(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体の診断又は治療を行う為の複数の医療装置に対して共通に使用され、非磁性の材料により構成される寝台と、
操作者によって操作される前記寝台の前記医療装置間の移動を、複数の経路で案内するレール部と、
を備え、
前記複数の医療装置は、ＭＲＩ装置と、前記被検体に放射線を照射して治療を行なうための放射線治療装置とを含み、
前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置は同一直線状に対向して配置され、
前記レール部は、前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置との間において直線状に備わり、
前記ＭＲＩ装置は自走式であり、
前記寝台は、前記被検体を載置する天板を有し、
前記寝台は、前記操作者によって前記ＭＲＩ装置の近傍まで操作され移動した後、前記天板の位置が変わらないように固定される医療システム。
【請求項２】
前記ＭＲＩ装置及び前記放射線治療装置は、それぞれ別室に配置される請求項１に記載の医療システム。
【請求項３】
前記レール部は、分岐を有するレイアウトである、請求項１又は２に記載の医療システム。
【請求項４】
前記レール部の少なくとも一端は、前記医療装置と関係しない位置である請求項３に記載の医療システム。
【請求項５】
前記レール部は、環状のレイアウトを含む請求項１乃至４のいずれかに記載の医療システム。
【請求項６】
複数の前記医療装置はそれぞれ異なる階に設置される請求項１乃至５のいずれかに記載の医療システム。
【請求項７】
被検体の診断又は治療を行う為の複数の医療装置に対して共通に使用され、前記被検体を載置する天板を有する寝台と、
操作者によって操作される前記寝台の前記医療装置間の移動を、複数の経路で案内するレール部と、
を備え、
前記複数の医療装置は、ＭＲＩ装置と、前記被検体に放射線を照射して治療を行なうための放射線治療装置とを含み、
前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置は同一直線状に対向して配置され、
前記レール部は、前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置との間において直線状に備わり、
前記ＭＲＩ装置は自走式であり、
前記寝台は、前記操作者によって前記ＭＲＩ装置の近傍まで操作され移動した後、前記天板の位置が変わらないように固定される医療システム。
【請求項８】
被検体の診断又は治療を行う為の複数の医療装置に対して共通に使用され、前記被検体を載置する天板を有する寝台と、
操作者によって操作される前記寝台の前記医療装置間の移動を案内するレール部と、
を備え、
前記複数の医療装置は、ＭＲＩ装置と、前記被検体に放射線を照射して治療を行なうための放射線治療装置とを含み、
前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置は同一直線状に対向して配置され、
前記レール部は、前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置との間において直線状に備わり、
前記ＭＲＩ装置は自走式であり、
前記寝台は、前記操作者によって前記ＭＲＩ装置の近傍まで操作され移動した後、前記天板の位置が変わらないように固定される医療システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、医療システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、複数の医療装置による画像診断や治療を利用し、１つの病気に対処するケースが
増えてきている。そのような複数の医療装置が密接に関連する例として、Ｘ線ＣＴ（Ｃｏ
ｍｐｕｔｅｄ  Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ）とＭＲＩ（Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｒｅｓｏｎａｎｃ
ｅ  Ｉｍａｇｉｎｇ）の画像を重ね合わせてフュージョン画像を得る場合や、更にその画
像を元に放射線を照射する位置を決める放射線治療装置が挙げられる。放射線治療装置は
Ｘ線ターゲットに電子を衝突させて発生したＸ線を用いるものや、放射性同位元素から放
射されるγ線を用いるものがある。
【０００３】
これらの放射線治療において位置決めは非常に重要である。放射線治療装置を用いた放射
線治療の際には、放射線を照射する位置決めを行う為の画像を予め撮像する必要があり、
