は主加熱コイルおよび全ての副加熱コイルに対する前記第１の期間〜第４の期間における通電制御動作を複数回繰り返すものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。  【００１２】
上記第２の発明によれば、「対流促進モード」においては、中心部にある主加熱コイルだけを駆動する期間と、その主加熱コイルの周囲に配置された全ての副加熱コイルを駆動する期間が自動的に切り替えられ、かつその２つの期間の間には、全ての加熱コイルを駆動しない休止期間をそれぞれ設けているから、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体を、時間的に位置を変えて、かつ断続的に繰り返し加熱することができる。このため、被加熱物の中にある液体に対流の発生を促進できる加熱動作を実現できる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、主加熱コイル単体の加熱時は勿論、主加熱コイルと副加熱コイル双方を組み合わせた加熱時にも、使用者が希望する調理メニューに対応できる動作モードが得られ、使い勝手の良い誘導加熱調理器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の実施の形態に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施の形態に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、天板を外した状態の平面図である。
【図３】本発明の実施の形態に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの平面図である。
【図４】本発明の実施の形態に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本的な加熱動作を示す制御ステップ説明図である。
【図５】本発明の実施の形態に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの動作を説明する平面図である。
【図６】本発明の実施の形態に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、調理中のなべ底温度を示す温度グラフである。
【図７】本発明の実施の形態に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの通電説明図１である。
【図８】本発明の実施の形態に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、調理中のなべ底温度を示す温度グラフである。
【図９】本発明の実施の形態に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの通電説明図２である。
【図１０】本発明の実施の形態に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における表示部と操作部の一部を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
実施の形態
図１〜図１０は、本発明の実施の形態に係る誘導加熱調理器を示すものであって、ビルトイン（組込）型の誘導加熱調理器の例を示している。なお、各図において同じ部分又は相当する部分には同じ符号を付している。
【００１６】
本発明の実施の形態において用いられる用語をそれぞれ定義する。
加熱手段Ｄの「動作条件」とは、加熱するための電気的、物理的な条件を言い、通電時間、通電量（火力）、加熱温度、通電パターン（連続通電、断続通電等）等を総称したものである。つまり加熱手段Ｄの通電条件をいうものである。
【００１７】
「表示」とは、文字や記号、イラスト、色彩や発光有無や発光輝度等の変化により、使用者に調理器の動作条件や調理に参考となる関連情報（異常使用を注意する目的や異常運転状態の発生を知らせる目的のものを含む。以下、単に「調理関連情報」という）を視覚的に知らせる動作をいう。また「発光」と「点灯」とは同じ意味であるが、発光ダイオードなどの発光素子自体が光を発する場合を発光、ランプが光を発する場合を点灯と呼ぶことが多いので、以下の説明ではこのように併記する場合がある。なお、電気的又は物理的には発光又は点灯していても、使用者が目視で確認できない程度の弱い光しか使用者に到達しない場合は、使用者が「発光」または「点灯」の結果を確認できないので、特に明記しない限り、「発光」または「点灯」には該当しない。例えば後述するトッププレートは一般的に無色透明ではなく表面に塗装などをする前からその素材自体に薄い色があるので、可視光線の透過率は１００％ではないから、例えば発光ダイオードの光が弱いとトッププレート２１（後述する）の上からはその光が視認できないことが起こる。
【００１８】
表示部の「表示手段」としては、特に明示のない限り、液晶（ＬＣＤ）や各種発光素子（半導体発光素子の一例としてはＬＥＤ(Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ：発光ダイオード)、ＬＤ(Ｌａｓｅｒ  Ｄｉｏｄｅ)の２種類がある）、有機電界発光（Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ：ＥＬ）素子などを含む。このため表示手段には、液晶画面やＥＬ画面等の表示画面を含んでいる。
【００１９】
「報知」とは、表示又は電気的音声（電気的に作成又は合成された音声をいう）により、制御手段の動作条件や調理関連情報を使用者に認識させる目的で知らせる動作をいう。  
【００２０】
「報知手段」とは、特に明示のない限り、ブザーやスピーカー等の可聴音による報知手段と、文字や記号、イラスト、アニメーションあるいは可視光による報知手段とを含んでいる。
【００２１】
以下、図１〜図１０を参照しながら、本発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態について詳細に説明する。図１は本発明の実施の形態に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本構成を示すブロック図である。図２は本発明に係る誘導加熱調理器全体を、天板を外した状態で示す平面図である。図３は本願発明に係る誘導加熱調理器の誘導加熱コイル全体を概略的に示す平面図である。図４はその誘導加熱調理器全体の基本的な加熱動作を示す制御ステップ説明図である。図５はその誘導加熱コイルの動作を説明する平面図である。図６はその誘導加熱調理器の、調理中のなべ底温度を示す温度グラフである。図７はその誘導加熱コイルの通電説明図１である。図８はその誘導加熱調理器の、調理中のなべ底温度を示す温度グラフである。図９はその誘導加熱コイルの通電説明図２である。図１０はその誘導加熱調理器における表示部と操作部の一部を示す平面図である。
【００２２】
図１〜図３において、本発明の誘導加熱調理器は、２個の誘導加熱部６Ｌ、６Ｒと１個の輻射式中央電気加熱部７を備えた、いわゆる３口の誘導加熱調理器であり、平面視で横長矩形（横長方形ともいう）の本体部Ａを備えている。この本体部Ａは、本体部Ａの上面全体を水平に設置された平板状のトッププレート２１で覆った天板部Ｂと、本体部Ａの上面以外の周囲（外郭）を構成する筐体部Ｃ（図示せず）と、鍋や食品等を電気的エネルギー等で加熱する加熱手段Ｄ（後述する第１の誘導加熱部６Ｌなど）と、使用者により操作される操作手段Ｅと、操作手段Ｅからの信号を受けて加熱手段を制御する制御手段Ｆと、加熱手段の動作条件を表示する表示手段Ｇと、をそれぞれ備えている。
【００２３】
また、加熱手段Ｄの一部として、実施の形態１では図示していないが、グリル庫(グリル加熱室)又はロースターと称される加熱室を本体部Ａの中に備えており、その加熱室にはシーズヒーター等の電気加熱手段を備えている。図１においてＥ１は本体部Ａの上面前方部に設けた操作手段Ｅに備えられ、静電容量変化を用いて入力有無を検知するタッチ式のキーや機械式電気接点を有する押圧式キー等によって入力操作される第１の選択部、同じくＥ２は第２の選択部、Ｅ３は同じく第３の選択部であり、使用者がこれら選択部を操作することにより後述する各種調理メニューが選択できる。各選択部Ｅ１〜Ｅ３の機能の特徴については後で詳しく述べる。
【００２４】
本体部Ａの左右中心線ＣＬ１を挟んで左側には第１の誘導加熱部６Ｌが、また右側には第２の誘導加熱部６Ｒが設置されている。
１００は、前記表示手段Ｇの表示画面であって、例えば液晶表示画面であり、左右中心線ＣＬ１を跨ぐように本体部Ａの左右中心部に配置されている。
本体部Ａは図２に示すように、外形形状が流し台等の厨房家具（図示せず）に形成した設置口を覆う大きさ、スペースに合わせて、略正方形に形成されている。
本体部Ａの外郭を形成する金属製薄板から形成された本体ケース２の上部は、内側寸法で横幅Ｗ３が５４０ｍｍ（又は５５０ｍｍ）、奥行ＤＰ２が４０２ｍｍの箱形に設計されている。この本体ケース２の内部に前記第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ及び輻射式中央電気加熱部７がそれぞれ設置されている。第１、第２の誘導加熱部６Ｌ、６Ｒは、円板状に巻かれた誘導加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣをそれぞれ備えている。
【００２５】
図２に示すように、本体ケース２の上面開口の後端部、前端部、右端部及び左端部の４個所には、それぞれ外側へＬ字形に一体に折り曲げて形成したフランジを有しており、後方のフランジ３Ｂ、左側のフランジ３Ｌ、右側のフランジ３Ｒ及び前側フランジ板３Ｆが、それぞれ厨房家具の設置部上面に載置され、加熱調理器の荷重を支えるようになっている。
