(57)【要約】  マルチコア光ファイバを用いた光伝送システムでは、良好な信号品質が得られる大容量伝送が困難であるため、本発明の光伝送システムは、互いに近接する複数の光伝送路を含んで構成される多重光伝送路と、複数の多重光伝送路を接続する複数の中継装置と、中継装置に接続された波長分散付加装置、とを有し、中継装置は、第１の信号光を通過させ、第２の信号光を多重光伝送路に挿入し、波長分散付加装置は、第１の信号光が有する第１の波長分散量と第２の信号光が有する第２の波長分散量が略同一となるように、第１の信号光および第２の信号光のいずれか一方に対して、波長分散補償量を付加する。
2013128929.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに近接する複数の光伝送路を含んで構成される多重光伝送路と、複数の前記多重光伝送路を接続する複数の中継装置と、前記中継装置に接続された波長分散付加装置、とを有し、
前記中継装置は、第１の信号光を通過させ、第２の信号光を前記多重光伝送路に挿入し、
前記波長分散付加装置は、前記第１の信号光が有する第１の波長分散量と前記第２の信号光が有する第２の波長分散量が略同一となるように、前記第１の信号光および前記第２の信号光のいずれか一方に対して、波長分散補償量を付加する
光伝送システム。
【請求項２】
請求項１に記載した光伝送システムにおいて、
前記多重光伝送路は、前記光伝送路を構成する複数のコアを一の光ファイバ中に備えたマルチコア光ファイバである
光伝送システム。
【請求項３】
請求項１または２に記載した光伝送システムにおいて、
前記波長分散付加装置は、前記波長分散補償量として、前記第１の波長分散量と略同一の波長分散量を前記第２の信号光に付与する
光伝送システム。
【請求項４】
請求項１または２に記載した光伝送システムにおいて、
前記波長分散付加装置は、前記波長分散補償量として、前記第１の波長分散量を補償する波長分散量を前記第１の信号光に付与する
光伝送システム。
【請求項５】
請求項１から４のいずれか一項に記載した光伝送システムにおいて、
前記中継装置は、複数の前記多重光伝送路を直線状に接続する
光伝送システム。
【請求項６】
請求項１から４のいずれか一項に記載した光伝送システムにおいて、
前記中継装置は、複数の前記多重光伝送路を環状に接続する
光伝送システム。
【請求項７】
互いに近接する複数の光伝送路を含んで構成される多重光伝送路に第１の信号光を通過させ、
前記多重光伝送路に第２の信号光を挿入し、
前記第１の信号光が有する第１の波長分散量と前記第２の信号光が有する第２の波長分散量が略同一となるように、前記第１の信号光および前記第２の信号光のいずれか一方に対して、波長分散補償量を付加する
光伝送方法。
【請求項８】
請求項７に記載した光伝送方法において、
前記波長分散補償量として、前記第１の波長分散量と略同一の波長分散量を前記第２の信号光に付与する
光伝送方法。
【請求項９】
請求項７に記載した光伝送方法において、
前記波長分散補償量として、前記第１の波長分散量を補償する波長分散量を前記第１の信号光に付与する
光伝送方法。
【請求項１０】
請求項７から９のいずれか一項に記載した光伝送方法において、
前記第１の信号光は、複数の前記多重光伝送路を環状に伝送する
光伝送方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光伝送システムおよび光伝送方法に関し、特に、マルチコア光ファイバを伝送路として用いる光伝送システムおよび光伝送方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
インターネットを支える基幹系長距離・大容量光ファイバ伝送システムでは、伝送容量に対する需要増加に対応するため、１本のファイバで伝送可能な容量を向上させる技術の開発が進められてきた。従来は伝送容量を向上させるために、伝送速度を向上させる技術、つまり「時間多重」技術が用いられていた。しかし、時間多重技術だけではインターネットの普及による伝送容量の飛躍的な増大に対処することが困難であった。そのため、光ファイバの性質を利用した「波長多重」、「波長帯多重」、「偏波多重」といった技術を併用することにより伝送容量の需要増加に対処してきた。こうした技術開発の積み重ねにより、デモンストレーションレベルでは１本のファイバあたりの伝送可能容量は、１００テラビット／秒を越えるレベルに達している。しかし、現状の技術の延長では、これ以上の大幅な改善を図ることは困難になっている。【０００３】
さらなる伝送容量の増大を可能とする技術として、「空間多重」技術が注目を集めている。この「空間多重」技術には複数の方式がある。まず、N本の光ファイバを並列に使用することによって総伝送容量をN倍にすることができる「ファイバ多重」方式がある。また、マルチモードファイバの各導波モードを独立に使用する「モード多重」方式や、１本のファイバ中に複数のコアを有するマルチコア光ファイバの各コアを独立に使用する「コア多重」方式（例えば、特許文献１、非特許文献１を参照）などがある。中でも、「コア多重」方式よる大容量光伝送のデモンストレーションにおいては、１ファイバあたり１００テラビット／秒を越える伝送可能容量が達成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２００９／１０７４１４号（段落「００５２」〜「００７７」）
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】K. Imamura, K. Mukasa, and T. Yagi, "Investigation on Multi-Core Fibers with Large Aeff and Low Micro Bending Loss," in Optical Fiber Communication Conference, OSA Technical Digest (CD) (Optical Society of America, 2010), paper OWK6.
