(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも以下の成分：
（Ａ）以下のもの：
ｉ）エチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンを重合形態で含む第一共重合体；
ｉｉ）エチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンを重合形態で含む第二共重合体、ここで、前記第一共重合体と前記第二共重合体との間の、１３Ｃ ＮＭＲにより求めたエチレン含有率の差異の絶対値は、５〜１０重量％の範囲にある、
を含む非油展の第一組成物であって、
ＧＰＣから導かれた３．５以下のＭＷＤ、ＡＳＴＭ １６４６−０４に従って測定した８０以上のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４、１２５℃））、及び０．４２９モル／ｇより大きい［（ＭＬ（１＋４、１２５℃））／Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］＊１０００を有し、かつ、ＦＴＩＲで測定して、前記非油展の第一組成物の総重量に対して６５重量％以上のエチレンを含む前記非油展の第一組成物；
（Ｂ）ポリプロピレンホモポリマー、プロピレン／エチレンコポリマー、プロピレン／α−オレフィンコポリマー及びそれらの組合せからなる群から選択される熱可塑性ポリマー、但し、前記熱可塑性ポリマーがポリプロピレンホモポリマーの場合、ＡＳＴＭ Ｄ１２３８に従って測定した前記ポリプロピレンホモポリマーのＭＦＲは２ｇ／１０分〜２５ｇ／１０分である；並びに
（Ｃ）加硫剤
を含む、ペレット化可能な組成物。
【請求項２】
前記非油展の第一組成物が、８０〜２００のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４、１２５℃））を有する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記非油展の第一組成物が、ＦＴＩＲで測定して、前記非油展の第一組成物の総重量に対して６５〜７４重量％のエチレンを含む、請求項１又は２に記載の組成物。 
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
熱可塑性加硫物（ＴＰＶ）は、ゴム及び熱可塑性プラスチックの非混和性ブレンドの動的加硫、すなわち、熱可塑性プラスチックとの溶融混合時のゴムの選択的架橋によって生成される。得られるＴＰＶは、熱可塑性マトリックス中に分散された架橋ゴム粒子を含み、弾性及び溶融加工性の両方を有する。市販のＴＰＶの大部分は、エチレン／プロピレン／ジエンモノマー（ＥＰＤＭ）−タイプの共重合体のポリプロピレン（ＰＰ）とのブレンドをベースとし、フェノール又は過酸化物硬化剤で架橋されている。市販のＴＰＶ配合物に一般的に使用されるＥＰＤＭは、非常に高い分子量；例えば、２００以上のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４、１２５℃））を有する。加工性を改善するため、エクステンダー油が、しばしば、生産中に見掛け粘度を低減するためにＥＰＤＭポリマーに添加される。得られるＥＰＤＭの塊形態（bale form）は、取扱いに欠点を有する。例えば、ＥＰＤＭの塊形態は、押出機に供給される前に追加の粉砕ステップを必要とする。
【０００２】
油展ＥＰＤＭ共重合体は、混練柔軟性が乏しい。なぜなら、このような共重合体は、混練前の状態において一定レベル及び／又は特定タイプの油を含有するからである。一般的に、通常の不透明なパラフィン系油が、エクステンダー油として使用される。通常のパラフィン系油は、芳香族及び極性留分を含有し、これらは、混練された配合物において望ましくない場合がある。例えば、このような油は、一般的に黒ずんだ色をしており、白色又は着色したＴＰＶを生成するためには望ましくない。油のレベルも、混練のオプションを制限することがある。例えば、非常に低い油濃度のＴＰＶ配合物は、油展ＥＰＤＭを用いては達成することができない。なぜなら、大部分の油展ＥＰＤＭが、その中に７５ＰＨＲ以上の油を有するからである。
【０００３】
ＰＣＴ国際公開第ＷＯ２００９／１２３６０９Ａ１号は、熱可塑性加硫物を調製する方法を開示しており、該方法は、オレフィン系コポリマーゴムを反応器に装入するステップを含み、ここで、該オレフィン系コポリマーゴムは、多モード分子量、０．８より大きい平均分枝指数を特徴とし、１００重量部のゴム当たり１０重量部未満の油を含み、１００重量部のゴム当たり１重量部未満の非ゴム粒子を含み、８ｍｍ未満の粒径を有する顆粒の形態をしている。反応器に、ゴムと同時に又はゴムに続いて、熱可塑性樹脂、油及び硬化システムを装入し、ゴム、熱可塑性樹脂、油及び硬化システムを溶融混合し、ゴムを動的加硫する。
【０００４】
米国特許出願公開第２００８００３３０８９号は、動的硬化されたゴム；１００重量部のゴム当たり約２０から約３００重量部の熱可塑性樹脂及び１００重量部のゴム当たり約３０から約２５０重量部の追加の油から構成される熱可塑性加硫組成物を開示している。上記ゴムは、硬化剤で硬化された複合ポリマー組成物を含み、該複合ポリマー組成物は、４５から７５重量％の第一ポリマー留分及び２５から５５重量％の第二ポリマー留分を含み、各々が、エチレン、Ｃ３〜Ｃ１０α−オレフィン、及び非共役ジエンを含む。上記ポリマー留分は、チーグラー−ナッタ触媒系を使用して重合されたものである。第一ポリマー留分は、約１５０ＭＬ（１＋４、１２５℃）以上のムーニー粘度を有し、第二ポリマー留分は、約２０ＭＬから約１２０ＭＬのムーニー粘度を有し；約１０ｐｈｒから約５０ｐｈｒのエクステンダー油を有する。この刊行物は、熱可塑性加硫物を生成する方法も開示している。
【０００５】
現在知られておりＴＰＶに使用されているＥＰＤＭベースの配合物の多様性にもかかわらず、高度に油展された塊と対照的に、自由流動性ペレットの形態のＥＰＤＭから形成された配合物であって、塊形態の超高分子量ＥＰＤＭを使用して調製された従来のＴＰＶ配合物の特性と比べて同等以上の特性のバランスを実現する配合物のニーズが存在している。取扱いの容易さ及び配合の柔軟性を実現するＴＰＶ配合物のニーズがさらに存在している。以下の発明の様々な実施形態が、これらのニーズのいくつか及び／又は全てを満たす。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、少なくとも以下の成分：（Ａ）以下のもの：ｉ）エチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンを重合形態で含む第一共重合体；ｉｉ）エチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンを重合形態で含む第二共重合体を含み、３．５以下のＭＷＤ、８０以上のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４、１２５℃））、及び０．４２９モル／ｇより大きい［（ＭＬ（１＋４、１２５℃））／Ｍｗ（ｃｏｎｖｅｎｔｉｏｎａｌ）］＊１０００を有する第一組成物；（Ｂ）熱可塑性ポリマー；並びに（Ｃ）加硫剤を含む組成物を提供する。
【０００７】
本発明は、２０１１年１２月３０日に出願された優先権の基礎となる文献：米国特許仮出願第６１／４２８，５２９号に記載されており、その開示は、参照により本明細書に組み込まれる。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
本発明の組成物：上記に論じられたように、本発明は、（Ａ）以下のもの：ｉ）エチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンを重合形態で含む第一共重合体；ｉｉ）エチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンを重合形態で含む第二共重合体を含み、３．０以下のＭＷＤ、８０以上のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４、１２５℃））、及び０．４２９モル／ｇより大きい［（ＭＬ（１＋４、１２５℃））／Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］＊１０００を有する第一組成物；（Ｂ）熱可塑性ポリマー；並びに（Ｃ）加硫剤を含む組成物を提供する。一実施形態において、本組成物は、充てん剤、架橋剤、発泡剤、又はそれらの組合せから選択される少なくとも１種の添加剤をさらに含む。一実施形態において、本発明の組成物は、（周囲条件において）自由流動性ペレットの形態をしている。本発明の組成物は、本明細書に記載された２種以上の実施形態の組合せを含むことができる。一実施形態において、第一組成物は、７０以上、好ましくは７５以上、より好ましくは８０以上のムーニー粘度（ＭＬ、１＋４、１２５℃）を有する。一実施形態において、第一組成物は、１５０，０００から２３０，０００ｇ／モル、好ましくは１７０，０００から２３０，０００ｇ／モルの重量平均分子量（Ｍｗ（ｃｏｎｖ））を有する。
【０００９】
さらなる一実施形態において、本組成物は、プロピレンベースのコポリマー及びエチレンベースのコポリマーの群から選択される追加のポリマーをさらに含み、ここで、該追加のポリマーは、熱可塑性ポリマーに該追加のポリマーを加えた合計重量の５０重量パーセントを上回らない。少なくとも５０重量パーセントからの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に開示されており、本明細書に含まれる；例えば、追加のポリマーは、熱可塑性ポリマーに追加のポリマーを加えた合計重量に対して５０又は４０又は３０又は２０重量パーセントの上限で存在してよい。
【００１０】
第一組成物及びその成分：本発明の組成物は、第一組成物を含み、この第一組成物は、エチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンを重合形態で含む第一共重合体；並びにエチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンを重合形態で含む第二共重合体を含み；ここで、該第一組成物は、３．５以下のＭＷＤ（ｃｏｎｖ）、８０以上のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４、１２５℃））、及び０．４２９モル／ｇ以上の［（ＭＬ（１＋４、１２５℃）／Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］＊１０００を有する。一実施形態において、第一組成物は、３．０以下の分子量分布ＭＷＤ（ｃｏｎｖ）を有する。３．０以下からの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されている；例えば、第一組成物のＭＷＤは、３．０の上限から；又は別法として２．８の上限から；又は別法として２．５の上限からであってよい。一実施形態において、第一組成物は、８０から２００までのムーニー粘度（ＭＬ（１＋４、１２５℃））を有する。８０から２００までの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されている；例えば、第一組成物のムーニー粘度は、８０、１００、１２０、１４０、１６０、１８０又は１９０の下限から、１００、１２０、１４０、１６０、１８０又は２００の上限までであってよい。例えば、第一組成物のムーニー粘度は、８０から２００までの範囲にあってよく、又は別法として、第一組成物のムーニー粘度は、１２０から２００までの範囲にあってよく、又は別法として、第一組成物のムーニー粘度は、１４０から１８０までの範囲にあってよく、又は別法として、第一組成物のムーニー粘度は、１６０から１８０までの範囲にあってよい。
【００１１】
一実施形態において、第一組成物は、第一組成物中の共重合体の合計重量に対して６５重量％以上の全エチレン含有率を有する。６５重量％の下限からの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に開示されており本明細書に含まれ、例えば、第一組成物中のエチレンの重量パーセントは、６６重量％の下限からであってよく、又は別法として、第一組成物中のエチレンの重量パーセントは、６８重量％の下限からであってよく、又は別法として、第一組成物中のエチレンの重量パーセントは、７０重量％の下限からであってよく、又は別法として、第一組成物中のエチレンの重量パーセントは、７２重量％の下限からであってよい。一実施形態において、第一組成物は、第一組成物中の共重合体の合計重量に対して６７から７７重量％までの全エチレン含有率を有する。別の実施形態において、第一組成物は、６５重量％から７４重量％までの全エチレン含有率を有する。一実施形態において、第一組成物は、４０から６０重量％の第一共重合体及び４０から６０重量％の第二共重合体を含む。第一共重合体の４０から６０重量％までの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ本明細書に開示されており；例えば、第一共重合体は、全体の第一組成物の４０、４５、５０又は５５重量％の下限から、全体の第一組成物の４５、５０、５５又は６０重量％の上限までであってよい。同様に、第二共重合体の４０から６０重量％までの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ本明細書に開示されている；例えば、第二共重合体は、全体の第一組成物の４０、４５、５０又は５５重量％の下限から、全体の第一組成物の４５、５０、５５又は６０重量％の上限までであってよい。
【００１２】