前記トッププレート２１の上に磁性を有する、例えば金属から成る鍋等の被加熱物Ｎ（以下、単に「鍋」と称する場合有る）が置かれて、その下方に設置された第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒによって誘導加熱される構成になっている。
【００２６】
トッププレート２１は、図２に破線で示すように長方形である。このトッププレート２１を構成する耐熱性の強化ガラス板は、図２に示すように横幅Ｗ２が７２８ｍｍ、奥行寸法は前記奥行ＤＰ２よりも大きい。図２においてＷ１は本体部Ａを構成する本体ケース２の横幅寸法である。トッププレート２１の下方にある、横幅寸法がＷ３で、奥行き寸法がＤＰ２の長方形の空間が、部品収納室１０になる。部品収納室１０は、前面壁１０Ｆと、右側壁１０Ｒ、左側壁１０Ｌ及び背面（後面）壁１０Ｂをそれぞれ有している。
【００２７】
前記輻射式中央電気加熱部７は、本体部Ａの左右中心線ＣＬ１上で、かつ、その後部寄りの位置に配置されている。輻射式中央電気加熱部７は、輻射によって加熱するタイプの電気ヒーター（例えばニクロム線やハロゲンヒーター、ラジエントヒーター）が使用され、トッププレート２１を通してその下方から鍋等の被加熱物Ｎを加熱するものである。図１において３００は、前記電気加熱手段（シーズヒーター）を駆動する駆動回路である。  
【００２８】
図１〜図３において、ＭＣは第１の誘導加熱部６Ｌの主加熱コイルであり、被加熱物Ｎを載せるトッププレート２１の下方に接近して配置されている。第２図中、破線の円で示したのが鍋等の被加熱物Ｎの外形である。
また、この主加熱コイルＭＣは、渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の細い線を３０本程束にして、この束（以下、集合線という）を１本又は複数本撚りながら巻き、中心点Ｘ１を基点として外形形状が円形になるようにして最終的に円盤形に成形されている。主加熱コイルＭＣの直径（最大外径寸法）は約１８０ｍｍ〜２００ｍｍ程度であり、半径Ｒ１は９０〜１００ｍｍである。この実施の形態１では例えば、最大消費電力（最大火力）１５００Ｗの能力を備えている。
【００２９】
ＳＣ１〜ＳＣ４は、４個の長円形副加熱コイルであり、前記主加熱コイルＭＣの中心点Ｘ１を基点として前後・左右に、かつ等間隔にそれぞれ対称的に配置されており、中心点Ｘ１から放射状に見た場合の横断寸法、つまり「厚み」（「横幅寸法」ともいう）ＷＡは、前記主加熱コイルＭＣの半径Ｒ１の５０％〜３０％程度の大きさであり、図１〜図３の例では、ＷＡは４０ｍｍに設定されたものが使われている。また長径ＭＷは前記Ｒ１の２倍程度、つまり主加熱コイルＭＣの直径（最大外径寸法）と同じく１８０ｍｍ〜２００ｍｍ程度である。なお、主加熱コイルＭＣの「側方」とは、特に他の説明と矛盾がない場合、図２で言えば右側、左側は勿論、上側と下側（手前側）を含んでおり、「両側」とは左右両方をいうことは勿論、前後及び斜め方向も意味している。
【００３０】
４個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、前記主加熱コイルＭＣの外周面に所定の空間（数ｍｍから１ｃｍ程度の大きさ）の空間２７１（図５参照）を保って配置されている。副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の相互は略等間隔になっている（相互に、空間２７３を保っている）。この副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４も、集合線を１本又は複数本撚りながら巻き、外形形状が長円形や小判形になるように集合線が所定の方向に巻かれ、その後形状を保つために部分的に結束具で拘束され、又は全体が耐熱性樹脂などで固められることで形成されている。４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は平面的形状が同じで、縦・横・高さ（厚さ）寸法も全て同一寸法である。従って１つの副加熱コイルを４つ製造し、それを４箇所に配置している。なお、これら４つの副加熱コイルは、定格最大火力が同じに設定されている。
【００３１】
これら４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は図３に示すように、中心点Ｘ１から半径Ｒ１の主加熱コイルＭＣの周囲において、その接線方向が丁度各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の長手方向の中心線と一致している。言い換えると長径方向と一致している。
４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、それぞれの集合線が長円形に湾曲しながら伸びて電気的に一本の閉回路を構成している。また主加熱コイルＭＣの垂直方向寸法（高さ寸法、厚さともいう）と各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の垂直方向寸法は同じであり、しかもそれら上面と前記トッププレートの下面との対向間隔は同一寸法になるように水平に設置、固定されている。
【００３２】
図３において、ＤＷはこの調理器によって誘導加熱できる金属製の鍋等の被加熱物Ｎの外径寸法を示す。前記したような主加熱コイルＭＣの直径や副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の厚みＷＡから、この図３の例では、加熱に適する被加熱物Ｎの外形寸法ＤＷは、２２０ｍｍ〜２４０ｍｍ程度である。外形寸法ＤＷが３００ｍｍ程度の被加熱物Ｎも加熱できる。
【００３３】
図１には、誘導加熱調理器１に内蔵された電源装置の回路ブロック図が示されている。電源装置は、三相交流電源を直流電流に変換するコンバーター（例えばダイオードブリッジ回路、または整流ブリッジ回路ともいう）と、コンバーターの出力端に接続された平滑用コンデンサー、この平滑用コンデンサーに並列に接続された第１の誘導加熱部６Ｌの主加熱コイルＭＣのための主インバーター回路（電源回路部）ＭＩＶと、同様に平滑用コンデンサーに並列に接続された各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のための副インバーター回路（電源回路部）ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を備える。なお、２１０Ｌは、第１の誘導加熱部６Ｌのインバーター回路であり、前記主インバーター回路ＭＩＶと、４つの副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４から構成されている。
【００３４】
２１０Ｒは、第２の誘導加熱部６Ｒのためのインバーター回路、２１０Ｍは輻射式中央電気加熱部７の駆動回路である。なお、前記第２の誘導加熱部６Ｒの誘導加熱コイル６ＲＣは、環状に巻かれた１つの加熱コイル又は、内側にあって環状に巻かれた加熱コイルと、この加熱コイルと直列になっている外側の加熱コイルとの二重構成であるから、前記インバーター回路の構成は、前記したインバーター回路２１０Ｌの構成とは異なっている。
【００３５】
主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４は、前記コンバーターからの直流電流を高周波電流に変換し、それぞれ主加熱コイルＭＣおよび副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に高周波電流を（互いに）独立して供給するものである。
【００３６】
一般に、誘導加熱コイルのインピーダンスは、誘導加熱コイルの上方に載置された被加熱物Ｎの有無および大きさ（面積）に依存して変化するから、これに伴って前記主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に流れる電流量も変化する。  本発明の電源装置では、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる、それぞれの電流量を検出するための電流検出部（検知回路部）２８０を有する。この電流検出部は、後述する被加熱物載置判断部４００の一種である。
【００３７】
本発明によれば、電流検出部２８０を用いて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量を検出することにより、それぞれのコイルの上方に被加熱物Ｎが載置されているか否か、または被加熱物Ｎの底部面積が所定値より大きいか否かを推定し、その推定結果を制御部（以下、「通電制御回路」という）２００に伝達するので、被加熱物Ｎの載置状態について精度よく検出することができる。
【００３８】
なお、被加熱物Ｎの載置状態を検出するための被加熱物載置判断部４００として、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に流れる電流量を検出する電流検出部２８０を用いたが、これに限定されるものではなく、機械式センサー、光学的センサーなどの他の任意のセンサーを用いて被加熱物Ｎの載置状態を検知してもよい。  
【００３９】
本発明の電源装置の通電制御回路２００は、図示のように、電流検出部２８０に接続されており、被加熱物Ｎの載置状態に応じて、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に制御信号を与えるものである。すなわち、通電制御回路２００は、電流検出部２８０で検出された主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量に関する信号（被加熱物Ｎの載置状態を示すデータ）を受け、被加熱物Ｎが載置されていないか、あるいは被加熱物Ｎの直径が所定値（例えば１２０ｍｍφ）より小さいと判断した場合には、それら主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４への高周波電流の供給を禁止又は（既に供給開始されている場合はそれを）停止するように主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を選択的に制御する。