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述したコア多重方式では、N個のコアを持つマルチコア光ファイバを用いるので、光ファイバ１本当たりの伝送容量をN倍にすることが可能である。しかしながら、コア間で発生するクロストークによって信号品質が劣化するという問題がある。例えば、非特許文献１に記載されたマルチコア光ファイバでは、２ｋｍ伝送後に約−２０ｄＢのクロストークが発生している。このクロストークにより、関連するマルチコア光ファイバを用いた光伝送システムでは、信号品質の劣化が生じる。【０００７】
マルチコア光ファイバにおけるクロストーク量を低減させるために、例えば、コアからの光の漏れだし量を抑制することが考えられる。しかし、そのためにはコア内への光閉じ込めを強化する必要があり、結果的に非線形劣化を増大させる要因となってしまう。また、クロストーク量を低減させるために、コア間の距離を拡大することとすると、１本のファイバ内へのコアの設置数を制限する要因となる。つまり、マルチコア光ファイバにおけるクロストーク量を低減させようとすると、大容量伝送システム向けの伝送路に対する要求と相反することになる。【０００８】
このように、マルチコア光ファイバを用いた光伝送システムでは、良好な信号品質が得られる大容量伝送が困難である、という問題があった。【０００９】
本発明の目的は、上述した課題である、マルチコア光ファイバを用いた光伝送システムでは、良好な信号品質が得られる大容量伝送が困難である、という課題を解決する光伝送システムおよび光伝送方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の光伝送システムは、互いに近接する複数の光伝送路を含んで構成される多重光伝送路と、複数の多重光伝送路を接続する複数の中継装置と、中継装置に接続された波長分散付加装置、とを有し、中継装置は、第１の信号光を通過させ、第２の信号光を多重光伝送路に挿入し、波長分散付加装置は、第１の信号光が有する第１の波長分散量と第２の信号光が有する第２の波長分散量が略同一となるように、第１の信号光および第２の信号光のいずれか一方に対して、波長分散補償量を付加する。【００１１】
本発明の光伝送方法は、互いに近接する複数の光伝送路を含んで構成される多重光伝送路に第１の信号光を通過させ、多重光伝送路に第２の信号光を挿入し、第１の信号光が有する第１の波長分散量と第２の信号光が有する第２の波長分散量が略同一となるように、第１の信号光および第２の信号光のいずれか一方に対して、波長分散補償量を付加する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の光伝送システムおよび光伝送方法によれば、マルチコア光ファイバを用いた光伝送システムにおいて、良好な信号品質が得られる大容量伝送を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の第１の実施形態に係る光伝送システムの構成を示すブロック図である。
【図２】クロストークにより発生する信号品質劣化量を評価するための評価実験系の構成を示すブロック図である。
【図３】主信号光と干渉信号光の蓄積波長分散差とＱ値との関係を測定した結果示す図である。
【図４Ａ】ＱＰＳＫ信号光における電界軌跡を示す図であり、残留波長分散量がゼロの場合である。
【図４Ｂ】ＱＰＳＫ信号光における電界軌跡を示す図であり、蓄積波長分散量が１８，０００［ｐｓ／ｎｍ］の場合である。
【図５】ＱＰＳＫ信号光における最大電界振幅と蓄積波長分散量との関係を示す図である。
【図６】本発明の第２の実施形態に係る光伝送システムの構成を示すブロック図である。