一実施形態において、第一組成物の第一共重合体と第二共重合体との間のエチレン含有率の差異（絶対値）は、５から１０重量％である。５から１０重量％までの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ本明細書に開示されている；例えば、第一共重合体と第二共重合体との間のエチレン含有率の差異（絶対値）は、５、６、７、８又は９重量％の下限から６、７、８、９又は１０重量％の上限までであってよい。例えば、第一共重合体と第二共重合体との間のエチレン含有率の差異（絶対値）は、５から１０重量％の範囲にあってよく、又は別法として、第一共重合体と第二共重合体との間のエチレン含有率の差異（絶対値）は、６から１０重量％の範囲にあってよく、又は別法として、第一共重合体と第二共重合体との間のエチレン含有率の差異（絶対値）は、７から１０重量％の範囲にあってよく、又は別法として、第一共重合体と第二共重合体との間のエチレン含有率の差異（絶対値）は、８から１０重量％の範囲にあってよく、又は別法として、第一共重合体と第二共重合体との間のエチレン含有率の差異（絶対値）は、５から９重量％の範囲にあってよく、又は別法として、第一共重合体と第二共重合体との間のエチレン含有率の差異（絶対値）は、５から７重量％の範囲にあってよい。一実施形態において、第一組成物は、１４０，０００Ｐａ・秒以下の低剪断粘度（０．１ラジアン／秒におけるη）を有する。１４０，０００Ｐａ秒以下の全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に開示されており本明細書に含まれる；例えば、第一組成物の低剪断粘度は、２５，０００Ｐａ秒の上限からであってよく；又は別法として、第一組成物の低剪断粘度は、５０，０００Ｐａ秒の上限からであってよく；又は別法として、第一組成物の低剪断粘度は、７５，０００Ｐａ秒の上限からであってよく；又は別法として、第一組成物の低剪断粘度は、１００，０００Ｐａ秒の上限からであってよい。
【００１３】
一実施形態において、第一組成物は、本明細書で以下に論じられるＤＭＳ法によって測定して０．５以上の損失係数を有する。０．５以上の全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に開示されており本明細書に含まれる；例えば、第一組成物の損失係数は、０．５の下限から；又は別法として、０．６の下限から；又は別法として、０．７の下限から；又は別法として０．８の下限からであってよい。一実施形態において、第一組成物は、０．４２９モル／ｇ以上の［（ＭＬ（１＋４、１２５℃））／Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］・１０００の特性を有する。０．４２９モル／ｇ以上の全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に開示されており本明細書に含まれる；例えば、第一組成物の［（ＭＬ（１＋４、１２５℃））／Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］・１０００は、０．４２９モル／ｇの下限からであってよく；又は別法として、第一組成物の［（ＭＬ（１＋４、１２５℃））／Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］・１０００は、０．４５モル／ｇの下限からであってよく；又は別法として、第一組成物の［（ＭＬ（１＋４、１２５℃））／Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］・１０００は、０．５５モル／ｇの下限からであってよく；又は別法として、第一組成物の［（ＭＬ（１＋４、１２５℃））／Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］・１０００は、０．７５モル／ｇの下限からであってよい。一実施形態において、第一組成物は、１．２以下の［Ｍｗ（ａｂｓ）］／［Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］を有する。１．２以下の全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に開示されており本明細書に含まれる；例えば、第一組成物の［Ｍｗ（ａｂｓ）］／［Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］は、１．２の上限からであってよく；又は別法として、第一組成物の［Ｍｗ（ａｂｓ）］／［Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］は、１．１の上限からであってよく；又は別法として、第一組成物の［Ｍｗ（ａｂｓ）］／［Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］は、１．０の上限からであってよく；又は別法として、第一組成物の［Ｍｗ（ａｂｓ）］／［Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］は、０．９の上限からであってよい。一実施形態において、第一組成物は、ペレット化することができる。第一組成物は、本明細書に記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。
【００１４】
第一組成物において有用なエチレン／α−オレフィン／ポリエン共重合体：第一及び第二エチレン／α−オレフィン／非共役ポリエン共重合体は、それらの中にＣ２（エチレン）、少なくとも１種のα−オレフィン及び非共役ポリエンを重合したものである。α−オレフィンの好適な例には、Ｃ３〜Ｃ２０α−オレフィンが含まれる。非共役ポリエンの好適な例には、Ｃ４〜Ｃ４０非共役ポリエンが含まれる。好ましい一実施形態において、共重合体は、エチレン／プロピレン／ジエン共重合体であり、さらにはＥＰＤＭターポリマーである。さらなる一実施形態において、ジエンは、５−エチリデン−２−ノルボルネン（ＥＮＢ）である。α−オレフィンは、脂肪族又は芳香族化合物のいずれかであってよく、ビニル不飽和又は環式化合物、例えば、スチレン、ｐ−メチルスチレン、シクロブテン、シクロペンテン、並びに５及び６位をＣ１〜Ｃ２０ヒドロカルビル基で置換されたノルボルネンなどのノルボルネンを含有することができる。α−オレフィンは、好ましくは、Ｃ３〜Ｃ２０脂肪族化合物、好ましくはＣ３〜Ｃ１６脂肪族化合物、より好ましくはＣ３〜Ｃ１０脂肪族化合物である。好ましいエチレン的に不飽和なモノマーには、４−ビニルシクロヘキセン、ビニルシクロヘキサン、及びＣ３〜Ｃ１０脂肪族α−オレフィン（特に、プロピレン、イソブチレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、３−メチル−１−ペンテン、４−メチル−１−ペンテン、１−オクテン、１−デセン及び１−ドデセン）、より好ましくはＣ３〜Ｃ１０脂肪族α−オレフィンが含まれる。より好ましいＣ３〜Ｃ１０脂肪族α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン及び１−オクテンからなる群から選択され、より好ましくはプロピレンである。好ましい一実施形態において、共重合体は、ＥＰＤＭ共重合体である。好ましい一実施形態において、ジエンは、ＥＮＢである。一実施形態において、非共役ポリエンは、Ｃ６〜Ｃ１５直鎖、分枝鎖又は環式炭化水素ジエンである。例示的な非共役ジエンは、直鎖非環式ジエン、例えば、１，４−ヘキサジエン及び１，５−ヘプタジエンなど；分枝鎖非環式ジエン、例えば、５−メチル−１，４−ヘキサジエン、２−メチル−１，５−ヘキサジエン、６−メチル−１，５−ヘプタジエン、７−メチル−１，６−オクタジエン、３，７−ジメチル−１，６−オクタジエン、３，７−ジメチル−１，７−オクタジエン、５，７−ジメチル−１，７−オクタジエン、１，９−デカジエン、及びジヒドロミルセンの混合異性体など；単環脂環式ジエン、例えば、１，４−シクロヘキサジエン、１，５−シクロオクタジエン及び１，５−シクロドデカジエンなど；多環脂環式縮合及び架橋環ジエン、例えば、テトラヒドロインデン、メチルテトラヒドロインデンなど；アルケニル、アルキリデン、シクロアルケニル及びシクロアルキリデンノルボルネン、例えば、５−メチレン−２−ノルボルネン（ＭＮＢ）、５−エチリデン−２−ノルボルネン（ＥＮＢ）、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−プロペニル−２−ノルボルネン、５−イソプロピリデン−２−ノルボルネン、５−（４−シクロペンテニル）−２−ノルボルネン、及び５−シクロヘキシリデン−２−ノルボルネンなどである。���エンは、好ましくは、ＥＮＢ、ジシクロペンタジエン、１，４−ヘキサジエン、７−メチル−１，６−オクタジエンからなる群から選択される非共役ジエンであり、好ましくは、ＥＮＢ、ジシクロペンタジエン及び１，４−ヘキサジエン、より好ましくはＥＮＢ及びジシクロペンタジエン、より一層好ましくはＥＮＢである。エチレン／α−オレフィン／非共役ポリエン共重合体は、少なくとも１種の触媒の存在下で調製される。一実施形態において、少なくとも１種の触媒は、例えば、拘束幾何触媒（ＣＧＣ）（例えばモノシクロペンタジエニルチタン錯体）などのシングルサイト触媒；又はポストメタロセン触媒である。
【００１５】
一実施形態において、少なくとも１種の触媒は、シングルサイト触媒である。一実施形態において、触媒は、メタロセン触媒、拘束幾何触媒及びポストメタロセン触媒から選択される。一実施形態において、少なくとも１種の触媒は、ポストメタロセン触媒である。好適なポストメタロセン触媒は、それぞれ参照により本明細書に組み込まれる米国特許出願公開第２００５／０１６４８７２号及び国際公開第２００７／１３６４９４号に記載されている。
【００１６】
好ましい一実施形態において、第一共重合体は、１つ又は複数の特徴、例えば、モノマー成分の量、密度、結晶融点（Ｔｍ）、ムーニー粘度又は分子量（Ｍｎ、Ｍｗ）において、第二共重合体と異なる。好ましい一実施形態において、第一エチレン／α−オレフィン／非共役ポリエン共重合体は、第一エチレン／α−オレフィン／非共役ポリエン共重合体の重量に対して大部分の量の重合エチレンを含む。一実施形態において、少なくとも１種の触媒は、拘束幾何触媒である。好適な拘束幾何触媒は、それぞれ参照により本明細書に組み込まれる米国特許第５，２７２，２３６号及び５，２７８，２７２号に記載されている。
【００１７】
一実施形態において、第一共重合体は、３．０未満、好ましくは２．８未満の分子量分布（ＭＷＤ）を有する。さらなる一実施形態において、ＭＷＤは、通常のＧＰＣ（ＧＰＣ（ｃｏｎｖ））から導かれる。別の実施形態において、ＭＷＤは、絶対ＧＰＣ（ＧＰＣ（ａｂｓ））から導かれる。一実施形態において、第二共重合体は、３．０未満、好ましくは２．８未満、より好ましくは２．４未満の分子量分布（ＭＷＤ）を有する。さらなる一実施形態において、ＭＷＤは、通常のＧＰＣから導かれる。別の実施形態において、ＭＷＤは、絶対ＧＰＣから導かれる。一実施形態において、第一共重合体及び第二共重合体は、それぞれ、３．０未満、好ましくは２．８未満、より好ましくは２．４未満の分子量分布（ＭＷＤ）を有する。さらなる一実施形態において、ＭＷＤは、通常のＧＰＣから導かれる。別の実施形態において、ＭＷＤは、絶対ＧＰＣから導かれる。
【００１８】
本発明の一実施形態において、第一エチレン／α−オレフィン／非共役ポリエン共重合体は、２から３．５までの、好ましくは２．０５から３．０までの、より好ましくは２．０５から２．８までの、より一層好ましくは２．０５から２．５までの分子量分布（Ｍｗ（Ｃｏｎｖ）／Ｍｎ（Ｃｏｎｖ））を有する。好ましい一実施形態において、共重合体は、エチレン／プロピレン／ジエン共重合体であり、さらにはＥＰＤＭターポリマーである。さらなる一実施形態において、ジエンは、ＥＮＢである。一実施形態において、第一エチレン／α−オレフィン／非共役ポリエン共重合体は、７０以上の、好ましくは７５より大きい、より好ましくは８０より大きい１２５℃におけるムーニー粘度、ＭＬ（１＋４）を有する。好ましい一実施形態において、共重合体は、エチレン／プロピレン／ジエン共重合体であり、さらにはＥＰＤＭターポリマーである。さらなる一実施形態において、ジエンは、ＥＮＢである。一実施形態において、第一エチレン／α−オレフィン／非共役ポリエン共重合体は、２００未満、好ましくは１６０以下、より好ましくは１２０以下の１２５℃におけるムーニー粘度、ＭＬ（１＋４）を有する。好ましい一実施形態において、共重合体は、エチレン／プロピレン／ジエン共重合体であり、さらにはＥＰＤＭターポリマーである。さらなる一実施形態において、ジエンは、ＥＮＢである。ムーニー粘度は、ニート共重合体のムーニー粘度（又は、カーボンブラックなどの充てん剤及び／若しくは油などを含有するポリマーについての、計算したニートポリマーの粘度）である。ニートポリマーは、充てん剤を含まず油を含まないポリマーを意味する。一実施形態において、第一エチレン／α−オレフィン／非共役ポリエン共重合体は、５０，０００から１２０，０００ｇ／モルまでの、好ましくは８０，０００から１００，０００ｇ／モルまでのＭｎ（ｃｏｎｖ）を有する。一実施形態において、第一エチレン／α−オレフィン／非共役ポリエン共重合体は、１５０，０００から２８０，０００ｇ／モルまでの、好ましくは１８０，０００から２８０，０００モルまでのＭｗ（ｃｏｎｖ）を有する。
【００１９】
一実施形態において、第一共重合体は、０．１重量％以上のジエン含有率を有する。０．１重量％以上の全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に開示されており、本明細書に含まれる；例えば、第一共重合体のジエン含有率は、０．１、０．５、１、１．５、５又は１０重量％の下限からであってよい。それぞれのジエンについて、ＮＭＲ及びＦＴＩＲ法は、同一の結果を提供する。一実施形態において、第一共重合体は、２８℃以上の結晶化温度Ｔｃを有する。２８℃以上の全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されている。例えば、第一共重合体は、２８、３０、３２又は３４℃以上のＴｃを有することができる。一実施形態において、第二共重合体は、０．１重量％以上のジエン含有率を有する。０．１重量％以上の全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に開示されており、本明細書に含まれる；例えば、第二共重合体のジエン含有率は、０．１、０．５、１．５、５又は１０重量％の下限からであってよい。
