(57)【要約】  本発明は、式（Ｉ）：ＨＳ−Ｌ−ＣＯＯＨ（式中、Ｌは、置換基を有していてもよいＣ１−８アルキレン基を示す。）で表される化合物、Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物および塩基を混合して、式（ＩＩ）：Ｆｍ−Ｓ−Ｌ−ＣＯＯＨ（式中、Ｆｍは、９−フルオレニルメチル基を示し、Ｌは、前記の通りである。）で表される化合物およびアミノ基含有化合物を含む反応混合物を得る工程、および得られた反応混合物を塩基性水溶液で洗浄することによって、式（ＩＩ）で表される化合物を除去する工程を含む、Ｆｍｏｃ基の除去方法に関する。本発明によれば、副生成物であるジベンゾフルベン誘導体を容易に取り除くことができるＦｍｏｃ基の除去方法を提供することができる。【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
ＨＳ−Ｌ−ＣＯＯＨ      （Ｉ）
（式中、Ｌは、置換基を有していてもよいＣ１−８アルキレン基を示す。）
で表される化合物、Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物および塩基を混合して、式（ＩＩ）：
Ｆｍ−Ｓ−Ｌ−ＣＯＯＨ      （ＩＩ）
（式中、Ｆｍは、９−フルオレニルメチル基を示し、Ｌは、前記の通りである。）
で表される化合物およびアミノ基含有化合物を含む反応混合物を得る工程、および
得られた反応混合物を塩基性水溶液で洗浄することによって、式（ＩＩ）で表される化合物を除去する工程
を含む、Ｆｍｏｃ基の除去方法。
【請求項２】
塩基が、有機塩基である請求項１に記載の方法。
【請求項３】
有機塩基が、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセンである請求項２に記載の方法。
【請求項４】
式（Ｉ）で表される化合物が、３−メルカプトプロピオン酸、チオリンゴ酸およびシステインからなる群から選ばれる少なくとも一つである、請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
塩基性水溶液が、炭酸リチウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素リチウム、炭酸水素カリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化リチウム、水酸化カリウムおよび水酸化ナトリウムからなる群から選ばれる少なくとも一つの水溶液である請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物が、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチド、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護アミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護アミノ酸アミドであり、
得られたアミノ基含有化合物が、Ｃ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドである、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
請求項６に記載の方法を含む、液相合成法によるペプチドの製造方法。
【請求項８】
（１）縮合剤の存在下、Ｃ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドと、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃペプチドとを縮合させて、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドを得る工程、および／または
（２）Ｃ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドと、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルまたはＮ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルとを縮合させて、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドを得る工程
を含む、請求項７に記載の製造方法。
【請求項９】
前記工程（１）において、さらに活性化剤を存在させる請求項８に記載の製造方法。
【請求項１０】
請求項６に記載の方法で得られたＣ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドを固体として単離せずに、前記工程（１）および／または前記工程（２）で使用する、請求項８または９に記載の製造方法。
【請求項１１】
ワンポット合成でペプチドを製造する、請求項１０に記載の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、Ｆｍｏｃ（９−フルオレニルメトキシカルボニル）基の除去方法、および該方法を用いるペプチドの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
Ｆｍｏｃ基は、ペプチド合成におけるアミノ酸およびペプチドのアミノ基の重要な保護基である。このＦｍｏｃ基の除去では、ジベンゾフルベン（ＤＢＦ）またはＤＢＦ誘導体が副生成物として生ずる。また、Ｆｍｏｃ基の除去は、一般的に、塩基を用いて行われる。例えば、アミンを用いてＦｍｏｃ基を除去する場合、ＤＢＦとアミンとの付加体（以下「ＤＢＦ−アミン付加体」と略称することがある。）がＤＢＦ誘導体として副生する。これらのＤＢＦまたはＤＢＦ誘導体が残ったままペプチド合成を続けると、９−フルオレニルメチル化などの副反応が発生するため、ＤＢＦまたはＤＢＦ誘導体を効率的に除去することが望ましい。また、ペプチド合成においてＦｍｏｃ基およびＤＢＦの除去にアミンを使用すると、次の縮合工程までにアミンを除去しなければならない。【０００３】
非特許文献１には、ペプチドの液相合成においてＤＢＦ−アミン付加体を除去するために、反応抽出物を濃縮乾固し、得られた残渣にヘキサンなどの炭化水素溶媒を加えてトリチュレートすることによって、ＤＢＦ−アミン付加体を溶媒に溶解させ、脱保護されたペプチドを結晶として単離する方法が記載されている。しかし、この方法は、操作性が悪く、大スケールでは再現性が得られない場合もあり、工業的生産に不向きである。また、目的の脱保護されたペプチドが油状物の場合には、この方法は用いることができない。さらに、ペプチド鎖が短い段階では、ペプチド自体が炭化水素溶媒に溶解してしまい、回収率が低下するなどの問題もある。【０００４】
上記のような問題を解決するために、特許文献１は、Ｆｍｏｃ基の除去後の反応混合物を炭化水素溶媒および極性有機溶媒中で撹拌した後、炭化水素溶媒層および極性有機溶媒層を分けて、ＤＢＦおよび／またはＤＢＦ−アミン付加体が溶解した炭化水素溶媒層を除去する方法を記載している。また、特許文献２は、ＤＢＦ−アミン付加体を含む反応混合物を二酸化炭素と接触させて、ＤＢＦ−アミン付加体の炭酸塩を形成し、この炭酸塩を除去する方法を記載している。しかし、特許文献１および２のいずれにも、Ｆｍｏｃ基の除去に、スルファニル基（ＳＨ）含有脂肪酸を用いることは記載していない。【０００５】
一方、非特許文献２は、Ｆｍｏｃ基の除去の際に生ずるＤＢＦの捕捉剤として１−オクタンチオール等を使用する方法を記載している。この方法では、ＤＢＦとチオールとの付加体（以下「ＤＢＦ−チオール付加体」と略称することがある。）が生ずる。非特許文献２の１−オクタンチオールを使用した実験では、副生成物であるＤＢＦ−チオール付加体を除去するため、非特許文献１の方法と同様に、（ａ）トリチュレーションまたは（ｂ）トリチュレーションおよび再結晶を行っており（表１）、操作性が悪い。【０００６】
特許文献３は、過剰量のカルボキシ成分とアミノ成分とを反応させるペプチド合成において、残留するカルボキシ成分を除去するための捕捉剤として、遊離アニオンまたは潜在アニオンを含むアミン、或いは遊離アニオンまたは潜在アニオンを含むチオールを使用する方法を記載している。さらに、特許文献３では「前記捕捉剤が伸長中のペプチドの脱保護にも使用される」ことが記載されている。しかし、特許文献３の方法で、前記捕捉剤（遊離アニオンまたは潜在アニオンを含むチオール等）をペプチドの脱保護に使用するのは、捕捉剤の遊離アニオンに含まれる一時保護基の除去と、伸長中のペプチドのＮ末端の脱保護とを単一の処理で行うためである。特許文献３には、前記捕捉剤を、Ｆｍｏｃ基の除去またはＤＢＦの捕捉に使用することは記載されていない。【０００７】
特許文献４は、ＨＳ−Ｘ−ＣＯＯＨ（式中、Ｘは、炭素数１〜５個のアルキレン鎖を示す。）で表される化合物を、Ｆｍ−Ｒ１（式中、Ｆｍは９−フルオレニルメチルを示し、Ｒ１は塩素原子等を示す）で表される化合物、またはＦｍｏｃ−Ｒ２（式中、Ｆｍｏｃは９−フルオレニルメトキシカルボニルを示し、Ｒ２はスクシンイミジルオキシ等を示す。）で表される化合物と反応させて、Ｆｍ−Ｓ−Ｘ−ＣＯＯＨ（式中、Ｆｍは９−フルオレニルメチルを示す）で表される化合物を製造する方法を記載している。しかし、特許文献４は、Ｆｍ−Ｓ−Ｘ−ＣＯＯＨの製造方法に関するものであり、Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物の脱保護に関するものではない。また、特許文献４では、有機塩基を用いて上記反応を行うとＨＳ−Ｘ−ＣＯＯＨが低収率でしか得られないため、無機塩基を用いることを提案している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】国際公開第２００９／０１４１７７号
【特許文献２】国際公開第２０１０／０１６５５１号
【特許文献３】特開２００３−５５３９６号公報
【特許文献４】特開２００８−３０３１９５号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】実験化学講座第５版、丸善出版社、平成１７年３月３１日発行、第１６巻、２７２頁
【非特許文献２】James E. Sheppeck II ら, "A convenient and scaleable procedure for removing the Fmoc group in solution", Tetrahedron Letter 41 (2000) 5329-5333
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明は上記のような事情に着目してなされたものであって、その目的は、副生成物であるＤＢＦ誘導体を容易に取り除くことができるＦｍｏｃ基の除去方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上述したように、保護アミノ基からのＦｍｏｃ基の除去は塩基を用いて行われるので、当業者にとって、Ｆｍｏｃ基の除去反応に酸を存在させることは思いもよらないことである。それにもかかわらず、上記目的を達成するために本発明者が鋭意検討を重ねた結果、驚くべきことに、塩基を用いるＦｍｏｃ基の除去の際に、スルファニル基含有脂肪酸を存在させても、Ｆｍｏｃ基の除去が進行し、且つその後の塩基性水溶液による洗浄によって、ＤＢＦ誘導体（即ち、ＤＢＦ−スルファニル基含有脂肪酸付加体）を良好に除去し得ることを見出した。【００１２】
なお、非特許文献２では、ＤＢＦの捕捉剤としてチオサリチル酸の使用を示唆しているが、チオサリチル酸の実験は行われておらず、チオサリチル酸は単なる例示に過ぎない。また、本発明者がチオサリチル酸を用いて実験したところ、ＤＢＦ誘導体（即ち、ＤＢＦ−チオサリチル酸付加体）が充分に生成しなかった（下記比較例１）。これらの知見に基づく本発明は、以下の通りである。【００１３】
［１］  式（Ｉ）：
ＨＳ−Ｌ−ＣＯＯＨ      （Ｉ）
（式中、Ｌは、置換基を有していてもよいＣ１−８アルキレン基を示す。）
で表される化合物、Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物および塩基を混合して、式（ＩＩ）：
Ｆｍ−Ｓ−Ｌ−ＣＯＯＨ      （ＩＩ）
（式中、Ｆｍは、９−フルオレニルメチル基を示し、Ｌは、前記の通りである。）
で表される化合物およびアミノ基含有化合物を含む反応混合物を得る工程、および
得られた反応混合物を塩基性水溶液で洗浄することによって、式（ＩＩ）で表される化合物を除去する工程
を含む、Ｆｍｏｃ基の除去方法。
［２］  塩基が、有機塩基である上記［１］に記載の方法。
［３］  有機塩基が、１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセンである上記［２］に記載の方法。
［４］  式（Ｉ）で表される化合物が、３−メルカプトプロピオン酸、チオリンゴ酸およびシステインからなる群から選ばれる少なくとも一つである、上記［１］〜［３］のいずれか一つに記載の方法。
［５］  塩基性水溶液が、炭酸リチウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素リチウム、炭酸水素カリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化リチウム、水酸化カリウムおよび水酸化ナトリウムからなる群から選ばれる少なくとも一つの水溶液である上記［１］〜［４］のいずれか一つに記載の方法。
［６］  Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物が、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチド、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護アミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護アミノ酸アミドであり、