【図７】本発明の第２の実施形態に係る光伝送システムにおける位置と各信号光の蓄積波長分散量との関係を示す図である。
【図８】本発明の第３の実施形態に係る光伝送システムの構成を示すブロック図である。
【図９】本発明の第３の実施形態に係る光伝送システムにおける位置と各信号光の蓄積波長分散量との関係を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下に、図面を参照しながら、本発明の実施形態について説明する。
【００１５】
〔第１の実施形態〕
図１は、本発明の第１の実施形態に係る光伝送システム１００の構成を示すブロック図である。光伝送システム１００は、多重光伝送路１１０、複数の多重光伝送路を接続する複数の中継装置１２０、および中継装置１２０に接続された波長分散付加装置１３１（１３２）を有する。多重光伝送路１１０は、互いに近接する複数の光伝送路を含んで構成され、例えば、光伝送路を構成する複数のコアを一の光ファイバ中に備えたマルチコア光ファイバを用いることができる。中継装置１２０は、第１の信号光Ｓ１０を通過させ、第２の信号光Ｓ２１（Ｓ２２）を多重光伝送路１１０に挿入する。中継装置１２０には、例えば、再構成可能な光分岐挿入多重化装置（Ｒｅｃｏｎｆｉｇｕｒａｂｌｅ  Ｏｐｔｉｃａｌ  ＡＤＤ／Ｄｒｏｐ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｅｒ：ＲＯＡＤＭ）を用いることができる。
【００１６】
波長分散付加装置１３１（１３２）は、第１の信号光Ｓ１０が有する第１の波長分散量と第２の信号光Ｓ２１（Ｓ２２）が有する第２の波長分散量が略同一となるように、第１の信号光Ｓ１０および第２の信号光Ｓ２１（Ｓ２２）のいずれか一方に対して、波長分散補償量を付加する。すなわち、波長分散付加装置１３１が、波長分散補償量として、第１の波長分散量を補償する波長分散量を第１の信号光Ｓ１０に付与する構成とすることができる。また、波長分散付加装置１３２が、波長分散補償量として、第１の波長分散量と略同一の波長分散量を第２の信号光Ｓ２１（Ｓ２２）に付与する構成とすることもできる。
【００１７】
ここで、波長分散とは、光ファイバ内における光信号の群速度が光信号の波長の関数として変化する現象をいう。波長分散は、波長が１ｎｍ異なる二つの単色光を１ｋｍ伝搬させたときの伝搬時間差（単位はｐｓ／ｎｍ／ｋｍまたは単にｐｓ／ｎｍ）で定義される。そこで本明細書では、波長分散をこの伝播時間差で表すときは、「波長分散量」と言うこととする。なお、第１の波長分散量とは、第１の信号光Ｓ１０が多重光伝送路１１０を伝播する間に蓄積された波長分散量（蓄積波長分散量）である。
【００１８】
波長分散付加装置１３１（１３２）としては、例えば、ファイバブラッググレーティング（Ｆｉｂｅｒ  Ｂｒａｇｇ  Ｇｒａｔｉｎｇ  ＦＢＧ）型、マイクロオプティクス型、平面光導波路（Ｐｌａｎａｒ  Ｌｉｇｈｔｗａｖｅ  Ｃｉｒｃｕｉｔ：ＰＬＣ）型など、種々の方式の波長分散補償装置を用いることができる。
【００１９】
図１では、第１の信号光Ｓ１０の経路に波長分散付加装置１３１が、第２の信号光Ｓ２１（Ｓ２２）の経路に波長分散付加装置１３２がそれぞれ配置している場合を示した。しかし、波長分散付加装置１３１（１３２）は第１の信号光Ｓ１０の経路または第２の信号光Ｓ２１（Ｓ２２）の経路の少なくとも一方に配置していればよい。
【００２０】