【００２０】
第一共重合体は、本明細書に記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。一実施形態において、第一共重合体及び第二共重合体は、それぞれ、３．０未満、好ましくは２．８未満、より好ましくは２．４未満の分子量分布（ＭＷＤ）を有する。さらなる一実施形態において、ＭＷＤは、通常のＧＰＣから導かれる。別の実施形態において、ＭＷＤは、絶対ＧＰＣから導かれる。一実施形態において、第一共重合体の重量平均分子量の第二共重合体の重量平均分子量に対する比、Ｍｗ（ｃｏｎｖ、第一）／Ｍｗ（ｃｏｎｖ、第二）は、１．０５より大きく、好ましくは１．１０より大きく、より好ましくは１．１５より大きく、より一層好ましくは１．２０より大きい。
【００２１】
一実施形態において、第二共重合体中のポリエン含有率の第一共重合体中のポリエン含有率に対する比（ポリエン（２）／ポリエン（１））は、１．０より大きく、好ましくは１．１より大きく、より好ましくは１．２より大きい。一実施形態において、第二共重合体中のポリエン含有率の第一共重合体中のポリエン含有率に対する比（ポリエン（２）／ポリエン（１））は、３．０未満、好ましくは２．０未満、より好ましくは１．５未満である。一実施形態において、第二共重合体及び第一共重合体のポリエン含有率の差異（絶対値）（ポリエン（２）−ポリエン（１））は、０．３重量パーセントより大きく、好ましくは０．５重量パーセントより大きく、より好ましくは１．０重量パーセントより大きく、より一層好ましくは１．２重量パーセントより大きい。一実施形態において、第二共重合体及び第一共重合体のポリエン含有率の差異（絶対値）（ポリエン（２）−ポリエン（１））は、２．０重量パーセント未満、好ましくは１．８重量パーセント未満、より好ましくは１．６重量パーセント未満である。一実施形態において、第二共重合体のポリエン含有率及び第一共重合体のポリエン含有率の差異（絶対値）（ポリエン（２）−ポリエン（１））は、５重量パーセント未満、好ましくは４重量パーセント未満、より好ましくは３重量パーセント未満である。一実施形態において、合計ポリエン含有率は、第一共重合体及び第二共重合体の合計重量に対して、８重量パーセント以下、好ましくは７重量パーセント以下である。
【００２２】
一実施形態において、第一共重合体は、共重合体の重量に対して、２．８から５．５重量パーセントまで、好ましくは３．５から５．５重量パーセントまでのポリエンを含む。一実施形態において、第一共重合体は、共重合体の重量に対して、２．８から４．５重量パーセントまで、好ましくは３．５から４．５重量パーセントまでのポリエンを含む。一実施形態において、第二共重合体は、共重合体の重量に対して、４．５から９重量パーセントまで、好ましくは４．８から８重量パーセントまで、より好ましくは５から６．９重量パーセントまでのポリエンを含む。一実施形態において、第二共重合体は、共重合体の重量に対して、５から６重量パーセントのポリエンを含む。一実施形態において、第一共重合体は、共重合体の重量に対して、重合形態で、６０から７０重量パーセントまでのエチレン、好ましくは６２から６６重量パーセントまでのエチレンを含む。一実施形態において、第二共重合体は、共重合体の重量に対して、重合形態で、６４から８０重量パーセントまでのエチレン、好ましくは６６から７６重量パーセントまでのエチレン、より好ましくは６８から７３重量パーセントまでを含む。
【００２３】
一実施形態において、第一共重合体中のエチレン含有率の割合に対する第二共重合体中のエチレン含有率の割合ＥＥ（２）／ＥＥ（１）は、１．０５以上、好ましくは１．１以上、より好ましくは１．２以上である。
【００２４】
一実施形態において、第一及び第二共重合体中のエチレン含有率の差異は、各共重合体の重量によって求めて、２重量パーセント以上、好ましくは４重量パーセント以上である。
【００２５】
一実施形態において、第一及び第二共重合体中のエチレン含有率の差異は、各共重合体の重量によって求めて、６重量パーセント以上、好ましくは８重量パーセント以上である。
【００２６】
一実施形態において、第一共重合体は、４０より大きい、好ましくは４５より大きいムーニー粘度（ＭＬ、１＋４、１２５℃）を有する。一実施形態において、第二共重合体は、４０より大きい、好ましくは４５より大きいムーニー粘度（ＭＬ、１＋４、１２５℃）を有する。一実施形態において、第一共重合体は、４０より大きい、好ましくは４５より大きいムーニー粘度（ＭＬ、１＋４、１２５℃）を有し、第二共重合体は、３５より大きい、好ましくは４０より大きい、より好ましくは４５より大きいムーニー粘度（ＭＬ、１＋４、１２５℃）を有する。一実施形態において、第一及び第二共重合体のムーニー粘度（ＭＬ、１＋４、１２５℃）の比（ＭＬ（第一）／ＭＬ（第二））は、２．５未満、好ましくは２．２未満である。
【００２７】
一実施形態において、第一共重合体は、３２０，０００ｇ／モル以下の重量平均分子量（Ｍｗ（ｃｏｎｖ））を有する。一実施形態において、第一ポリマーは、１７０，０００から３００，０００ｇ／モルまでの重量平均分子量（Ｍｗ（ｃｏｎｖ））を有する。一実施形態において、第一ポリマーは、１８０，０００から２８０，０００ｇ／モルまでの、好ましくは１９０，０００から２５０，０００ｇ／モルまでの重量平均分子量（Ｍｗ（ｃｏｎｖ））を有する。一実施形態において、第一組成物は、１５０，０００から２３０，０００ｇ／モルまでの、好ましくは１７０，０００から２３０，０００ｇ／モルまでの重量平均分子量（Ｍｗ（ｃｏｎｖ））を有する。
【００２８】
一実施形態において、第一組成物は、４０から５０重量パーセントの第一共重合体、及び６０から５０重量パーセントの第二共重合体を含み、ここで、各重量百分率は、第一共重合体及び第二共重合体の合計重量に基づく。一実施形態において、第一組成物は、４３から４７重量パーセントの第一共重合体、及び５７から５３重量パーセントの第二共重合体を含み、ここで、各重量百分率は、第一共重合体及び第二共重合体の合計重量に基づく。
【００２９】
一実施形態において、第一共重合体及び第二共重合体は、少なくとも二つの反応器中で逐次的に調製される。さらなる一実施形態において、第一共重合体が、第一反応器中で最初に調製され、次いで、第二共重合体が、第二反応器中で調製される。別の実施形態において、第二共重合体が、第一反応器中で最初に調製され、次いで、第一共重合体が、第二反応器中で調製される。
【００３０】
一実施形態において、第一共重合体が、ＥＰＤＭ（１）であり、第二共重合体が、ＥＰＤＭ（２）である。さらなる一実施形態において、ＥＰＤＭ（１）におけるジエンは、５−エチリデン−２−ノルボルネン（ＥＮＢ）であり、ＥＰＤＭ（２）におけるジエンは、５−エチリデン−２−ノルボルネン（ＥＮＢ）である。
【００３１】
第一共重合体は、本明細書で記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。第二共重合体は、本明細書で記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。エチレン／α−オレフィン／非共役ポリエン共重合体は、本明細書で記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。エチレン／α−オレフィン／ジエン共重合体は、本明細書で記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。エチレン／プロピレン／ジエンターポリマーは、本明細書で記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。第一組成物は、本明細書で記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。
【００３２】
本発明の組成物において有用な例示的な熱可塑性ポリマー：本発明の組成物は、熱可塑性ポリマーをさらに含む。一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、第一組成物の総重量に対して３０から１５０ＰＨＲまでの量で存在する。３０から１５０ＰＨＲまでの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ本明細書に開示されており；例えば、本発明の組成物中の熱可塑性ポリマーの量は、３０、５０、７０、１００又は１３０ＰＨＲの下限から、５０、７０、１００、１３０又は１５０ＰＨＲの上限までであってよい。例えば、本発明の組成物中の熱可塑性ポリマーの量は、３０から１５０ＰＨＲまでの；又は別法として、３０から７０ＰＨＲまでの；又は別法として、３０から１３０ＰＨＲまでの；又は別法として、５０から１００ＰＨＲまでの；又は別法として、７０から１５０ＰＨＲまでの範囲にあってよい。本発明の組成物の一特定の実施形態において、熱可塑性ポリマーは、第一組成物の総重量に対して、３０から１００ＰＨＲまでの量で存在する。本発明の組成物の特定の一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、第一組成物の総重量に対して、３０から７０ＰＨＲまでの量で存在する。
【００３３】
いくつかの実施形態において、熱可塑性ポリマーは、プロピレンベースのポリマーである。さらなる一実施形態において、プロピレンベースのポリマーは、ポリプロピレンホモポリマー、ポリプロピレンコポリマー、及びそれらの組合せからなる群から選択される。
【００３４】
一実施形態において、プロピレンベースのポリマーは、ＤＳＣで測定して、７５Ｊ／ｇ以上、又は８０Ｊ／ｇ以上、又は８５Ｊ／ｇ以上の融解熱（ΔＨｆ）を有する。
【００３５】
一実施形態において、プロピレンベースのポリマーは、０．２から５０までのメルトフローレート（ＭＦＲ）を有する。０．２から５０までの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されている；例えば、熱可塑性ポリマーのＭＦＲは、０．２、０．３、０．５、２、１０、２５又は４５の下限から、２、１０、２５、４５又は５０の上限までであってよい。例えば、熱可塑性ポリマーのＭＦＲは、０．２から５０までの；又は別法として、２から２５までの；又は別法として、１０から５０までの範囲にあってよい。一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、０．３から３０までのＭＦＲを有する。別の一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、０．５から１０までのＭＦＲを有する。
【００３６】
一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、プロピレン／エチレンコポリマーの総重量に対して、０．１から３．４重量％までのエチレンを含むプロピレン／エチレンコポリマーである。０．１から３．４重量％までの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に開示されており、本明細書に含まれる；例えば、エチレン含有率は、０．１、０．５、１、１．５、２、２．５又は３重量％までの下限から、０．５、１、１．５、２、２．５、３又は３．４重量％までの上限を有することができる。例えば、プロピレン／エチレンコポリマー中のエチレンの量は、０．１から３．４重量％までの；又は別法として、０．５から３重量％までの；又は別法として、１から２．８重量％までの；又は別法として、１．５から２．５重量％までの範囲にわたってよい。
【００３７】
一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、ＤＳＣで測定して、１４０℃より大きい融点（Ｔｍ）を有する。１４０℃より大きい全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されている；例えば、熱可塑性ポリマーの融点は、１４０、１５０又は１６０℃の下限からであってよい。一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、１４０℃から１６５℃までの融点を有する。別の一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、ＤＳＣで測定して、１５０から１６５℃までの融点（Ｔｍ）を有する。さらに別の実施形態において、熱可塑性ポリマーは、ＤＳＣで測定して、１６０から１６５℃までの融点（Ｔｍ）を有する。
【００３８】
一実施形態において、熱可塑性プラスチックは、１０，０００ｇ／モルから５，０００，０００ｇ／モルまでの範囲内の重量平均分子量（Ｍｗ）を有する。全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に開示されており本明細書に含まれており；例えば、熱可塑性ポリマーのＭｗは、１０，０００；２０，０００；３０，０００；４０，０００又は５０，０００ｇ／モルの下限から、５，０００，０００；２，５００，０００；２，０００，０００；１，５００，０００；１，０００，０００又は５００，０００ｇ／モルの上限までであってよい。
【００３９】
一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、８又は６又は４又は３の上限、及び２又は２．２又は２．４又は２．６の下限を有する範囲内の、時に「多分散性指数」（ＰＤＩ）と呼ばれる分子量分布Ｍｗ／Ｍｎ（ＭＷＤ（ｃｏｎｖ））を有するポリプロピレンホモポリマーである。
【００４０】
