(57)【要約】  内輪１と外輪２の表層部の残留オーステナイト量（γＲＡＢ）を０体積％超にする。玉（転動体）３を、Ｓｉ含有率が０．３〜２．２質量％、Ｍｎ含有率が０．３〜２．０質量％以下、Ｓｉ／Ｍｎ≦５以下（質量比）の合金鋼からなる素材を加工した後に、浸炭窒化又は窒化を含む熱処理を施すことで得る。玉３の転動面に、珪素（Ｓｉ）の窒化物およびマンガン（Ｍｎ）の窒化物からなるＳｉ・Ｍｎ系窒化物が、面積比で１．０〜２０．０％で存在する。玉３の表層部のＮ含有率は、０．２〜２．０質量％以下であり、残留オーステナイト量（γＲＣ）は０体積％を超え５０体積％以下であり、下記の（１） 式を満たす。  γＲＡＢ−１５≦γＲＣ≦γＲＡＢ＋１５‥‥（１）
2013161775.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
内輪、外輪、および転動体を有し、
４０℃での動粘度が１〜５×１０−５ｍ２／ｓの潤滑油、または基油の４０℃での動粘度が１〜５×１０−５ｍ２／ｓであるグリースで潤滑され、
内輪または外輪の軌道面と転動体の転動面との転がり接触のＰＶ値が１００ＭＰａ・ｍ／ｓ以上であり、Ｄｍｎ値が８０万以上の回転条件で使用される転がり軸受であって、
前記内輪および外輪の表層部の残留オーステナイト量（γＲＡＢ）は０体積％超であり、
前記転動体は、Ｓｉ含有率が０．３質量％以上２．２質量％以下で、Ｍｎ含有率が０．３質量％以上２．０質量％以下であるとともに、ＳｉとＭｎとの含有率の比（Ｓｉ／Ｍｎ）が質量比で５以下である合金鋼からなる素材を所定形状に加工した後に、浸炭窒化又は窒化を含む熱処理が施されて得られ、
転動面に、珪素（Ｓｉ）の窒化物およびマンガン（Ｍｎ）の窒化物からなるＳｉ・Ｍｎ系窒化物が、面積比で１．０％以上２０．０％以下の範囲で存在し、
転動面の表層部のＮ含有率は、０．２質量％以上２．０質量％以下であり、
転動面の表層部の残留オーステナイト量（γＲＣ）は０体積％を超え５０体積％以下であり、下記の（１）式を満たすことを特徴とする転がり軸受。
γＲＡＢ−１５≦γＲＣ≦γＲＡＢ＋１５‥‥（１） 
【請求項２】
前記内輪または外輪の軌道面と転動体の転動面との転がり接触の滑り速度Ｖが０．０８０ｍ／ｓ以上である請求項１記載の転がり軸受。
【請求項３】
前記内輪および外輪の表層部の残留オーステナイト量（γＲＡＢ）および前記転動体の転動面の表層部の残留オーステナイト量（γＲＣ）は０体積％を超え３０体積％以下である請求項１または２記載の転がり軸受。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、４０℃での動粘度が１〜５×１０−５ｍ２／ｓ（１０〜５０ｃＳｔ）の潤滑油、または基油の４０℃での動粘度が１〜５×１０−５ｍ２／ｓ（１０〜５０ｃＳｔ）であるグリースで潤滑され、内輪または外輪の軌道面と転動体の転動面との転がり接触のＰＶ値が１００ＭＰａ・ｍ／ｓ以上であり、Ｄｍｎ値が８０万以上の回転条件で使用される転がり軸受に関する。
【背景技術】
【０００２】
工作機械で使用される転がり軸受は、Ｄｍｎ値（軸受内径と外径との平均寸法Ｄｍ≒転動体のピッチ円の直径Ｄｐ（ｍｍ）と、回転速度ｎ（ｍｉｎ−１）との積）が８０万を超える高速回転域で使用される。最近では、Ｄｍｎ値が１００万を超える場合もある。さらに、主軸の剛性を高めるために高い予圧が付与される。これに伴って、工作機械主軸用の転がり軸受は、ＰＶ値（Ｐ：面圧（Ｐａ）、Ｖ：滑り速度（ｍ／ｓ））が１００ＭＰａ・ｍ／ｓ以上となることが多い。【０００３】