このような構成とすることにより、本実施形態の光伝送システム１００によれば、多重光伝送路１１０における第１の信号光Ｓ１０が有する第１の波長分散量と第２の信号光Ｓ２１（Ｓ２２）が有する第２の波長分散量を略同一とすることができる。すなわち、多重光伝送路１１０の各光伝送路（コア）を伝送する各信号光が蓄積している波長分散量の差（蓄積波長分散差）を略ゼロとすることが可能となる。これにより、光伝送路（コア）間のクロストークによる信号品質の劣化を抑制することができる。その結果、本実施形態の光伝送システム１００によれば、マルチコア光ファイバを用いた光伝送システムにおいて、良好な信号品質が得られる大容量伝送を実現することができる。すなわち、コア間でクロストークが発生し得るマルチコア光ファイバを使用した伝送路において、クロストークによる劣化を最小化することができ、それによって伝送可能距離の延長が可能となる。
【００２１】
次に、本実施形態による光伝送システム１００の作用効果について詳細に説明する。マルチコア光ファイバの採用が最も期待されているのは長距離／大容量光伝送システムであることから、以下の説明では、各チャネルは高速／長距離伝送に適したデジタルコヒーレント伝送方式によるものとする。
【００２２】
コア間のクロストークは光ファイバ中で分布的に発生し、その発生点や大きさは時間的に変化する。そのため、主信号光と、主信号光と干渉する信号光である干渉信号光との間の偏波やビット位置に関する相対関係を、システム側で把握し、制御することは不可能である。一方、マルチコア光ファイバの各コアに同一の波長分散特性を持たせれば、クロストークの発生地点によらず、主信号光と干渉信号光の間の蓄積波長分散量の差は、両信号光がマルチコア光ファイバにおいて合波された時の差が保たれる。そして、主信号光と干渉信号光の間の蓄積波長分散量の差は、制御することが可能である。したがって、クロストークの発生による信号品質劣化の大きさが、信号光と干渉信号光との間の蓄積波長分散差に依存する場合は、蓄積波長分散差を制御することにより光伝送システムにおけるコア間クロストークに対する耐力の向上が可能となる。
【００２３】
そこで、発明者等は図２に示した評価実験系２００を使用して、主信号光と干渉信号光との間の蓄積波長分散差が信号品質劣化量に与える影響を評価した。ここでは、主信号光および干渉信号光はともに同一波長である４３Ｇｂ／ｓのＤＰ−ＱＰＳＫ（Ｄｕａｌ−Ｐｏｌａｒｉｚａｔｉｏｎ  Ｑｕａｄｒａｔｕｒｅ−Ｐｈａｓｅ−Ｓｈｉｆｔ−Ｋｅｙｉｎｇ）信号光とした。第１の光送信器２１１が主信号光を送出し、第２の光送信器２１２が干渉信号光を送出する。主信号光の経路にのみ雑音光源２２０からの雑音光を付加し、光ＳＮＲ（Ｓｉｇｎａｌ  ｔｏ  Ｎｏｉｓｅ  Ｒａｔｉｏ）を低下させている。ここでは、光ＳＮＲを１６ｄＢ／０．１ｎｍに設定した。また、干渉信号光の経路に波長分散付加装置２３０を挿入し、干渉信号光に波長分散を付加することにより蓄積波長分散差を発生させた。そして、主信号光と干渉信号光を光受信器２４０で受信する構成とした。
【００２４】
図３に、主信号光と干渉信号光の強度比が１６ｄＢであるときのビットエラーレート（Ｂｉｔ  Ｅｒｒｏｒ  Ｒａｔｅ：ＢＥＲ）の測定結果を示す。グラフの横軸は蓄積波長分散差であり、縦軸にはＢＥＲから換算したＱ値を用いている。同図から明らかなように、蓄積波長分散差が大きいほどＱ値が低い、つまり信号品質の劣化量は増大する。次に、この理由について説明する。
【００２５】
図４Ａおよび図４Ｂに、ＱＰＳＫ信号光における電界軌跡を示す。図４Ａは残留波長分散量がゼロの場合、図４Ｂは蓄積波長分散量が１８，０００［ｐｓ／ｎｍ］の場合の電界軌跡をそれぞれ示す。これらの図から、蓄積波長分散量が１８，０００［ｐｓ／ｎｍ］の場合（図４Ｂ）には蓄積波長分散量により歪が発生し、残留波長分散量がゼロの場合（図４Ａ）と比較して、電界振幅が最大で２．５倍程度大きくなることがわかる。ここでクロストークが発生している場合、電界軌跡は主信号光と干渉信号光の電界の和からなる。そのため、干渉信号光が波長分散の蓄積により大きな振幅成分を有する場合には、必然的に符号誤りの発生確率も高まることになる。