一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、プロピレン／α−オレフィンコポリマーである。プロピレン／α−オレフィンコポリマーにおいて有用ないくつかのα−オレフィンは、特定の実施形態において、Ｃ３〜Ｃ２０α−オレフィンの群から選択することができる。本発明の特定の実施形態における使用のために好ましいα−オレフィンは、式ＣＨ２ＣＨＲ＊によって示され、ここで、Ｒ＊は、１から１２個までの炭素原子の直鎖又は分枝アルキル基である。好適なα−オレフィンの例には、これらに限らないが、プロピレン、イソブチレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、４−メチル−１−ペンテン及び１−オクテンが含まれる。特に好ましいα−オレフィンは、プロピレンである。一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、プロピレン／エチレンコポリマーである。
【００４１】
一実施形態において、プロピレン／エチレンコポリマーは、コポリマーの重量に対して、９０重量％以上、又は９２重量％以上、又は９４重量％以上、又は９６重量％以上、又は９８重量％以上の重合したプロピレンを含む。一実施形態において、プロピレン／エチレンコポリマーは、コポリマーの重量に対して、１０重量％以下、又は８重量％以下、又は６重量％以下、又は４重量％以下、又は２重量％以下の重合したエチレンを含む。
【００４２】
一実施形態において、プロピレン／エチレンコポリマーは、ＤＳＣで測定して、１２５℃以上、又は１３０℃以上、又は１３５℃以上、又は１４０℃以上の融点（Ｔｍ）を有する。一実施形態において、プロピレン／エチレンコポリマーは、ＤＳＣで測定して、７５Ｊ／ｇ以上、又は８０Ｊ／ｇ以上、又は８５Ｊ／ｇ以上の融解熱（ΔＨｆ）を有する。一実施形態において、プロピレン／エチレンコポリマーは、５，０００，０００ｇ／モル、又は１，０００，０００ｇ／モル、又は５００，０００ｇ／モルの上限、及び１０，０００ｇ／モル、又は３０，０００ｇ／モル、又は５０，０００ｇ／モルの下限を有する範囲内の重量平均分子量（Ｍｗ）を有する。
【００４３】
一実施形態において、プロピレン／エチレンコポリマーは、４０、３０、２０、又は１０の上限、及び２、３、４、又は５の下限を有する範囲内の、時に「多分散性指数」（ＰＤＩ）と呼ばれる分子量分布Ｍｗ／Ｍｎ（ＭＷＤ）を有する。
【００４４】
ポリプロピレンホモポリマーは、単段又は多段反応器中のプロピレンの単独重合によって形成することができる。プロピレン／エチレンコポリマーは、単段又は多段反応器中でプロピレン及びエチレンを共重合させることによって形成することができる。
【００４５】
有用なポリプロピレンホモポリマー及びプロピレン／エチレンコポリマーの例には、ＰＰ５３４−１（ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｏｒｐ．から入手可能）、ＰＲＯＦＡＸ  ６８２３（ＬｙｏｎｄｅｌｌＢａｓｅｌｌ，Ｉｎｃ．から入手可能）、及びＡｒｉｓｔｅｃｈ  Ｄ００８Ｍ（Ａｒｉｓｔｅｃｈ  Ｃｏｒｐから入手可能）及びＨＦ  １３６ＭＯ（Ｂｏｒｅａｌｉｓ  ＡＧから入手可能）及びＦ００８Ｆ（Ｓｕｎｏｃｏ，Ｉｎｃ．から入手可能）が含まれる。プロピレンベースのポリマーは、本明細書に記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。ポリプロピレンホモポリマーは、本明細書に記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。プロピレン／α−オレフィンコポリマーは、本明細書に記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。プロピレン／エチレンコポリマーは、本明細書に記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。
【００４６】
一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、４０から３５０℃までの融点（Ｔｍ）を有する。４０から３５０℃までの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されている；例えば、融点は、４０、８０、１２０、１５０、１８０、２１０、２４０、２７０、３００又は３３０℃の下限から、８０、１２０、１５０、１８０、２１０、２４０、２７０、３００、３３０又は３５０℃の上限までの範囲にわたることができる。例えば、熱可塑性ポリマーの融点は、６０から２２０℃までの；又は別法として、９０から１７５℃までの範囲にわたることができる。
【００４７】
一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、エチレンベースのポリマーである。熱可塑性ポリマーとして使用し得る好適なエチレンベースのポリマーには、これらに限らないが、高密度ポリエチレン（ＨＤＰＥ）、直鎖低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、超低密度ポリエチレン（ＶＬＤＰＥ）、超々低密度ポリエチレン（ＵＬＤＰＥ）、均一に分枝した直鎖エチレンポリマー、及び均一に分枝した実質的に直鎖のエチレンポリマー（すなわち、均一に分枝した長鎖分枝エチレンポリマー）が含まれる。好適なエチレンベースの共重合体のいくつかの市販例には、市販のＨＤＰＥ、市販のＬＤＰＥ、全てＴｈｅ  Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能なＡＴＴＡＮＥ、ＡＦＦＩＮＩＴＹ、ＤＯＷＬＥＸ、ＦＬＥＸＯＭＥＲ、ＥＬＩＴＥ；並びにＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能なＥＸＣＥＥＤ及びＥＸＡＣＴが含まれる。一実施形態において、熱可塑性ポリマーは、オレフィンマルチブロック共重合体又はコポリマーである。オレフィンマルチブロック共重合体及びコポリマー並びにそれらの調製及び使用は、それぞれの公開が参照により本明細書に完全に組み込まれるＷＯ２００５／０９０４２７、ＵＳ２００６／０１９９９３１、ＵＳ２００６／０１９９９３０、ＵＳ２００６／０１９９９１４、ＵＳ２００６／０１９９９１２、ＵＳ２００６／０１９９９１１、ＵＳ２００６／０１９９９１０、ＵＳ２００６／０１９９９０８、ＵＳ２００６／０１９９９０７、ＵＳ２００６／０１９９９０６、ＵＳ２００６／０１９９９０５、ＵＳ２００６／０１９９８９７、ＵＳ２００６／０１９９８９６、ＵＳ２００６／０１９９８８７、ＵＳ２００６／０１９９８８４、ＵＳ２００６／０１９９８７２、ＵＳ２００６／０１９９７４４、ＵＳ２００６／０１９９０３０、ＵＳ２００６／０１９９００６及びＵＳ２００６／０１９９９８３に記載されている。
【００４８】
熱可塑性ポリマーには、同様に、酢酸ビニル、アクリロニトリル、酢酸ビニル、塩素化及びスルホン化ポリエチレン及びコポリマー；ポリ塩化ビニル及びそれらの関連のコポリマー、アセタールポリマー及びそれらの関連のコポリマー；フッ素化オレフィンポリマー；ポリフッ化ビニリデン；ポリフッ化ビニル；ポリアミド；ポリイミド；ポリアリーレート；ポリカーボネート及びそれらの関連のコポリマー；ポリエーテル；ポリエーテルスルホン；ポリアリールスルホン；ポリケトン；ポリエーテルイミド；ポリ（４−メチル−１−ペンテン）；ポリフェニレン；ポリスルホン；ポリウレタン；ポリエステル；ポリスチレン及びそれらの関連のコポリマー；ポリブチレン；アクリロ−ニトリルのポリマー、ポリアクリレート及びポリメタクリレートが含まれる。
【００４９】
熱可塑性ポリマーは、本明細書に記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。
【００５０】
本発明の組成物において有用な例示的な油：本発明のいくつかの実施形態において、本発明の組成物は、油をさらに含む。油には、これらに限らないが、石油、例えば芳香族及びナフテン油など；ポリアルキルベンゼン油；有機酸モノエステル、例えば、アルキル及びアルコキシアルキルオレエート及びステアレートなど；有機酸ジエステル、例えばジアルキル、ジアルコキシアルキル及びアルキルアリールフタレート、テレフタレート、セバケート、アジペート及びグルタレートなど；グリコールジエステル、例えば、トリ−、テトラ−及びポリエチレングリコールジアルカノエートなど；トリアルキルトリメリテート；トリアルキル、トリアルコキシアルキル、アルキルジアリール及びトリアリールホスフェート；塩素化パラフィン油；クマロン−インデン樹脂；松根タール；植物油、例えば、ヒマシ油、トール油、菜種油及び大豆油、並びにそれらのエステル及びエポキシ化誘導体などが含まれる。
【００５１】
一実施形態において、油は、第一組成物の重量に対して２０から２００ＰＨＲまでの量で存在する。２０から２００ＰＨＲまでの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されおり；例えば、油は、２０、５０、７０、９０、１１０、１３０、１５０、１７０又は１９０ＰＨＲの下限から、５０、７０、９０、１１０、１３０、１４０、１６０、１８０又は２００ＰＨＲの上限まで存在してよい。例えば、油は、２０から２００ＰＨＲまでの；又は別法として、２０から１７０ＰＨＲまでの；又は別法として、７０から１５０ＰＨＲまでの；又は別法として、９０から１３０ＰＨＲまでの量で存在してよい。一実施形態において、油は、第一組成物の重量に対して７０から１５０ＰＨＲまでの量で存在する。別の一実施形態において、油は、第一組成物の重量に対して２０から１７０ＰＨＲまでの量で存在する。一実施形態において、油は、非芳香族油、パラフィン油、ナフテン油、及びそれらの組合せからなる群から選択される。油は、本明細書に記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。
【００５２】
本発明の組成物において有用な例示的な加硫剤：本発明の組成物は、加硫剤をさらに含む。熱可塑性ポリマーを実質的に劣化及び／又は硬化させることなくエラストマーを硬化させ得るいずれの架橋剤も、本発明の実施形態において使用することができる。フェノール樹脂硬化システムが、他の硬化システムに比べてより良い特性のバランスを提供するので、好ましい架橋剤は、フェノール樹脂である。他の硬化剤には、これらに限らないが、過酸化物、アジド、ポリ（スルホニルアジド）、アルデヒド−アミン反応生成物、ビニルシラングラフト部分、ヒドロシリル化、置換尿素、置換グアニジン；置換キサンテート；置換ジチオカルバメート；硫黄含有化合物、例えば、チアゾール、イミダゾール、スルフェンアミド、チウラミジスルフィド、パラキノンジオキシム、ジベンゾパラキノンジオキシム、硫黄；及びそれらの組合せが含まれる。それらの全体が参照により本明細書に組み込まれるEncyclopedia of Chemical Technology、17巻、第2版、Interscience Publishers、1968；同様にOrganic Peroxides、Daniel Seern、1巻、Wiley-Interscience、1970を参照されたい。特に断りのない限り、以下に記載された硬化システムは、共役又は非共役ジエンを含有するエラストマーを必要とする。
【００５３】
ＥＰＤＭゴム（ＥＰＤＭ組成物）を硬化し得るいずれのフェノール硬化システムも好適である。エラストマーを完全に硬化することが好ましいが、それは必ずしも常に必要とは限らない。いくつかの実施形態において、エラストマーは、部分的に硬化又は実質的に硬化される。このようなシステムの基本的な成分は、アルカリ媒体中のハロゲン置換フェノール、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル置換フェノール若しくは非置換フェノールと、アルデヒド、好ましくはホルムアルデヒドとの縮合によって、又は二官能性フェノールジアルコールの縮合によって生成されるフェノール硬化樹脂である。パラ位をＣ５〜Ｃ１０アルキル基で置換されたジメチロールフェノールが好ましい。アルキル置換フェノール硬化樹脂のハロゲン化によって調製されたハロゲン化アルキル置換フェノール硬化樹脂も、特に好適である。メチロールフェノール樹脂、ハロゲン供与体及び金属化合物を含むフェノール硬化システムは、特に推奨され、これらの詳細は、参照により、それらの全体が本明細書に組み込まれるＧｉｌｌｅｒの米国特許第３，２８７，４４０号及びＧｅｒｓｔｉｎらの米国特許第３，７０９，８４０号に記載されている。フェノール硬化システムの別の好適なクラスが、参照により、それらの全体が本明細書に組み込まれる米国特許第５，９５２，４２５号に開示されている。非ハロゲン化フェノール硬化樹脂が、ハロゲン供与体と共に、好ましくは、ハロゲン化水素スカベンジャーと一緒に使用される。通常、ハロゲン化された、好ましくは約２から約１０重量パーセントまでの臭素を含有する臭素化されたフェノール樹脂は、ハロゲン供与体を必要としないが、酸化鉄、酸化チタン、酸化マグネシウム、ケイ酸マグネシウム、二酸化ケイ素などの金属酸化物、好ましくは、酸化亜鉛などのハロゲン化水素スカベンジャーと共に使用され、これらの存在は、フェノール樹脂の架橋機能を促進する；しかし、フェノール樹脂で容易に硬化しないゴムでは、ハロゲン供与体及び酸化亜鉛の合同使用が推奨される。ハロゲン化フェノール樹脂の調製及び酸化亜鉛との硬化システムにおけるそれらの使用が、参照によりそれらの開示が本明細書に組み込まれる米国特許第２，９７２，６００号及び３，０９３，６１３号に記載されている。好適なハロゲン供与体の例は、塩化第一スズ、塩化第二鉄、又は、塩素化パラフィン、塩素化ポリエチレン、クロロスルホン化ポリエチレン及びポリクロロブタジエン（ネオプレンゴム）などのハロゲン供与性ポリマーである。本明細書で使用される用語「活性剤」は、フェノール硬化樹脂の架橋効率を物質的に増加する任意の物質を意味し、単独使用又は合同使用される金属酸化物及びハロゲン供与体を含む。フェノール硬化システムのさらなる詳細については、「Vulcanization and Vulcanizing Agents」、W. Hoffman、Palmerton Publishing Companyを参照されたい。好適なフェノール硬化樹脂及び臭素化フェノール硬化樹脂は、市販されており、例えば、このような樹脂は、Ｓｃｈｅｎｅｃｔａｄｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｉｎｃ．から、ＳＰ−１０４５、ＣＲＪ−３５２、ＳＰ−１０５５及びＳＰ−１０５６の商品名で購入することができる。類似の機能的に等価なフェノール硬化樹脂を、他の供給者から入手することができる��上記に説明したように、ゴムの本質的に完全な硬化を達成するために十分な量の硬化剤を使用する。