【００４０】
本発明によれば、通電制御回路２００は、被加熱物Ｎの載置状態に応じた制御信号を主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に供給することにより、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４への給電を互いに独立して制御することができる。また、中央にある主加熱コイルＭＣを駆動せず（ＯＦＦ状態とし）、かつ、すべての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を駆動する（ＯＮ状態とする）ことにより、フライパンなどの鍋肌（鍋の側面）だけを予熱するといった調理方法も実現可能となる。
【００４１】
次に前記表示手段Ｇの表示画面１００について説明する。
この実施の形態において、前記表示画面１００は、全ての加熱源に共通で用いられるものであるため、統合表示手段とも呼ばれる。全ての加熱源とは、第１、第２の誘導加熱部６Ｌ、６Ｒと、輻射式中央電気加熱部７、更にはグリル庫(グリル加熱室)又はロースターと称される電気加熱手段を備えるものでは、当該電気加熱手段も含むものである。この実施の形態１の統合表示手段で使用されている表示画面１００は、周知のドットマトリックス型液晶表示画面である。また高精細（３２０×２４０ピクセルの解像度を備えているＱＶＧＡや６４０×４８０ドット、１６色の表示が可能なＶＧＡ相当）の画面を実現でき、文字を表示する場合でも多数の文字を表示することができる。液晶表示画面は１層だけではなく、表示情報を増やすために上下２層以上で表示するものを使用しても良い。また、単純マトリクス駆動方式を用いたＳＴＮ（Ｓｕｐｅｒ  Ｔｗｉｓｔｅｄ  Ｎｅｍａｔｉｃ）液晶によって構成しても良い。なお、この表示画面を通じて使用者が加熱動作の指令も行えるが、この点については後で説明する。
【００４２】
この実施の形態において、表示画面１００の表示領域は、縦（前後方向）約７０ｍｍ（又は約８０ｍｍ）、横約１００ｍｍ（又は約１２０ｍｍ）の大きさの長方形である。
前記表示画面は、図示していないが、表示駆動回路で駆動される。その表示部駆動回路は前記通電制御回路２００に接続されている。
【００４３】
また表示部駆動回路は、図示していないが、表示用メモリー、表示コントローラー、インターフェース回路、専用電源、コモンドライバー回路、およびセグメントドライバー回路をそれぞれ備えている。そのため、この表示部駆動回路は、専用電源からの電力により動作し、前記インターフェース回路により表示用メモリーからの画像情報を取得する。また表示用メモリーは、通電制御回路２００から取得した画像情報を記憶する。さらに表示コントローラーは、表示用メモリーに記憶された画像情報を読み出し、この画像情報に基づいて、前記コモンドライバー回路およびセグメントドライバー回路を駆動する。コモンドライバー回路およびセグメントドライバー回路は、表示画面１００の各画素に対応して設けられた互いに交差する電極に電圧を印加することで液晶を駆動する。このように、表示駆動回路は、表示用メモリーに記憶された画像情報を、必要な都度表示画面１００に表示させる。なお、前記表示部駆動回路は、通電制御回路２００を構成するマイクロコンピュータとは別の、専用のマイクロコンピュータによって構成されている。
【００４４】
３１は温度検出素子（以下、「温度センサー」という）３１Ｌ（図示せず）備えた温度検出回路である。前記温度センサーの温度感知部は、第１の誘導加熱部６Ｌの誘導加熱コイル６ＬＣの中央部に設けた主加熱コイルＭＣの内側空間に設置されている。この温度センサーは被加熱物Ｎから放射される赤外線の量を検知して温度を測定する赤外線式の温度センサーである。なお、第２の誘導加熱部６Ｒの誘導加熱コイル６ＲＣにも同様に赤外線式の温度センサー３１Ｒ（図示せず）が設置されている。温度感知部は１つに限る必要はなく、被加熱物Ｎの底面の温度をできるだけ正確に捉えるため、間隔を置いて複数個設けても良い。例えば主加熱コイルＭＣの内側と、主加熱コイルと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間の空間、あるいは副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内側の空間に設置して良い。
【００４５】
赤外線式の温度センサーは、鍋等の被加熱物Ｎから放射される赤外線の量を検知して温度を測定できるフォトダイオード等から構成されており、被加熱物Ｎから放射された赤外線を集約させ、かつリアルタイムで（時間差が殆んどなく）受信してその赤外線量から温度を検知できることで（サーミスタ式よりも）優れている。この温度センサーは、被加熱物Ｎの手前にあるトッププレート２１の温度と被加熱物Ｎとの温度が同じでなくても、またトッププレート２１の温度に拘わらず、被加熱物Ｎの温度を検出できる。すなわち、被加熱物Ｎから放射される赤外線がトッププレート２１に吸収されたり遮断されたりしないように工夫しているためである。
【００４６】
トッププレート２１は４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を透過させる素材が選択されており、一方、温度センサーは４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を検出するものが選択されている。
【００４７】
なお、温度センサーは、伝熱式の検知素子、例えばサーミスタ式温度センサーでも良い。サーミスタ等の伝熱式のものである場合には、前記した赤外線式温度センサーと比較すると急激な温度変化をリアルタイムで捕捉することでは劣るが、トッププレート２１や被加熱物Ｎからの輻射熱を受け、被加熱物Ｎの底部やその直下にあるトッププレート２１の温度を確実に検出できる。また被加熱物Ｎが無い場合でもトッププレート２１の温度を検出できるものである。
【００４８】
また前記温度センサーと温度検出回路３１は、被加熱物Ｎが主・副加熱コイルの上に置かれていないことを検知する手段である前記被加熱物載置判断部４００の一部にもなっている。つまり電流検出部２８０とこの温度検出回路３１は、被加熱物載置判断部であると言える。
【００４９】
４０Ｌ、４０Ｒは、図２に一点鎖線で示しているように、前記前側フランジ板３Ｆの上方に左右に離れてそれぞれ設置された上面操作部である。これら操作部は、トッププレート２１の表面に形成した各種入力キーからの指令を受けて、第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ、輻射式中央電気加熱部７の通電時間や火力などを設定できる。後述する表示画面１００の表面の静電容量式タッチ入力用の各種キーによる設定とは独立して通電条件を設定できる。
５０は、第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ、輻射式中央電気加熱部７の全ての電源を一斉に投入・遮断する主電源スイッチ（図示せず）の操作キーであり、使用者が押し下げると電源が入り、再度押すと電源が切れるという構造になっている。
【００５０】
次に具体的な動作について説明するが、その前に本発明でいう制御手段Ｆの中核を構成している通電制御回路２００で実行可能な主な「動作モード」について説明する。
【００５１】
「高速加熱モード」（加熱速度を優先させた動作メニューで、第１の選択部Ｅ１で選択）
被加熱物Ｎに加える火力を手動で設定できる。
主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力は、１５０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で次の１６段階（第１段〜第１６段）の中から使用者が１段階選定する。
１５０Ｗ（第１段）、２００Ｗ（第２段）、３００Ｗ（第３段）、４００Ｗ（第４段）、５００Ｗ（第５段）、６２５Ｗ（第６段）、７５０Ｗ（第７段）、８７５Ｗ（第８段）、１０００Ｗ（第９段）、１２５０Ｗ（第１０段）、１５００Ｗ（第１１段）、１７５０Ｗ（第１２段）、２０００Ｗ（第１３段）、２２５０Ｗ（第１４段）、２５００Ｗ（第１５段）、３０００Ｗ（第１６段）。なお、３０００Ｗを定格最大火力、１５０Ｗを定格最小火力と呼ぶ場合がある。これは以下の各種動作モードに拘わりなく、共通である。
【００５２】
主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力比（以下、「主副火力比」という）は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、かつ所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
【００５３】
主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時に駆動されるが、この場合、両者の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。
【００５４】
「揚げ物モード」（自動）（加熱速度と保温機能を要求される調理に適した動作モードで、第３の選択部Ｅ３で選択）
揚げ物油を入れた被加熱物Ｎ（天ぷら鍋等）を所定の温度まで加熱し（第１工程）、その後被加熱物Ｎの温度を所定範囲に維持するように、通電制御回路２００が火力を自動的に調節（第２工程）する。  
第１工程：所定の温度（例えば１８０℃）まで急速に加熱する。
主加熱コイル火力は２５００Ｗ
第２工程：ここで揚げ物が実施され、天ぷらの具材等が投入される。最大３０分間運転。この工程では、火力設定部による（任意の）火力設定は禁止される。３０分経過後に自動的に加熱動作終了（延長指令も可能）。