また、使用中の転がり軸受の発熱を抑えるとともにトルクを低減するために、粘度の低い潤滑剤が使用される。油潤滑の場合は潤滑油の４０℃での動粘度を、グリース潤滑の場合は基油の４０℃での動粘度を１〜５×１０−５ｍ２／ｓ（１０〜５０ｃＳｔ）とする。１×１０−５ｍ２／ｓ未満であると油膜が形成し難く、高速回転で滑りを伴う転がり接触面で金属接触が生じて、焼き付きに至る可能性が高い。５×１０−５ｍ２／ｓを超えると油膜の形成は良好であるが、油の攪拌抵抗や粘性抵抗により、軸受の温度上昇が大きくなる。これに伴って、主軸の熱変位が大きくなり、工作機械の加工精度が不十分となる。【０００４】
このように、工作機械用転がり軸受はＰＶ値が高く油膜が薄い条件で使用されるため、クリーンな環境で使用されるが、転がり接触面で金属接触が起こり易い状態であることに変わりない。
特許文献１には、工作機械の主軸を支持する転がり軸受に関し、高速回転下で使用された場合の潤滑性能が向上し、低トルク化や発熱量の減少を図るために、内輪および外輪の軌道面および転動面に潤滑剤保持用の溝を形成し、この溝に撥油膜を形成することが記載されている。【０００５】
特許文献２には、Ｄｍｎ値が１．０×１０６以上となるような高速回転環境下で使用される転がり軸受は、ＰＶ値が高くなって、転動体と軌道面との間に生じる滑り摩擦が大きくなり、転がり疲労寿命に至る前に摩耗や焼付きが生じることが記載されている。また、グリース潤滑であっても焼付きを良好に防止するために、転動体を下記の構成（ａ） 〜（ｃ） を満たすものとすることが記載されている。【０００６】
（ａ）転動面の表層部に、５重量％以上のＳｉを含有した窒化析出物を有し、窒化析出物の表面被覆率が１０％以上である。
（ｂ）使用する素材をなす鋼が、Ｃ：０．３〜１．２重量％、Ｓｉ：０．５〜２．０重量％、Ｍｎ：０．２〜２．０重量％、Ｃｒ：０．５〜２．０重量％を含有し、Ｍｏ、Ｖ、およびＮｂの１種以上を合計で０．０５〜０．２重量％含有し、残部Ｆｅおよび不可避的不純物からなる。
（ｃ）転動面の表層部の残留オーステナイト量が５体積％以下である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】日本国特開２００７−１９２３３０号公報
【特許文献２】日本国特開２００４−３５３７４２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
特許文献１および２に記載された転がり軸受には、工作機械用転がり軸受の耐焼き付き性能を良好にするという点で改善の余地がある。
また、上述のように、工作機械用転がり軸受は、ＰＶ値が高く油膜が薄い条件で使用されるため、転がり接触面で金属接触が起こり易い。そして、転がり接触面で金属接触が生じると、内外輪の軌道面および転動体の転動面に、磨耗や凝着、圧痕の転写等が生じる恐れがあり、厳しい使用条件では、帯状の走行跡が残る場合もある。走行跡内では表面粗さが当初より粗くなっている。【０００９】
すなわち、工作機械用転がり軸受では、内外輪の軌道面および転動体の転動面に表面粗さの劣化が生じる場合がある。このような表面粗さの劣化に伴い、油膜パラメータΛ値（油膜の厚さ／表面粗さ）が小さくなることで、金属接触がさらに生じ易くなる。また、表面粗さの劣化が進行することで、焼き付きが生じ易くなり、寿命が低下し、振動が大きくなる。【００１０】