【００５４】
当然、ゴムを完全に硬化するために十分なフェノール硬化剤が好ましく使用されることは理解されたい。ゴムを硬化するために必要なフェノール硬化剤の最少量は、ゴムのタイプ、フェノール硬化剤、硬化促進剤のタイプ、及び温度などの硬化条件に応じて変わる。一般的に、ＥＰＤＭゴムを完全に硬化するために使用されるフェノール硬化剤の量は、第一組成物の１００重量部当たり約２重量部から約１０重量部までのフェノール硬化剤である。好ましくは、フェノール硬化剤の量は、第一組成物の１００重量部当たり約７重量部から約１４重量部のフェノール硬化剤である。加えて、適当な量の硬化活性剤が、ゴムの完全な硬化を確実にするために使用される。硬化活性剤の満足な量は、第一組成物の１００重量部当たり約０．０１重量部から約１０重量部まで変化するが、所望の満足な硬化が得られるならば、より多い量を使用してもよい。用語「フェノール硬化剤」には、フェノール硬化剤（樹脂）及び硬化活性剤が含まれる。
【００５５】
一般的に、本発明の組成物中の熱可塑性エラストマーは、完全に硬化される。このような完全に硬化された加硫物は、ゴム部分が通常の溶媒にほとんど完全に不溶性となる程度に架橋しているが、熱可塑性プラスチックとして加工可能である。抽出可能物の測定が硬化の状態の適切な尺度である場合、加硫物が、２３℃においてシクロヘキサン中に約３重量パーセントを上回らないゴム抽出可能物を含有する程度に、好ましくは加硫物が、２３℃においてシクロヘキサン中に２重量パーセント未満の抽出可能物を含有する程度に、本発明の組成物を加硫するステップによって、熱可塑性加硫物は生成される。一般的に、抽出物が少ないほど、特性は、より良く、より一層好ましいのは、２３℃においてシクロヘキサン中で本質的に抽出可能なゴムを有さない（０．５重量パーセント未満）加硫物である。パーセントゲルとして記録されるゲル含有率は、米国特許第３，２０３，９３７号の手法によって測定され、この手法は、２３℃においてシクロヘキサン中に４８時間、試料を浸し、乾燥した残留物を計量し、組成物の知識に基づいた適切な補正を行うことによって不溶性ポリマーの量を測定するステップを含む。従って、補正した初期及び最終重量が、ゴム以外のシクロヘキサンに可溶な成分、例えばエクステンダー油、可塑剤、及びシクロヘキサンに可溶な樹脂の成分の重量を初期重量から差し引くことによって使用される。いずれの不溶な顔料又は充てん剤も、初期及び最終重量の両方から差し引かれる。
【００５６】
加硫剤は、本明細書に記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。一実施形態において、本発明の組成物は、ペレット化することができる。本発明の組成物は、本明細書に記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。
【００５７】
ＴＰＶを生成するプロセス：当技術分野でよく知られているように、第一組成物をベースとした熱可塑性加硫物は、好ましくは、動的加硫技術を使用することによって調製される。動的加硫は、それによってプラスチック、ゴム及びゴム硬化剤のブレンドを、ゴムを硬化させながら素練するプロセスである。用語「動的」は、加硫ステップ中に加硫可能な組成物が静止している（固定された相対空間にある）「静的」加硫と対照的に、加硫ステップの間に混合物に剪断力を与えることを示している。動的加硫の一つの利点は、架橋されたゴムが熱可塑性マトリックス中に十分に分散されている場合、弾塑性（熱可塑性弾性）組成物を得ることができることである。動的加硫の例は、参照によりそれらの全体が本明細書に組み込まれる米国特許第３，０３７，９５４号；３，８０６，５５８号；４，１０４，２１０号；４，１１６，９１４号；４，１３０，５３５号；４，１４１，８６３号；４，１４１，８７８号；４，１７３，５５６号；４，２０７，４０４号；４，２７１，０４９号；４，２８７，３２４号；４，２８８，５７０号；４，２９９，９３１号；４，３１１，６２８号及び４，３３８，４１３号に記載されている。
【００５８】
様々な混合装置を、動的加硫プロセスによってＴＰＶを調製するために使用することができる。例示的な混合装置には、ＢＲＡＢＥＮＤＥＲミキサー、ＢＡＮＢＵＲＹミキサーなどのバッチミキサー、ＦＡＲＲＥＬＬ連続式ミキサーなどの連続式ミキサー、及びＣＯＰＥＲＩＯＮ  ＺＳＫ  ５３などの単軸又は複数軸スクリュー押出機が含まれる。押出機を含む１つ又は複数のこのような混合装置を直列して使用することができる。熱可塑性プラスチック、ゴム及び硬化剤を、個別の供給流れとして、ドライブレンドとして、又はマスターバッチとして、加熱したミキサーに添加することができる。押出機が、ＴＰＶを調製するために使用される場合、追加の油が必要な場合、油は、好ましくは、ギアポンプなどを使用して溶融物混合装置に設けられた入口から添加される。さらに、追加の添加剤又は材料を、他の樹脂及びエラストマーを含めて、溶融物混合装置のサイドフィーダー（side feeder）などによって添加することができる。
【００５９】
ＴＰＶに好適な硬化温度は、当業者によく知られている。好適な硬化温度は、熱可塑性ポリマー並びに加硫剤及び／又は活性剤に応じて決まるが、一般的に、範囲は、８０℃から３００℃までである。例えば、ポリプロピレンホモポリマーが、熱可塑性ポリマーとして使用され、硬化剤が、フェノール樹脂である場合、１７０℃から２７０℃の硬化温度が好ましく、１９０℃から２５０℃がより好ましい。これらの加硫温度における加熱及び素練りは、数分以下で加硫反応を完了するために一般的に十分であるが、より短い加硫時間が望ましい場合、より高い温度を使用することができる。個別の架橋ゴム粒子の所望の分散及び最終特性は、スクリュー設計及びスクリュー速度の選択を通して達成することができる。加硫の進行は、プロセス中の溶融物温度又は混合エネルギー又は混合トルク必要量をモニターすることによって追跡することができる。必要に応じて、動的加硫が完了した後、追加の成分、例えば、安定剤パッケージ、加工助剤、油、可塑剤、又は追加の熱可塑性ポリマーを添加することができる。
【００６０】
本発明のいくつかの実施形態において、ＴＰＶは、一段又は二段又は多段の混練プロセスを使用して生成される。フェノール硬化剤を使用する一段の混練において、混練温度は、好ましくは、フェノール硬化剤を分解することを避けるために２２０℃未満に維持する。二段の混練において、加硫剤が、硬化活性剤を必要としない場合、ＴＰＶプレミックスは、加硫剤を含有しない。加硫剤が、硬化活性剤を必要とする場合、硬化活性剤を、ＴＰＶプレミックスに添加することができ、硬化剤を、一般的に、第二ステップ中に添加し、第二ステップ中の温度は、２２０℃未満に維持する。混合装置からの排出後、ＴＰＶは、粉砕し、裁断し、押出し、ペレット化し、射出成形し、又は任意の他の所望の技術によって加工することができる。
【００６１】
他の添加剤：いくつかの実施形態において、本発明の組成物は、１種又は複数種の追加の添加剤を含むことができる。好適な添加剤には、これらに限らないが、充てん剤、酸化防止剤、紫外線安定剤、発泡剤、難燃剤、着色剤又は顔料、及びそれらの組合せが含まれる。一実施形態において、組成物は、充てん剤、酸化防止剤、紫外線安定剤、発泡剤、又はそれらの組合せから選択される少なくとも１種の添加剤を含む。
【００６２】
充てん剤には、これらに限らないが、カーボンブラック；アルミニウム、マグネシウム、カルシウム、ナトリウム、カリウム及びそれらの混合物のケイ酸塩；カルシウム、マグネシウム及びそれらの混合物の炭酸塩；ケイ素、カルシウム、亜鉛、鉄、チタン及びアルミニウムの酸化物；カルシウム、バリウム及び鉛の硫酸塩；アルミナ三水和物；水酸化マグネシウム；フェノール−ホルムアルデヒド、ポリスチレン、及びポリ（α−メチル）−スチレン樹脂、天然繊維、合成繊維などが含まれる。一実施形態において、充てん剤は、カーボンブラックである。
【００６３】
酸化防止剤及びオゾン劣化防止剤には、これらに限らないが、ヒンダードフェノール、ビスフェノール、及びチオビスフェノール；置換ヒドロキノン；トリス（アルキルフェニル）ホスフィット；ジアルキルチオジプロピオネート；フェニルナフチルアミン；置換ジフェニルアミン；ジアルキル、アルキルアリール、及びジアリール置換ｐ−フェニレンジアミン；モノマー及びポリマージヒドロキノリン；２−（４−ヒドロキシ−３，５−ｔ−ブチルアニリン）−４，６−ビス（オクチルチオ）１，３，５−トリアジン、ヘキサヒドロ−１，３，５−トリス−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニル−ｓ−トリアジン、２，４，６−トリス(ｎ−１，４−ジメチルペンチルフェニレン−ジアミノ)−１，３，５−トリアジン、トリス−（３，５−ジ-t-ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、ニッケルジブチルジチオカルバメート、２−メルカプトトリルイミダゾール及びその亜鉛塩、石油蝋などが含まれる。
【００６４】
一実施形態において、本発明の組成物は、少なくとも１種の発泡剤をさらに含む。得られる発泡構造体の生成において有用な発泡剤には、これらに限らないが、分解性化学発泡剤が含まれる。このような化学発泡剤は、高温において分解してガス又は蒸気を形成し、発泡形態にポリマーを膨らませる。発泡剤は、好ましくは、ポリマー材料と好都合にドライブレンドされるように固体形態をとる。化学発泡剤には、これらに限らないが、アゾジカーボンアミド、アゾジイソブチロ−ニトリル、バリウムアゾジカルボキシレート、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジニトロソテレフタルアミド、Ｎ，Ｎ’−ジニトロソペンタメチレンテトラミン、ベンゼンスルホンヒドラジド、４，４−オキシベンゼンスルホニルセミカルバジド、ｐ−トルエンスルホニルセミカルバジド、ｐ，ｐ’−オキシビス−（ベンゼンスルホニルヒドラジド）、３，３’−ジスルホンヒドラジド−ジフェニルスルホン、アゾビスイソブチロニトリル、アゾビスホルムアミドなどが含まれる。一実施形態において、発泡剤は、アゾジカーボンアミドである。これらの発泡剤は、単独で又は二つ以上の混合物で使用することができる。一実施形態において、発泡剤は、無機発泡剤、例えば、炭酸アンモニウム、重炭酸ナトリウム、無水硝酸ナトリウムなどである。
【００６５】
本発明の物品：本発明は、本発明の組成物から形成される少なくとも１つの構成部品を含む物品も提供する。物品には、これらに限らないが、発泡体、すき間充填材（weather strip)、ベルト、ホース、電線及びケーブル外被、チューブ、床材、ガスケット、メンブラン、成型品、押出部品、並びに接着剤（例えば高粘度接着剤）が含まれる。さらなる物品には、ポリマーシート、自動車部品（例えば、タイヤ及びタイヤ部品）、コンピュータ部品、建築材料、家庭電化製品、電源筐体、ゴミ入れ、ガーデンホース、冷蔵庫ガスケット、音響システム、ユーティリティカート部品（utility cart part）、机の縁取り、及び玩具が含まれる。組成物は、屋根材料用途、例えばルーフィング膜などにも使用することができる。組成物は、これらに限らないが、ブーツ、特に産業用ブーツの筒部分（shaft）を含む履物部材の製造においてさらに使用することができる。組成物は、自動車部品の製造においても使用することができる。熟練した技術者は、必要以上の実験をすることなくこのリストを容易に補うことができる。例示的なプロセスには、これらに限らないが、押出、カレンダ加工、射出成形、圧縮成形、及び他の一般的な熱可塑性プロセスが含まれる。例えば、物品は、射出成形、押出、押出後の熱成形、低圧成形、圧縮成形などによって調製することができる。本発明は、本発明の組成物から形成される少なくとも１つの構成部品を含む物品も提供する。さらなる一実施形態において、物品は、発泡異形押出物品である。さらなる好ましい一実施形態において、物品は、すき間充填材である。別の実施形態において、物品は、自動車部品である。別の実施形態において、物品は、ホースである。別の実施形態において、物品は、床材である。別の実施形態において、物品は、熱可塑性加硫物（ＴＰＶ）である。別の実施形態において、物品は、履物部材、例えば靴の中底又は靴底などである。
【００６６】
本発明は、本発明の組成物から形成される発泡体も提供する。本発明は、本発明の組成物から形成される発泡体から形成される少なくとも１つの構成部品を含む物品も提供する。さらなる一実施形態において、物品は、すき間充填材である。
【００６７】
一実施形態において、本発明の物品は、６０以上のショアＡ硬度を有する。６０以上の全ての個別の値及び範囲は、本発明に含まれ、本発明に開示される。例えば、本発明の物品のショアＡ硬度は、６０、６５、７０又は７５の下限からであってよい。一実施形態において、本発明の物品は、７５０ｐｓｉ以上の引張強さを有する。７５０ｐｓｉ以上の全ての個別の値及び範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されている。例えば、本発明の物品の引張強さは、７５０、８００、８５０又は９００ｐｓｉの下限からであってよい。一実施形態において、本発明の物品は、２７０％以上の伸びを有する。２７０％以上の全ての個別の値及び範囲は、本明細書に含まれ本明細書に開示されている。例えば、本発明の物品の伸びは、２７０、２８０、２９０、３００、３１０、３２０又は３３０％の下限からであってよい。
【００６８】