主副火力比は、第１工程、第２工程とも所定範囲内になるように自動的に決定され、使用者が主加熱コイルと副加熱コイルの火力比を任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで自動的に変化する。
【００５５】
主・副加熱コイルは、第１工程では同時駆動され、互いの隣接する領域でのコイルの高周波電流の流れが一致。これは、所定温度まで急速に加熱するため。第２工程でも、同様に同時駆動され、電流の流れは一致させる。但し、揚げ物途中で温度の変化が少ない状態が継続すると、電流の向きを反対にし、加熱の均一化を図る。
【００５６】
「予熱モード」（加熱の均一性を優先させた動作モード。第２の選択部Ｅ２で選択）  火力設定や変更を禁止して、予め決められた火力で被加熱物Ｎを加熱する第１予熱工程を行い、第１予熱工程終了後は（温度センサーからの検出温度信号を利用して）被加熱物Ｎを所定温度範囲に維持する保温工程を行う。
予熱工程：
主加熱コイル１０００Ｗ（固定）
副加熱コイル１５００Ｗ（固定）
保温工程：最大５分間。この間に（任意の）火力設定が行われない場合、５分経過後に自動的に加熱動作終了。
主加熱コイル３００Ｗ〜１００Ｗ（使用者には設定不可能）
副加熱コイル３００Ｗ〜１００Ｗ（使用者には設定不可能）
任意の火力設定を保温工程期間中した場合、高速加熱と同じになる。
任意の火力設定は、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力が、１５０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で次の１６段階の中から使用者が１段階を選定できる。
１５０Ｗ、２００Ｗ、３００Ｗ、４００Ｗ、５００Ｗ、６２５Ｗ、７５０Ｗ、８７５Ｗ、１０００Ｗ、１２５０Ｗ、１５００Ｗ、１７５０Ｗ、２０００Ｗ、２２５０Ｗ、２５００Ｗ、３０００Ｗ。
この場合、主副火力比は、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）１：３〜（小火力時）１：１まで。
【００５７】
主・副加熱コイルは、予熱工程では同時に駆動されるが、その際互いに隣接する領域での高周波電流の流れが正反対方向。これは、隣接領域では双方の加熱コイルから発生させた磁束を干渉させ、加熱強度を均一化させることを重視するため。保温工程でも同時駆動されるが、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは反対である。これは全体の温度分布均一化のためである。
なお、保温工程では、使用者の指令に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。
【００５８】
「湯沸しモード」（加熱速度を優先させた動作モードで、第１の選択部Ｅ１で選択）
被加熱物Ｎ内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から通電制御回路２００が沸騰状態と判定した際に、表示手段Ｇによって使用者にその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま２分間だけ沸騰状態維持する。
湯沸し工程：
主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が１５０Ｗ〜３０００Ｗ（火力１〜火力９まで１６段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力１３=２０００Ｗ）。
主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
保温工程：最大２分間。２分経過後に自動的に加熱動作終了。
主加熱コイル１０００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
副加熱コイル１５００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
この期間中に、使用者が任意の火力を設定した場合、高速加熱と同じになる。火力も１５０Ｗ〜３０００Ｗの範囲にある１６段階の中から任意に一つ選択可能。
【００５９】
沸騰までは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時駆動され、その際に互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。沸騰後は電流の向きは反対になる。
【００６０】
「炊飯モード」（加熱の均一性を優先させた動作モード。第２の選択部Ｅ２で選択）
使用者が米飯と水を適当量入れた被加熱物Ｎとなる容器をセットし、その容器を所定の炊飯プログラム（吸水工程・加熱工程・沸騰工程・蒸らし工程などの一連のプログラム）に従って加熱し、自動で炊飯を行う。
吸水工程及び炊飯工程
主加熱コイル６００Ｗ以下（使用者には設定不可能。工程の進行に応じて自動的に変化）
副加熱コイル７００Ｗ以下（使用者には設定不可能。工程の進行に応じて自動的に変化）
蒸らし工程：５分間
主コイル  加熱ゼロ（火力  ０Ｗ）
保温工程：最大５分間。
主加熱コイル２００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
副加熱コイル２００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
【００６１】
主・副加熱コイルは同時に駆動されるが、その互いに隣接する領域での高周波の電流の流れが反対方向となるように制御される。これは、隣接領域で双方の加熱コイルから発生させる磁束を互いに干渉させ、加熱強度を均一化させることを重視するためである。
【００６２】
なお、炊飯工程終了後、被加熱物Ｎが主・副加熱コイルの上に置かれていないことが検知回路部（被加熱物載置判断部）２８０によって検知された場合、または蒸らし工程や保温工程の何れかにおいて、同様に被加熱物Ｎが主・副加熱コイルの上に同時に置かれていないことが被加熱物載置判断部によって検知された場合、主・副加熱コイルは、加熱動作を直ちに中止する。
【００６３】
「茹でモード」（加熱速度を優先させた動作モードで、第１の選択部Ｅ１で選択）
加熱工程（沸騰まで）：
被加熱物Ｎに加える火力を手動で設定できる。
主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力は、１５０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で次の１６段階の中から使用者が１段階選定する。
１５０Ｗ、２００Ｗ、３００Ｗ、４００Ｗ、５００Ｗ、６２５Ｗ、７５０Ｗ、８７５Ｗ、１０００Ｗ、１２５０Ｗ、１５００Ｗ、１７５０Ｗ、２０００Ｗ、２２５０Ｗ、２５００Ｗ、３０００Ｗ。
デフォルト値は２０００Ｗ（使用者が火力を選択しない場合、２ＫＷで加熱開始）。
主副火力比は、所定の火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
沸騰以後：
水が沸騰（温度検出回路３１の温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定）した際に、使用者にその旨を知らせる。
その後連続３０分間（延長可能）、沸騰状態を維持するようにデフォルト値（６００Ｗ）で自動的に加熱動作を継続するが、使用者が沸騰以後の火力を任意に選んでも良い。
【００６４】
沸騰までの加熱工程全域に亘り、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時駆動され、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。また沸騰以降は使用者の操作に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。
【００６５】
「湯沸し＋保温モード」（加熱速度と均一性を優先させた動作モードで、第３の選択部Ｅ３で選択）
被加熱物Ｎ内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定）した際に、使用者には表示手段Ｇよってその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま２分間だけ沸騰状態維持する。
湯沸し工程：
主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が１５０Ｗ〜３０００Ｗ（火力１〜火力９まで１６段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力１３＝２０００Ｗ）。
主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
保温工程：最大１０分間。１０分経過後に自動的に加熱動作終了。
主加熱コイル１０００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
副加熱コイル１５００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
【００６６】
沸騰までは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。沸騰後は電流の向きは反対になる。また沸騰以降は使用者の操作に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。
【００６７】
「煮込みモード」（加熱の均一性を優先させた動作モード。第２の選択部Ｅ２で選択）  加熱工程（沸騰まで）：
被加熱物Ｎに加える火力を手動で設定できる。
任意に火力設定する場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力は、１５０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で次の１６段階の中から使用者が１段階選定する。