その画像をもとに患部に放射線を照射する。その為、画像を取得した後放射線を照射する
までの間、被検体は寝台から降りることは勿論、動くことが許されない。
【０００４】
つまり、一人の被検体がＣＴ装置及び放射線治療装置を立て続けに使用するのである。
【０００５】
この場合ＣＴ装置と放射線治療装置は同室に存在し、一人の被検体のみの診断・治療に用
いられる場合が多い。被曝の恐れがあるため、同室にて同時に二人の被検体に対してそれ
ぞれＣＴ装置及び放射線治療装置による診断・治療を行う事はできない為である。よって
、例えば使用していない装置があるにも関わらず、前の被検体の診断及び治療が終わるま
で別の被検体に対して装置を使用することができないという非効率さがある。
【０００６】
そして放射線治療において、従来は画像診断装置と放射線治療装置は別々の寝台を利用す
る場合もあった。しかしＣＴ装置等の画像診断装置と放射線治療装置の寝台は共通の構造
、強度ではないため、被検体の加重によって生じる天板のたわみの大きさはそれぞれ異な
る。この寝台間でのたわみの差が位置決めに影響を与えてしまうため、位置決めの際には
たわみ誤差を考慮に入れなくてはならない。
【０００７】
一方、放射線治療装置に用いられる磁性体がＭＲＩ装置の磁場に影響を及ぼす恐れがある
が故に、ＭＲＩ装置と放射線治療装置を同室に設置することは困難である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００５−５２３０８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明が解決しようとする課題は、複数の医療装置を効率良く使用することができる医
療システムを提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
上記の課題を解決するために、請求項１記載の医療システムは、被検体の診断又は治療を行う為の複数の医療装置に対して共通に使用され、非磁性の材料により構成される寝台と、操作者によって操作される前記寝台の前記医療装置間の移動を、複数の経路で案内するレール部と、を備え、前記複数の医療装置は、ＭＲＩ装置と、前記被検体に放射線を照射して治療を行なうための放射線治療装置とを含み、前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置は同一直線状に対向して配置され、前記レール部は、前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置との間において直線状に備わり、前記ＭＲＩ装置は自走式であり、前記寝台は、前記被検体を載置する天板を有し、前記寝台は、前記操作者によって前記ＭＲＩ装置の近傍まで操作され移動した後、前記天板の位置が変わらないように固定される。
また、請求項７記載の医療システムは、被検体の診断又は治療を行う為の複数の医療装置に対して共通に使用され、前記被検体を載置する天板を有する寝台と、操作者によって操作される前記寝台の前記医療装置間の移動を、複数の経路で案内するレール部と、を備え、前記複数の医療装置は、ＭＲＩ装置と、前記被検体に放射線を照射して治療を行なうための放射線治療装置とを含み、前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置は同一直線状に対向して配置され、前記レール部は、前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置との間において直線状に備わり、前記ＭＲＩ装置は自走式であり、前記寝台は、前記操作者によって前記ＭＲＩ装置の近傍まで操作され移動した後、前記天板の位置が変わらないように固定される。
また、請求項８記載の医療システムは、被検体の診断又は治療を行う為の複数の医療装置に対して共通に使用され、前記被検体を載置する天板を有する寝台と、操作者によって操作される前記寝台の前記医療装置間の移動を案内するレール部と、を備え、前記複数の医療装置は、ＭＲＩ装置と、前記被検体に放射線を照射して治療を行なうための放射線治療装置とを含み、前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置は同一直線状に対向して配置され、前記レール部は、前記ＭＲＩ装置と前記放射線治療装置との間において直線状に備わり、前記ＭＲＩ装置は自走式であり、前記寝台は、前記操作者によって前記ＭＲＩ装置の近傍まで操作され移動した後、前記天板の位置が変わらないように固定される。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】第１の実施形態の全体構成の一例を示す概略図である。