一実施形態において、本発明の物品は、１２から２５％までの圧縮永久ひずみ（７０時間、−２０℃）を有する。１２から２５％までの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されている；例えば、圧縮永久ひずみ（７０時間、−２０℃）は、１２、１５、１８、２２又は２４％の下限から、１３、１５、１７、２０、２２又は２４％の上限までにわたってよい。一実施形態において、本発明の物品は、３４から４２％までの圧縮永久ひずみ（２２時間、７０℃）を有する。３４から４２％までの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されている；例えば、圧縮永久ひずみ（２２時間、７０℃）は、３４、３５、３６、３７、３８、３９、４０又は４１％の下限から、３５、３６、３７、３８、３９、４０、４１又は４２％の上限までにわたってよい。一実施形態において、本発明の物品は、５０から６５％までの圧縮永久ひずみ（７０時間、１２０℃）を有する。５０から６５％までの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されている；例えば、圧縮永久ひずみ（７０時間、１２０℃）は、５０、５２、５４、５６、５８、６０、６２又は６４％の下限から、５４、５６、５８、６０、６２、６４又は６５％の上限までにわたってよい。一実施形態において、本発明の物品は、少なくとも１１２％の耐油性を有する。１１２％の下限からの全ての個別の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示されている；例えば、本発明の物品の耐油性は、１１２％、１１３％又は１１４％の下限からであってよい。本発明の物品は、本明細書に記載された二つ以上の実施形態の組合せを含むことができる。
【００６９】
定義：本明細書で使用される用語「組成物」には、組成物、並びに組成物の物質から形成される反応生成物及び分解生成物を含む物質の混合物が含まれる。本明細書で使用される用語「ポリマー」は、同一又は異なるタイプであるかに関わらず、モノマーを重合することによって調製されるポリマー化合物を意味する。従って、ポリマーという総称は、（微量の不純物が、ポリマー構造中に組み込まれ得るという理解のもとに、１タイプのみのモノマーから調製されるポリマーを意味するために使用される）ホモポリマーという用語、及び本明細書で以下に定義される共重合体という用語を包含する。本明細書で使用される用語「熱可塑性ポリマー」は、それぞれ加熱及び冷却によって繰り返し溶融（軟らかく）及び固化（硬く）することができるポリマーを意味する。本明細書で使用される用語「共重合体」は、少なくとも２種の異なるタイプのモノマーの重合によって調製されるポリマーを意味する。従って、共重合体という総称には、（２種の異なるタイプのモノマーから調製されるポリマーを意味するために使用される）コポリマー、及び３種以上の異なるタイプのモノマーから調製されるポリマーが含まれる。本明細書で使用される用語「エチレンベースのポリマー」は、重合形態で、（ポリマーの重量に対して）大部分の量のエチレンモノマーを含むポリマーを意味し、場合によって、１種又は複数種のコモノマーを含んでよい。本明細書で使用される用語「プロピレンベースのポリマー」は、重合形態で、（ポリマーの重量に対して）大部分の量のプロピレンモノマーを含むポリマーを意味し、場合によって、１種又は複数種のコモノマーを含んでよい。本明細書で使用される用語「プロピレン／エチレンコポリマー」は、重合形態で、２種だけのモノマータイプとして、（コポリマーの重量に対して）大部分の量のプロピレンモノマー、及びエチレンを含むコポリマーを意味する。本明細書で使用される用語「プロピレン／α−オレフィンコポリマー」は、重合形態で、２種だけのモノマータイプとして、（コポリマーの重量に対して）大部分の量のプロピレンモノマー、及びα−オレフィンを含むコポリマーを意味する。本明細書で使用される語句「熱的処理」は、組成物又は物質の温度を増加させるための組成物又は物質への熱及び／又は放射エネルギーの適用を意味する。本明細書で使用される用語「ＰＨＲ」（大文字又は小文字のいずれも）は、１種又は複数種のエチレン／α−オレフィン／非共役ポリエン共重合体１００部に対しての組成成分の重量に関する。成分の量に関する用語「部」は、組成物中の成分の重量部を意味する。用語「含む（comprising）」、「含む（including）」、「有する」及びそれらの派生語は、それが具体的に開示されているか否かに関わりなく、いずれの追加の成分、ステップ又は手順の存在を排除するよう意図されていない。疑いを避けるために、用語「含む（comprising）」の使用によって主張された全ての組成物は、反対の記述がない限り、ポリマーであるかそれ以外であるかに関わらず、いずれの追加の添加剤、アジュバント又は化合物も含むことができる。対照的に、用語「本質的に〜からなる」は、実施可能性に不可欠ではないものを除いて、続く列挙の範囲から、いずれ���他の成分、ステップ又は手順も排除する。用語「〜からなる」は、具体的に記載又は列挙されていない、いずれの成分、ステップ又は手順も排除する。
【００７０】
試験方法
ムーニー粘度  共重合体（充てん剤及び油を含まないＥＰＤＭ）のムーニー粘度（１２５℃におけるＭＬ１＋４）は、１分の余熱時間及び４分のローター運転時間を用いてＡＳＴＭ  １６４６−０４に従って測定する。機器は、Ａｌｐｈａ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ  Ｒｈｅｏｍｅｔｅｒ  ＭＤＲ  ２０００である。
【００７１】
直列の二つの反応器の重合について、第二反応器成分のムーニー粘度は、以下の等式：ｌｏｇＭＬ＝ｎ（Ａ）ｌｏｇＭＬ（Ａ）＋ｎ（Ｂ）ｌｏｇＭＬ（Ｂ）によって求められる；ここで、ＭＬは、最終反応器生成物のムーニー粘度であり、ＭＬ（Ａ）は、第一反応器ポリマーのムーニー粘度であり、ＭＬ（Ｂ）は、第二反応器ポリマーのムーニー粘度であり、ｎ（Ａ）は、第一反応器ポリマーの重量分率であり、ｎ（Ｂ）は、第二反応器ポリマーの重量分率である。それぞれの測定されたムーニー粘度は、上記で論じられたように測定される。第二反応器ポリマーの重量分率は、次の通り求められる：ｎ（Ｂ）＝１−ｎ（Ａ）、ここで、ｎ（Ａ）は、第二反応器に送られた第一ポリマーの既知の質量によって求められる。
【００７２】
ゲル透過クロマトグラフィー（ＧＰＣ）：ポリマーの分子量は、高温三重検出器ゲル透過クロマトグラフィー（３Ｄ−ＧＰＣ）によって明らかにされる。クロマトグラフシステムは、濃度検出器（ＲＩ）を備えたＰｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ（Ａｍｈｅｒｓｔ、ＭＡ、現在は、Ｖａｒｉａｎ，Ｉｎｃ、Ｓｈｒｏｐｓｈｉｒｅ、ＵＫの一部である）の「ＰＬ−ＧＰＣ  ２１０」高温クロマトグラフ、Ｐｒｅｃｉｓｉｏｎ  Ｄｅｔｅｃｔｏｒｓ（Ａｍｈｅｒｓｔ、ＭＡ）の２アングルレーザー光散乱検出器、Ｍｏｄｅｌ  ２０４０、及びＶｉｓｃｏｔｅｋ（Ｈｏｕｓｔｏｎ、ＴＸ）からの４キャピラリー差動粘度計検出器、Ｍｏｄｅｌ  ２２０から構成されている。光散乱検出器の１５°角を計算の目的で使用する。
【００７３】
データ収集は、ＶＩＳＣＯＴＥＫ  ＴｒｉＳＥＣソフトウェアバージョン３及び４チャンネルＶＩＳＣＯＴＥＫ  Ｄａｔａ  Ｍａｎａｇｅｒ  ＤＭ４００を使用して行う。システムは、ＥＲＣ  Ｉｎｃ（Ｔｏｋｙｏ、ＪＰ）からのオンラインＥＲＣ−３４１５α  ４チャンネル脱気システムを備えている。カルーセルコンパートメントは、ポリエチレンについて１５０℃で、ＥＰＤＭについて８５℃で操作し、カラムコンパートメントは、１５０℃で操作する。カラムは、４つのＰｏｌｙｍｅｒ  Ｌａｂ  Ｍｉｘ−Ａ  ３０ｃｍ、２０ミクロンカラムである。ポリマー溶液を１，２，４−トリクロロベンゼン（ＴＣＢ）中に調製する。５０ｍｌのＴＣＢ中に０．１グラムのポリマーの濃度で、サンプルを調製する。クロマトグラフ溶媒及びサンプル調製溶媒は、２００ｐｐｍのブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）を含有する。両方の溶媒ソースを窒素でパージする。ポリエチレンサンプルを、１６０℃で４時間、穏やかに撹拌する。ＥＰＤＭサンプルを、１６０℃で１時間、穏やかに撹拌する。カーボンブラック含有サンプルについて、セラミックフィルター中のＰＥＲＬＩＴＥの予熱層を通した窒素加圧流下で１５０℃で行われる「一回限りの濾過」によって、カーボンブラックを除去する。注入体積は、２００μｌであり、流量は、１．０ｍｌ／分である。
【００７４】
ＧＰＣカラムセットの較正は、２１の狭い分子量分布のポリスチレン標準を用いて実施する。標準の分子量は、５８０から８，４００，０００までの範囲にわたり、個別の分子量の間を少なくとも１０隔てて６種の「カクテル」混合物に分類されている。
【００７５】
ポリスチレン標準のピーク分子量は、（Williams及びWard、J. Polym. Sci.、Polym. Let.、6、621(1968)に記載されたように）次の等式：Ｍｐｏｌｙｅｔｈｙｌｅｎｅ＝Ａ×（Ｍｐｏｌｙｓｔｙｒｅｎｅ）Ｂ（１Ａ）を使用してポリエチレン分子量に変換され、ここで、Ｍは、分子量であり、Ａは、０．３９の値を有し、Ｂは、１．０に等しい。それぞれのポリエチレン等価較正点に適合するために、四次多項式を使用する。
【００７６】
ＧＰＣカラムセットの全プレート計数は、（５０ミリリットルのＴＣＢ中の０．０４ｇで調製し、穏やかな撹拌で２０分間、溶解した）ＥＩＣＯＳＡＮＥを用いて行う。プレート計数及び対称性は、次の等式：プレート計数＝５．５４＊（最大ピークにおけるＲＶ／（１／２高さにおけるピーク幅））＾２（２Ａ）に従って２００マイクロリットルの注入で測定し、ここで、ＲＶは、ミリリットルで表した保持体積であり、ピーク幅は、ミリリットルで表されている。対称性＝（１０分の１高さにおける後半のピーク幅−最大ピークにおけるＲＶ）／（最大ピークにおけるＲＶ−１０分の１高さにおける前半のピーク幅）（３Ａ）、ここで、ＲＶは、ミリリットルで表した保持体積であり、ピーク幅は、ミリリットルで表されている。マルチ検出器補正の決定のための系統的アプローチは、Balke、Moureyら（Mourey及びBalke、Chromatography Polym. Ch. 12、(1992)）（Balke、Thitiratsakul、Lew、Cheung、Mourey、Chromatography Polym. Ch. 13、（1992)）によって公開されたものに従って行う。１１５，０００の広いポリエチレンからのデュアル検出器対数分子量結果の、狭い標準較正曲線からの狭い標準カラム較正結果への最適化を、社内ソフトウェアを使用して行う。補正決定のための分子量データは、Zimm（Zimm,B. H.、J. Chem. Phys.、16、1099(1948)）及びKratochvil（Kratochvil, P.、Classical Light Scattering from Polymer Solutions、Elsevier、Oxford、NY(1987)）によって公開されたものに従って得た。分子量の決定のために使用される全体の注入濃度は、サンプル屈折率、増加面積、及び１１５，０００ダルトンの分子量の直鎖ポリエチレンホモポリマーからのＲＩ検出器較正から得る。ポリエチレンの屈折率増分（ｄｎ／ｄｃ）は、−０．１０４ｍＬ／ｇであり、ＥＯＤＭのｄｎ／ｄｃは、−０．０９４ｍＬ／ｇである。クロマトグラフ濃度は、第二ビリアル係数効果を扱うことを排除するために十分に低いとみなされる(分子量に対する濃度効果）。
【００７７】
ＲＩ検出器を使用するＧＰＣ（Ｍｎ、Ｍｗ及びＭｚの通常（ｃｏｎｖ）のＧＰＣ）結果に基づくＭｎ、Ｍｗ及びＭｚの計算は、次の等式から求める：
【００７８】
【数１】
0005923522.tif 000002
分子量平均の別の形態は、等式７Ａ：
【００７９】
【数２】
0005923522.tif 000003
を使用して計算することができる粘度平均であり、ここで、αは、固有粘度（［η］）をポリマーの分子量に関連付ける物質依存パラメーターである。
【００８０】
上記の計算に加えて、一組の別の値［Ｍｗ（ａｂｓ）、Ｍｚ（ａｂｓ）、Ｍｚ（ＢＢ）及びＭＺ＋１（ＢＢ）］も、Yau及びGillespie、Polymer、42、8947〜8958(2001)によって提案された方法を用いて計算され、次の等式： 
【００８１】
【数３】
0005923522.tif 000004
から求められ、ここで、ＫＬＳ＝ＬＳ−ＭＷ較正定数であり、
【００８２】
【数４】
0005923522.tif 000005
ここで、ＬＳｉは、１５度ＬＳシグナルであり、Ｍｃａｌｉｂｒａｔｉｏｎは、等式１Ａを使用し、ＬＳ検出器の配置は、上記に記載された通りである。
【００８３】
（クロマトグラフィー変化に起因する）溶出液成分及び（ポンプ変化に起因する）流量成分を含有し得る、時間経過による偏差をモニターするために、後半に溶出する狭いピークを、「流量マーカーピーク」として一般的に使用する。従って、流量マーカーは、ＴＣＢ中のエアピーク（air peak）、又はＴＣＢ中に調製された溶出サンプル中に溶解された一滴のデカンフローマーカーに基づいて設定する。流量マーカーは、エアピーク又はデカンピークの整列によって全てのサンプルの流量を直線的に補正するために使用する。次いで、マーカーピークの時間における任意の変化は、流量及びクロマトグラフ勾配の両方における直線的なシフトに関係するとみなされる。
【００８４】
（上記に論じられたＥＩＣＯＳＡＮＥに基づく）クロマトグラフシステムのプレート計数は、２２，０００より大きくあるべきであり、対称性は、１．００と１．１２との間であるべきである。
【００８５】
ＮＭＲによるエチレン／α−オレフィン／ポリエン共重合体中の非共役ポリエンの測定方法
エチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンからなる共重合体のエチレン及び非共役ポリエン含有率は、１３Ｃ又は１Ｈ核磁気共鳴（ＮＭＲ）分光法によって求めることができる。例えば、１Ｈ  ＮＭＲスペクトルは、次の機器条件：パルス角度、４０°；捕捉時間、０．７秒；パルス遅延、５．０秒；分光幅、１２，０００Ｈｚ及び累積過渡電流、２００を用いて、フーリエ変換モードで作動するＶａｒｉａｎ  ＸＬ−４００  ＮＭＲ分光計によって得ることができる。
【００８６】
サンプルを、溶液の総重量に対して１〜２重量パーセントの濃度で室温において重水素化クロロホルムに溶解する。エチレン含有率の測定のために、メチル領域（化学シフトデルタ対テトラメチルシラン＝０．８８ｐｐｍから０．９４ｐｐｍ）及びメチレン領域及びメチン領域（デルタ＝１．１０ｐｐｍから１．５４ｐｐｍ）の積分を使用することができる。同様に、α−オレフィンが、プロピレンである場合、プロピレン含有率も、分解したメチルスペクトルピークから求めることができる。