得られたアミノ基含有化合物が、Ｃ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドである、上記［１］〜［５］のいずれか一つに記載の方法。
［７］  上記［６］に記載の方法を含む、液相合成法によるペプチドの製造方法。
［８］  （１）縮合剤の存在下、Ｃ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドと、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃペプチドとを縮合させて、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドを得る工程、および／または
（２）Ｃ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドと、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルまたはＮ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルとを縮合させて、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドを得る工程
を含む、上記［７］に記載の製造方法。
［９］  前記工程（１）において、さらに活性化剤を存在させる上記［８］に記載の製造方法。
［１０］  上記［６］に記載の方法で得られたＣ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドを固体として単離せずに、前記工程（１）および／または前記工程（２）で使用する、上記［８］または［９］に記載の製造方法。
［１１］  ワンポット合成でペプチドを製造する、上記［１０］に記載の製造方法。【００１４】
なお以下では「式（Ｉ）で表される化合物」等を「化合物（Ｉ）」等と略称することがある。
【発明の効果】
【００１５】
本発明のＦｍｏｃ基の除去方法によれば、ＤＢＦを化合物（Ｉ）で捕捉し、副生成物である化合物（ＩＩ）を塩基性水溶液による洗浄によって容易に取り除くことができる。本発明のＦｍｏｃ基の除去方法は、トリチュレーションなどの煩雑な操作を要せず、大スケール反応にも容易に適用可能である。また、本発明のＦｍｏｃ基の除去方法をペプチド合成に用いれば、脱Ｆｍｏｃ後に得られた中間体ペプチドを固体として単離せずに、次の縮合工程に用いることができるので、ペプチドのワンポット合成が可能となり、工業的生産に特に好適である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
１．記号
本発明（即ち、明細書および請求の範囲）において使用する記号の意味を、以下に記載する。
Ａｃ：アセチル
Ａｌｌｏｃ：アリルオキシカルボニル
Ａｔ：７−アザベンゾトリアゾール−１−イル
Ｂｏｃ：ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル
ＢＯＰ：１−ベンゾトリアゾリルオキシ−トリス−ジメチルアミノ−ホスホニウム  ヘキサフルオロホスフェート
Ｂｐｒ：１，１−ジメチル−２−フェニル−エチル
Ｂｓｍｏｃ：１，１−ジオキソベンゾ［ｂ］チオフェン−２−イルメトキシカルボニル
Ｂｔ：ベンゾトリアゾール−１−イル
Ｂｚｌ：ベンジル
Ｂｚｌ（２，４−ＯＰｈｙ）：２，４−ジ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジル
Ｂｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）：３，４，５−トリ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジル
Ｂｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）：２−［３，４，５−トリ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジロキシベンジルオキシ］−４−メトキシベンジル
ＣＤＩ：カルボニルジイミダゾール
６−Ｃｌ−ＨＯＢｔ（ＨＯＣｔ）：６−クロロ−１−ヒドロキシベンゾトリアゾール
ＣＰＭＥ：シクロペンチルメチルエーテル
Ｃｔ：６−クロロベンゾトリアゾール−１−イル
ＤＡＢＣＯ：１，４−ジアザビシクロ［２．２．２］オクタン
ＤＢＦ：ジベンゾフルベン
ＤＢＵ：１，８−ジアザビシクロ［５．４．０］−７−ウンデセン
ＤＣＣ：ジシクロヘキシルカルボジイミド
Ｄｈｂｔ：３，４−ジヒドロ−４−オキソ−１，２，３−ベンゾトリアジン−３−イル
ＤＩＰＣ：ジイソプロピルカルボジイミド
ＤＭＡＰ：Ｎ，Ｎ−ジメチル−４−アミノピリジン
Ｄｍｂ：２，４−ジメトキシベンジル
ＤＭＦ：Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド
ＤＭＴ−ＭＭ：４−（４，６−ジメトキシ−１，３，５−トリアジン−２−イル）−４−メチルモルホニウム  クロリド
Ｄｐｍ：ジフェニルメチル
Ｄｐｍ（４，４’−ＯＰｈｙ）：４，４’−（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ジフェニルメチル
ＥＤＣ：１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド
ＥＤＣ．ＨＣｌ：１−エチル−３−（３−ジメチルアミノプロピル）−カルボジイミド塩酸塩
Ｅｔ：エチル
Ｆｍ：９−フルオレニルメチル
Ｆｍｏｃ：９−フルオレニルメトキシカルボニル
ＨＡＴＵ：Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウム  ヘキサフルオロホスフェート
ＨＢＴＵ：Ｏ−（ベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウム  ヘキサフルオロホスフェート
ＨＣＴＵ：Ｏ−（６−クロロベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウム  ヘキサフルオロホスフェート
ＨＯＡｔ：１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール
ＨＯＢｔ：１−ヒドロキシベンゾトリアゾール
ＨＯＮｂ：Ｎ−ヒドロキシ−５−ノルボルネン−２，３−ジカルボキシイミド
ＨＯＯＢｔ（ＨＯＤｈｂｔ）：３−ヒドロキシ−３，４−ジヒドロ−４−オキソ−１，２，３−ベンゾトリアジン
ＨＯＰｈｔ：Ｎ−ヒドロキシフタルイミド
ＨＯＳｕ：Ｎ−ヒドロキシスクシンイミド
ｉＰｒ：イソプロピル
Ｍｅ：メチル
ＭｓＯＨ：メタンスルホン酸
Ｎｂ：５−ノルボルネン−２，３−ジカルボキシイミドイル
ＮＭＰ：Ｎ−メチルピロリドン
Ｐｂｆ：２，２，４，６，７−ペンタメチルジヒドロベンゾフラン−５−スルホニル
Ｐｈｔ：フタルイミドイル
ＰｙＢＯＰ：１−ベンゾトリアゾリルオキシ−トリス−ピロリジノ−ホスホニウム  ヘキサフルオロホスフェート
ＰｙＢｒｏＰ：ブロモ−トリス−ピロリジノ−ホスホニウム  ヘキサフルオロホスフェート
Ｓｕ：スクシンイミドイル
ＴＢＴＵ：Ｏ−ベンゾトリアゾール−１−イル−１，１，３，３−テトラメチルウロニウム  テトラフルオロボレート
ｔＢｕ：ｔｅｒｔ−ブチル
Ｔｒｔ：トリチル
ＴＨＦ：テトラヒドロフラン
ＴｓＯＨ：ｐ−トルエンスルホン酸
Ｚ：ベンジルオキシカルボニル
【００１７】
ＡＡｎ：アミノ酸残基（添え字のｎは１以上の整数であり、ペプチドＣ末端からのＡＡｎの順番を示す。）
ＰＧ０：ペプチドのＣ末端のカルボキシ基またはアミド基の保護基
ＰＧｎ：アミノ基の保護基（添え字のｎは１以上の整数であり、ＰＧｎはＡＡｎのアミノ基の保護基であることを示す。）
ＨＯＥ：活性化剤
Ｅ：活性基
Ｇｌｙ：グリシン
Ａｌａ：アラニン
Ｖａｌ：バリン
Ｌｅｕ：ロイシン
Ｉｌｅ：イソロイシン
Ｍｅｔ：メチオニン
Ｐｈｅ：フェニルアラニン
Ｔｙｒ：チロシン
Ｔｒｐ：トリプトファン
Ｈｉｓ：ヒスチジン
Ｌｙｓ：リジン
Ａｒｇ：アルギニン
Ｓｅｒ：セリン
Ｔｈｒ：トレオニン
Ａｓｐ：アスパラギン酸
Ｇｌｕ：グルタミン酸
Ａｓｎ：アスパラギン
Ｇｌｎ：グルタミン
Ｃｙｓ：システイン
Ｐｒｏ：プロリン
Ｏｒｎ：オルニチン
Ｓａｒ：サルコシン
β−Ａｌａ：β−アラニン
ＧＡＢＡ：γ−アミノ酪酸
Ｄａｐ：２，３−ジアミノプロパン酸
【００１８】
ＰＧ０で表されるＣ末端のカルボキシ基の保護基としては、例えば、Ｍｅ、Ｅｔ、ｉＰｒ、ｔＢｕなどのアルキル基、Ｚ、Ｆｍ、Ｔｒｔ、Ｄｐｍ、Ｂｐｒ、１，１−ジメチルベンジル、ジメチルフェニル等が挙げられる。
ＰＧ０で表されるＣ末端のアミド基の保護基としては、例えば、Ｄｍｂ、ビス（４−メトキシフェニル）メチル、トリチル等が挙げられる。アミド基は、アルキル基等の置換基を有していてもよい。なお、アミド基はカルバモイル基ともいう。
【００１９】
また、ＰＧ０で表されるＣ末端のカルボキシ基またはアミド基の保護基としては、
（１）ＷＯ２０１０／１１３９３９Ａ１に記載のジフェニルメタン化合物を保護化試薬として用いる保護基、
（２）ＷＯ２０１０／１０４１６９Ａ１に記載のフルオレン化合物を保護化試薬として用いる保護基、
（３）ＷＯ２０１１／０７８２９５Ａ１に記載のベンジル化合物を保護化試薬として用いる保護基、
（４）ＷＯ２０１２／０２９７９４Ａ１に記載の分岐鎖含有芳香族化合物を保護化試薬として用いる保護基
等を用いることができる。
これらの保護化試薬を用いてＣ末端のカルボキシ基またはアミド基を保護すれば、後述のＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチド等およびＣ−保護ペプチド等の脂溶性を向上させることができ、後述する液相合成法によるペプチドの製造方法において、例えば、カップリング工程のワークアップの水洗において、水層側に不純物を効率的に除去することができる。
【００２０】
ＷＯ２０１０／１１３９３９Ａ１に記載のジフェニルメタン化合物としては、例えば、
２，３，４−トリオクタデカノキシベンゾヒドロール；
［フェニル（２，３，４−トリオクタデカノキシフェニル）メチル］アミン；
４，４’−ジドコソキシベンゾヒドロール；
ジ（４−ドコソキシフェニル）メチルアミン；
４，４−ジ（１２−ドコソキシドデシルオキシ）ベンゾヒドロール；
アミノ−ビス［４−（１２−ドコソキシドデシルオキシ）フェニル］メタン；
Ｎ−ベンジル−［ビス（４−ドコシルオキシフェニル）］メチルアミン；
（４−メトキシ−フェニル）−［４−（３，４，５−トリス−オクタデシロキシ−シクロヘキシルメトキシ）−フェニル］−メタノール；
｛（４−メトキシ−フェニル）−［４−（３，４，５−トリス−オクタデシロキシ−シクロヘキシルメトキシ）−フェニル］−メチル｝−アミン；
［ビス−（４−ドコソキシ−フェニル）−メチル］−アミン
等が挙げられる。
【００２１】
ＷＯ２０１０／１０４１６９Ａ１に記載のフルオレン化合物としては、例えば、
２−ドコシロキシ−９−（４−クロロフェニル）−９−フルオレノール；
２−ドコシロキシ−９−（４−クロロフェニル）−９−ブロモフルオレン；
２，７−ジドコシロキシ−９−（４−クロロフェニル）−９−ブロモフルオレン；
２−（１２−ドコシロキシ−ドデカノキシ）−９−（３−フルオロフェニル）−９−ブロモフルオレン；
１，１２−ビス−［１２−（２’−Ｏ−９−（４−クロロフェニル）−９−フルオレノール）−ドデシロキシ］−ドデカン；
１，１２−ビス−［１２−（２’−Ｏ−９−（４−クロロフェニル）−９−ブロモフルオレン）−ドデシロキシ］−ドデカン；
２−（３−オクタデシロキシ−２，２−ビス−オクタデシロキシメチル−プロポキシ）−９−（４−クロロフェニル）−９−フルオレノール；
２−（３−オクタデシロキシ−２，２−ビス−オクタデシロキシメチル−プロポキシ）−９−（４−クロロフェニル）−９−ブロモフルオレン；
９−（４−クロロフェニル）−２−（３，４，５−トリス（オクタデシロキシ）シクロヘキシルメトキシ）−９−フルオレノール； 
９−（４−クロロフェニル）−２−（３，４，５−トリス（オクタデシロキシ）シクロヘキシルメトキシ）−９−ブロモフルオレン
等が挙げられる。
【００２２】
ＷＯ２０１１／０７８２９５Ａ１に記載のベンジル化合物としては、例えば、
４−（１２’−ドコシルオキシ−１’−ドデシルオキシ）ベンジルアルコール；
４−（１２’−ドコシルオキシ−１’−ドデシルオキシ）−２−メトキシベンジルアルコール；
４−（１２’−ドコシルオキシ−１’−ドデシルオキシ）−２−メトキシベンジルアミン；
２−（１２’−ドコシルオキシ−１’−ドデシルオキシ）−４−メトキシベンジルアルコール；
２−（１２’−ドコシルオキシ−１’−ドデシルオキシ）−４−メトキシベンジルアミン；
４−メトキシ−２−［３’，４’，５’−トリス（オクタデシルオキシ）ベンジルオキシ］ベンジルアルコール；
２−［３’，５’−ジ（ドコシルオキシ）ベンジルオキシ］−４−メトキシベンジルアルコール；
２−メトキシ−４−［２’，２’，２’−トリス（オクタデシルオキシメチル）エトキシ］ベンジルアルコール；
２−メトキシ−４−［２’，２’，２’−トリス（オクタデシルオキシメチル）エトキシ］ベンジルアミン；
４−メトキシ−２−［３’，４’，５’−トリス（オクタデシルオキシ）シクロヘキシルメチルオキシ］ベンジルアルコール；
４−［３’，４’，５’−トリス（オクタデシルオキシ）シクロヘキシルメチルオキシ］ベンジルアルコール；
１，２２−ビス［１２−（４−ヒドロキシメチル−３−メトキシフェノキシ）ドデシルオキシ］ドコサン；
１，２２−ビス［１２−（２−ヒドロキシメチル−５−メトキシフェノキシ）ドデシルオキシ］ドコサン；
２−ドコシルオキシ−４−メトキシベンジルアルコール；