さらに、上述のように、工作機械主軸用転がり軸受は、Ｄｍｎ値が８０万以上の回転条件で使用されるため、他の産業機械（例えば、鉄道車両、産業車両、建設機械、ポンプ、タービンなど）用の転がり軸受と比較して、ＰＶ値が同等である場合、面圧Ｐが比較的小さく滑り速度Ｖが非常に高い（例えば０．０８０ｍ／ｓ以上、０．１００ｍ／ｓ以上）条件下で使用される。【００１１】
Ｄｍｎ値が高く滑り速度Ｖが高い条件で転がり軸受が使用されると、転がり接触面での激しい剪断抵抗によって潤滑油の温度が局所的に高くなり、潤滑油の粘度が低下する。これに伴って、油膜が薄くなるため、油膜パラメータΛ値がさらに小さくなる。その結果、工作機械主軸用転がり軸受は、ＰＶ値が同等である他の産業機械用転がり軸受と比較して、金属接触や焼き付きがさらに生じ易くなる。【００１２】
一方、ＡＴＣ（自動工具交換装置）を有する工作機械では、アンクランプ時に、主軸を支持する転がり軸受に非常に大きな軸方向の荷重がかかるため、転がり軸受を構成する軌道輪の軌道面および転動体の転動面に高い耐圧痕性が要求される。
また、５軸加工機などの動作が複雑な工作機械では、工具を含む主軸先端部に予期せぬ衝突が生じる問題があり、このような衝突に伴って、主軸を支持する転がり軸受を構成する軌道輪の軌道面および転動体の転動面に圧痕が生じる恐れがある。軌道輪の軌道面および転動体の転動面に圧痕が生じると、転がり軸受に振動が生じたり転がり軸受の音響特性が低下して、工作機械による加工性能が低下する場合がある。 
この発明の課題は、従来の転がり軸受よりも耐焼き付き性能に優れた工作機械用転がり軸受を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決するために、この発明の一態様は、内輪、外輪、および転動体を有し、使用条件が下記の構成（１）を満たす転がり軸受であって、内輪および外輪の表層部の残留オーステナイト量（γＲＡＢ）は０体積％超であり、転動体は下記の構成（２）〜（５）を有することを特徴とする。【００１４】
（１）４０℃での動粘度が１〜５×１０−５ｍ２／ｓ（１０〜５０ｃＳｔ）の潤滑油、または基油の４０℃での動粘度が１〜５×１０−５ｍ２／ｓ（１０〜５０ｃＳｔ）であるグリースで潤滑され、内輪または外輪の軌道面と転動体の転動面との転がり接触のＰＶ値が１００ＭＰａ・ｍ／ｓ以上であり、Ｄｍｎ値が８０万以上の回転条件で使用される。
（２）Ｓｉ含有率が０．３質量％以上２．２質量％以下で、Ｍｎ含有率が０．３質量％以上２．０質量％以下であるとともに、ＳｉとＭｎとの含有率の比（Ｓｉ／Ｍｎ）が質量比で５以下である合金鋼からなる素材を所定形状に加工した後に、浸炭窒化又は窒化を含む熱処理が施されて得られる。Ｓｉにより焼入れ性が向上するとともに、マルテンサイトが強化されるが、寿命の延長効果を得るため、及び転がり接触面（高ＰＶ条件下、かつ高Ｖ条件下）での耐焼付性の確保のためにＳｉ含有量を０３質量％以上とする。但し、Ｓｉ含有量が多すぎると、靭性の低下によりプログラムミス等による衝撃荷重による破損リスクが高まること、及び被削性が低下することから、Ｓｉ含有量を２．２質量％以下とする。また、Ｍｎ含有量は、Ｓｉ・Ｍｎ系窒化物を効率よく析出させるために０．３質量％以上とする。但し、Ｍｎ含有量が多すぎると、熱処理後に表層部の残留オーステナイト量が多すぎて硬さ、耐衝撃性、耐圧痕性が低下するため２．０質量％以下とする。更に、Ｓｉ含有量に対してＭｎ含有量が少ないと、窒素を十分に拡散させてもＳｎ・Ｍｎ系窒化物の析出が促進され難くなるため、（Ｓｉ／Ｍｎ）比を５以下とする。【００１５】