【図２】第１の実施形態におけるレール部のレイアウト及び寝台の移動の様子の一例を示した概略図である。
【図３】第１の実施形態の全体構成の一例を示す概略図である。
【図４】第１の実施形態におけるレール部のレイアウトの他の例、及び移動経路の一例を示す概略図である。
【図５】第１の実施形態におけるレール部の分岐の一例を示した概略図である。
【図６】第１の実施形態におけるレール部が環状のレイアウトである例を示した概略図である。
【図７】第１の実施形態における放射線治療室及び放射線治療装置の一例を示した概略図である。
【図８】第１の実施形態における寝台底面の一例を示す斜視図である。
【図９】第１の実施形態における寝台と床との関係の一例を示す概略図である。
【図１０】第１の実施形態における寝台とレール部との関係を示す概略図である。
【図１１】第１の実施形態における寝台が移動する際の、寝台の移動に伴う突起部の動きの一例を示す図である。
【図１２】第１の実施形態における突起部とレール部との関係を示す概略図である。
【図１３】第２の実施形態の全体構成の一例を示す概略図である。
【図１４】第１の実施形態の一連の動作の流れを示すフローチャートである。
【図１５】第２の実施形態の一連の動作の流れを示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、発明を実施するための実施形態について説明する。
【００１３】
（第１の実施形態）
第１の実施形態の医療システムを、図１を参照して概要を説明する。
【００１４】
図１は、第１の実施形態の全体構成の一例を示す概略図である。ＭＲＩ室１２にはＭＲＩ
装置１０、放射線治療室２２には放射線治療装置２０が備わり、床にはレール部６０が設
置されている。また、ＭＲＩ室１２及び放射線治療室２２には扉９０が備わっている。な
お本実施形態において、ＣＴ装置及びＭＲＩ装置などの画像診断装置、及び放射線治療装
置を総じて医療装置と呼ぶ。寝台７０はそれら医療装置の台数分以上備わり、各医療装置
間をレール部６０に沿って移動させて共通に使用する。
【００１５】
ＭＲＩ装置１０は強磁場を発生させ、核磁気共鳴（Ｎｕｃｌｅａｒ  Ｍａｇｎｅｔｉｃ
Ｒｅｓｏｎａｎｃｅ：ＮＭＲ）の原理を用いて被検体の断層画像を撮影することができ
、解剖学的情報や生化学的情報を得ることができる。そして自走式のガントリ１１を備え
る。これは放射線治療の際には位置決めが重要となるので、天板（図示なし）がたわむこ
とによる誤差が生じてしまうのを防ぐために、寝台７０及び天板は固定したままガントリ
１１を移動させて診断を行う必要がある為である。寝台７０がガントリ１１に所定の位置
に固定されると、この寝台７０に接近する方向若しくは寝台７０から離れる方向に移動可
能となっている。
【００１６】
放射線治療装置２０は、ガントリ２１に備わる放射線源が被検体の体軸方向の軸の周りに
回転し、その放射線源から照射される放射線が集まる位置をアイソセンタと呼ぶ。そして
ＭＲＩ装置１０で得られた画像をもとに照射の位置決めを行い、被検体の患部へ放射線を
照射する。
【００１７】
扉９０は各医療装置の部屋に備わり、放射線及び磁場を遮蔽し、寝台７０を各医療装置が
備わる部屋への出入りを可能にするために設けている。
【００１８】
寝台７０は被検体を載置させて各医療装置まで運ぶためのものであり、ＭＲＩ装置１０及
び放射線治療装置２０に共通で利用する。
【００１９】
レール部６０は各医療装置まで寝台７０を移動させるためにある。そしてＭＲＩ装置１０
のガントリ１１に対向する所定位置、及び放射線治療装置２０のガントリ２１近くの所定
位置に設置されており、途切れることなく床に備わっている。レール部６０は床に埋めて
設置してもよいし、床上に突き出た状態で設置してもよい。床に埋める場合は、少なくと
もレール部の上面は外部に露出している。またＭＲＩ装置１０が設置されている部屋に備
わるレール部６０は非磁性のものとする。
【００２０】
ここでレール部６０は、各医療装置間で複数の寝台を同時に移動させるときに、寝台同士
が接触しないようなレイアウトである必要がある。例えば、図１のような複数の経路を設
けたレイアウトである。図１において複数の経路とは、ＭＲＩ室１２と放射線治療室２２
の間で寝台７０を移動させる場合に、直線的に移動する経路（経路１）と、外側を周って
移動する経路（経路２）を意味している。この時平行しているレール部６０同士の間隔は
、二台の寝台７０、７０ａがすれ違う事を可能とするように、少なくとも一台分の寝台の
幅以上の間隔を有している。図２は寝台７０が経路１、寝台７０ａが経路２を通って移動