２−メトキシ−４−［３’，４’，５’−トリス（オクタデシルオキシ）シクロヘキシルメチルオキシ］ベンジルアルコール；
３，５−ジメトキシ−４−[３’，４’，５’−トリス（オクタデシルオキシ）シクロヘキシルメチルオキシ]ベンジルアルコール；
Ｎ−（４−ヒドロキシメチル−３−メトキシフェニル）−３，４，５−トリス（オクタデシルオキシ）シクロヘキシルカルボキサミド；
Ｎ−（５−ヒドロキシメチル−２−メトキシフェニル）−３，４，５−トリス（オクタデシルオキシ）シクロヘキシルカルボキサミド；
Ｎ−（４−ヒドロキシメチルフェニル）−３，４，５−トリス（オクタデシルオキシ）シクロヘキシルカルボキサミド
等が挙げられる。
【００２３】
ＷＯ２０１２／０２９７９４Ａ１に記載の分岐鎖含有芳香族化合物としては、例えば、
２，４−ジ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアルコール；
３，５−ジ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアルコール；
４−（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアルコール；
１−［（２−クロロ−５−（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）フェニル）］−１−フェニルメタンアミン；
３，４，５−トリ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアルコール；
３，４，５−トリ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアミン；
４−（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアミン；
２−［３’，４’，５’−トリ（２’’，３’’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルオキシ］−４−メトキシベンジルアルコール；
４−（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）−２−メトキシベンジルアルコール；
４−（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）−２−メトキシベンジルアミン；
４−（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）−２−メチルベンジルアルコール；
４−（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）−２−メチルベンジルアミン；
２，２，４，８，１０，１０−ヘキサメチル−５−ドデカン酸（４−ヒドロキシメチル）フェニルアミド；
４−（３，７，１１−トリメチルドデシルオキシ）ベンジルアルコール；
２−（３，７，１１−トリメチルドデシルオキシ）−９−フェニルフルオレン−９−オール
等が挙げられる。
【００２４】
ＰＧｎで表されるアミノ基の保護基としては、例えば、Ｂｏｃ、Ｚ、Ｆｍｏｃ、Ｂｓｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、Ａｃ等が挙げられる。
Ｅで表される活性基とは、アミノ基による求核攻撃を受けて「ＥＯ−」として容易に脱離し、アミド結合を生成させ得る基を意味し、例えば、Ｂｔ、Ｃｔ、Ａｔ、ＯＢｔ、Ｓｕ、Ｐｈｔ、Ｎｂ、ペンタフルオロフェニル等が挙げられる。
【００２５】
２．用語
本発明において使用する用語を、以下、順に説明する。
本発明において「アミノ基含有化合物」とは、第１級アミノ基および／または第２級アミノ基を有する化合物を意味する。
「Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物」とは、アミノ基含有化合物が有する第１級アミノ基および／または第２級アミノ基の少なくとも一つが、Ｆｍｏｃ基で保護された化合物を意味する。
【００２６】
本発明においてアミノ酸を「Ｈ−ＡＡ−ＯＨ」と表示した場合は、左側がアミノ基、右側がカルボキシ基であることを意味し、アミノ基およびカルボキシ基がそれぞれ保護されていないことを意味する。
カルボキシ基が保護されているアミノ酸は「Ｈ−ＡＡ−ＯＰＧ０」と表示され、アミノ基が保護されているアミノ酸は「ＰＧｎ−ＡＡ−ＯＨ」と表示される。
アミノ基が保護され、且つカルボキシ基が活性エステル化されているアミノ酸は「ＰＧｎ−ＡＡ−ＯＥ」と表示される。
ＰＧｎ−ＡＡ−ＯＨの対称酸無水物は「（ＰＧｎ−ＡＡ）２−Ｏ」と表示される。
【００２７】
本発明においてアミノ酸アミドを「Ｈ−ＡＡ−ＮＨ２」と表示した場合は、左側がアミノ基、右側がアミド基であることを意味し、アミノ基およびアミド基がそれぞれ保護されていないことを意味する。
アミド基が保護されているアミノ酸アミドは「Ｈ−ＡＡ−ＮＨＰＧ０」と表示され、アミノ基が保護されているアミノ酸アミドは「ＰＧｎ−ＡＡ−ＮＨ２」と表示される。
【００２８】
保護された側鎖官能基を有するアミノ酸またはアミノ酸アミドは「Ｈ−ＡＡ（ＰＧ）−（ＯＨ  ｏｒ  ＮＨ２）」（ＰＧは側鎖官能基の保護基を示す）と表示される。
【００２９】
本発明においてペプチドを「Ｈ−ＡＡｎ’−ＡＡｎ’−１−・・・−ＡＡ１−（ＯＨ  ｏｒ  ＮＨ２）」（添え字のｎ’は２以上の整数を示す。）と表示した場合は、左側がＮ末端、右側がＣ末端であり、Ｎ末端およびＣ末端がそれぞれ保護されていないアミノ酸残基をｎ’個有するペプチドであること意味する。ここで、Ｎ末端とはアミノ酸残基のα位アミノ基に限定されず、ペプチド伸長が側鎖アミノ基（例えば、Ｌｙｓのεアミノ基）を介して行われる場合は、この側鎖アミノ基もＮ末端に含まれる。以下、同様である。
Ｃ末端が保護されているペプチドを「Ｈ−ＡＡｎ’−ＡＡｎ’−１−・・・−ＡＡ１−（ＯＰＧ０  ｏｒ  ＮＨＰＧ０）」と表示し、さらにＮ末端が保護されているペプチドを「ＰＧｎ’−ＡＡｎ’−ＡＡｎ’−１−・・・−ＡＡ１−（ＯＰＧ０  ｏｒ  ＮＨＰＧ０）」と表示する。
【００３０】
「Ｃ−保護アミノ酸」とは、カルボキシ基が保護されており、アミノ基が保護されていないアミノ酸を意味し、これは「Ｈ−ＡＡ−ＯＰＧ０」と表示される。
「Ｃ−保護アミノ酸アミド」とは、アミド基が保護されており、アミノ基が保護されていないアミノ酸アミドを意味し、これは「Ｈ−ＡＡ−ＮＨＰＧ０」と表示される。
【００３１】
「Ｎ−保護アミノ酸」とは、アミノ基が保護されており、カルボキシ基が保護されていないアミノ酸を意味し、これは「ＰＧｎ−ＡＡ−ＯＨ」と表示される。
「Ｎ−保護アミノ酸アミド」とは、アミノ基が保護されており、アミド基が保護されていないアミノ酸アミドを意味し、これは「ＰＧｎ−ＡＡ−ＮＨ２」と表示される。
「Ｎ−保護アミノ酸活性エステル」とは、アミノ基が保護されており、カルボキシ基がＥにより活性化されたアミノ酸を意味し、これは「ＰＧｎ−ＡＡ−ＯＥ」と表示される。
「Ｎ−保護ペプチド活性エステル」とは、Ｎ末端のアミノ基が保護されており、Ｃ末端のカルボキシ基がＥにより活性化されたペプチドを意味する。
なお、Ｎ−保護アミノ酸活性エステルまたはＮ−保護ペプチド活性エステルとして単離可能なものは、Ｅがペンタフルオロフェニル、ＳｕまたはＮｂであるものである。その他のＮ−保護アミノ酸活性エステルまたはＮ−保護ペプチド活性エステルは、Ｎ−保護アミノ酸を縮合剤（例えば、ＥＤＣ）および活性化剤（例えば、ＨＯＢｔ）と反応させることにより、反応系中で生成される。
【００３２】
「Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸」とは、アミノ基がＦｍｏｃで保護されており、カルボキシ基が保護されていないアミノ酸を意味する。
「Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸アミド」とは、アミノ基がＦｍｏｃで保護されており、アミド基が保護されていないアミノ酸アミドを意味する。
「Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステル」とは、アミノ基がＦｍｏｃで保護されており、カルボキシ基がＥにより活性エステル化されたアミノ酸を意味する。
「Ｎ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステル」とは、Ｎ末端のアミノ基がＦｍｏｃで保護されており、Ｃ末端のカルボキシ基がＥにより活性エステル化されたペプチドを意味する。
なお、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルまたはＮ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルとして単離可能なものは、Ｅがペンタフルオロフェニル、ＳｕまたはＮｂであるものである。その他のＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルまたはＮ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルは、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸を縮合剤（例えば、ＥＤＣ）および活性化剤（例えば、ＨＯＢｔ）と反応させることにより、反応系中で生成される。
【００３３】
「Ｃ−保護ペプチド」とは、Ｃ末端のカルボキシ基またはアミド基が保護されており、Ｎ末端のアミノ基が保護されていないペプチドを意味し、これは「Ｈ−ＡＡｎ’−ＡＡｎ’−１−・・・−ＡＡ１−（ＯＰＧ０  ｏｒ  ＮＨＰＧ０）」（ｎ’は２以上の整数を示す）と表示される。
「Ｎ−保護−Ｃ−保護ペプチド」とは、Ｎ末端のアミノ基およびＣ末端のカルボキシ基またはアミド基のいずれもが保護されているペプチド意味し、これは「ＰＧｎ’−ＡＡｎ’−ＡＡｎ’−１−・・・−ＡＡ１−（ＯＰＧ０  ｏｒ  ＮＨＰＧ０）」（ｎ’は２以上の整数を示す）と表示される。
「Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチド」とは、Ｎ末端のアミノ基がＦｍｏｃで保護され、Ｃ末端のカルボキシ基またはアミド基が保護されているペプチドを意味する。
【００３４】
３．Ｆｍｏｃ基の除去方法
本発明のＦｍｏｃ基の除去方法は、
化合物（Ｉ）（即ち、ＨＳ−Ｌ−ＣＯＯＨ）、Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物および塩基を混合して、化合物（ＩＩ）（即ち、Ｆｍ−Ｓ−Ｌ−ＣＯＯＨ）およびアミノ基含有化合物を含む反応混合物を得る工程、および
得られた反応混合物を塩基性水溶液で洗浄することによって、化合物（ＩＩ）を除去する工程
を含むことを特徴とする（前記式中、Ｌは置換基を有していてもよいＣ１−８アルキレン基を示し、Ｆｍは、９−フルオレニルメチル基を示す）。
【００３５】
アミノ基含有化合物は、上述したように第１級アミノ基および／または第２級アミノ基を有する化合物である限り、特に限定は無い。アミノ基含有化合物としては、例えば、ペプチド、アミノ酸、アミノ酸アミドなどが挙げられる。本発明のＦｍｏｃ基の除去方法では、Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物は、１種のみを使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００３６】
アミノ基含有化合物が、遊離カルボキシ基を有する低分子量化合物である場合、前記の塩基性水溶液による洗浄工程で、副生成物である化合物（ＩＩ）と共にアミノ基含有化合物が塩基性水溶液中に溶解し、得られるアミノ基含有化合物の収率が低下するおそれがある。そのため、アミノ基含有化合物は、遊離カルボキシ基を有さないことが好ましい。Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物は、好ましくは、遊離カルボキシ基を有さないＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチド、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護アミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護アミノ酸アミド（本明細書中、「Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチド等」と略称することがある。）であり、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチド等に対応して得られるアミノ基含有化合物は、好ましくは、Ｃ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミド（本明細書中、「Ｃ−保護ペプチド等」と略称することがある。）である。
【００３７】
Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチド等およびＣ−保護ペプチド等、並びに後述するＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステル、Ｎ−ＦｍｏｃペプチドおよびＮ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルの基本となるアミノ酸は、天然アミノ酸または非天然アミノ酸のいずれでもよい。また、このアミノ酸は、Ｌ体またはＤ体のいずれでもよい。また、ラセミ体のアミノ酸混合物を使用してもよい。天然アミノ酸としては、例えば、Ｇｌｙ、Ａｌａ、Ｖａｌ、Ｌｅｕ、Ｉｌｅ、Ｓｅｒ、Ｔｈｒ、Ａｓｎ、Ｇｌｎ、Ａｓｐ、Ｇｌｕ、Ｌｙｓ、Ａｒｇ、Ｃｙｓ、Ｍｅｔ、Ｐｈｅ、Ｔｙｒ、Ｔｒｐ、Ｈｉｓ、Ｐｒｏ、Ｏｒｎ、Ｓａｒ、β−Ａｌａ、ＧＡＢＡ等が挙げられる。非天然アミノ酸としては、例えば、Ｄａｐ等が挙げられる。