（３）転動面に、珪素（Ｓｉ）の窒化物およびマンガン（Ｍｎ）の窒化物からなるＳｉ・Ｍｎ系窒化物が、面積比で１．０％以上２０．０％以下の範囲で存在する。Ｓｉ・Ｍｎ系窒化物は耐摩耗性や耐圧痕性を向上させるとともに、転がり疲れ寿命を向上させる作用を有し、その作用を効果的に得るためにＳｉ・Ｍｎ系窒化物の面積率を１．０％以上とする。但し、Ｓｉ・Ｍｎ系窒化物が多すぎると、転動部材として必要な靱性や強度が得られなくなるため、面積率を２０．０％以下とする。
（４）転動面の表層部（表面から深さ５０μｍまでの範囲）のＮ含有率は、０．２質量％以上２．０質量％以下である。表層部に存在する窒素は、マルテンサイトの固溶強化や残留オーステナイトの安定確保、窒化物や炭窒化物を形成して耐摩耗性及び耐圧痕性を向上させて転がり面に作用する接線力を小さくする作用を有し、このような作用を効果的に得るために表層部のＮ含有率は０．２質量％以上とする。但し、Ｎ含有率が多すぎると、転動部材として必要な靱性や強度が得られなくなるためＮ含有率は２．０質量％以下とする。【００１６】
（５）転動面の表層部（表面から深さ５０μｍまでの範囲）の残留オーステナイト量（γＲＣ）は０体積％を超え５０体積％以下であり、下記の（１）式を満たす。
γＲＡＢ−１５≦γＲＣ≦γＲＡＢ＋１５‥‥（１） 
前記構成（１）に示す条件で使用される転がり軸受は、前述のように、転がり接触面（内外輪の軌道面と転動体の転動面との接触面）で金属接触が起こり易いが、転動体が前記構成（２） 〜（５）を有することにより、転動体の耐摩耗性および耐圧痕性が良好になる。その結果、内外輪の軌道面および転動体の転動面に、前述のような帯状の走行跡が形成され難くなり、表面粗さの劣化が抑制されるため、転がり軸受の耐焼き付き性能が向上する。
工作機械主軸用転がり軸受は、前記構成（１）と下記の構成（６）を満たす条件で使用される。この態様の転がり軸受は、前記構成（１）と下記の構成（６）を満たす条件で使用される場合でも、良好な耐焼き付き性能が得られる。【００１７】
（６）前記内輪または外輪の軌道面と転動体の転動面との転がり接触の滑り速度Ｖが０．０８０ｍ／ｓ以上（または０．１００ｍ／ｓ以上）である。
この態様の転がり軸受は、下記の構成（７）を有することが好ましく、下記の構成（８） を有することがより好ましい。
（７）前記内輪および外輪の表層部の残留オーステナイト量（γＲＡＢ）および前記転動体の転動面の表層部の残留オーステナイト量（γＲＣ）は０体積％を超え３０体積％以下である。
（８）前記内輪および外輪の表層部の残留オーステナイト量（γＲＡＢ）および前記転動体の転動面の表層部の残留オーステナイト量（γＲＣ）は０体積％を超え２０体積％以下である。【００１８】
残留オーステナイト量が多いほど、転がり軸受を構成する軌道輪の軌道面および転動体の転動面に圧痕が付き易くなり、耐焼き付き性および耐摩耗性が低下する。
この態様の転がり軸受が前記構成（７）を有する（より好ましくは前記構成（８）を有する）ことで、転がり軸受を構成する軌道輪の軌道面および転動体の転動面の耐圧痕性が良好になるため、ＡＴＣ（自動工具交換装置）を有する工作機械や５軸加工機などの工作機械主軸を支持する用途であっても好適に使用できる。【００１９】