１５０Ｗ、２００Ｗ、３００Ｗ、４００Ｗ、５００Ｗ、６２５Ｗ、７５０Ｗ、８７５Ｗ、１０００Ｗ、１２５０Ｗ、１５００Ｗ、１７５０Ｗ、２０００Ｗ、２２５０Ｗ、２５００Ｗ、３０００Ｗ。
デフォルト値は２０００Ｗ（使用者が火力を選択しない場合、２０００Ｗで加熱開始）。
主副火力比は、所定の火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
沸騰以後：
水や調理液が沸騰（温度検出回路３１の温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定）した際に、使用者にその旨を知らせる。
その後最長で連続３０分間（短縮も延長も１分刻みで任意に設定可能）、次のような通電パターンで主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を駆動する。なお、４つの副加熱コイルの上方に鍋がなく、３個以下の副加熱コイルしか駆動しない場合には、煮込みモード適用しない。
以下の通電パターンである。
以下の第１の区間〜第５の区間の加熱動作を２回以上繰り返す通電パターンをいう。
第１の区間：主加熱コイルＭＣを駆動する。
第２の区間：加熱休止期間を設ける（主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルともに駆動しない）。
第３の区間：一部（２個）の副加熱コイルを駆動する（他の副加熱コイルは駆動しない）。
第４の区間：加熱休止期間を設ける（主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルともに駆動しない）。
第５の区間：残りの２個の副加熱コイルを駆動する（他の副加熱コイルは駆動しない）。
【００６８】
以下、図４を参照しながら、本発明に係る誘導加熱調理器の基本動作について説明する。まず主電源の操作キー５０を投入して加熱準備動作を使用者が操作部（図示せず）で指令した場合、前記電流検出部２８０を用いて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量を検出することにより、それぞれのコイルの上方に被加熱物Ｎが載置されているか否か、または被加熱物Ｎの底部面積が所定値より大きいか否かを判定し、この結果を制御部である通電制御回路２００に伝達する（ステップＭＳ１）。
【００６９】
適合鍋であった場合、通電制御回路２００は操作手段Ｅ又はその近傍に設置されている表示手段Ｇの、例えば液晶表示画面に対し、希望する調理メニューを選択するように促す表示をする（ＭＳ２）。適合しない変形鍋（底面が凹んだもの等）や異常に小さい鍋等の場合は、加熱禁止処理がされる（ＭＳ６）。
【００７０】
使用者が調理のための動作モード、火力、調理時間などを操作部で選択、入力した場合（ＭＳ３）、本格的に加熱動作が開始される（ＭＳ４）。
表示手段Ｇの表示画面１００に表示される動作モードとしては、上記した「高速加熱モード」、「揚げ物モード」、「湯沸しモード」、「予熱モード」、「炊飯モード」、「茹でモード」、「湯沸し＋保温モード」、「煮込みモード」という８つである。以下の説明ではモードという記述を省略し、例えば「高速加熱モード」は「高速加熱」と記載する場合がある。
【００７１】
使用者がこれら８つの動作モードの中から任意の一つを選択した場合、それらモードに対応した制御方法が、通電制御回路２００の内蔵プログラムによって自動的に選択され、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のそれぞれの通電可否や通電量（火力）、通電時間などが設定される。動作モードによっては使用者に任意の火力や通電時間等を設定するように促す表示が表示部にて行われる（ＭＳ５）。
【００７２】
なお、前記図１の選択部Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３は合計３つであるのに対し、前記表示手段Ｇに表示される動作モードは合計で８つあるが、実際には図１０に示すように、Ｅ１の中に、「高速加熱」Ｅ１Ａと「湯沸し」Ｅ１Ｂ、「茹で」Ｅ１Ｃの３つを選択できるキーがある。同様に選択部Ｅ２の中に「予熱」Ｅ２Ａ、「炊飯」Ｅ２Ｂ、「煮込み」Ｅ２Ｃの３つが、また選択部Ｅ３の中に「湯沸し＋保温」Ｅ３Ａと「揚げ物」Ｅ３Ｂの２つのキーがある。
【００７３】
（焦げ付き抑制制御）
次に、「煮込みモード」で重要な「焦げ付き抑制制御」について説明する。なお、沸騰以降又は沸騰直前、例えば９８℃まで被加熱物Ｎの温度が上昇したことを温度センサーが検知した場合、または調理開始からの経過時間から沸騰状態に近いと通電制御回路２００が判定した場合等においては、それ以降において使用者の任意に指令した時期、例えば操作直後に、焦げ付き抑制制御が開始されるようにしておくことが望ましいが、特定の調理メニューの場合、沸騰状態になったら使用者が禁止したり、途中で加熱停止したりしない限り、自動的に焦げ付き抑制制御に移行するようにしても良い。
【００７４】
この制御は、主加熱コイルＭＣの駆動しない期間中において、第一の組の副加熱コイルまたは第二の組の副加熱コイルのいずれかによって被加熱物Ｎを繰り返し加熱するものである。
【００７５】
図５（Ａ）は、主加熱コイルＭＣのみ主インバーター回路ＭＩＶからの高周波電流が供給され、加熱駆動されている状態を示す。この場合、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は主加熱コイルＭＣの真上の部分で加熱される。また、主加熱コイルＭＣの火力は、１００〜５００Ｗ程度の小さな火力とする。なお、主加熱コイルＭＣや各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の部分にハッチングを施しているが、その部分は加熱駆動されていることを示している。
【００７６】
同じく図５（Ｂ）は、第一の組の副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３のみに高周波電流がインバーター回路ＳＩＶ２、ＳＩＶ３より供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３の真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３の真上の部分で加熱される。また、副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３の火力の総和は、１００〜３００Ｗ程度の小さな火力とする。
【００７７】
同じく図５（Ｃ）は、第二の組の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４のみに高周波電流がインバーター回路ＳＩＶ１、ＳＩＶ４より供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４の真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４の真上の部分で加熱される。また、副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４の火力の総和は、１００〜３００Ｗ程度の小さな火力とする。
【００７８】
主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４で同時に加熱する場合、カレー、シチューなどの粘性が高い被加熱物は、なべ底にルーやじゃがいもなどの具材が張り付いて、なべ底温度が高くなり、焦げ付きやすくなってしまう。その場合、ルーや具がなべ底に張り付いている部分が局所的に温度が高くなり、焦げ付きやすくなってしまう。
また、火力の弱い、煮豆などの調理をする場合は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４で同時に加熱すると煮汁の温度が上昇しすぎて、うまく煮ることができない。
前記の通り、主加熱コイルＭＣ→第一の組の副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３→第二の組の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４の順に加熱をすることにより、加熱箇所が対角線上で移動することで、具材が冷める期間が設けられ、なべ底の温度を局部的に上昇せずに、焦げ付きを防止することができる。また、弱い火力で長時間煮込むのに適した火力を持続することができる。
【００７９】
図６は、図５で動作時の被調理物（例えば、カレーなど）を加熱したときの被加熱物（鍋）の底の温度変化と電力の関係を示すグラフの一例である。実線は、通常の温度変化。破線は、なべ底にじゃがいもなどの具が張り付いているときの温度変化を示す。
まず、通常の温度変化（実線）の温度グラフについて説明する。第１の区間Ｔ１〜第２の区間Ｔ２では、温度ｔ０からｔ０＋５℃まで上昇する。第３の区間Ｔ３〜第６の区間Ｔ６では、温度ｔ０＋５℃からｔ０まで下降する。
次に、なべ底にじゃがいもなどの具が張り付いているときの温度変化（破線）の温度グラフについて説明する。第１の区間Ｔ１〜第２の区間Ｔ２では、温度ｔ０からｔ０＋１０℃まで上昇する。第３の区間Ｔ３〜第６の区間Ｔ６では、温度ｔ０＋１０℃からｔ０まで下降する。具が張り付いている部分のほうが、温度が上昇しやすくなる。
上記のように、図５のように加熱コイルの加熱部位を、中心部〜対称的な周辺部〜別の対称的な周辺部、へと時間的に移動させることにより、鍋底の温度を平均的に制御することができ、被調理物の温度を局部的に上げることなく、焦げ付きを抑制することができる。
【００８０】