【００３８】
Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチド等およびＣ−保護ペプチド等は、側鎖官能基（アミノ基、カルボキシ基、スルファニル基、ヒドロキシ基、グアニジル基等）を有していてもよい。側鎖のアミノ基は、保護されていなくてもよいが、Ｆｍｏｃ基以外の保護基（例えば、Ｂｏｃ、Ｚ、Ｂｓｍｏｃ、Ａｌｌｏｃ、Ａｃ等）で保護されていることが好ましい。また、側鎖のカルボキシ基は、Ｃ末端と同様に保護基で保護されていることが好ましい。
【００３９】
カルボキシ基の保護基としては、例えば、Ｍｅ、Ｅｔ、ｔＢｕ等の炭素数１〜６のアルキル、Ｂｚｌ、ｐ−ニトロベンジル、ｐ−メトキシベンジル、Ｄｐｍ、アリル、Ｂｐｒ等が挙げられる。アミド基の保護基としては、例えば、Ｄｍｂ、ビス（４−メトキシフェニル）メチル等が挙げられる。また、カルボキシ基およびアミド基の保護基としては、分枝鎖を有するものが好ましい。分枝鎖を有する保護基を使用すれば、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチド等およびＣ−保護ペプチド等の脂溶性を向上させることができ、後述する液相合成法によるペプチドの製造方法において、アミノ酸残基数の多いペプチドを合成しやすくなる。分枝鎖を有する保護基としては、例えば、Ｂｚｌ（２，４−ＯＰｈｙ）、Ｂｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）、Ｂｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）、Ｄｐｍ（４，４’−ＯＰｈｙ）等が挙げられる。
【００４０】
スルファニル基の保護基としては、例えば、フェニルカルバモイル、Ｔｒｔ等が挙げられる。ヒドロキシ基の保護基としては、例えば、Ｂｚｌ、ｔＢｕ等が挙げられる。側鎖のグアニジル基の保護基としては、例えばＰｂｆ等が挙げられる。
【００４１】
式（Ｉ）中のＬは、置換基を有していてもよいＣ１−８アルキレン基を示す。ここで「Ｃ１−８」は、アルキレン基中に含まれる炭素数を表し、Ｌが有する置換基の炭素数は含まれない。このアルキレン基の炭素数が大きすぎると、副生成物である化合物（ＩＩ）の塩基性水溶液への溶解度が低下し、前記の洗浄工程で充分に除去することができない。そこで、このアルキレン基の炭素数は、８以下、好ましくは６以下、より好ましくは２以下である。また、Ｌが有し得る置換基としては、例えばアルキル基（例えば、Ｍｅ、Ｅｔ等）、カルボキシ基、アミノ基等が挙げられる。化合物（Ｉ）は、好ましくは３−メルカプトプロピオン酸、チオリンゴ酸（２−メルカプトコハク酸ともいう）およびシステインからなる群から選ばれる少なくとも一つであり、より好ましくは３−メルカプトプロピオン酸である。
【００４２】
化合物（Ｉ）の使用量は、Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物に含まれるＦｍｏｃ基１ｍｏｌあたり、好ましくは１．０〜３０ｍｏｌ、より好ましくは３〜１０ｍｏｌである。化合物（Ｉ）の使用量が少なすぎると、Ｆｍｏｃ基を充分に除去することができず、一方、この量が多すぎると、化合物（Ｉ）自体の除去が困難になり、本発明のＦｍｏｃ基の除去方法をペプチドの製造方法に利用する場合、ペプチドの縮合反応で不純物が生成しやすくなる場合がある。
【００４３】
化合物（Ｉ）、Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物および塩基の反応は、通常、溶媒中で行われる。溶媒としては、例えば、クロロホルム、塩化メチレン、ＣＰＭＥ、ＤＭＦ、ＮＭＰ、酢酸エチル、アセトニトリル、ＴＨＦまたはこれらの混合溶媒等が挙げられる。溶媒の使用量は、Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物に対して、通常３〜１００倍重量であり、好ましくは５〜３０倍重量である。反応温度は、Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物にもよるが、通常０〜５０℃、好ましくは１０〜３０℃である。反応時間は、通常０．１〜２４時間、好ましくは１〜５時間である。
【００４４】
Ｆｍｏｃ基の除去反応に用いる塩基としては、例えば、ＤＢＵ、ＤＡＢＣＯ、Ｅｔ３Ｎ、Ｎａ２ＣＯ３、ＮａＯｔＢｕ、ＫＯｔＢｕ、ｉＰｒ２ＥｔＮ等が挙げられる。この塩基は、１種のみを使用してもよく、２種以上を併用してもよい。塩基は、好ましくは有機塩基であり、より好ましくはＤＢＵである。塩基の使用量は、使用する化合物（Ｉ）のカルボキシ基１ｍｏｌあたり、好ましくは０．５〜５ｍｏｌ、より好ましくは１〜３ｍｏｌである。塩基の使用量が少なすぎると、Ｆｍｏｃ基の除去反応の反応速度が充分に向上せず、一方、この量が多すぎると、塩基の除去が困難となり、また、本発明のＦｍｏｃ基の除去方法をペプチドの製造方法に使用する場合、ペプチドのラセミ化等の副反応が生じ得る。
【００４５】
本発明のＦｍｏｃ基の除去方法は、上述の反応によって得られた反応混合物を塩基性水溶液で洗浄することによって、副生成物である化合物（ＩＩ）を除去することを特徴の一つとする。一般的に洗浄とは、汚染物質を、液体で溶かして除去することを意味する。本発明における洗浄とは、化合物（ＩＩ）を、塩基性水溶液で溶かして除去することを意味する。塩基性水溶液での洗浄は、例えば、反応混合物を含む溶液と塩基性水溶液とを混合および攪拌した後、有機層および水層を分液して、水層を除去することにより行われる。また、この塩基性水溶液での洗浄によって、副生成物である化合物（ＩＩ）だけでなく、残留した化合物（Ｉ）を容易に除去することができる。
【００４６】
従来のアミン等を用いるＦｍｏｃ基の除去方法では、アミンを除去するために、反応溶液を酸性水溶液で洗浄する必要がある。この点、ペプチド合成で、Ｆｍｏｃ基の除去後に反応溶液を酸性水溶液で洗浄すると、ペプチドはアミノ基を有するため、得られたペプチドが酸性水溶液に移行し、ペプチドの収率が低下するという問題がある。また、ペプチドを含む反応溶液（即ち、有機層）は、酸性水溶液（即ち、水層）との分離性が悪く、水層の除去が困難であるという問題がある。このようなアミンを使用した後、酸性水溶液で洗浄を行う従来のＦｍｏｃ基の除去方法に対して、塩基性水溶液で洗浄を行う本発明のＦｍｏｃ基の除去方法では、ペプチドの収率低下を回避することができ、且つ有機層と水層との分離性が良好である。
【００４７】
塩基性水溶液は、好ましくは炭酸リチウム、炭酸カリウム、炭酸ナトリウム、炭酸水素リチウム、炭酸水素カリウム、炭酸水素ナトリウム、水酸化リチウム、水酸化カリウムおよび水酸化ナトリウムからなる群から選ばれる少なくとも一つの水溶液であり、より好ましくは炭酸ナトリウム水溶液である。塩基性水溶液中の塩基の濃度は、好ましくは１〜２０重量％、より好ましくは５〜１５重量％である。塩基の濃度が低すぎると、化合物（ＩＩ）を充分に除去することができず、一方、この濃度が高すぎると、塩基が水に溶け残ったり、副反応が起こることがある。
【００４８】
反応混合物と混合した後の塩基性水溶液のｐＨが、好ましくは７〜１４、より好ましくは８〜１２となるまで、反応混合物に塩基性水溶液が添加される。また、塩基性水溶液での洗浄温度は、好ましくは０〜５０℃、より好ましくは１０〜３０℃である。この塩基性水溶液での洗浄は、繰り返し行ってもよい。
【００４９】
塩基性水溶液は、極性溶媒を含有していてもよい。この極性溶媒は、好ましくは、ＤＭＦ、アセトニトリル、メタノール、エタノール、ＴＨＦ、ＮＭＰからなる群から選ばれる少なくとも一つであり、より好ましくはＤＭＦである。極性溶媒を使用する場合、塩基性水溶液中におけるその含有量は、好ましくは１〜５０体積％であり、より好ましくは５〜３０体積％である。
【００５０】
本発明のＦｍｏｃ基の除去方法によって得られた溶液を濃縮することにより、Ｆｍｏｃ基が脱保護されたアミノ基含有化合物を単離することができる。また、必要に応じて、該溶液に酸（例えば、塩酸、トルエンスルホン酸、メタンスルホン酸、臭化水素酸、トリフルオロ酢酸等）を添加することにより、アミノ基含有化合物を酸付加塩（塩酸塩、トルエンスルホン酸塩、メタンスルホン酸塩、臭化水素酸塩、トリフルオロ酢酸塩等）として単離してもよい。さらに、得られたアミノ基含有化合物の溶液をそのまま、後述の液相合成法によるペプチドの製造方法の原料として用いることもできる。
【００５１】
４．液相合成法によるペプチドの製造方法
Ｆｍｏｃ基で保護されたアミノ基含有化合物が、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチド等であり、対応して得られるアミノ基含有化合物が、Ｃ−保護ペプチド等である場合、本発明のＦｍｏｃ基の除去方法を、液相合成法によるペプチドの製造方法（以下「ペプチド液相合成法」と略称することがある。）で好適に使用することができる。本発明において「液相合成法」とは、固相合成法ではない合成法を意味し、全ての試薬が溶媒に溶解している均一反応に加えて、試薬の全部または一部が溶媒に溶解せず、分散または懸濁している不均一反応も包含する。
以下、上述したＦｍｏｃ基の除去方法を含む、本発明のペプチド液相合成法について説明する。
【００５２】
本発明のペプチド液相合成法の最終目的物であるペプチドに特に限定はないが、このペプチドのアミノ酸残基数が、一般的な合成ペプチドにみられる２〜４０残基程度であることが好ましい。本発明のペプチド液相合成法によって得られるペプチドは、例えば、合成医薬ペプチド、化粧品、電子材料（有機ＥＬなど）、食品などに利用することができる。
【００５３】
本発明のペプチド液相合成法の一態様は、
（１）縮合剤（好ましくは縮合剤および活性化剤）の存在下、Ｃ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドと、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃペプチドとを縮合させて、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドを得る工程（以下「カップリング工程（１）」と略称する。）、および／または
（２）Ｃ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドと、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルまたはＮ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルとを縮合させて、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドを得る工程（以下「カップリング工程（２）」と略称する。）
を含む。なお、本発明のペプチド液相合成法は、ペプチド合成化学で常用される一般的な方法を特に制限なく採用することができる。
【００５４】
上述のカップリング工程（１）および／または（２）、次いで得られたＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドからＦｍｏｃ基を除去する工程（以下「Ｎ末端脱保護工程」と略称することがある。）を繰り返すことによって、所望のアミノ酸残基数を有するＣ−保護ペプチドが得られる。最終的に、このＣ−保護ペプチドのＣ末端の保護基、必要に応じてその側鎖官能基の保護基を除去する工程（以下「最終脱保護工程」と略称することがある。）を経て、最終目的物であるペプチドが得られる。
【００５５】
Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルを使用する上述のペプチド液相合成法の一態様は、下記スキームで表すことができる。下記スキームでは、ｎ番目のペプチド伸長反応を「ペプチド伸長反応（ｎ）」と表示し、このペプチド伸長反応（ｎ）を構成するカップリング工程（１）および／または（２）、その後のＮ末端脱保護工程を、それぞれ「カップリング工程（１−ｎ）」、「カップリング工程（２−ｎ）」および「Ｎ末端脱保護工程（ｎ）」と表示する。なお、下記スキームのＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルを、それぞれ、Ｎ−ＦｍｏｃペプチドまたはＮ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルに替えたペプチド液相合成法も、本発明の範囲に含まれる。
【００５６】
【化１】
2013089241.tif 000002
【００５７】
上記スキーム中、
Ａ１は、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドを示す；
ＰＡ２およびＰＡｎ’＋１は、それぞれ、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸を示す；
ＰＡＥ２およびＰＡＥｎ’＋１は、それぞれ、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルを示す；
ＰＰ２およびＰＰｎ’＋１は、それぞれ、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドを示す；
Ｐ２、Ｐｎ’、Ｐｎ’＋１およびＰｍは、それぞれ、Ｃ−保護ペプチドを示し、添え字の２、ｎ’、ｎ’＋１およびｍは、各Ｃ−保護ペプチドのアミノ酸残基の数を示し、ｎ’は２以上の整数を示し、ｍは３以上の整数であって、最終目的物であるペプチドのアミノ酸残基数を示す；
Ｐは、最終目的物であるペプチド（アミノ酸残基数ｍ）を示す。
【００５８】