している様子を示している。
【００２１】
上記に限らず、図４のようなレイアウトをしている場合でも、寝台がＭＲＩ装置１０と放
射線治療装置２０の間を移動するにあたって複数の経路を有すると言える。経路１は直線
的な経路であり、そして経路２は一度横に退避した後、再び経路１上に戻る経路である。
本実施形態ではこのように、レール部上を複数の寝台が移動するにあたり、移動先の医療
装置へと向かう最短の経路から一度はずれた位置に移動し、その後再びもとの経路に戻る
ような移動を行った際の寝台の道程も一つの経路としてカウントしている。
【００２２】
ここで、図１において、ＭＲＩ室１２から放射線治療室２２へ向かう道程を矢印で示して
経路１、経路２としているが、逆に放射線治療室２２からＭＲＩ室１２へ向かう際に、各
矢印の向きの反対方向に矢印に沿って移動するのであれば、それは同様の経路であるとす
る。即ち放射線治療室２２からＭＲＩ室１２へ直線的に移動をする場合は経路１であり、
外側を周って移動する場合は経路２である。
【００２３】
また、分岐とは、ある場所でレール部が枝分かれして道が２通り以上存在していることを
いう。図１においては経路２の途中で一回分岐をしている。図５に示したとおり、可動レ
ール部６２を設け、レール部６０と接続させることで少なくとも２通りの経路が得られる
レイアウトでも分岐と呼ぶ。
【００２４】
そしてレール部６０は、環状のレイアウトを取ってもよい。環状のレイアウトとは図６（
ａ）に示すような曲線を持つレイアウトのことをいい、本実施形態では例えば図６（ｂ）
のように少なくとも一つの角を持ったレイアウトや、図６（ｃ）のように複数の角が存在
し、曲線を持たない場合も環状のレイアウトであるとする。即ち図１においては、レール
部６０は環状であり且つ分岐をしているレイアウトであると言える。
【００２５】
レール部６０のレイアウトは、例えば図１のようにレール部の一端が何処にも接続されて
いない場合と、図６（ａ）のように環状のレイアウトのみで構成されて端が存在しない場
合がある。端がある場合は、ＭＲＩ装置１０と放射線治療装置２０とを結ぶ直線上からは
ずれた位置に少なくとも一つの端がくる。直線上からはずれた位置とは、例えば図１に示
した分岐点の横にあるレール部６０の一端がある位置を言う。本実施形態ではこのような
位置を、医療装置と関係しない位置と呼ぶ。
【００２６】
ここで、図３はＭＲＩ装置１０、放射線治療装置２０、ＣＴ装置３０がそれぞれＭＲＩ室
１２、放射線治療室２２、ＣＴ室３１に備わる例を示した概略図である。このようなレイ
アウトを例に取ると、レール部６０の一端が、医療装置と関係しない位置に五箇所存在す
る。寝台７０の出し入れのため、レール部６０一端は図３に示したように、各医療装置が
備わる部屋から近い位置にそれぞれ存在することが好適である。また扉９０とは別に、操
作者が出入りするための扉９１を設けてもよい。
【００２７】
図７（ａ）に示した放射線治療室２２内に備わる放射線治療装置２０は治療に放射線を利
用することから、放射線治療室２２は放射線防護の為にガントリ２１正面に向かって左右
方向（Ｘ方向）の壁９０を厚くする必要がある。これは図７（ｂ）のように、放射線源２
３及び検出器２４はＹ方向を軸として回転するためである。よって寝台７０の通り道とな
るＹ方向に設置される扉を軽く簡易なものにするために、各医療装置は対向するように設
置されている事が望ましい。
【００２８】
一方、ＭＲＩ装置１０はＮＭＲを用いて撮像している為、高磁場が発生する。内部の強力
な磁場や電波が漏洩したり外部からのこれらの影響を受けないよう、ＭＲＩ装置１０が設
置されたＭＲＩ室１２の壁には磁気シールド板が備わっている。
【００２９】
図８は寝台７０の斜視図である。寝台７０の底面には車輪７１を有し、所定の場所に接続
部７３が備わっている。この接続部７３は図中では寝台７０内部に収容されているが、側
面に露出した配置をとってもよい。そして寝台７０の底面には突起部７２が備わる。この
突起部７２は必ずしも寝台７０底面の真ん中に位置する必要は無く、寝台７０の幅を二等
分する直線上のいずれかの場所に備わっていればよい。そしてこの直線上であれば、寝台
７０底面ではなく寝台７０側面に備わっていてもよい。また、ＭＲＩ装置において利用す
ることから、寝台７０はレール部６０と同様に全体的に非磁性の材料により構成される。
【００３０】
図９（ａ）、（ｂ）は寝台７０と床５０との関係を示した側面図であり、寝台７０に備わ
った接続部７３の挿入が可能な凹部５１が床５０に備わり、接続部７３によって床５０と
寝台７０が固定されている例を示している。アイソセンタ位置からずれることなく寝台７