【００８７】
非共役ポリエン含有率は、約５ｐｐｍで発生するオレフィンプロトンのピークの積分から求めることができ、メチレン、メチル及びメチン領域は、ポリマー中に組み込まれる非共役ポリエン単位の存在のために補正する。例えば、ジエンがＥＮＢである場合、ジエン含有率を、（それぞれ、＝ＣＨ−ＣＨ３のシス−及びトランス−メチンプロトンについて）約５．２８及び５．０２ｐｐｍにおいて発生しているオレフィンプロトンのピークの積分から求め、メチレン、メチル及びメチン領域を、組み込まれたＥＮＢの存在のために補正する。非共役ポリエンが別の種類である場合、特徴的なＮＭＲスペクトルシフトを分離することができ、化学シフト領域の積分を得ることができる。加えて、組み込まれていない非共役ポリエンは、存在する場合、ビニルプロトンの存在によって区別することができる。このように、プロトン分析は、ポリマー中に組み込まれているエチレン、α−オレフィン、例えばプロピレン、及びジエンなどの含有率の一義的な値をもたらし得る。
【００８８】
同様に、エチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンを含む共重合体の非共役ポリエンの含有率も、１３Ｃ  ＮＭＲ及び他の分光法を使用して求めることができる。
【００８９】
追加の分光法は、それぞれ参照により本明細書に完全に組み込まれる以下の参考文献に記載されている。
（参考文献）
【化１】
0005923522.tif 000006
【００９０】
ＦＴＩＲを使用したエチレン／プロピレン／ＥＮＢ（ＥＰＤＭ）ターポリマー中のＥＮＢの重量百分率の測定方法：５−エチリデンノルボルネン（ＥＮＢ）の重量百分率は、フーリエ変換赤外分光（ＦＴＩＲ）法（例えば、ＡＳＴＭ  Ｄ６５０４７−９９）を使用して求めることができる。このＡＳＴＭ  Ｄ６５０４７−９９法によれば、ＥＮＢ含有率は、ＥＮＢの環外二重結合の尺度である１６８１〜１６９０ｃｍ−１におけるその赤外吸光度から求められる。シングルサイト触媒で触媒されたＥＰＤＭについて、約１６８８ｃｍ−１における赤外吸収帯を使用することができる。１６８８ｃｍ−１におけるＥＰＤＭ共重合体の吸光度は、ＥＮＢ質量分率に関係し、質量分率は、既知のＥＰＤＭ標準によって機器を較正することによって求められる。油及び他の成分の存在を、ＦＴＩＲ分析前に、例えば抽出などによって最初に取り除く。油展ポリマーについて、油は、ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ  １４１６、６７節から７４節まで、及びＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ  ２９７を使用して除去することができる。ＦＴＩＲスペクトルを、２ｃｍ−１の解像度において３２スキャンで集める。乾燥した空の試料コンパートメントのスペクトル（Ｐｏ）を最初に集める。試験サンプルを試料コンパートメント中に置き、乾燥した空気で試料コンパートメント内を再び満たす。シングルビームスペクトル（Ｐ）を集め、試料吸光度（Ａ）を、次の等式：Ａ＝−ｌｏｇ１０（Ｐ／Ｐｏ）に従って計算する。一般的に０から１０重量パーセントである所望の重量パーセントのジエンの範囲にわたる既知の標準を使用して較正を行うことができる。較正は、それらのためにＥＮＢの重量パーセントを、一次的方法、例えば核磁気共鳴（ＮＭＲ）法などの使用によって確立することができる一次標準に基づくことができる。ＦＴＩＲ試験試料を、６０＋／−１０秒間、１２５℃＋／−５℃に加熱されたプラテンプレス、及び４ＭＰａの圧力を使用して、２枚のＭｙｌａｒシートの間に置かれた０．２０＋／−０．０５グラムのポリマーサンプルをプレスすることによって調製する。プレスしたシートを周囲温度に冷却する。プレスしたフィルムの一片を、「１５ｍｍ×５０ｍｍ」のサイズのサンプルに裁断し、スペクトル捕捉用のＦＴＩＲ分光光度計のサンプルホルダーウィンドウ中に置く。追加の分光法は、それぞれ参照により本明細書に完全に組み込まれる以下の参考文献に記載されている。１．ＡＳＴＭ  Ｄ６０４７−９９、「Standard Test Methods for Rubber, Raw - Determination of 5-Ethylidenenorbornene (ENB) or Dicyclopentadiene (DCPD) in Ethylene-Propylene-Diene (EPDM) Terpolymers」、Annual Book of ASTM Standards、1999 Issue。２．152nd Fall Technical Meeting、Rubber Division、American Chemical Society、Cleveland、Ohio、October 21〜24、1997.Paper No.40に提示されたJ. M. Winter、M.S. Edmondson、D. R. Parikh、D. J. Mangold、及びM.J. Castille, Jr.、「Thermal and Spectroscopic (Vibrational and Nuclear Magnetic Resonance) Characterization of Ethylene-Propylene-Diene (EPDM) Elastomers」。３．S. DiMartino及びM. Kelchtermans、Determination of the composition of ethylene-propylene-rubbers using 13C-NMR spectroscopy、J. Appl. Poly. Sci. 2003、56 (13)、1781〜1787。４．Hayashi, T.、Inoue, Y.、Chujo, R.、「Ethylene-Propylene Copolymerization Mechanism Based on the Sequence Distributions Determined by 13C NMR Spectra」、Macromolecules 1988、21、3139〜3146。５．Ray, G. J.、Johnson, P. E.、Knox, J. R.、「Carbon-13 Nuclear Magnetic Resonance Determination of Monomer Composition and Sequence Distributions in Ethylene-Propylene Copolymers Prepared with a Stereoregular Catalyst System」、Macromolecules 1977、10、773〜778。
【００９１】
圧縮永久ひずみ：圧縮永久ひずみは、−２０℃、７０℃及び１２０℃においてＡＳＴＭ  Ｄ  ３９５に従って測定した。直径２９ｍｍ（±０．５ｍｍ）及び厚さ約３ｍｍの円盤を、以下の射出成型の節に記載されたように調製された射出成形プラークから打ち抜いた。各サンプルについて、４枚の円盤を、切り欠き、厚みむら及び不均一性について検査し、（それらの欠点のない）選択された円盤を、合計高さが１２．５ｍｍ（±０．５ｍｍ）になるように積み重ねた。三つの温度において各サンプルについて二つの試料について、圧縮永久ひずみを実施し、二つの試料の測定値の平均を記録した。積み重ねた円盤を、一緒に圧縮し、積み重ねた円盤の元の高さの７５％に固定することができる２枚の金属板を有する圧縮装置内に置いた。次いで、圧縮されたサンプルを有する圧縮装置を、オーブン内に置き、特定の時間、適切な温度（７０℃で２２時間、１２０℃で７２時間）で平衡化させた。−２０℃の試験について、圧縮されたサンプルを有する圧縮装置を、冷凍庫内に置き、特定の時間、適切な温度（−２０℃で２２時間）で平衡化させた。この試験において、試験温度において応力を解放し、室温における３０分の平衡化期間の後にサンプルの厚さを測定した。圧縮永久ひずみは、圧縮後のサンプルの回復の程度の尺度であり、等式ＣＳ＝（Ｈ０−Ｈ２）／（Ｈ０−Ｈ１）に従って計算され、ここで、Ｈ０は、サンプルの元の厚さであり、Ｈ１は、使用するスペーサバーの厚さであり、Ｈ２は、圧縮力の除去後のサンプルの最終厚さである。
【００９２】
応力−ひずみ特性：ＡＳＴＭ  Ｄ−１７０８に記載された寸法を有する、小ドッグボーン形マイクロ引張試験片ダイを使用して打ち抜きした試料を使用して引張特性を測定した。打ち抜きされた試料は、以下の射出成型の節に記載されたように調製された射出成形プラークから裁断した。引張特性（引張強さ及び伸び）を、ＩＮＳＴＲＵ−ＭＥＴ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製のＩＮＳＴＲＯＮ  Ｍｏｄｅｌ  １１２２において、縦方向に、ＡＳＴＭ  Ｄ−４１２の方法に従って室温で測定した。
【００９３】
ショアＡ硬度：サンプル試料を、以下の射出成型の節に記載されたように調製された射出成形プラークから裁断した。サンプルサイズは、直径２９ｍｍ（±０．５ｍｍ）及び厚さ約３ｍｍであった。ショアＡ硬度を、ＤＵＲＯＭＥＴＥＲ  Ｓｔａｎｄ  Ｍｏｄｅｌ  ９０２を備えたＩＮＳＴＲＯＮ製のＳｈｏｒｅ  Ａ  ＤＵＲＯＭＥＴＥＲ  Ｍｏｄｅｌ  ２０００においてＡＳＴＭ  Ｄ２２４０に従って測定した。この試験方法は、初期の押込み又は特定の時間後の押込みのいずれか、又は両方に基づく硬度測定を可能にする。本明細書で使用される押込みは、１０秒の特定時間において測定した。
【００９４】
ＤＳＣ標準法：示差走査熱量測定結果は、ＲＣＳ冷却アクセサリー及び自動サンプラーを備えたＴＡＩ  ｍｏｄｅｌ  Ｑ１０００  ＤＳＣを使用して求めた。５０ｍｌ／分の窒素パージガス流を使用した。サンプルを薄いフィルムにプレスし、約１７５℃のプレス中で溶融し、次いで、室温（２５℃）に空気冷却した。次いで、３から１０ｍｇまでの材料を、直径６ｍｍの円盤に裁断し、正確に計量し、軽いアルミニウム皿（約５０ｍｇ）中に置き、次いで、かしめて閉じた。サンプルの熱挙動を以下の通り調べた。サンプルを１８０℃に急速に加熱し、いずれの熱履歴も取り除くために等温に３分間維持した。次いで、サンプルを１０℃／分の冷却速度で−４０°に冷却し、−４０℃に３分間維持した。次いで、サンプルを１０℃／分の加熱速度で１５０℃に加熱した。冷却及び二次加熱曲線を記録した。ＤＳＣ溶融ピークを、−３０℃と溶融の終点との間に引かれた直線ベースラインに関して、熱流量（Ｗ／ｇ）の最大値として測定した。融解熱を、直線ベースラインを使用して−３０℃と溶融の終点との間の溶融曲線下の面積として測定した。
【００９５】
耐油性：サンプル試料を、３．８１ｃｍ×２．２２ｃｍ×０．３１８ｃｍ（１．５インチ×０．８７５インチ×０．１２５インチ）の引張試験片に、以下の射出成型の節に記載されたように作られた射出成形プラークから打ち抜いた。耐油性を、サンプルを、１２５℃において油、具体的にはＩＲＭ−９０３（Ｒ．Ｅ．Ｃａｒｒｏｌ  Ｉｎｃ．）中に浸漬するＡＳＴＭ  ４７１−９８に従って測定した。耐油性を、以下の等式に従って油に浸漬後の体積パーセントの変化として計算した。Ｖ＝［（Ｍ３−Ｍ４）／（Ｍ１−Ｍ２）］−１、ここで、Ｖ＝体積変化、％、Ｍ１＝空気中の試料の初期質量、Ｍ２＝水中の試料の初期質量、Ｍ３＝浸漬後の空気中の試料の質量、Ｍ４＝浸漬後の水中の試料の質量、Ｍ１−Ｍ４はグラムで測定する。
【００９６】
動的機械的分光法（Dynamic Mechanical Spectroscopy）：レオロジーを、動的機械的分光法（ＤＭＳ）を使用して測定した。ＤＭＳ実験を、２５ｍｍ並行プレートを備えたＲｈｅｏｍｅｔｒｉｃｓ  ＡＲＥＳにおいて１９０℃で行った。サンプル円盤（直径２５ｍｍ及び厚さ約３ｍｍ）を、以下の射出成型の節に記載されたように調製された射出成形プラークから裁断した。ＤＭＳ試験を、窒素雰囲気下で行った。振動数を、０．１と１００ラジアン／秒との間で変えた。ひずみ振幅を、４と１０％との間でサンプルの応答に基づいて調節した。粘度読取り値を、Ｒｈｅｏｍｅｔｒｉｃｓ  ＡＲＥＳソフトウェアによって計算した。レオロジー比（Rheology ratio）（ＲＲ）を、０．１ラジアン／秒における複素粘度の１００ラジアン／秒における複素粘度に対する比として計算した。損失弾性率（Ｇ”）の貯蔵弾性率（Ｇ’）に対する比であるｔａｎδを、０．１ラジアン／秒において明らかにした。
【００９７】
エチレン含有率の１３ＣＮＭＲ分析：サンプル（ＥＰＤＭ成分）を、１０ｍｍＮＭＲ管中でテトラクロロエタン−ｄ２／オルトジクロロベンゼンの５０／５０混合物の約３ｇを０．４ｇのサンプルに添加することによって調製した。サンプルを、管及びその内容物を１５０℃に加熱することによって溶解し均質化した。１００．５ＭＨｚの１３Ｃ共鳴周波数に対応するＪＥＯＬ  ＥＣＬＩＰＳＥＴＭ  ４００ＭＨｚ分光計又はＶａｒｉａｎ  Ｕｎｉｔｙ  ＰＬＵＳＴＭ  ４００ＭＨｚ分光計を使用してデータを集めた。６秒のパルス反復遅延と共にデータファイル当たり４０００の過渡電流を使用してデータを得た。定量分析のために最小の信号対雑音を得るために、複数のデータファイルを併せた。スペクトル幅は、３２Ｋデータ点の最少ファイルサイズで２５，０００Ｈｚであった。サンプルを、１０ｍｍ広帯域プローブで１３０℃において分析した。コモノマーの組込みを、参照によりその全体が本明細書に組み込まれるRandallのトライアッド法（Randall, J. C; JMS-Rev. Macromol. Chem. Phys., C29, 201〜317 (1989)を使用して求めた。
【００９８】