【００２６】
図５に、蓄積波長分散量と最大電界振幅の関係を示す。同図から蓄積波長分散量が２０，０００［ｐｓ／ｎｍ］程度までは、最大電界振幅は単調増加することがわかる。図３では蓄積波長分散量が約５，０００［ｐｓ／ｎｍ］までの測定結果しか示していないが、図５の結果から、蓄積波長分散量が約５，０００［ｐｓ／ｎｍ］以上の場合も信号品質の劣化量は単調増加することが予想される。
【００２７】
以上より、コア間のクロストークによる信号品質の劣化を最小化するためには、クロストークが発生する信号光間の蓄積波長分散量の差を小さく抑える、望ましくは略ゼロとすることが有効であることがわかる。本実施形態の光伝送システム１００によれば、多重光伝送路１１０の各光伝送路（コア）を伝送する各信号光が蓄積している波長分散量の差（蓄積波長分散差）を略ゼロとすることができる。これにより、光伝送路（コア）間のクロストークによる信号品質の劣化を抑制することができる。その結果、本実施形態の光伝送システム１００によれば、マルチコア光ファイバを用いた光伝送システムにおいて、良好な信号品質が得られる大容量伝送を実現することができる。
【００２８】
〔第２の実施形態〕
次に、本発明の第２の実施形態について説明する。図６は、本発明の第２の実施形態に係る光伝送システム３００の構成を示すブロック図である。光伝送システム３００は、多重光伝送路としてのマルチ光ファイバ伝送路３１１〜３１４、複数の多重光伝送路を接続する複数の中継装置３２１〜３２５、および中継装置に接続された波長分散付加装置３３１、３３２を有する。本実施形態では、５台の中継装置（Ｎｏｄｅ−１〜５）の間を４本のマルチ光ファイバ伝送路（Ｓｐａｎ−１〜４）で接続し、第１の中継装置（Ｎｏｄｅ−１）３２１に第１の光送信器３４１が接続された場合について説明する。さらに、第２の光送信器３４２が波長分散付加装置３３１を介して第３の中継装置（Ｎｏｄｅ−３）に接続され、第３の光送信器３４３が波長分散付加装置３３２を介して第４の中継装置（Ｎｏｄｅ−４）にそれぞれ接続された構成とした。
【００２９】
中継装置３２１〜３２５には、例えば、再構成可能な光分岐挿入多重化装置（ＲＯＡＤＭ）を用いることができる。ここで、ポイントツーポイント（Ｐｏｉｎｔ−ｔｏ−Ｐｏｉｎｔ）システムにおいては全ての光送信器が同一地点に必ず集まるので、蓄積波長分散差は自動的にゼロとなる。これは、光送信器から出力された蓄積波長分散量がゼロである信号光をそのまま光伝送路に入力すれば、この条件は満たされるからである。それに対して、ＲＯＡＤＭを用いた光伝送システムにおいては、光送信器の配置位置がそれぞれ異なるので、蓄積波長分散差が自動的にゼロとなることはない。しかしながら、本実施形態の光伝送システム３００によれば、以下に説明するように、各マルチ光ファイバ伝送路３１１〜３１４を伝送する各信号光が蓄積している波長分散量の差（蓄積波長分散差）を略ゼロとすることができる。
【００３０】
図６に示すように、本実施形態の光伝送システム３００は、中継装置３２１〜３２５が複数のマルチ光ファイバ伝送路３１１〜３１４を直線状に接続した構成であり、ＲＯＡＤＭを用いたリニア光伝送システムを構成している。図６では、光伝送システム３００が５ノード（Ｎｏｄｅ−１〜５）、４スパン構成である場合を示す。ここで、マルチコア光ファイバで構成される各マルチ光ファイバ伝送路３１１〜３１４（スパン）はそれぞれ波長分散量（Ｄｉｓｐ）Ｄ１〜Ｄ４を有するものとする。
【００３１】