本発明のペプチド液相合成法では、上述のＦｍｏｃ基の除去方法を、伸長反応の開始前（即ち、上述のカップリング工程（１−１）および／または（２−２）の前）に行って、これらの工程で使用するＣ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドを調製してもよい。また、本発明のペプチド液相合成法では、上述のＦｍｏｃ基の除去方法を、Ｎ末端脱保護工程の少なくとも一つ（好ましくは全部）として行って、Ｃ−保護ペプチドを調製してもよい。
以下、各工程について順に説明する。
【００５９】
４−１．カップリング工程（１）
カップリング工程（１）では、例えば、溶媒中において、Ｃ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドと、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸と、縮合剤（好ましくは縮合剤および活性化剤）とを混合することによって、アミノ酸残基が一つ伸長したＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドが得られる。また、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸に替えてＮ−Ｆｍｏｃペプチドを使用すれば、Ｎ−Ｆｍｏｃペプチドのアミノ酸残基の数だけアミノ酸残基が伸長したＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドが得られる。ここで、使用するＮ−Ｆｍｏｃペプチドのアミノ酸残基数は、好ましくは２〜２０、より好ましくは２〜１０である。
【００６０】
成分の添加順序に特に限定はないが、Ｃ−保護ペプチドが一つ前のペプチド伸長反応（ｎ−１）によって得られたものである場合は、反応容器中のＣ−保護ペプチドの溶液に、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃペプチド、および縮合剤（並びに好ましくは活性化剤）を添加すればよい。
【００６１】
Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃペプチドの使用量は、Ｃ−保護ペプチド等に対して、通常０．９〜４．０当量、好ましくは１．０〜１．５当量である。この範囲より少ないと、未反応のＣ−保護ペプチド等が残りやすく、多いと過剰のＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃペプチドを除去しにくくなる。
【００６２】
Ｃ−保護ペプチド等を酸付加塩として使用した場合には、中和のため、塩基が添加される。この塩基としては、例えば、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン、ピリジン、Ｎ−メチルモルホリンなどが挙げられる。この塩基の使用量は、Ｃ−保護ペプチド等に対して、通常０．５〜２．０当量、好ましくは１．０〜１．５当量である。塩基の使用量がこの範囲より少ないと、中和が不充分となって、反応が進行しにくくなることがある。
【００６３】
縮合剤としては、例えば、ＥＤＣ（塩酸塩およびフリー体を含む。）、ＤＩＰＣ、ＤＣＣ、ＢＯＰ、ＰｙＢＯＰ、ＰｙＢｒｏＰ、ＨＢＴＵ、ＨＣＴＵ、ＴＢＴＵ、ＨＡＴＵ、ＣＤＩ、ＤＭＴ−ＭＭ等が挙げられる。これらの中で、残留した縮合剤や縮合剤の分解物の観点から、ＥＤＣが好ましい。縮合剤の使用量は、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸に対して、通常０．８〜４．０当量、好ましくは１．０〜１．５当量である。
【００６４】
カップリング工程（１）において、反応を促進し、ラセミ化などの副反応を抑制するために、好ましくは、活性化剤が添加される。ここで活性化剤とは、縮合剤との共存化で、アミノ酸を、対応する活性エステル、対称酸無水物などに導いて、ペプチド結合（アミド結合）を形成させやすくする試薬である。活性化剤としては、例えば、ＨＯＢｔ、ＨＯＣｔ、ＨＯＡｔ、ＨＯＯＢｔ、ＨＯＳｕ、ＨＯＰｈｔ、ＨＯＮｂ、ペンタフルオロフェノール等が挙げられ、これらの中でＨＯＢｔ、ＨＯＯＢｔ、ＨＯＣｔ、ＨＯＡｔ、ＨＯＮｂ、ＨＯＳｕが好ましい。活性化剤の使用量は、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸に対して、通常０〜４．０当量、好ましくは０．１〜１．５当量である。
【００６５】
カップリング工程（１）で使用する溶媒としては、反応を阻害しない溶媒であれば特に限定は無い。この溶媒としては、例えばＤＭＦ、ＮＭＰ、酢酸エチル、ＴＨＦ、アセトニトリル、クロロホルム、塩化メチレンまたはこれらの混合溶媒等が挙げられる。これらの中で、酢酸エチル、ＤＭＦが好ましい。溶媒の使用量は、Ｃ−保護ペプチド等に対して、通常３〜１００倍重量であり、好ましくは５〜２０倍重量である。
【００６６】
反応温度は、通常−２０〜４０℃、好ましくは０〜３０℃の範囲内である。反応時間は、通常０．５〜３０時間である。
【００６７】
カップリング工程（１）の反応終了後にワークアップを行ってもよい。このワークアップは、カップリング工程（２）の反応終了後のものと同様であるので、「４−２．カップリング工程（２）」の後の「４−３．カップリング工程（１）および（２）のワークアップ」でまとめて説明する。
【００６８】
４−２．カップリング工程（２）
カップリング工程（２）では、例えば、溶媒中において、Ｃ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドと、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルとを混合することによって、アミノ酸残基が一つ伸長したＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドが得られる。また、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルに替えてＮ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルを使用すれば、Ｎ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルのアミノ酸残基の数だけアミノ酸残基が伸長したＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドが得られる。ここで、使用するＮ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルのアミノ酸残基数は、好ましくは２〜１０、より好ましくは２〜５である
【００６９】
成分の添加順序に特に限定はないが、Ｃ−保護ペプチドが一つ前のペプチド伸長反応（ｎ−１）によって得られたものである場合は、反応容器中のＣ−保護ペプチドの溶液にＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルまたはＮ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルを添加すればよい。
【００７０】
Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステルまたはＮ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステルの使用量は、カップリング工程（１）におけるＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃペプチドの使用量と同様である。また、カップリング工程（２）における塩基、溶媒およびその使用量、反応温度、反応時間等のその他の反応条件も、カップリング工程（１）と同様である。また、カップリング工程（２）の反応終了後にワークアップを行ってもよい。
【００７１】
４−３．カップリング工程（１）および（２）のワークアップ
カップリング工程（１）および（２）の反応終了後、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステル、Ｎ−Ｆｍｏｃペプチド活性エステル、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸のイソウレアエステル、Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸の対称酸無水物などのアミン成分と縮合し得る反応混合物中の残留物および副生成物を除去するため、スルファニル基担持シリカゲル等の固相求核剤除去試薬（例えば、ＳＨシリカ（富士シリシア社製）など）を加え、攪拌後、濾去してもよい。また、洗浄工程にて、炭酸ナトリウムなど弱塩基性水溶液で洗浄して、活性エステルを失活させてもよい。
【００７２】
カップリング工程（１）および（２）のワークアップでは、好ましくは、酸性水溶液での洗浄および／または塩基性水溶液での洗浄が行われる。酸性水溶液での洗浄により、Ｃ−保護ペプチド、残留した縮合剤またはその分解物、塩基などを水層に除去することができる。塩基性水溶液での洗浄により、添加剤、残留したＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸などを水層に除去することができる。
【００７３】
酸性水溶液での洗浄は、例えば、反応混合物と希塩酸水溶液（例えば、１Ｎ塩酸水溶液）、硫酸、ギ酸、クエン酸、リン酸などの水溶液とを混合および攪拌した後、有機層および水層を分液して、水層を除去することにより行われる。
【００７４】
塩基性水溶液での洗浄は、例えば、反応混合物と、炭酸水素ナトリウム水溶液（例えば、５重量％炭酸水素ナトリウム水溶液）、炭酸ナトリウム水溶液、炭酸カリウム水溶液などとを混合および攪拌した後、有機層および水層を分液して、水層を除去することにより行われる。
【００７５】
必要に応じてさらに水洗してもよい。
特に、Ｃ末端のカルボキシ基またはアミド基の保護基として、上述の（１）ＷＯ２０１０／１１３９３９Ａ１に記載のジフェニルメタン化合物を保護化試薬として用いる保護基、（２）ＷＯ２０１０／１０４１６９Ａ１に記載のフルオレン化合物を保護化試薬として用いる保護基、（３）ＷＯ２０１１／０７８２９５Ａ１に記載のベンジル化合物を保護化試薬として用いる保護基、又は（４）ＷＯ２０１２／０２９７９４Ａ１に記載の分岐鎖含有芳香族化合物を保護化試薬として用いる保護基を用いた場合、酸性水溶液での洗浄、塩基性水溶液での洗浄および／または必要に応じて行う水洗により、目的物以外の不純物を水層側に効率的に除去することができる。
【００７６】
有機層を濃縮することにより、Ｎ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドを得ることができる。また、濃縮しないＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドの溶液またはその濃縮液を、その後のＮ末端脱保護工程に用いてもよい。
【００７７】
４−４．Ｎ末端脱保護工程
本発明のペプチド液相合成法では、上述のＦｍｏｃ基の除去方法を、伸長反応開始時に使用するＣ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドを調製するために行ってもよく、Ｎ末端脱保護工程の少なくとも一つ（好ましくは全部）として行ってもよい。なお、以下では、伸長反応開始時に使用するＣ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドの調製のためのＦｍｏｃ基の除去工程も、Ｎ末端脱保護工程に含めて説明する。
【００７８】
Ｎ末端脱保護工程として本発明のＦｍｏｃ基の除去方法を行えば、副生成物である化合物（ＩＩ）を充分に除くことができる。そのため、Ｎ末端脱保護工程の後に得られたＣ−保護ペプチド、Ｃ−保護アミノ酸またはＣ−保護アミノ酸アミドを固体として単離せずに、溶液のまま次の工程（即ち、カップリング工程（１）および／または（２）、或いは最終脱保護工程）で使用することができる。Ｃ−保護ペプチド等の溶液は、必要に応じて濃縮してから、次の工程に用いてもよい。
【００７９】
以上のように、Ｎ末端脱保護工程として本発明のＦｍｏｃ基の除去方法を用いれば、得られるＣ−保護ペプチド等を固体として単離する必要が無いので、最終目的物であるペプチドをワンポット合成で製造することができる。ここで、ワンポット合成とは、ペプチド液相合成法において、各工程で得られる中間体ペプチド（即ち、合成中間体）を反応容器から取り出さずに、最終目的物であるペプチドまで製造する合成法を意味する。
【００８０】
また、Ｎ末端脱保護工程として本発明のＦｍｏｃ基の除去方法を用いれば、カップリング工程（１）および／または（２）で生じた副生成物であるＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸活性エステル等を、化合物（Ｉ）で捕捉して、その後の塩基性水溶液の洗浄で除去することができる。そのため、カップリング工程（１）および／または（２）後のスルファニル基担持シリカゲル等を用いるワークアップを省略することができる。
【００８１】
４−５．最終脱保護工程
最終脱保護工程で、所望のアミノ酸残基数を有するＣ−保護ペプチドのＣ末端の保護基、必要に応じてその側鎖官能基の保護基を除去することによって、最終目的物であるペプチドを得ることができる。
【００８２】
Ｃ末端の保護基および側鎖官能基の除去の方法には特に限定は無く、自体公知の脱保護法を使用すればよい。
例えば、保護基がＭｅ、Ｅｔ等の低級アルキル基である場合は、水または水性有機溶媒などの溶媒中、水酸化ナトリウム、水酸化カリウムなどの塩基とＣ−保護ペプチドとを、−２０〜４０℃で０．５〜１０時間反応させることによって、脱保護することができる。
保護基がｔＢｕ、Ｐｂｆ、Ｄｍｂ、ビス（４−メトキシフェニル）メチル等である場合は、クロロホルム、塩化メチレン、酢酸エチル、ジオキサンなどの溶媒中、トリフルオロ酢酸、塩酸、メタンスルホン酸、トシル酸、ギ酸などの酸とＣ−保護ペプチドとを、−２０〜４０℃で０．５〜１０時間反応させることによって、脱保護することができる。