０を各医療装置に設置するために、予め床５０には寝台７０との結合を補助する機構を具
備しておく。例えば図９（ａ）に示したように、床５０に設置した凹部５１に寝台７０側
から接続部７３を挿入して図９（ｂ）のように固定してもよいし、あるいは逆に床５０側
に備わった接続部を寝台７０に挿入してもよい。その他、寝台７０を定位置に固定できる
種々の手段が適用可能である。寝台７０内部に接続部７３を有する場合は、接続部７３を
操作するための把持部（図示なし）が寝台７０外部に露出して備わっていてもよい。また
、装置使用中に寝台７０が所定位置から移動するのを防止するために、上述の凹部５１を
利用した場合を例に取ると、接続部７３が凹部５１からはずれないような仕組みを備えて
おく。例えば床５０または凹部５１に接続部７３を固定する機構と、部屋の扉の開閉など
を探知するセンサを設置し、その扉が閉まっている場合は、接続部７３は凹部５１と固定
されていて動かすことを不可能にするなどの手段がある。他にも、例えば寝台７０に備わ
る通信手段が装置の使用情報を取得し、それをもとに接続部７３又は車輪７１の固定を行
ってもよい。
【００３１】
図１０（ａ）、（ｂ）は寝台７０とレール部６０との関係を示した略図である。レール部
６０には溝６１が設けられており、この溝６１は寝台７０下部に設けられた突起部７２が
入ることができる程度に空間を有する。寝台７０は、車輪７１がレール部６０を跨ぐよう
に配置され突起部７２がレール部６０の溝６１に入る。なお移動中に寝台７０の車輪７１
がレール部６０を乗り越える場合もあるため、車輪７１が溝６１に引っかからないよう、
溝６１の幅は車輪７１の幅より狭い方が好ましい。そして、この突起部７２先端には車輪
７１が備わっているか、若しくはレール部６０の溝６１に入る部分が突起部７２長軸方向
に回転可能とした構造をとっていてもよい。
【００３２】
図１２は突起部７２の先端を長軸方向に回転可能とした場合の、レール部６０と突起部７
２の関係を示した図である。寝台７０を移動させる際に、突起部７２が少なからずレール
部６０の溝６１の片側の側面に衝突する場合が考えられる。そこで、寝台７０の移動をス
ムーズに行うために、突起部７２の先端は長軸方向に回転可能な機構を設けてもよい。
【００３３】
先端に車輪７１が備わる場合（図示なし）は、寝台７０底面に備わる車輪７１と同様の高
さとする。先端部分を回転可能にした場合、回転する部分は円柱の形状をしていることが
求められる。また、図１０（ｂ）のようにレール部６０を床５０に埋め込まれた状態で設
置させた場合、突起部７２をレール部６０の溝６１に収容するためには床面よりも下に突
起部７２を配置する必要がある。その場合は、突起部７２を上下に動かす為の機構を寝台
７０に備える。
【００３４】
ここで、各医療装置が備わる部屋に備わる扉９０は、例えば放射線照射中は常にロックが
かかるように電子的制御を行うなど、診断中及び治療中は開かないような機構を備える。
そして扉９０は開き戸でも引き戸でもよく、種々の構造が適用可能である。
【００３５】
次に、本実施形態に係る医療システムの動作を説明する。
【００３６】
放射線治療を行うにあたり位置決めが必要であり、それに用いる画像を得る為に被検体８
０Ａに対してまずＭＲＩ装置１０を使用する例を、図１４のフローチャートを用いて説明
する。
【００３７】
ステップＳ１０１において、操作者が被検体８０Ａを寝台７０に載置させる。
【００３８】
ステップＳ１０２において、操作者はＭＲＩ装置１０が空いているかどうかを判断する。
空いている場合（Ｙ）はステップＳ１０３へ、空いていない場合（Ｎ）は空くまで待機す
る。
【００３９】
ステップＳ１０３において、操作者が寝台７０の底面両端に備わる車輪７１を用いて、寝
台７０をレール部６０に沿ってＭＲＩ装置１０まで移動させ、前述の方法で床５０に寝台
７０を固定する。
【００４０】
ステップＳ１０４において、操作者はガントリ１１を被検体８０Ａの体軸方向に移動させ
てＭＲＩ装置１０での被検体８０Ａの撮像を行う。ここで、別の被検体に対してＭＲＩ装
置１０を使用する予定があるならば、予め別の寝台に被検体を載置させて撮影の準備を行
っておく。
【００４１】
ステップＳ１０５において、操作者はＭＲＩ装置１０での被検体８０Ａの撮像後に、続け
て被検体８０Ａに対して放射線治療装置２０を使用するか否かの判断を行う。使用する場
合（Ｙ）は被検体８０を寝台に載置させたままステップＳ１０６へ、使用しない場合（Ｎ
）は終了する。
【００４２】
ステップＳ１０６において、操作者はＭＲＩ装置１０に使用していた寝台７０をＭＲＩ室
１２の外部へ移動させる。図１を例にとると、経路１に沿って移動させる。室外へ移動さ