図７（Ａ）は、図５の加熱動作について、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流のタイミングを示した説明図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されている状態を「ＯＮ」、印加されていないＯＦＦ状態を「ＯＦＦ」と表示している。
【００８１】
図７（Ａ）の通り、所定の時間間隔で構成される第１の区間Ｔ１〜第６の区間Ｔ６において、第１の区間Ｔ１は、主加熱コイルＭＣがＯＮ。第２の区間Ｔ２は、全コイルＯＦＦ。第３の区間Ｔ３は、第一の組の副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３がＯＮ。第４の区間Ｔ４は、全コイルＯＦＦ。第５の区間Ｔ５は、第二の組の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４がＯＮ。第６の区間Ｔ６は、全コイルＯＦＦとなる。
【００８２】
この図７（Ａ）で示す第１の区間Ｔ１〜第６の区間Ｔ６の火力は、図７（Ｂ）の通り、第１の区間Ｔ１は、主加熱コイルＭＣが１００Ｗ。第３の区間Ｔ３は、第一の組の副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３が４００Ｗ。第５の区間Ｔ５は、第二の組の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４が４００Ｗとなる。なお、図７の「火力１」は、前記した１６段階の火力でいう第１段火力（１５０Ｗ）とは異なる。
【００８３】
また、図７（Ａ）で示す第１の区間Ｔ１〜第６の区間Ｔ６の時間は、図７（Ｃ）の通りである。すなわち、第１の区間Ｔ１は４０秒。第２の区間Ｔ２は５秒。第３の区間Ｔ３は４０秒。第４の区間Ｔ４は５秒。第５の区間Ｔ５は４０秒。第６の区間Ｔ６は５秒となる。ここで、第１の区間Ｔ１全体に亘り主加熱コイルＭＣを通電（ＯＮ）状態にするため、この第１の区間の長さを「第１の区間時間」という。また同じく区間Ｔ２の長さを「第２の区間時間」という。区間Ｔ３の長さは「第３の区間時間」という。以下このように各区間の長さを特定する場合、このような方法で表現する。
【００８４】
この図７（Ａ）で示す第１の区間Ｔ１〜第６の区間Ｔ６の区間時間は、それぞれ１〜６０秒程度でよい。なお、１〜６０秒程度という意味は、第１の区間時間〜第６の区間時間を全て１０秒間隔にし、次にまた第１の区間Ｔ１〜第６の区間Ｔ６の制御をする場合は、前記区間時間（１０秒）と同じ時間にする場合、及び異なる時間にする場合、の２つのケースを意味する。後者のケースでは、例えば第１の区間Ｔ１〜第６の区間Ｔ６を全て１５秒間隔にすることが考えられる。なお、第１の区間時間と第２の区間時間、また第３の区間時間と第４の区間時間が異なっても良い。例えば第１の区間Ｔ１は１０秒間、第２の区間Ｔ２は１５秒間、第３の区間Ｔ３は１０秒間、第４のＴ４は１５秒間と設定することである。
【００８５】
また以上の説明では、第６の区間Ｔ６までの動作を説明したが、Ｔ７〜Ｔ１２というようにさらに区間を６個設けると、前記した第１の区間Ｔ１〜第６の区間Ｔ６の動作が再び行われることになる。区間Ｔ１２まで設ければ、例えば第１の区間Ｔ１〜第４の区間Ｔ４における主加熱コイルＭＣと、第１、第２副加熱コイルＳＣ１〜４の動作は、第７の区間Ｔ７〜第１０の区間Ｔ１０で再び前記第１の区間Ｔ１〜第４の区間Ｔ４と同様に行われ、これら３組個の加熱コイルは同じ通電パターンを２回繰り返したことになる。第１３の区間Ｔ１３以後も同様に行って良い。これはこれ以降に述べる図９（Ａ）の通電例でも同様であり、この発明は第１の区間Ｔ１から第６の区間Ｔ６までの間で調理を完了するというものではなく、第７の区間Ｔ７以後も同様な動作を繰り返し行うものである。第１の区間Ｔ１〜第７の区間Ｔ７までの動作を少なくとも２回行うが、３回以上行っても良い。
【００８６】
この図７（Ａ）から分かるように、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４いずれかのコイルがＯＮした後は、必ずＯＦＦ期間を設ける。ＯＦＦ期間を設けることにより、一旦被加熱物Ｎの中で発生していた煮汁（被調理液）の上下方向の対流が静止又はその対流速度が遅くなり、煮汁と、その中に混在している肉や野菜等の固形物や溶解物の具材との位置関係が変化することで熱の均等化、分散化が図れ、局部的な過熱を抑制できる。更にＯＦＦ期間の長さによっては、一度調理物が冷め、味のしみ込みを促進することでき、かつ焦げ付きを防止することができる。
【００８７】
また、図５の主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流のタイミングは、主加熱コイルＭＣから第一の組の副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３、さらに第二の組の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４へという順としているが、順番を変えても良い。例えば、主加熱コイルＭＣから第二の組の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４へ、次に第一の組の副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３へ、というように副加熱コイルのＯＮタイミングの順番を変えても良い。  
【００８８】
また、鍋底の温度が約１４０℃前後になると焦げ付きが起きやすいとされている。よって、焦げ付き抑制制御で動作中に温度検出回路３１が一定の温度を検知した場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４の火力を下げてもよい。その一定の温度とは、例えば１３０℃又は１３５℃である。
【００８９】
（対流促進制御）
次に、第２の発明に関する「対流促進制御」について説明する。なお、沸騰以降又は沸騰直前、例えば９８℃まで被加熱物Ｎの温度が上昇したことを温度センサーが検知した場合、または調理開始からの経過時間から沸騰状態に近いと通電制御回路２００が判定した場合等においては、それ以降において使用者の任意に指令した時期、例えば操作直後に、対流促進制御が開始されるようにしておくことが望ましいが、特定の調理メニューの場合、沸騰状態になったら使用者が禁止したり、途中で加熱停止したりしない限り、自動的に対流促進制御に移行するようにしても良い。
【００９０】
この制御は、主加熱コイルＭＣの駆動しない期間中において、全ての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４によって被加熱物Ｎを加熱するものである。主加熱コイルＭＣや各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の部分にハッチングを施しているが、その部分は加熱駆動されていることを示している。
【００９１】
図３（Ｂ）は、主加熱コイルＭＣのみ主インバーター回路ＭＩＶからの高周波電流が供給され、加熱駆動されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された、例えば煮物などの煮汁は主加熱コイルＭＣの真上の部分で加熱され、上昇気流が発生する。従って、この状態を継続すると、図３（Ｂ）に矢印ＹＣに示したように、外側に向かって対流を発生させることができる。このことにより具材に煮汁がかかる。また、主加熱コイルＭＣの火力は、７５０Ｗ〜1000Ｗ程度の中〜強火力とする。
【００９２】
同じく図３（Ａ）は、副加熱コイルＳＣ１〜４に、高周波電流がインバーター回路ＳＩＶ１〜４よりそれぞれすべてに供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された、例えば煮物などの煮汁は副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分で加熱され、上昇する流れが発生する。従って、この状態を継続すると、図３（Ａ）に矢印ＹＣに示したように、内側に向かって対流を発生させることができる。このことにより具材に煮汁がかかる。また、副加熱コイルＳＣ１〜４の火力の総和は、７５０Ｗ〜１５００Ｗ程度の中〜強火力とする。
【００９３】
主加熱コイルＭＣ→副加熱コイルＳＣ１〜４に交互に火力を入れることにより、中〜強の火力で加熱しても、局部的になべ底の温度が上がることを防ぎ、焦げ付きを抑制できる。また、交互に火力を入れることにより、煮汁が調理物にまんべんなくかかり、使用者が調理物をかき混ぜなくても煮汁を浸透させることができる。また、煮魚、肉じゃがなどの煮物を作る場合、途中で使用者が強制的にかき混ぜると、具材が煮崩れてしまうが、この制御によれば、そのような煮崩れを抑制できる。
【００９４】
図８は、図３で動作時の被調理物（例えば、肉じゃがなど）を加熱したときの被加熱物（鍋）の底の温度変化と電力の関係を示すグラフの一例である。
第１の区間Ｔ１〜第２の区間Ｔ２では、温度ｔ０からｔ０＋５℃まで上昇する。第２の区間Ｔ２〜第３の区間Ｔ３では、ｔ０＋５℃を保っている。第４の区間Ｔ４では、温度ｔ０＋５℃からｔ０まで下降する。
上記のように、図３のように主加熱コイルＭＣから副加熱コイルＳＣ１〜４に交互に火力を入れ、間に休止期間を入れることにより、なべに対流を起こし、一度調理物が冷め、味のしみ込みを促進することできる。
【００９５】
図９（Ａ）は、図３の加熱動作について、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流のタイミングを示した説明図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されている状態を「ＯＮ」、印加されていないＯＦＦ状態を「ＯＦＦ」と表示している。
【００９６】
図９（Ａ）の通り、所定の時間間隔で構成される複数個の区間Ｔ１〜Ｔ４において、Ｔ１区間は、主加熱コイルＭＣがＯＮ。Ｔ２区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ３区間は、副加熱コイルＳＣ１〜４がＯＮ。Ｔ４区間は、全コイルＯＦＦとなる。