第１の中継装置（Ｎｏｄｅ−１）３２１を基準とすると、Ｎｏｄｅ−１へ入力される第１の光送信器３４１の出力光である信号光Ｓ３１に対しては波長分散を予め付加する処理は行わない。この信号光Ｓ３１は第３の中継装置（Ｎｏｄｅ−３）３２３に到着する時点において、マルチ光ファイバ伝送路から合計Ｄ１＋Ｄ２の波長分散量を受け取り、蓄積波長分散量として保有している。ここで、第３の中継装置（Ｎｏｄｅ−３）３２３に接続された波長分散付加装置３３１は、Ｎｏｄｅ−３において挿入（Ａｄｄ）される第２の光送信器３４２からの出力光に、同量の波長分散量をマルチ光ファイバ伝送路に挿入される前に付加する。その後に、信号光Ｓ３２としてマルチ光ファイバ伝送路に出力する。このときの、光伝送システム３００における位置と各信号光の蓄積波長分散量との関係を図７に示す。同図に示すように、信号光Ｓ３１と信号光Ｓ３２の蓄積波長分散量はＮｏｄｅ−３において同一となる。
【００３２】
第４の中継装置（Ｎｏｄｅ−４）３２４においては、例えばＮｏｄｅ−１からの信号光Ｓ３１が分岐（Ｄｒｏｐ）される。一方、Ｎｏｄｅ−３からの信号光Ｓ３２は合計Ｄ１＋Ｄ２＋Ｄ３の蓄積波長分散量を保有したままＮｏｄｅ−４を通過する。そこで第４の中継装置（Ｎｏｄｅ−４）３２４に接続された波長分散付加装置３３２は、Ｎｏｄｅ−４において挿入（Ａｄｄ）される第３の光送信器３４３からの出力光に、同量の波長分散量をマルチ光ファイバ伝送路に挿入される前に付加する。その後に、信号光Ｓ３３としてマルチ光ファイバ伝送路に出力する。このときも図７に示すように、信号光Ｓ３２と信号光Ｓ３３の蓄積波長分散量はＮｏｄｅ−４において同一となる。
【００３３】
以上説明したように、本実施形態の光伝送システム３００によれば、マルチ光ファイバ伝送路３１１〜３１４において各信号光Ｓ３１、Ｓ３２、Ｓ３３が保有する蓄積波長分散量を略同一とすることができる。すなわち、マルチ光ファイバ伝送路３１１〜３１４を伝送する各信号光が蓄積している波長分散量の差（蓄積波長分散差）を略ゼロとすることが可能となる。これにより、光伝送路（コア）間のクロストークによる信号品質の劣化を抑制することができる。その結果、本実施形態の光伝送システム３００によれば、マルチコア光ファイバを用いた光伝送システムにおいて、良好な信号品質が得られる大容量伝送を実現することができる。
【００３４】
〔第３の実施形態〕
次に、本発明の第３の実施形態について説明する。図８は、本発明の第３の実施形態に係る光伝送システム４００の構成を示すブロック図である。光伝送システム４００は、中継装置４２１〜４２５が複数のマルチ光ファイバ伝送路４１１〜４１５を環状に接続した構成であり、ＲＯＡＤＭを用いたリング光伝送システムを構成している点で、第２の実施形態の光伝送システム３００と異なる。すなわち、Ｎｏｄｅ−５とＮｏｄｅ−１とがマルチ光ファイバ伝送路Ｓｐａｎ−５（波長分散量：Ｄ５）により接続された構成とした点が、図６に示した光伝送システム３００と異なる。
【００３５】
本実施形態では、５台の中継装置（Ｎｏｄｅ−１〜５）の間を５本のマルチ光ファイバ伝送路（Ｓｐａｎ−１〜５）で環状に接続し、各中継装置（Ｎｏｄｅ−１〜５）に波長分散付加装置４３１〜４３５が接続された構成について説明する。ここで、各マルチ光ファイバ伝送路（Ｓｐａｎ−１〜５）は、それぞれ波長分散量（Ｄｉｓｐ）Ｄ１〜Ｄ５を有するものとする。そして、Ｎｏｄｅ−２〜５に接続された波長分散付加装置４３１〜４３４は、各Ｎｏｄｅにおいて挿入される光送信器からの出力光に、各Ｎｏｄｅを通過する信号光が有する蓄積波長分散量と略同一の波長分散量を付加する。その後に、信号光Ｓ４２〜Ｓ４５として出力する構成とした。
【００３６】