せるのは、次の被検体に対してＭＲＩ装置１０を使用できるようにするためである。
【００４３】
ステップＳ１０７において、操作者は放射線治療装置２０が空いているかどうかを判断す
る。空いている場合（Ｙ）はステップＳ１０８へ、空いていない場合（Ｎ）は空くまで待
機する。
【００４４】
ステップＳ１０８において、操作者はステップＳ６に引き続き経路１を通り、寝台７０を
放射線治療装置２０まで移動させる。そしてステップＳ３と同様に床５０に寝台７０を固
定させる。このとき、もし直前まで他の被検体に対して放射線治療装置２０を利用してい
たならば、他の操作者はその被検体を載置した寝台を経路２を通って移動させ、経路１を
通る寝台７０との接触を避ける。
【００４５】
ステップＳ１０９において、放射線技師が放射線治療装置２０を用いて被検体８０Ａに対
して放射線照射の治療を行う。治療が済んだら被検体８０Ａを寝台７０から降ろし、終了
する。
【００４６】
ここで図１１（ａ）に示すように、寝台７０の移動の際に左折あるいは右折を行う場合は
、突起部７２の向きを固定したまま移動してもよいし、図１１（ｂ）のように突起部７２
の角度を変えながら移動してもよい。そして対向した位置に設置された他の医療装置に寝
台７０を移動させる場合は、移動の際に寝台７０を１８０度回転させる必要がある。この
寝台７０の回転はレール部６０上の何れの場所でも可能であるが、図１１（ａ）、（ｂ）
に示したレール部６０の分岐点においては溝６１の空間が広くなっているため、寝台７０
の回転を行うのに適している。その場で回転させることなく、分岐点にて一度左折（右折
）した後に寝台７０の進行方向を逆方向にして移動させても問題ないということは言うま
でもない。
【００４７】
ちなみに、寝台７０がレール部６０の存在しない範囲にあり、そこからレール部６０上に
進入する場合は、寝台７０の底面にある突起部７２がレール部６０の溝６１に入っている
ことを確認する。もしここで突起部７２が溝６１に入っていないままだと、寝台７０を医
療装置まで移動させても使用することはできない。故にそのような状態になると、再びレ
ール部６０の先端の場所まで移動させなくてはならない。
【００４８】
次に、本実施形態に係る医療システムの効果を説明する。
【００４９】
以上説明した通り、本実施形態によれば同一の寝台を複数の装置で使用できるため、被
検体に対してＭＲＩ装置１０の使用後、そのまま放射線治療装置２０まで運ぶことができ
る。そのため放射線治療において、寝台７０のたわみ誤差を考慮することなく位置決めを
行うことが実現する。故にＭＲＩ画像によって放射線治療における位置決めが容易となり
、ＣＴ画像を用いたＶＧＲＴ等の位置決めでは成しえなかった高度な治療を簡便に行うこ
とができる。そして図３に示すようにＭＲＩ室１２、放射線治療室２２、ＣＴ室３１をそ
れぞれ設けると、ＭＲＩ画像とＣＴ画像とを融像させることによって、放射線治療におけ
る位置決めのための更なる最適な画像を得ることができる。ＭＲＩ画像を用いることで神
経などの確認が容易になるため、放射線照射部位近くの不要な放射線照射による神経の損
傷を避けることもできる。
【００５０】
また、装置間を寝台７０が移動するにあたって複数の経路を設けることにより、複数の寝
台を同時に移動させることが可能である。故に、例えば図４において被検体８０ＡがＭＲ
Ｉ装置１０で断層撮影を行った後に放射線治療装置２０へ移動した場合、位置決めの為の
画像処理等を行っている間に、予め撮影の準備を整えた被検体８０Ｂに対してＭＲＩ装置
１０をすぐに使用することができる。また、図２に示したようなレール部６０のレイアウ
トの場合においては、二台の寝台がすれ違うことが可能であるため、より円滑に複数の寝
台を移動させることができる。一方でレール部６０は図４のようなレイアウトの場合は、
図２の場合と比較して、床５０に設置しなくてはならないレール部６０を最小限に抑える
ことができる。
【００５１】
以上の理由から、本実施形態によると、ＭＲＩ画像を用いた放射線治療が容易に行えるだ
けでなく、患者にかかる負担を抑え効率的に診断・治療を行うことができる。
【００５２】
また、図１２のように突起部７２先端を突起部７２長軸方向に回転可能とした場合、突起
部７２は寝台７０の転倒防止になるだけでなく、回転することでレール部６０の溝６１の
側面と突起部７２との摩擦によるエネルギーの損失を避けることにより、寝台７０の移動
をスムーズに行うことができる。一方、突起部７２先端に車輪を設けた場合は、寝台７０
の底面に備わる車輪７１だけでなく、突起部７２先端の車輪によっても寝台を支えること
ができ、その結果寝台７０の移動を容易に行うことができる。そしてレール部６０を床５