保護基がＺ基である場合は、メタノール、ＤＭＦ、酢酸などの溶媒中、パラジウム炭素などの触媒を用いて、０〜４０℃で０．５〜１００時間、Ｃ−保護ペプチドを水素化反応させるか、或いはフッ化水素、トリフルオロメタンスルホン酸などの強酸とＣ−保護ペプチドとを、−２０〜４０℃で０．５〜１０時間反応させることによって、脱保護することができる。
保護基がＡｌｌｏｃ基である場合は、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム等の０価パラジウム均一系触媒を用いたＣ−保護ペプチドの分解反応によって、脱保護することができる。０価パラジウム均一系触媒の使用量は、除去する保護基に対して、通常０．０１〜１．０当量、好ましくは０．０５〜０．５当量である。
【００８３】
得られた最終目的物であるペプチドは、ペプチド化学で常用される方法に従って、単離精製することができる。例えば、最終脱保護工程後のワークアップにおいて、反応混合物を抽出洗浄、晶析、クロマトグラフィーなどによって、最終目的物であるペプチドを単離精製することができる。
【実施例】
【００８４】
以下、本発明を、実施例を挙げてさらに具体的に説明するが、本発明は、これらにより限定されるものではない。なお、以下で濃度を示す「％」は、特段の記載が無い限り、「重量％」を意味する。【００８５】
実施例１
（ｉ）３，４，５−トリ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアルコールとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
３，４，５−トリ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアルコール（２．０ｇ，２．００ｍｍｏｌ）をクロロホルム（２０ｍＬ）に溶かし、Ｆｍｏｃ−Ｌｅｕ−ＯＨ（７７９ｍｇ，２．２０ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＥＤＣ．ＨＣｌ（４６５ｍｇ，２．４３ｍｍｏｌ）、ＤＭＡＰ（２４ｍｇ，０．２０ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣をＣＰＭＥ（２０ｍＬ）に溶解させた。この溶液に、氷冷下にて３−メルカプトプロピオン酸（０．８７ｍＬ，１０．０２ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．７０ｍＬ，１１．３９ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応終了後、氷冷下にて１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（１．４０ｍＬ，１．４０ｍｍｏｌ）、ＣＰＭＥ（１０ｍＬ）、２０％食塩水（２０ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。室温でこれらを撹拌しながら、水層のｐＨが９．０になるまで、１０％炭酸ナトリウム水溶液を滴下した後、有機層および水層を分液した（以下、この操作を「ｐＨ＝９．０洗浄」と略称することがある）。ｐＨ＝９．０洗浄をもう一度繰り返した。得られた有機層を、室温にて、１０％炭酸ナトリウム水溶液（２０ｍＬ）で２回、２０％食塩水（２０ｍＬ）で１回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）を含むＣＰＭＥ溶液（３０ｍＬ）を得た。このＣＰＭＥ溶液を、そのまま次工程で用いた。【００８６】
得られたＣＰＭＥ溶液から少量をサンプリングし、ＴＯＦ−ＭＳを測定した。測定結果およびその測定条件を以下に記載する。なお、後述する実施例１（ｉｉ）以降でも同様にして、ＴＯＦ−ＭＳを測定した。
ＴＯＦ−ＭＳ：１１１０．９［ＭＨ＋］
測定機器：Waters LCT Premier XE
キャピラリー電圧：３０００Ｖ
サンプルコーン電圧：８６Ｖ
ディソルレーション温度：３５０℃
ソース部温度：１２０℃
注入量：２μＬ【００８７】
（ｉｉ）Ｃ−保護アミノ酸とＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
上記の実施例１（ｉ）で得られたＨ−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液（３０ｍＬ）に、ＨＯＢｔ（８１ｍｇ，０．６０ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−ＯＨ（１．０１ｇ，２．２０ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＥＤＣ．ＨＣｌ（４６５ｍｇ，２．４３ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、溶媒を２０ｍＬまで減圧留去し、濃縮した反応溶液に氷冷下にて、３−メルカプトプロピオン酸（０．８５ｍＬ，９．８１ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．６６ｍＬ，１１．１８ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間攪拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（１．３０ｍＬ，１．３０ｍｍｏｌ）、ＣＰＭＥ（１５ｍＬ）、２０％食塩水（２５ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を２回行った。得られた有機層を、室温にて、１０％炭酸ナトリウム水溶液で２回、２０％食塩水で１回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液を得た。このＣＰＭＥ溶液を、そのまま次工程で用いた。
ＴＯＦ−ＭＳ：１３２９．９［ＭＨ＋］【００８８】
（ｉｉｉ）Ｃ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃペプチドとの縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
上記の実施例１（ｉｉ）と同様にして、前工程で得られたＣ−保護ペプチドと下記のＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸またはＮ−Ｆｍｏｃペプチド（下記表１にて「Ｎ−Ｆｍｏｃアミノ酸等」と記載する）とを縮合し、次いでＦｍｏｃ基を除去することによって、順次ペプチド鎖を伸張させた。【００８９】
【表１】
2013089241.tif 000003
【００９０】
（ｉｖ）Ｃ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
上記の実施例１（ｉｉｉ）で得られたＨ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−Ａｓｎ（Ｔｒｔ）−Ｇｌｙ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｉｌｅ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液（６５ｍＬ）に、ＨＯＢｔ（８１ｍｇ，０．６０ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−ＯＨ（７６５ｍｇ，２．１６ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ．ＨＣｌ（４６５ｍｇ，２．４３ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応溶液に氷冷下にて、３−メルカプトプロピオン酸（０．８５ｍＬ，９．８１ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（２．３４ｍＬ，１５．６８ｍｍｏｌ）を添加し、室温で３時間攪拌した。反応終了後、反応溶液を１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（５ｍＬ，５．００ｍｍｏｌ）で中和し、溶媒を減圧留去した。得られた残渣に８０体積％アセトニトリル水溶液（６０ｍＬ）を加え、その沈殿物をろ過で回収した。回収した沈殿物をアセトリトリル（５０ｍＬ）でスラリー洗浄し、次いで乾燥させることによって、Ｈ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−Ａｓｎ（Ｔｒｔ）−Ｇｌｙ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｉｌｅ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）（４．６０ｇ，１．４２ｍｍｏｌ）を得た。最終的に得られたＣ−保護ペプチドの収率は、実施例１（ｉ）の出発原料である３，４，５−トリ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアルコール（２．００ｍｍｏｌ）から計算して、７１％であった。
ＴＯＦ−ＭＳ：３２３９．２［ＭＨ＋］【００９１】
実施例２
（ｉ）４，４’−（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ジフェニルメチルアミンとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
４，４’−（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ジフェニルメチルアミン（２．０ｇ，２．３８ｍｍｏｌ）をクロロホルム（２０ｍＬ）に溶かし、ＨＯＢｔ（３２ｍｇ，０．２４ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｌｅｕ−ＯＨ（１．０２ｇ，２．８９ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＥＤＣ．ＨＣｌ（６０７ｍｇ，３．１７ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣をＣＰＭＥ（２０ｍＬ）に溶解させた。この溶液に、氷冷下にて３−メルカプトプロピオン酸（１．０３ｍＬ，１１．８９ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（２．０２ｍＬ，１３．５５ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間時間撹拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（１．５０ｍＬ，１．５０ｍｍｏｌ）、ＣＰＭＥ（１０ｍＬ）、２０％食塩水（２０ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を２回行った。得られた有機層を、室温にて１０％炭酸ナトリウム水溶液（２０ｍＬ）およびＤＭＦ（４ｍＬ）の混合溶媒で１回、１０％炭酸ナトリウム水溶液（２０ｍＬ）で１回、２０％食塩水（２０ｍＬ）で２回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｌｅｕ−ＮＨＤｐｍ（４，４’−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液（３０ｍＬ）を得た。このＣＰＭＥ溶液を、そのまま次工程で用いた。
ＴＯＦ−ＭＳ：８８９．６［ＭＨ＋］【００９２】
（ｉｉ）Ｃ−保護アミノ酸アミドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
Ｈ−Ｌｅｕ−ＮＨＤｐｍ（４，４’−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液（３０ｍＬ）に、ＨＯＢｔ（１９２ｍｇ，１．４３ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−ＯＨ（１．２６ｇ，２．７４ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＥＤＣ．ＨＣｌ（６０７ｍｇ，３．１７ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、溶媒を２５ｍＬまで減圧留去し、濃縮した反応溶液に氷冷下にて、３−メルカプトプロピオン酸（１．０３ｍＬ，１１．８９ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（２．０２ｍＬ，１３．５５ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（１．５０ｍＬ，１．５０ｍｍｏｌ）、ＣＰＭＥ（５ｍＬ）、２０％食塩水（２５ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を２回行った。得られた有機層を、１０％炭酸ナトリウム水溶液で２回、２０％食塩水で２回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＮＨＤｐｍ（４，４’−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液を得た。このＣＰＭＥ溶液を、そのまま次工程で用いた。
ＴＯＦ−ＭＳ：１１０８．７［ＭＨ＋］【００９３】
（ｉｉｉ）Ｃ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