このとき、Ｎｏｄｅ−５における各信号光の蓄積波長分散量を略同一とするために、Ｎｏｄｅ−５において挿入（Ａｄｄ）される出力光には、合計Ｄ１＋Ｄ２＋Ｄ３＋Ｄ４の波長分散量をマルチ光ファイバ伝送路に挿入する前に付加する必要がある。その後に、信号光Ｓ４５としてＮｏｄｅ−５からマルチ光ファイバ伝送路に出力される。この信号光Ｓ４５はマルチ光ファイバ伝送路（Ｓｐａｎ−５）４１５においてＤ５の波長分散量を受け取り、合計Ｄ１＋Ｄ２＋Ｄ３＋Ｄ４＋Ｄ５だけの波長分散量を蓄積波長分散量として保有した信号光４６としてＮｏｄｅ−１に到着する。ここでＮｏｄｅ−１を基準とすると、Ｎｏｄｅ−１から入力される信号光Ｓ４１に対しては波長分散を予め付加する処理は不要であるので、信号光Ｓ４１の蓄積波長分散量はゼロである。そのため、信号光Ｓ４１と信号光Ｓ４６の蓄積波長分散量は一致しない。
【００３７】
しかし、本実施形態の光伝送システム４００によれば、Ｎｏｄｅ−１に接続された波長分散付加装置４３５は、信号光Ｓ４６が保有する波長分散量を補償する波長分散量を付加する。すなわち、波長分散付加装置４３５は信号光Ｓ４６が保有する蓄積波長分散量と大きさが等しく逆符号の波長分散量（−（Ｄ１＋Ｄ２＋Ｄ３＋Ｄ４＋Ｄ５））を信号光Ｓ４６に対して付与する。したがって、Ｎｏｄｅ−５からＮｏｄｅ−１に挿入される信号光と、Ｎｏｄｅ−１において新たに挿入される信号光がそれぞれ有する蓄積波長分散量は略同一（ゼロ）となる。
【００３８】
図９に、光伝送システム４００における位置と各信号光の蓄積波長分散量との関係を示す。同図に示すように、Ｎｏｄｅ−１における各信号光が有する蓄積波長分散量は同一となる。
【００３９】
以上説明したように、本実施形態の光伝送システム４００によれば、リング光伝送システムを構成する場合であっても、各中継装置（Ｎｏｄｅ−１〜５）において各信号光が有する蓄積波長分散量を略同一とすることができる。すなわち、各中継装置を伝送する各信号光が蓄積している波長分散量の差（蓄積波長分散差）を略ゼロとすることが可能となる。これにより、光伝送路（コア）間のクロストークによる信号品質の劣化を抑制することができる。その結果、本実施形態の光伝送システム４００によれば、マルチコア光ファイバを用いた光伝送システムにおいて、良好な信号品質が得られる大容量伝送を実現することができる。
【００４０】
上記実施形態においては、多重光伝送路（マルチ光ファイバ伝送路）に挿入する直前に波長分散付加装置を配置する構成とした。しかし、これに限らず、信号光が多重光伝送路に挿入される前に蓄積波長分散量を取得する構成であれば、他の配置構成であってもよい。
【００４１】
本発明は上記実施形態に限定されることなく、特許請求の範囲に記載した発明の範囲内で、種々の変形が可能であり、それらも本発明の範囲内に含まれるものであることはいうまでもない。
【００４２】
この出願は、２０１２年３月２日に出願された日本出願特願２０１２−０４６９６５を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。
【符号の説明】
【００４３】
１００、３００、４００    光伝送システム
１１０    多重光伝送路
１２０、３２１〜３２５、４２１〜４２５    中継装置
１３１、１３２、２３０、３３１、３３２、４３１〜４３５    波長分散付加装置
２００    評価実験系
２１１、３４１    第１の光送信器
２１２、３４２    第２の光送信器
２２０    雑音光源
２４０    光受信器
３１１〜３１４、４１１〜４１５    マルチ光ファイバ伝送路
Ｓ１０    第１の信号光
Ｓ２１、Ｓ２２    第２の信号光
Ｓ３１、Ｓ３２、Ｓ３３、Ｓ４１〜Ｓ４５    信号光
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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