０に埋設した場合（図１０（ｂ））は、レール部６０と床５０との境界に段差が無いため
に、寝台７０の移動が容易であるというメリットがある。
【００５３】
（第２の実施形態）
次に図１３を用いて第２の実施形態を説明する。
【００５４】
図１３は第２の実施形態の全体構成の一例を示す概略図である。これは第１の実施形態と
比較して医療装置及び寝台の数が増えた形態であり、レール部及び寝台の機構は第１の実
施形態と相違ない為ここでの説明は省略する。
【００５５】
図１３は二部屋ある放射線治療室２２にそれぞれ放射線治療装置２０が１台と、ＭＲＩ
室１２にＭＲＩ装置１０、ＣＴ室３１にＣＴ装置３０、そしてＰＥＴ室４１にＰＥＴ（Ｐ
ｏｓｉｔｒｏｎ  Ｅｍｉｓｓｉｏｎ  Ｔｏｍｏｇｒａｐｈｙ）装置４０が設置され、寝台
７０を８台有している例を示している。この場合、待機している寝台７０は図１３のＣＴ
装置３０とＭＲＩ装置１０の間のスペースに配置されていることが望ましい。各医療装置
に近いので、移動が容易になるためである。装置を使用する前に予め被検体を寝台７０に
載置させて待機している場合においては、上記のスペースから装置の近くまで移動させて
おくことが好ましい。
【００５６】
ここで、図１５のフロー図をもとに本実施形態の医療システムの動作を説明していく。
【００５７】
ステップＳ２０１において、操作者が被検体を寝台７０に載置させる。
【００５８】
ステップＳ２０２において、操作者は画像診断装置が空いているかどうかを判断する。空
いている場合（Ｙ）はステップＳ２０３へ、空いていない場合（Ｎ）は空くまで待機する
。
【００５９】
ステップＳ２０３において、操作者が寝台を画像診断装置まで移動させ、寝台７０を床と
固定させる。
【００６０】
ステップＳ２０４において、操作者は画像診断装置のガントリを移動させて該被検体の撮
像を行う。撮像終了後、ステップＳ２０５以降の動作と並行して、ステップＳ２０４で得
られた画像の処理や、治療計画の修正を行う。複数の画像診断装置で撮影した画像をフュ
ージョンし、照射野変更、照射線量の再計算などを行うと時間がかかってしまうため、そ
れらは寝台の移動の際に行っておく。
【００６１】
ステップＳ２０５において、操作者はステップＳ２０４での撮像後に他の画像診断装置を
使用するかどうかを判断する。使用する場合はステップＳ２０５ａへ、使用しない場合は
ステップＳ２０６へ。
【００６２】
ステップＳ２０５ａにおいて、操作者は寝台７０を移動させて、ステップＳ２０４で使用
した画像診断装置から離した後にステップＳ２０２へ。ここで画像診断装置から寝台７０
をすぐに移動させるのは、他の被検体に対してステップＳ２０４で使用した画像診断装置
を使用することを可能にするためである。
【００６３】
ステップＳ２０６において、操作者は放射線治療装置２０を使用するかどうかを判断する
。使用する場合（Ｙ）はステップＳ２０７へ、使用しない場合（Ｎ）は該被検体に対する
診断及び治療を終了する。
【００６４】
ステップＳ２０７において、操作者が放射線治療装置２０へと寝台７０を移動させる。
【００６５】
ステップＳ２０８において、操作者は放射線治療装置２０が空いているかどうかを判断す
る。空いている場合（Ｙ）はステップＳ２０９へ。空いていない場合（Ｎ）は空くまで待
機する。
【００６６】
ステップＳ２０９において、操作者は寝台７０を放射線治療装置２０へと移動させて、寝
台７０を床５０と固定する。
【００６７】
ステップＳ２１０において、放射線技師は放射線治療装置２０を使用して放射線を該被検
体に照射し、治療を行う。治療を終えたら該被検体に対する診断及び治療を終了する。
【００６８】
本実施形態の有する効果として、共通で利用可能な寝台をＭＲＩ装置１０とＣＴ装置３０
の両装置に用いることで、放射線治療の位置決めにＭＲＩ画像とＣＴ画像とのフュージョ
ン画像を利用することが容易に可能となり、より高度な治療を行うことができる。
【００６９】
そして複数の画像診断装置で撮影した画像をフュージョンし、ＩＧＲＴ（Ｉｍａｇｅ−ｇ
ｕｉｄｅｄ  ｒａｄｉｏｔｈｅｒａｐｙ：画像誘導放射線治療）やＡＲＴ（Ａｄａｐｔｉ
ｖｅ  ｒａｄｉｏｔｈｅｒａｐｙ：適応放射線治療）などを行う場合、処理に時間がかか
る照射野の変更や照射線量の再計算を、寝台７０を移動している間に行うことができる。
つまり寝台７０の移動及び放射線治療装置２０へのセッティングと、計算処理を並列に行
うことで、放射線治療における効率が向上する。
【００７０】
また、本実施形態においても効率的に各装置を使用することが当然可能である。例えば図
１３において、被検体８０Ｃ及び被検体８０ＤがそれぞれＭＲＩ装置１０、放射線治療装