Ｈ−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＮＨＤｐｍ（４，４’−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液（３０ｍＬ）に、ＨＯＢｔ（９６ｍｇ，０．７１ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−ＯＨ（１．１１ｇ，２．６１ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＥＤＣ．ＨＣｌ（５５２ｍｇ，２．８８ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、溶媒を２５ｍＬまで減圧留去し、濃縮した反応溶液に氷冷下にて、３−メルカプトプロピオン酸（０．６２ｍＬ，７．１３ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．６０ｍＬ，１０．７０ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（３．２１ｍＬ，３．２１ｍｍｏｌ）、ＣＰＭＥ（１０ｍＬ）、２０％食塩水（２５ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を３回行った。得られた有機層を、室温にて１０％炭酸ナトリウム水溶液（２５ｍＬ）およびＤＭＦ（５ｍＬ）の混合溶媒で１回、１０％炭酸ナトリウム水溶液（２５ｍＬ）で２回、２０％食塩水（２５ｍＬ）で２回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＮＨＤｐｍ（４，４’−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液を得た。このＣＰＭＥ溶液を、そのまま次工程で用いた。
ＴＯＦ−ＭＳ：１２９３．８［ＭＨ＋］【００９４】
（ｉｖ）Ｃ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
上記の実施例２（ｉｉｉ）と同様にして、前工程で得られたＣ−保護ペプチドと下記のＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸とを縮合し、次いでＦｍｏｃ基を除去することによって、順次ペプチド鎖を伸張させた。【００９５】
【表２】
2013089241.tif 000004
【００９６】
（ｖ）Ｃ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
上記の実施例２（ｉｖ）で得られたＨ−Ｇｌｙ−Ｐｒｏ−Ｌｙｓ（Ｂｏｃ）−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｌｅｕ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＮＨＤｐｍ（４，４’−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液（４５ｍＬ）に、ＨＯＢｔ（１９２ｍｇ，１．４３ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｇｌｙ−Ｇｌｙ−ＯＨ（７６５ｍｇ，２．６２ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ．ＨＣｌ（５５２ｍｇ，２．８８ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜撹拌した。反応終了後、氷冷下で３−メルカプトプロピオン酸（０．６２ｍＬ，７．１３ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．７８ｍＬ，１１．８９ｍｍｏｌ）を添加し、室温で３時間攪拌した。反応終了後、反応溶液を１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（４．２８ｍＬ，４．２８ｍｍｏｌ）で中和し、溶媒を減圧留去した。得られた残渣に８０体積％アセトニトリル水溶液（７０ｍＬ）を加え、その沈殿物をろ過で回収した。回収した沈殿物をアセトリトリル（５０ｍＬ）でスラリー洗浄し、次いで乾燥させることによって、Ｈ−Ｇｌｙ−Ｐｒｏ−Ｌｙｓ（Ｂｏｃ）−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｌｅｕ−Ｐｒｏ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＮＨＤｐｍ（４，４’−ＯＰｈｙ）（４．４０ｇ，１．７２ｍｍｏｌ）を得た。最終的に得られたＣ−保護ペプチドの収率は、実施例２（ｉ）の出発原料である４，４’−（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ジフェニルメチルアミン（２．３８ｍｍｏｌ）から計算して、７２％であった。
ＴＯＦ−ＭＳ：２５５５．１［ＭＨ＋］【００９７】
実施例３
（ｉ）２，４−ジ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアルコールとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
２，４−ジ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアルコール（２．０ｇ，２．８５ｍｍｏｌ）をクロロホルム（２０ｍＬ）に溶かし、Ｆｍｏｃ−Ｇｌｙ−ＯＨ（１．１２ｇ，３．７７ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＥＤＣ．ＨＣｌ（７９４ｍｇ，４．１４ｍｍｏｌ）、ＤＭＡＰ（４２ｍｇ，０．３４ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣をＣＰＭＥ（２０ｍＬ）に溶解させた。この溶液に、氷冷下にて３−メルカプトプロピオン酸（０．７４ｍＬ，８．５６ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．９１ｍＬ，１２．８３ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（３．８５ｍＬ，３．８５ｍｍｏｌ）、ＣＰＭＥ（１５ｍＬ）、２０％食塩水（２５ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を２回行った。得られた有機層を、１０％炭酸ナトリウム水溶液（２５ｍＬ）およびＤＭＦ（２．５ｍＬ）の混合溶媒で１回、１０％炭酸ナトリウム水溶液（２５ｍＬ）で２回、２０％食塩水（２５ｍＬ）で３回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｇｌｙ−ＯＢｚｌ（２，４−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液（３５ｍＬ）を得た。このＣＰＭＥ溶液を、そのまま次工程で用いた。
ＴＯＦ−ＭＳ：７５８．６［ＭＨ＋］【００９８】
（ｉｉ）Ｃ−保護アミノ酸とＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
Ｈ−Ｇｌｙ−ＯＢｚｌ（２，４−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液（３５ｍＬ）に、ＨＯＢｔ（１１６ｍｇ，０．８６ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−ＯＨ（１．６０ｇ，３．７６ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＥＤＣ．ＨＣｌ（７９４ｍｇ，４．１４ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、溶媒を２０ｍＬまで減圧留去し、濃縮した反応溶液に氷冷下にて、ＤＢＵ（１．０２ｍＬ，６．８４ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（５．４８ｍＬ，５．４８ｍｍｏｌ）、ＣＰＭＥ（２０ｍＬ）、２０％食塩水（３０ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を２回行った。得られた有機層を、室温にて１０％炭酸ナトリウム水溶液（３０ｍＬ）およびＤＭＦ（３ｍＬ）の混合溶媒で１回、１０％炭酸ナトリウム水溶液（３０ｍＬ）で１回、２０％食塩水（３０ｍＬ）で２回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｙ−ＯＢｚｌ（２，４−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液（４０ｍＬ）をそのまま次工程に移行させた。
ＴＯＦ−ＭＳ：９４３．５［ＭＨ＋］【００９９】
（ｉｉｉ）Ｃ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
Ｈ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｙ−ＯＢｚｌ（２，４−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液（４０ｍＬ）に、ＨＯＢｔ（１１６ｍｇ，０．８６ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｌｅｕ−ＯＨ（１．１１ｇ，３．１４ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＥＤＣ．ＨＣｌ（６６２ｍｇ，３．４５ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、溶媒を２５ｍＬまで減圧留去し、濃縮した反応溶液に氷冷下にて、３−メルカプトプロピオン酸（０．７４ｍＬ，８．５６ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．９１ｍＬ，１２．８３ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（３．８５ｍＬ，３．８５ｍｍｏｌ）、ＣＰＭＥ（１５ｍＬ）、２０％食塩水（２５ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を３回行った。得られた有機層を、室温にて１０％炭酸ナトリウム水溶液（２５ｍＬ）およびＤＭＦ（２．５ｍＬ）の混合溶媒で１回、１０％炭酸ナトリウム水溶液（２５ｍＬ）で２回、２０％食塩水（２５ｍＬ）で３回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｌｅｕ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｙ−ＯＢｚｌ（２，４−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液を得た。このＣＰＭＥ溶液を、そのまま次工程で用いた。
ＴＯＦ−ＭＳ：１０５６．７［ＭＨ＋］【０１００】
（ｉｖ）Ｃ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
上記の実施例３（ｉｉｉ）と同様にして、前工程で得られたＣ−保護ペプチドと下記のＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸とを縮合し、次いでＦｍｏｃ基を除去することによって、順次ペプチド鎖を伸張させた。【０１０１】
【表３】
2013089241.tif 000005
【０１０２】
（ｖ）Ｃ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
上記の実施例３（ｉｖ）で得られたＨ−Ｖａｌ−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｙ−ＯＢｚｌ（２，４−ＯＰｈｙ）のＣＰＭＥ溶液（８０ｍＬ）に、ＨＯＢｔ（１９３ｍｇ，１．４３ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−ＯＨ（１．２９ｇ，３．１４ｍｍｏｌ）とＥＤＣ．ＨＣｌ（６６２ｍｇ，３．４５ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜撹拌した。反応終了後、氷冷下で３−メルカプトプロピオン酸（０．７４ｍＬ，８．５６ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．９１ｍＬ，１２．８３ｍｍｏｌ）を添加し室温で３時間攪拌した。反応終了後、ＭｓＯＨ（０．２５ｍＬ，３．８５ｍｍｏｌ）およびクロロホルム（２．５ｍＬ）の混合液で中和し、溶媒を減圧留去した。得られた残渣に８０体積％アセトニトリル水溶液（６０ｍＬ）を加え、その沈殿物をろ過で回収した。回収した沈殿物をアセトリトリル（５０ｍＬ）でスラリー洗浄し、次いで乾燥させることによって、Ｈ−Ａｓｐ（ＯｔＢｕ）−Ｖａｌ−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｙ−ＯＢｚｌ（２，４−ＯＰｈｙ）（３．６２ｇ，１．９７ｍｍｏｌ）を得た。最終的に得られたＣ−保護ペプチドの収率は、実施例３（ｉ）の出発原料である２，４−ジ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルアルコール（２．８５ｍｍｏｌ）から計算して、６９％であった。
ＴＯＦ−ＭＳ：１８３２．０［ＭＨ＋］【０１０３】
実施例４
（ｉ）２−（３，４，５−トリ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルオキシ）−４−メトキシベンジルアルコールとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続く３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