この図９（Ａ）で示す区間Ｔ１の長さ（第１の区間時間）は４０秒。第２の区間Ｔ２の長さ（第２の区間時間）は５秒。第３の区間時間は４０秒。第４の区間時間は５秒となる。なお、この図９で示した「対流促進制御」の第１の区間時間〜第４の区間時間は、図７で示した「煮込みモード」の第１の区間時間〜第４の区間時間と全く同じであるが、このように同一にする必要はない。
【００９７】
この図９（Ａ）で示す区間Ｔ１〜Ｔ４の火力について説明する。
図９（Ｂ）「火力２」の場合は、第１の区間Ｔ１は、主加熱コイルが５００Ｗ。第３の区間Ｔ３は、第一の組の副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３が６００Ｗ（２つの副加熱コイルの合計値）、第二の組の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４が６００Ｗ（同じく、２つの副加熱コイルの合計値）となる。
また、図９（Ｂ）「火力３」の場合は、区間Ｔ１は、主加熱コイルが７００Ｗ。区間Ｔ３は、第一の組の副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３が７５０Ｗ（２つの副加熱コイルの合計値）、第二の組の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４が７５０Ｗ（２つの副加熱コイルの合計値）となる。
【００９８】
ここで、「火力２」は、中火で２０〜３０分程度煮込む、肉じゃが、煮物などの調理に適した火力を設定している。「火力３」は、中火〜強火で短時間煮込む、煮魚などの調理に適した火力を設定している。
【００９９】
また、図９（Ａ）で示す第１の区間Ｔ１〜第４の区間Ｔ４の、それぞれの「区間時間」（「区間」を「期間」と呼ぶ場合は、「期間時間」という）は、図９（Ｃ）の通りである。すなわち、第１の区間時間は４０秒。第２の区間時間は５秒。第３の区間時間は４０秒。第４の区間時間は５秒となる。
この図９（Ａ）で示す第１の区間Ｔ１〜第４の区間Ｔ４の各区間時間は、それぞれ１〜６０秒程度でよい。なお、１〜６０秒程度という意味は、第１の区間Ｔ１〜第４の区間Ｔ４を全て１０秒間隔にし、次にまた第１の区間Ｔ１〜第４の区間Ｔ４の制御をする場合は、１０秒と同じ時間にする場合、及び異なる時間にする場合、の２つのケースを意味する。後者のケースでは、例えば第１の区間Ｔ１〜第４の区間Ｔ４を全て１５秒間隔にすることが考えられる。なお、第１の区間Ｔ１と第２の区間Ｔ２、また第３の区間Ｔ３と第４の区間Ｔ４の、各区間時間が異なっても良い。例えば第１の区間Ｔ１の第１の区間時間は１０秒間、第２の区間時間は１５秒間、第３の区間時間は１０秒間、第４の区間時間は１５秒間に設定することである。
【０１００】
この図９（Ａ）から分かるように、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４いずれかのコイルがＯＮした後は、必ずＯＦＦ期間を設ける。ＯＦＦ期間を設けることにより、一度調理物が冷め、味のしみ込みを促進することでき、かつ焦げ付きを防止することができる。なお、図９の（Ｂ）（Ｃ）における「火力２」、「火力３」は、前記した１５段階の火力でいう第２段火力（２００Ｗ）第３段火力（３００Ｗ）とは異なる。
【０１０１】
なお、前記「煮込みモード」において、図５の主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流のタイミングは、主加熱コイルＭＣから第一の組の副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３に、次に第二の組の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４へ、という順にしているが、主加熱コイルＭＣから第二の組の副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４へ、次に第一の組の副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３のように、主加熱コイルＭＣ以降の副加熱コイルの中の駆動順番を変えても良い。またこのように第１の区間Ｔ１〜第４の区間の動作を２回繰り返したあと、３回目は、１回目、２回目の通電順番と異ならせても良い。
【０１０２】
（まとめ）
第１の発明に係る誘導加熱調理器は、特に図５、図７に示したように「煮込みモード」に適する制御として以下の構成を備えている。
すなわち、トッププレート２１の下方に水平に配置された円環状の主加熱コイルＭＣと、前記主加熱コイルの側部に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の４個以上の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４と、前記主加熱コイルＭＣ及び全ての副加熱コイルＳＣにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部（通電制御回路）２００と、前記制御部２００に「煮込みモード」を含む複数の動作モードを指示する操作手段Ｅと、を有し、前記制御部は、前記「煮込みモード」で被加熱物を加熱する場合、前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を、半数以上で全数未満の、互いに主加熱コイルＭＣを挟んで対称的位置にある２つの副加熱コイルからなる第１の組（ＳＣ２とＳＣ３）と残りの副加熱コイルからなる第２の組（ＳＣ１とＳＣ４）とに分け、前記制御部２００は、第１の区間Ｔ１中に前記主加熱コイルＭＣに前記インバーター回路ＭＩＶから誘導加熱電力を供給し、この後の第２の区間Ｔ２においては前記主加熱コイルＭＣおよび前記第１の組（ＳＣ２とＳＣ３）および第２の組（ＳＣ１とＳＣ４）の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止し、この後の第３の区間Ｔ３では前記主加熱コイルＭＣを駆動せず、この期間中に前記第１の組の副加熱コイル（ＳＣ２とＳＣ３）に前記インバーター回路から誘電加熱電力を供給し、この後の第４の区間Ｔ４では前記主加熱コイルおよび前記第１の組および第２の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止し、この後の第５の区間Ｔ５では前記主加熱コイルと第１の組の副加熱コイル（ＳＣ２とＳＣ３）への誘電加熱電力供給を停止し、この期間中に前記第２の組の副加熱コイル（ＳＣ１とＳＣ４）に前記インバーター回路から誘電加熱電力を供給し、この後の第６の区間Ｔ６では前記主加熱コイルおよび前記第１の組および第２の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止するものであり、前記第１の区間Ｔ１〜第６の区間Ｔ６の通電切り替え動作を複数回繰り返すものである。これにより、焦げ付きを防止できる。
【０１０３】
また、この実施の形態における誘導加熱調理器は、特に図３に示したように被調理液の対流を促進する制御に適する動作を実現するため、以下の構成を備えている。
すなわち、トッププレート２１の下方に水平に配置された円環状の主加熱コイルＭＣと、前記主加熱コイルＭＣの側部にそれぞれが近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の４個以上の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４と、前記主加熱コイルＭＣ及び全ての副加熱コイルＳＣにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４と、前記インバーター回路の出力を制御する制御部（通電制御回路）２００と、前記制御部２００に「対流促進モード」を含む複数の動作モードを指示する操作手段Ｅと、を有し、前記副加熱コイルＳＣを、半数以上で全数未満の互いに主加熱コイルＭＣを挟んで対称的位置にある２つの副加熱コイルからなる第１の組（ＳＣ２とＳＣ３）と残りの副加熱コイルからなる第２の組（ＳＣ１とＳＣ４）とに分け、前記制御部２００は、前記「対流促進モード」を行う場合、第１の区間Ｔ１では前記第１及び第２の何れの組の副加熱コイルを駆動せずに、前記主加熱コイルＭＣに前記インバーター回路ＭＩＶから誘導加熱電力を供給し、この後の第２の区間Ｔ２では前記主加熱コイルＭＣおよび前記第１の組（ＳＣ２とＳＣ３）および第２の組（ＳＣ１とＳＣ４）の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止し、この後の第３の区間Ｔ３では前記主加熱コイルＭＣへの誘電加熱電力供給を停止したまま、この期間中に前記第１の組および第２の組の副加熱コイルに前記インバーター回路から誘電加熱電力を供給し、この後の第４の区間では前記主加熱コイルおよび前記第１の組および第２の組の副加熱コイルへの誘電加熱電力供給を停止しているものであり、これら第１の区間Ｔ１〜第４の区間Ｔ４の通電切り替え動作を複数回繰り返すものである。これにより、被加熱物の中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。
【０１０４】
なお、実施の形態における「煮込みモード」や「対流促進モード」では、前記第１の区間Ｔ１における第１の区間時間と、第３の区間Ｔ３における第３の区間時間とは、それぞれ４０秒で統一されていた。このように主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４をそれぞれ駆動する時間は、被加熱物Ｎを加熱するために所定の長さにする必要がある。実験の結果から、実施の形態では４０秒にしたが、３０秒〜６０秒の範囲で決めても良い。駆動時間が長すぎると局部的な焦げの発生が懸念される。