置２０を使用しており、ＣＴ装置３０のみを使用する必要がある他の被検体がいる場合、
ＭＲＩ装置１０や放射線治療装置２０と比較して装置使用時間の短いＣＴ装置３０を多数
の被検体に対して利用するということも可能になる。
【００７１】
上述の通り一回当たりのＣＴ装置３０の使用時間はＭＲＩ装置１０や放射線治療装置２０
のそれと比べて短いため、ＣＴ室３１にて寝台７０を頻繁に入れ替えて利用する場合が想
像できる。その為、図１３のようにレール部６０先端、すなわち寝台７０を移動させて寝
台７０底面にある突起部７２がレール部６０の溝６１に進入する場所から近い位置にＣＴ
装置３０を設けていることが好ましい。そして待機している寝台７０は、図１３のように
レール部６０先端或いは外部ではなく、使用する各医療装置が備わる部屋の近くのレール
部６０上にて待機させていてもよい。これにより、より効率的な各医療装置の利用が可能
になる。
【００７２】
また、図１３はＣＴ装置３０及びＭＲＩ装置１０が、それぞれ放射線治療装置２０と対向
して設置されている例である。これにより、放射線治療時において必要となる、ＣＴ装置
３０から放射線治療装置２０への寝台７０の移動、そしてＭＲＩ装置１０から放射線治療
装置２０への寝台７０の移動が容易になる。
【００７３】
ここで、実施形態１及び２において、各医療装置は異なるフロアに設置され、エレベータ
ーを用いて寝台７０の移動を行ってもよい。この場合、同一フロアでは各装置を設置する
スペースの無い病院及び診療所においても本実施形態を実施することが可能となる。また
、本実施形態では放射線治療に特化して述べたが、例えばＣＴ装置３０、ＭＲＩ装置１０
及びＰＥＴ装置４０などの画像診断装置が複数ある場合に、複数の画像診断装置間のみ共
通の寝台で使用する場合にも好適である。すなわち放射線治療装置２０を所有していない
医療機関においても、本実施形態は有用である。
【００７４】
そしてレール部６０には溝が備わり、寝台７０の突起部７２がその溝に入ることによって
寝台７０の移動を案内している例を示したが、その他種々のレール部及び寝台の形状の変
形例がある。
【００７５】
例えば、鉄道車両を走行させるためのレールの様に、車輪がレールの上を転がるような仕
組みをしてもよいし、寝台底面に備わる突起部の先端が枝分かれした形状を取り、その枝
分かれした部分でレール部を包含してもよい。
【００７６】
更に、寝台７０の移動に関して操作者が手動で行う例を挙げたが、これに拘ることはない
。寝台７０若しくはレール部６０に、寝台７０を自動走行させるための機構が備わり、コ
ンピューター制御によって寝台７０を移動させてもよい。
【００７７】
自動走行させる場合は、寝台７０には走行を制御する制御部と、車輪７１を駆動させるた
めの駆動部が最低限備わり、信号を受け取って移動の制御を行う。信号は操作者が寝台に
備わる操作部を操作することによって得てもよいし、寝台７０外部から無線通信によって
得てもよい。また、センサなどを設けて寝台の位置を把握し、寝台が他の寝台などと衝突
しないような仕組みを設けるのが好ましい。センサは人感センサを寝台に設けてもよいし
、若しくは部屋の天井などに設けて寝台の位置を把握してもよい。あるいはＧＰＳなどの
システムを寝台に搭載することで寝台位置の把握を行うなど、その他種々の手段が考えら
れる。
【００７８】
いくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、
発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で
実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、
変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると
同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００７９】
１０  ＭＲＩ装置
１１  ガントリ
１２  ＭＲＩ室
２０  放射線治療装置
２１  ガントリ
２２  放射線治療室
２３  放射線源
２４  検出器  
３０  ＣＴ装置
３１  ＣＴ室
４０  ＰＥＴ装置
４１  ＰＥＴ室
５０  床
５１  凹部
６０  レール部
６１  溝
６２  可動レール部
７０  寝台
７１  車輪
７２  突起部
７３  接続部
８０Ａ、８０Ｂ、８０Ｃ、８０Ｄ  被検体
９０、９１  扉
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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