また、この態様の転がり軸受が前記構成（７）を有する（より好ましくは前記構成（８）を有する）ことで、転がり軸受の耐焼き性および耐摩耗性が良好になるため、前記構成（１）と構成（６）を満たす条件の用途（工作機械主軸用）に好適に使用できる。
【発明の効果】
【００２０】
この発明によれば、従来の転がり軸受よりも耐焼き付き性能に優れた工作機械用転がり軸受が提供される。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】この発明の一実施形態に相当するアンギュラ玉軸受を示す断面図である。
【図２】実施形態で使用した耐焼き付き性能評価試験機を示す概略構成図である。
【図３】実施形態で行った試験結果から得られた累積破損確率と寿命との関係を示すグラフである。
【図４】限界ＰＶ値およびトルクを測定するために実施形態で使用した試験機を示す概略構成図である。
【図５】実施形態で行った試験結果から得られた累積破損確率と限界ＰＶ値との関係を示すグラフである。
【図６】実施形態で行った試験結果から得られた回転速度とトルクとの関係を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、この発明の実施形態について説明する。
［耐焼き付き性能を調べる試験］
図１に示す形状を有し、日本精工（株）の名番「５０ＢＮＲ１０ＳＴ」に相当するアンギュラ玉軸受を、耐焼き付き性能を調べる試験軸受として作製した。この玉軸受は、内輪１、外輪２、玉（転動体）３、および保持器４で構成されている。
【００２３】
内輪１および外輪２は、ＳＵＪ２からなる素材を用い、通常の加工方法および熱処理方法を行って得た。比較例の玉３は、ＳＵＪ２からなる素材を用い、通常の方法による加工および下記の条件Ｉによる熱処理を行って得た。実施例の玉３は、下記の素材Ａを用い、通常の方法による加工と下記の条件IIによる熱処理を行って得た。
【００２４】
＜素材Ａ＞
素材Ａをなす合金鋼の組成：Ｃ含有率が１．０１質量％、Ｃｒ含有率が１．１０質量％、Ｓｉ含有率が０．５６質量％、Ｍｎ含有率が１．１０質量％、Ｓｉ含有率とＭｎ含有率との比（Ｓｉ／Ｍｎ）＝０．５１、残部がＦｅおよび不可避不純物。
＜熱処理Ｉ：焼入れ焼戻し＞
Ｒｘガス雰囲気に所定時間保持した後、油冷する焼入れを行い、次いで焼戻しを行った後、空冷する。
＜熱処理II：浸炭窒化→焼入れ焼戻し＞
Ｒｘガス＋プロパンガス＋アンモニアガス雰囲気に所定時間保持する浸炭窒化処理を行った後、油冷する焼入れを行い、次いで焼戻しを行った後、空冷する。
内輪１および外輪２の表層部の残留オーステナイト量（γＲＡＢ ）を測定したところ、５．１体積％であった。
得られた実施例の玉３の表面（転動面）に存在する、珪素（Ｓｉ）の窒化物およびマンガン（Ｍｎ）の窒化物からなるＳｉ・Ｍｎ系窒化物を測定したところ、Ｓｉ・Ｍｎ系窒化物の存在比は２面積％であった。得られた実施例の玉３の表層部に存在するＮ含有率を測定したところ、０．５質量％であった。
【００２５】
得られた実施例の玉３の表層部の残留オーステナイト量（γＲＣ）を測定したところ、１０体積％であった。実施例の玉３は、玉３の表層部の残留オーステナイト量（γＲＣ）と内輪１および外輪２の表層部の残留オーステナイト量（γＲＡＢ）との関係が（１）式を満たしていた。
得られた比較例の玉３の表面（転動面）に存在する、珪素（Ｓｉ）の窒化物およびマンガン（Ｍｎ）の窒化物からなるＳｉ・Ｍｎ系窒化物を測定したところ、Ｓｉ・Ｍｎ系窒化物の存在比は０．５面積％であった。得られた比較例の玉３の表層部に存在するＮ含有率を測定したところ、０．１質量％であった。