一方、前記第２の区間Ｔ２における第２の区間時間と、第４の区間Ｔ４における第４の区間時間とは、それぞれ５秒で統一されていた。このように主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４をそれぞれ駆動しない時間、つまり加熱を休止している時間は、被加熱物Ｎの中の調理液の対流を一端落ち着かせるために必要であるから。あまりに短いと休止効果が出ないので、この実施の形態では実験の結果から、５秒にしたが、２〜１０秒の範囲で決めても良い。なお、その他の区間時間もこのような考え方で設定すれば良い。
【０１０５】
さらに本発明で説明した通電制御回路２００や温度検出回路３１、被加熱物載置判断部４００などの動作は、マイクロコンピュータや各種半導体記憶装置（ＲＯＭ、ＲＡＭなど）を備えた電子機器、情報機器にて実行できるプログラムの形態で実現、提供できるものである。そのため、当該プログラムの形態で記録媒体を介して配布したり、インターネットの通信回線を用いて配信したりすることが可能となり、本発明で示した新しい制御機能の配布、更新、インストール等の作業によって使い勝手の向上した調理器を提供することも期待できる。
【０１０６】
なお、温度検出回路３１が所定温度、例えば沸騰状態（約１００℃）やその直前の温度（例えば９８℃）を検知した場合、通電制御回路２００は当該検知以後、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルに対する通電状態を所定の区間に応じ制御するが、複数の区間を経過した時点で前記したように、単一の期間（区間）毎の火力を減らしたり、あるいはその区間の時間間隔を短くしたりする制御を採用しても良い。この場合、被加熱物Ｎに対する加熱の熱量（例えばそれ以後の３つの区間の累積熱量）を減少させるから、被調理物の含水率が徐々に低下している状態であっても焦げ付きの発生を抑制することができるという効果も更に期待できる。
【０１０７】
また、主加熱コイルＭＣや副加熱コイル、例えば図２においてＳＣ１で加熱される領域の温度を個別に検知できるように、温度センサーを主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１の近傍又はその内側空間にそれぞれ設け、次のような制御を行うことで更に焦げ付き防止をすることができる。
（ａ）温度検出回路３１が、一方の副加熱コイルＳＣ１を所定火力で駆動した場合、その副加熱コイルＳＣ１の上方にある鍋の部分的な温度が何度であるかどうかを検知するようにする（このとき、同時に主加熱コイルＭＣも駆動していて良い）。
（ｂ）主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１等を駆動した場合の温度上昇傾向、例えば１０００Ｗ投入した場合に、７５℃から８５℃に至る間の所要時間又は温度上昇率を、予め１０００Ｗで水を加熱した場合のデータ（基準値１）と比較する（通電制御回路２００がこのようは比較判定処理を行う）。
（ｃ）基準値１よりも時間を要した場合、又は温度上昇率が小さい場合、被調理液体（例えばカレーなど）の粘性が高いと通電制御回路２００は判定する。
（ｄ）当該判定以後、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルに対する通電状態を変化させる（例えば総和火力を１段階落として主・副加熱コイル全体で８７５Ｗ又は２段階落として７５０Ｗ以下になるようにするか、あるいは主・副加熱コイルの通電継続時間を短くし、単位時間あたりの加熱量を低下させる）。
（ｅ）上記（ｄ）の処理により例えば７５０Ｗ投入してさらに加熱継続した場合に、８５℃から９５℃に至る間の所要時間又は温度上昇率を、予め７５０Ｗで水を加熱した場合のデータ（基準値２）と比較する（通電制御回路２００でこれを行う）。
（ｆ）基準値２よりも時間が短い場合、又は温度上昇率が大きい場合、被調理液体（例えばカレーなど）の粘性は低い状態にあると通電制御回路２００は判定する（例えばカレーは温度上昇に伴って途中から粘性が低くなる）。
（ｇ）前記（ｆ）の処理で粘性が低いと判定された場合は、前記したような対流促進制御を行う。しかし、依然として粘性が高いと判定された場合は、単一の期間（区間）毎の火力を減らしたり、あるいは各期間の時間幅を短くしたりする制御を採用する等、被加熱物Ｎに対する単位時間（例えば１０秒）あたりの加熱量を減少させる処理をする。
以上によって、不用意に大きな火力を投入して加熱継続することを防止でき、焦げ付きの発生を更に抑制することができるという効果が期待できる。
なお、主加熱コイルＭＣを挟んでその両側にある１対の副加熱コイル、例えば図２においてＳＣ１とＳＣ４の組、またはＳＣ２とＳＣ３の組で加熱される領域の温度を個別に検知できるように、温度センサーを（主加熱コイルＭＣを挟んで）離れた２箇所以上に設けると、鍋全体の温度変化をより正確に把握することができるので望ましい。
【０１０８】
また、通電制御回路２００は、電流検出部２８０で検出された主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量に関する信号（被加熱物Ｎ載置状態を示すデータ）を受け、被加熱物Ｎが載置されているコイル上のみに高周波電流の供給を行ったり、または高周波電流の供給を制限したりしてもよい。
【０１０９】
前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、同一の形状を有し、かつ定格最大火力が同じに設定してあるから、製造上も共通化でき、コスト的に有利である。
【０１１０】
前記実施の形態においては、表示手段Ｇの表示画面１００に表示される動作モードは合計８つであった。その各動作モードを選択するための（タッチ式）入力用キーは、図１０に示したように、「高速加熱」Ｅ１Ａ、「湯沸し」Ｅ１Ｂ、「茹で」Ｅ１Ｃ、「予熱」Ｅ２Ａ、「炊飯」Ｅ２Ｂ、「煮込み」Ｅ２Ｃ、「揚げ物」Ｅ３Ａ、「湯沸し＋保温」Ｅ３Ｂ、であった。しかし、これら動作モードの選択キーは、図２に一点鎖線で示しているような上面操作部４０には設置していなかったが、上面操作部に設けても良い。その場合、タクトスイッチのような機械的スイッチで各動作モードを選択できる入力キーを個別に設けても良い。あるいは、上面操作部４０と表示画面１００の双方にそれぞれ設けても良い。
【０１１１】
また前記実施の形態では、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のために、専用の副インバーター回路（電源回路部）ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４が１つずつ接続される構成であった。このため、１つの副加熱コイルを駆動することも、３つの副加熱コイルを駆動することも、それぞれの専用の副インバーター回路から個別に電力を供給すれば可能な構成であったが、本発明はこのように副加熱コイルの数と副インバーター回路の数が同じである構成には何ら限定されない。つまり、図５に示したように、主加熱コイルＭＣを挟んで互いに対称的な位置にある２つの副加熱コイル、例えばＳＣ２とＳＣ３の組、及びＳＣ１とＳＣ４の組に、それぞれ１つずつインバーター回路を備えて回路構成を簡略化し、コスト低減を図るようにしても良い。また副加熱コイルを６個配置する場合、隣り合わない（所定の距離だけ離れた）３つの副加熱コイル、言い換えると１つ置きで選んだ３個の副加熱コイルを第１の組、残りの３つの副加熱コイルを第２の組とし、これら第１、第２の組に対しそれぞれ専用の副インバーター回路を１つずつ設け、副インバーター回路１つで３つの副加熱コイルを駆動するようにしても良い。
【０１１２】
本発明は、副加熱コイルの総数が４つのものに限定されていない。例えば副加熱コイルを４つ以上の奇数、例えば５つ設けた場合において、上述した第１の発明では、それら副加熱コイルを、半数以上で全数未満の互いに離れた位置にある副加熱コイルからなる第１の組と残りの副加熱コイルからなる第２の組とに分ける。この分け方は、主加熱コイルＭＣの周囲に点在する５つの副加熱コイルを上方から見て、主加熱コイルＭＣを中心として一方向、例えば時計周りに進み、１つ置きで副加熱コイルを選べば３つの副加熱コイルが第１の組になり、残りの２個の副加熱コイルは第２の組になるのである。７個の場合もこのようにして副加熱コイル４つの組と、３つの組とに分けることができる。
【産業上の利用可能性】
【０１１３】
本発明に係る誘導加熱調理器は、主加熱コイルと副加熱コイルを組み合わせて加熱駆動するものであり、煮込み調理などでの焦げ付きを抑制できるため、据置型やビルトイン型の誘導加熱式加熱源専用調理器及び他の輻射式加熱源との複合型誘導加熱調理器に広く利用することができる。
【符号の説明】
【０１１４】
Ａ  本体部、Ｄ  加熱手段、Ｅ  操作手段、Ｆ  制御手段、Ｇ  表示手段、Ｗ  横幅寸法、ＣＬ１  本体部Ａの左右中心線、ＣＬ２  第１の誘導加熱部の左右中心線、ＣＬ２  第２の誘導加熱部の左右中心線、ＤＢ  副加熱コイルの配置外径寸法、Ｎ  被加熱物（鍋）、ＳＣ  副加熱コイル（群）、ＳＣ１〜ＳＣ４  副加熱コイル、ＭＣ  主加熱コイル、ＭＩＶ  主加熱コイル用インバーター回路、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４  副加熱コイル用インバーター回路、Ｔ１〜Ｔ８  区間、６Ｌ  第１の誘導加熱部、６Ｒ  第２の誘導加熱部、７  輻射式中央電気加熱部、２１  トッププレート、３１  温度検出回路、４０  上面操作部、１００  表示画面、４００  被加熱物載置判断部、Ｘ１  中心点、Ｘ２  中心点。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【国際調査報告】
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