射出成形：架橋したペレットを、Ａｒｂｕｒｇ  ３７０Ｃ  Ａｌｌｒｏｕｎｄｅｒ  ８０トン射出成形機を使用して射出成形した。試験プラークは、寸法が４×６×０．１２５インチであった。射出成形条件は、以下の通りであった。（１）バレル及び金型温度−ゾーン１温度  Ｔ８０１＝２５０°Ｆ；ゾーン２温度  Ｔ８０２＝３５０°Ｆ；ゾーン３温度  Ｔ８０３＝４００°Ｆ；ゾーン４温度  Ｔ８０４＝４００°Ｆ；ノズル温度  Ｔ８０５＝４００°Ｆ；及び金型温度＝６５°Ｆ；（２）押出機−ＲＰＭ  ｖ４０１＝２０ｍ／分；背圧ｐ４０１＝１５バール；供給量（Dosage）Ｖ４０３＝７０ｃｃｍ；及び実供給量（Real Dosage）Ｖ４０３＝７２ｃｃｍ；（３）最適な射出−射出速度＃１  Ｑ３０１＝２５ｃｃｍ／秒；トランスファーポジション（Transfer Position）Ｖ３１１＝２５ｃｃｍ；充填時間ｔ３０５ｍ＝約２．３７秒；クッション（Cushion） Ｖ３２１１＝約７．３ｃｃｍ；（４）保持圧＃１  ｐ３２１＝材料粘度に応じて約３２５バール；（５）保持時間＃１  ｔ３２１−３０秒；冷却時間ｔ４００＝２０秒；供給（回復）時間（Dosage（recovery）Time）ｔ４０２ｍ＝７．５秒；及びサイクル時間ｔ９０２＝５９．３秒。約１２枚の試験プラークを、発明実施例１並びに比較例１及び２のそれぞれの架橋組成物について調製した。
【実施例】
【００９９】
以下の実施例は、本発明を説明するものであるが、明確にも示唆的にも本発明を制限するものではない。発明実施例１：表１は、発明実施例及び比較例の調製において使用される材料の素生及び供給源を提供している。
【０１００】
【表１】
0005923522.tif 000007
【０１０１】
表２は、ＰＨＲ及び重量パーセントの単位の両方で示された発明実施例１の配合を提供している。比較例１は、熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）ファミリーにおけるポリオレフィンベースの熱可塑性加硫物（ＴＰＶ）であるＳＡＮＴＯＰＲＥＮＥ  ２０１−６４であり、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手できる。比較例２は、７５ＰＨＲの油を含む油展エチレンプロピレンジエンターポリマーであるＶＩＳＴＡＬＯＮ  ３６６６を用いて生成されたＴＰＶである。ＶＩＳＴＡＬＯＮ  ３６６６は、（米国特許出願公開第２００８／００３３０８９１号に報告されたように）エクステンダー油の非存在下で約２５０ＭＬ（１＋４、１２５℃）のムーニー粘度を有する。ＶＩＳＴＡＬＯＮ  ３６６６は、４．５重量％のＥＮＢ及び６４重量％のエチレンをさらに含み、ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手できる。
【０１０２】
混練プロセス：表２の配合を、発明実施例１に使用した。二段階の混練プロセスを、本発明の組成物を調製するために使用した。
【０１０３】
第一ステップ：予備架橋（予備混練）組成物の調製−−ＴＰＶプレブレンド用のＰＨＲで示された配合成分を表２に挙げている。以下の成分：第一組成物；ポリプロピレン；Ｋフィラー；塩化第一スズ、及び酸化亜鉛をブレンド（ドライミックス）してプレブレンドを形成した。プレブレンドを、合計長と直径の比（Ｌ／Ｄ）が２８である３０ｍｍ二軸スクリュー押出機に添加した。プレブレンドを、Ｋ−ＴＲＯＮ  ＳＯＤＥＲ  Ｋ２ＬＳ６０  ロス−イン−ウェイトフィーダーを使用して供給した。別々のギアポンプを使用して押出機の入口１及び２へ油を連続的に供給した。予備架橋した組成物を、一穴ダイを有する水中ペレット化装置を使用してペレット化した。第二ステップ：予備架橋した（予備混練した）組成物の動的加硫−−５０ＰＨＲの油及び５ＰＨＲのフェノール樹脂を、第二ステップ中に添加した。第二ステップの混練を、２５ｍｍの共回転二軸スクリュー押出機で行った。押出機は、１２個のバレルセクションから構成され、その結果、合計長と直径の比（Ｌ／Ｄ）は４９であった。押出機は、２４ｋＷモーター及び１２００ｒｐｍの最大スクリュー速度を備えた。この押出ラインのための供給システムは、二つのロス−イン−ウェイトフィーダーから構成された。予備架橋した組成物を、Ｋ−Ｔｒｏｎ  ＫＣＬＱＸ３単軸スクリューフィーダーを使用して押出機の主供給口に供給した。
【０１０４】
液体プロセス油及びフェノール樹脂を、バレル２における注入口を通して添加した。注入前、フェノール樹脂を、１２０℃に加熱したプロセス油に溶解し、次いで、外部加熱液体供給システムを備えたＬｅｉｓｔｒｉｔｚ  Ｇｅａｒ  Ｐｕｍｐカートを使用して、溶液を押出機に添加した。次いで、押出機を出る架橋した（混練した）組成物を、水中ペレット化装置を使用してペレット化する。
【０１０５】
比較例２の調製：ステップ２（混練ステップ）の前述の説明を、比較例２の架橋組成物の調製においても使用した。しかし、比較例２のための予備架橋した（予備混練した）組成物を以下の通り調製した。ＶＩＳＴＡＬＯＮ  ３６６６を塊形態で入手し、次いで、より小さい塊に手作業で裁断した。ＶＩＳＴＡＬＯＮ  ３６６６の小塊、ポリプロピレン、Ｋフィラー、油、塩化第一スズ、及び酸化亜鉛を、１７５℃の温度におけるＢｒａｎｂｕｒｙミキサー（１バッチ当たり２８ポンド）に添加した。次いで、得られる予備架橋した（予備混練した）組成物を、単軸スクリュー押出機に通し、次いで、水中ペレット化装置を使用してペレット化した。押出機は、先細の２０．３２ｃｍ×１１．４３ｃｍ（８インチ×４．５インチ）スクリューを有した。全体の長さ／直径の比（Ｌ／Ｄ）は、１４．１／１であった。直径１１．４３ｃｍ（４．５インチ）の計量部のＬ／Ｄは、８．１／１であった。
【０１０６】
比較例１（ＳＡＮＴＯＰＲＥＮＥ  ２０１−６４）を、ペレット形態で入手した。
【０１０７】
【表２】
0005923522.tif 000008
【０１０８】
比較例１をそのまま使用する（ＳＡＮＴＯＰＲＥＮＥ  ２０１は、最終ＴＰＶ組成物である）。表２Ｂは、比較例２の調製において使用される成分及びそれらの量を提供している。
【０１０９】
【表３】
0005923522.tif 000009
【０１１０】
発明実施例１において使用される第一組成物（「第一組成物１」）は、第一エチレン共重合体及び第二共重合体を含有し、これらのそれぞれは、エチレンプロピレンジエンターポリマーである。発明実施例１の調製において使用される第一及び第二共重合体並びに第一組成物の性質が、表３に示されている。
【０１１１】
【表４】
0005923522.tif 000010
【０１１２】
一般的に、それらの開示が、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第５，９７７，２５１号及び６，５４５，０８８号、及びそれらの中の参考文献に説明された条件下で第一組成物を生成することが望ましい。第一組成物を、直列で操作される二つの連続的に混合されるループ反応器を使用して溶液重合プロセスで生成した。触媒（例えば、縮合環置換インデニルチタン錯体（ＣＧＣ））を、トリスペンタフルオロフェニルボラン又はテトラキスペンタフルオロフェニルボレート活性剤、及び変性メチルアルミノキサンスカベンジャーによってその場で活性化した。第一組成物を、２０００ｐｐｍのＩＲＧＡＮＯＸ  １０７６によって安定化し、これは、ヒンダードフェノール安定剤、すなわち、オクタデシル−３，５−ジターシャリーブチル−４−ヒドロキシヒドロシンナメートである。ＩＲＧＡＮＯＸは、Ｃｉｂａ−Ｇｅｉｇｙ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎの商標であり、同社によって製造されている。エチレンを、ＩＳＯＰＡＲ  Ｅ（ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌから入手できるＣ８〜Ｃ１０飽和炭化水素の混合物）の溶媒、プロピレン及び５−エチリデン−２−ノルボルネン（ＥＮＢ)の混合物中に導入して、第一反応器供給原料流れを形成した。従って、第一反応器供給原料流れの出口は、生成された第一反応器ポリマー、溶媒、及び減少したレベルの初期モノマー流れの混合物であった。第一反応器ポリマー（及び第二反応器ポリマー）の分子量は、反応器温度を調節すること及び／又は水素などの連鎖停止剤の添加によって制御することができる。第一反応器供給原料流れと同様に、追加の反応成分を、第二反応器の前に添加した。重合反応を、定常状態条件下、すなわち、一定の反応物濃度、並びに溶媒、モノマー及び触媒の連続的な投入、並びに未反応モノマー、溶媒及びポリマーの回収で行った。反応器システムを冷却し、プロセスのいずれの時点においても二相流れを防ぐために加圧した。重合後、少量の水を、触媒失活剤として反応器流れに導入し、反応器出口流れを、フラッシュ室に導入し、ここで、固体濃度を少なくとも１００パーセント増加させた。次いで、未反応モノマー、すなわち、ＥＮＢ、エチレン及びプロピレン、並びに未使用の希釈剤の一部を回収し、必要に応じてプロセスに再導入した。全体の生成物の特徴が、下記の表ｉに示されている。
【０１１３】
【表５】
0005923522.tif 000011
【０１１４】
一実施形態において、モノマー、溶媒、触媒、共触媒、及びスカベンジャーとしての少量のＭＭＡＯを、表ｉｉにおけるプロセス条件に従って第一反応器（Ｒ１）に流した。第一反応器の内容物（表ｉｉを参照されたい）を、直列の第二反応器（Ｒ２）に流した。追加の溶媒、モノマー、触媒及び共触媒を、第二反応器に添加し、同様にスカベンジャーとしての少量のＭＭＡＯも添加した。第二反応器に入るポリマーの固体の重量パーセントは、溶媒、モノマー及び触媒流れに対して９．０重量パーセントの乾燥ポリマーであった。
【０１１５】
【表６】
0005923522.tif 000012
【０１１６】
上記に記載されたように生成された第一組成物のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４、１２５℃））は８０〜８５であった。第一組成物の生成に関する情報は、ＷＯ２０１１００８８３７に開示されており、この開示は、参照により本明細書に組み込まれる（第一組成物は、その中でＥＰＤＭ５１と示されている）。表４は、比較例１及び２並びに発明実施例１の様々な物理的性質を提供している。表４の情報から理解できるように、本発明の組成物は、少なくとも比較例におけるものと同程度に有利な物理的性質を実現する。具体的には、発明実施例１は、比較例のそれらと類似した硬度、圧縮永久ひずみ、伸び及び引張強さを実現している。しかし、発明実施例１は、比較例１におけるように、塊ではなくペレットを形成する能力を実現している。従って、発明実施例は、追加の粉砕ステップを必要とせずに押出すことができる。さらに、発明実施例１は、比較例２におけるように、油展されておらず、従って、比較例２の混練の制限を排除している。
【０１１７】
【表７】
0005923522.tif 000013
【０１１８】
発明実施例１は、比較例１及び２に比べ格段に高い伸びを示している。より高い伸びは、ゴムシール用途、すき間充填材及び他のフロントガラス用途において改善された性能をもたらす。発明実施例１の残りの性質は、比較例１及び２のそれらに匹敵した。
【０１１９】
発明実施例１の混練プロセスは、予備混練ステップのためにＥＰＤＭを用意するための追加の破砕又は粒状化ステップを必要とせず、比較例２に比べてエネルギー集約的でない。さらに、発明実施例１のＥＰＤＭ組成物は、比較例２のＥＰＤＭ組成物（すなわち、（充てん剤及び油を含まない）ニートのポリマーの２５０）に比べて格段に低いムーニー粘度（すなわち、８５）を示すという事実にも関わらず、発明実施例１は、ペレット化することができた。
【０１２０】
６５％より大きいＣ２含有率は、より高いＴｃをもたらし、組成物の流動性のあるペレットを確実にし、さらに、Ｃ２の量及び発明実施例と比較例との間のＣ２含有率の差異の組合せは、発明組成物は、流動性のあるペレットを有し、予想量より多い油を保持し、より良い低温特性を有することを示している。［ムーニー粘度／Ｍｗ］＊１０００は、低レベルの低鎖分枝（ＬＣＢ）を示している。同様に、発明実施例の損失係数は、低レベルのＬＣＢを示している。
なお、本発明には以下の態様が含まれる。
［項１］
少なくとも以下の成分：
（Ａ）以下のもの：
ｉ）エチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンを重合形態で含む第一共重合体；
ｉｉ）エチレン、α−オレフィン及び非共役ポリエンを重合形態で含む第二共重合体
を含み、
３．５以下のＭＷＤ、８０以上のムーニー粘度（ＭＬ（１＋４、１２５℃））、及び０．４２９モル／ｇより大きい［（ＭＬ（１＋４、１２５℃））／Ｍｗ（ｃｏｎｖ）］＊１０００を有する第一組成物；
（Ｂ）熱可塑性ポリマー；並びに
（Ｃ）加硫剤
を含む組成物。
［項２］
第一組成物が、８０から２００までのムーニー粘度（ＭＬ（１＋４、１２５℃））を有する、項１に記載の組成物。
［項３］
第一組成物が、ＦＴＩＲで測定して、第一組成物の総重量に対して６５重量％以上のエチレンを含む、先行項のいずれか一項に記載の組成物。
［項４］
第一組成物が、第一組成物の総重量に対して６５重量％以上の全エチレン含有率を有し、第一共重合体と第二共重合体との間のエチレン含有率の差異の絶対値が、５から１０重量％までである、先行項のいずれか一項に記載の組成物。
［項５］
第一組成物が、ＦＴＩＲで測定して、第一組成物の総重量に対して６５から７４重量％までのエチレンを含む、先行項のいずれか一項に記載の組成物。
［項６］
第一組成物がペレット化できる、先行項のいずれか一項に記載の組成物。
［項７］
熱可塑性ポリマー（成分Ｂ）が、プロピレンベースのポリマーである、先行項のいずれか一項に記載の組成物。
［項８］
熱可塑性ポリマーが、ポリプロピレンホモポリマー、プロピレン／エチレンコポリマー、プロピレン／α−オレフィンコポリマー及びそれらの組合せからなる群から選択される、先行項のいずれか一項に記載の組成物。
［項９］
熱可塑性ポリマーが、０．５から１０ｇ／１０分のＭＦＲを有する、先行項のいずれか一項に記載の組成物。
［項１０］
油をさらに含む、先行項のいずれか一項に記載の組成物。
［項１１］
加硫剤が、フェノール樹脂からなる群から選択される、先行項のいずれか一項に記載の組成物。
［項１２］
先行項のいずれか一項に記載の組成物から形成された架橋組成物。
［項１３］
ペレット化することができる、先行項のいずれか一項に記載の組成物。
［項１４］
先行項のいずれか一項に記載の組成物から形成された少なくとも１つの構成部品を含む物品。
［項１５］
異形材、射出成形部品、ガスケット、履物部材及び管からなる群から選択される、項３４に記載の物品。