得られた比較例の玉３の表層部の残留オーステナイト量（γＲＣ）を測定したところ、１０体積％であった。
【００２６】
実施例の玉３を用いて組み立てた実施例のアンギュラ玉軸受と、比較例の玉３を用いて組み立てた比較例のアンギュラ玉軸受を、図２に示す耐焼き付き性能評価試験機の試験軸受Ｊとして取り付けて、下記の条件で回転させ、軸受に焼き付きが生じるまでの時間（寿命）を調べた。
図２の試験機は、駆動スピンドル装置５と、試験軸受Ｊにアキシアル荷重を付与するエアシリンダ装置６と、駆動スピンドル装置５のスピンドルに回転力を付与する駆動ベルト７を有する。
【００２７】
＜試験条件＞
潤滑剤：４０℃での動粘度が２．３×１０−５ｍ２／ｓ（２３ｃＳｔ）の基油と、バリウムコンプレックス石鹸からなる増ちょう剤を含有するグリース
回転速度：１８０００ｍｉｎ−１（Ｄｍｎ値：１１５万、ＰＶ値：５００ＭＰａ・ｍ／ｓ）
アキシアル荷重：１４００Ｎ
試験結果を図３のグラフに示す。
【００２８】
また、実施例のアンギュラ玉軸受のＬ５０寿命は４８５．０時間であり、比較例のアンギュラ玉軸受のＬ５０寿命は５５．３時間であった。すなわち、実施例のアンギュラ玉軸受の耐焼き付き性能は、比較例のアンギュラ玉軸受の８．８倍であり、この実施例のアンギュラ玉軸受は、耐焼き付き性能に優れたものであった。
［トルクを調べる試験］
図１に示す形状を有し、日本精工（株）の名番「５０ＢＮＲ１０ＳＴ」に相当するアンギュラ玉軸受（内径５０ｍｍ、外径８０ｍｍ、幅１６ｍｍ、玉の直径６．３５ｍｍ）を、トルク試験用の試験軸受として作製した。この玉軸受は、内輪１、外輪２、玉（転動体）３、および保持器４で構成されている。
【００２９】
内輪１および外輪２は、ＳＵＪ２からなる素材を用い、通常の加工方法および熱処理方法を行って得た。比較例の玉３は、ＳＵＪ２からなる素材を用い、通常の方法による加工および前記条件Ｉによる熱処理を行って得た。実施例の玉３は、前記素材Ａを用い、通常の方法による加工と前記条件IIによる熱処理を行って得た。
実施例の玉３を用いて組み立てた実施例のアンギュラ玉軸受と、比較例の玉３を用いて組み立てた比較例のアンギュラ玉軸受を、図４に示す試験機の試験軸受Ｊとして取り付けて、下記の条件で回転させ、限界ＰＶ値を調べた。
【００３０】
図４の試験機は、サポートスピンドル８と、試験スピンドル９と、これらの間に配置されたトルク計１０と、サポートスピンドル８に回転力を付与する駆動ベルト７を有する。サポートスピンドル８および試験スピンドル９とトルク計１０とは、カップリング８１，９１で結合されている。試験スピンドル９の回転時の動トルクがトルク計１０で検出される。
【００３１】
＜試験条件＞
潤滑剤：４０℃での動粘度が２．３×１０−５ｍ２／ｓ（２３ｃＳｔ）の基油と、バリウムコンプレックス石鹸からなる増ちょう剤を含有するグリース
回転速度：８０００ｍｉｎ−１
予圧方式：ＤＢ組合せの定位置予圧
組込み時の予圧荷重：１１８０Ｎ
試験中に、試験スピンドル９の外筒を油冷し、試験軸受Ｊの外輪温度とトルク（トルク計１０で検出されたトルク値）を測定する。２０時間毎に試験スピンドル９の回転速度を１０００ｍｉｎ−１ずつ上げて等速回転し、等速回転中に試験軸受Ｊにふらつき等の大きな変化が生じるかどうかを調べ、生じた時点での回転速度（Ｖ）と面圧（Ｐ）との積（ＰＶ値）を限界ＰＶ値とする。
【００３２】
同じ試験軸受Ｊを実施例および比較例の軸受で７組ずつ用意して、この試験を各７回行った。その結果をワイブル図表へプロットしたグラフを図５に示す。限界ＰＶ値の平均値は、実施例の軸受で３３０Ｐａ・ｍ／ｓ、比較例の軸受で２８０Ｐａ・ｍ／ｓであった。また、図５のグラフから、実施例の軸受の９０％信頼度を有する限界ＰＶ値は２８０Ｐａ・ｍ／ｓ程度、比較例の軸受の９０％信頼度を有する限界ＰＶ値は１９０Ｐａ・ｍ／ｓ程度であり、比較例の軸受の９９％信頼度を有する限界ＰＶ値は１１０Ｐａ・ｍ／ｓ程度であることが分かる。
【００３３】
すなわち、実施例の軸受によれば、９０％信頼度を有する限界ＰＶ値を比較例の軸受の４０％以上（約４７％）大きくすることができる。また、安全率を考慮した場合、ＰＶ値が１００Ｐａ・ｍ／ｓ以上の場合に、実施例の軸受による効果が発揮できると言える。
また、この試験における等速回転の回転速度と、各７回の試験での平均トルクとの関係を図６にグラフで示す。このグラフに、実施例の軸受の平均トルクの、比較例の軸受の平均トルクに対するトルク減少率を、併せて示す。図６のグラフから分かるように、回転速度が１１０００ｍｉｎ−１（Ｄｍｎ値が７０万）以上であると、実施例の軸受は比較例の軸受よりもトルクが低く、特に、回転速度が１２０００ｍｉｎ−１（Ｄｍｎ値が７７万）以上であると、トルク減少率が１３％以上になっている。
【００３４】
このように、実施例の軸受によれば、ＰＶ値が高い条件で使用された場合のトルク上昇を低減できる。これは、玉の耐摩耗性が向上したことにより、内外輪の軌道面と玉の表面に劣化（帯状の走行跡等）が生じにくくなったためと考えられる。
なお、この実施形態ではアンギュラ玉軸受を例にとって説明しているが、この発明は、単列円筒ころ軸受や複列円筒ころ軸受等、アンギュラ玉軸受以外の転がり軸受にも適用できる。
【００３５】
本発明を詳細にまた特定の実施態様を参照して説明したが、本発明の精神と範囲を逸脱することなく様々な変更や修正を加えることができることは当業者にとって明らかである。
本出願は、２０１２年４月２５日出願の日本特許出願（特願２０１２−１０００２７）、２０１２年１０月２２日出願の日本特許出願（特願２０１２−２３３１６５）、２０１３年４月８日出願の日本特許出願（特願２０１３−８０６４２）に基づくものであり、その内容はここに参照として取り込まれる。
【産業上の利用可能性】
【００３６】
本発明の転がり軸受は、Ｄｍｎ値が８０万以上の条件下で使用される工作機械の主軸支持用として特に有用である。
【符号の説明】
【００３７】
１  内輪
２  外輪
３  玉（転動体）
４  保持器
５  駆動スピンドル装置
６  エアシリンダ装置
７  駆動ベルト
８  サポートスピンドル
８１  カップリング
９  試験スピンドル
９１  カップリング
１０  トルク計
Ｊ  試験軸受
【図１】
2013161775.tif 000003
【図２】
2013161775.tif 000004
【図３】
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【図４】
2013161775.tif 000006
【図５】
2013161775.tif 000007
【図６】
2013161775.tif 000008
【国際調査報告】
2013161775.tif 000009
2013161775.tif 000010
2013161775.tif 000011
2013161775.tif 000012