２−（３，４，５−トリ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルオキシ）−４−メトキシベンジルアルコール（２．０ｇ，１．７６ｍｍｏｌ）をクロロホルム（２５ｍＬ）に溶かし、氷冷下にてＦｍｏｃ−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−ＯＨ（１７６ｍｇ，０．４６ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ．ＨＣｌ（９７ｍｇ，０．５１ｍｍｏｌ）、ＤＭＡＰ（２．２ｍｇ，０．０１８ｍｍｏｌ）を３０分おきに各６回加えた後、室温で終夜攪拌した。反応終了後、溶媒を減圧留去し、残渣をＣＰＭＥ（２０ｍＬ）に溶解させた。この溶液に、氷冷下にて３−メルカプトプロピオン酸（０．４６ｍＬ，５．２７ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．３４ｍＬ，９．００ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間攪拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、ＭｓＯＨ（０．２２ｍＬ，３．３３ｍｍｏｌ）およびＣＰＭＥ（２．２ｍＬ）の混合液を滴下し、ＣＰＭＥ（１５ｍＬ）、２０％食塩水（３０ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を３回行った。得られた有機層を、室温にて１０％炭酸ナトリウム水溶液（３０ｍＬ）およびＤＭＦ（３ｍＬ）の混合溶媒で１回、１０％炭酸ナトリウム水溶液（３０ｍＬ）で２回、２０％食塩水（３０ｍＬ）で３回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−ＯＢｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）のＣＰＭＥ溶液（３５ｍＬ）を得た。このＣＰＭＥ溶液を、そのまま次工程で用いた。
ＴＯＦ−ＭＳ：１２７６．８［ＭＨ＋］【０１０４】
（ｉｉ）Ｃ−保護アミノ酸とＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合
Ｈ−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−ＯＢｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）のＣＰＭＥ溶液（３５ｍＬ）に、ＨＯＢｔ（７１ｍｇ，０．４３ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＦｍｏｃ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−ＯＨ（１．００ｇ，２．５１ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ．ＨＣｌ（５２９ｍｇ，２．７６ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ（１０ｍＬ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、反応溶液に２０％食塩水（３０ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。得られた有機層および水層を撹拌しながら、水層のｐＨが６．０になるまで、１０％炭酸ナトリウム水溶液を滴下した後、有機層および水層を分液した（以下、この操作を「ｐＨ＝６．０洗浄」と略称することがある）。ｐＨ＝６．０洗浄を、さらに２回繰り返した。得られた有機層の溶媒を減圧留去し、シクロヘキサン（４０ｍＬ）に溶解させ、８０体積％アセトニトリル水溶液（３０ｍＬ）で４回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、得られたろ液の溶媒を減圧留去し、Ｆｍｏｃ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−ＯＢｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）を得た。
ＴＯＦ−ＭＳ：１６５５．９［ＭＨ＋］【０１０５】
（ｉｉｉ）Ｆｍｏｃ基の除去、およびそれに続くＣ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合
Ｆｍｏｃ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−ＯＢｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）をＣＰＭＥ（２５ｍＬ）に溶解させた。この溶液に、氷冷下にてＤＢＵ（０．２６ｍＬ，１．７６ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。なお、このＦｍｏｃ基の除去の際に、化合物（Ｉ）を使用しなかった。
反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（１．６７ｍＬ，１．６７ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ（２３７ｍｇ，１．７６ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−ＯＨ（１．１６ｇ，２．９８ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ．ＨＣｌ（６２９ｍｇ，３．２８ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ（６ｍＬ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、２０％食塩水（３０ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝６．０洗浄を３回行った。得られた有機層の溶媒を減圧留去し、シクロヘキサン（４０ｍＬ）に溶解させ、８０体積％アセトニトリル水溶液（３０ｍＬ）で４回、２０％食塩水（３０ｍＬ）で１回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、得られたろ液の溶媒を減圧留去し、Ｆｍｏｃ−Ｐｈｅ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−ＯＢｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）を得た。
ＴＯＦ−ＭＳ：１８０２．９［ＭＨ＋］【０１０６】
（ｉｖ）Ｆｍｏｃ基の除去、およびそれに続くＣ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合
実施例４（ｉｉｉ）で得られたＦｍｏｃ−Ｐｈｅ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−ＯＢｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）の全量をＣＰＭＥ（２５ｍＬ）に溶解させた。この溶液に、氷冷下にてＤＢＵ（０．２６ｍＬ，１．７６ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。なお、このＦｍｏｃ基の除去の際に、化合物（Ｉ）を使用しなかった。
反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（１．６７ｍＬ，１．６７ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ（２３７ｍｇ，１．７６ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−ＯＨ（０．９１ｇ，２．２９ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ．ＨＣｌ（６２９ｍｇ，３．２８ｍｍｏｌ）、ＤＭＦ（６ｍＬ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、２０％食塩水（３０ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝６．０洗浄を３回行った。得られた有機層の溶媒を減圧留去し、シクロヘキサン（４０ｍＬ）に溶解させ、２０％食塩水（３０ｍＬ）で１回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、得られたろ液の溶媒を減圧留去し、Ｆｍｏｃ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−ＯＢｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）を得た。
ＴＯＦ−ＭＳ：１９５９．９［ＭＨ＋］【０１０７】
（ｖ）３−メルカプトプロピオン酸を用いたＦｍｏｃ基の除去、およびそれに続くＣ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合
実施例４（ｉｖ）で得られたＦｍｏｃ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−ＯＢｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）をＣＰＭＥに溶かし、そのＣＰＭＥ溶液（３０ｍＬ）を得た。このＣＰＭＥ溶液に、氷冷下にて３−メルカプトプロピオン酸（０．４６ｍＬ，５．２７ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．１８ｍＬ，７．９０ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、ＭｓＯＨ（０．１５ｍＬ，２．３７ｍｍｏｌ）およびＣＰＭＥ（１．５ｍＬ）の混合液、ＣＰＭＥ（２０ｍＬ）、２０％食塩水（３０ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を２回行った。得られた有機層を、室温にて１０％炭酸ナトリウム水溶液で３回、２０％食塩水で３回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−ＯＢｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）のＣＰＭＥ溶液を得た。このＣＰＭＥ溶液に、氷冷下にてＨＯＢｔ（７１ｍｇ，０．５３ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｌｙｓ（Ｂｏｃ）−ＯＨ（９９４ｍｇ，２．１２ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ．ＨＣｌ（４０２ｍｇ，２．０１ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、反応溶液の溶媒を減圧留去し、８０体積％アセトニトリル水溶液（４０ｍＬ）を加え、その沈殿物をろ過で回収した。回収した沈殿物を乾燥させることによって、Ｆｍｏｃ−Ｌｙｓ（Ｂｏｃ）−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｐｈｅ−Ｔｈｒ（ｔＢｕ）−Ｓｅｒ（ｔＢｕ）−ＯＢｚｌ（２−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）−４−ＯＭｅ）（３．５６ｇ，１．６３ｍｍｏｌ）を得た。最終的に得られたＮ−Ｆｍｏｃ−Ｃ−保護ペプチドの収率は、実施例４（ｉ）の出発原料である２−（３，４，５−トリ（２’，３’−ジヒドロフィチルオキシ）ベンジルオキシ）−４−メトキシベンジルアルコール（１．７６ｍｍｏｌ）から計算して、９３％であった。
ＴＯＦ−ＭＳ：２１８８．１［ＭＨ＋］【０１０８】
実施例５
（ｉ）Ｃ−保護アミノ酸塩とＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続くチオリンゴ酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
Ｈ−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌ・ＴｓＯＨ塩（３９４ｍｇ，１．００ｍｍｏｌ）をクロロホルム（１０ｍＬ）に溶かし、トリエチルアミン（０．１４ｍＬ，１．００ｍｍｏｌ）、ＨＯＢｔ（１４ｍｇ，０．１０ｍｍｏｌ）、Ｆｍｏｃ−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−ＯＨ（５０６ｍｇ，１．１０ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＥＤＣ．ＨＣｌ（２３２ｍｇ，１．２１ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、チオリンゴ酸（４５０ｍｇ，３．００ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．４９ｍＬ，１０．００ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、ＭｓＯＨ（０．２３ｍＬ，３．６０ｍｍｏｌ）およびクロロホルム（２．３ｍＬ）の混合液を滴下し、クロロホルム（１０ｍＬ）、２０％食塩水（２０ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を３回行った。得られた有機層を、室温にて１０％炭酸ナトリウム水溶液（２０ｍＬ）で３回、２０％食塩水（２０ｍＬ）で３回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌのクロロホルム溶液（２０ｍＬ）を得た。このクロロホルム溶液を、そのまま次工程で用いた。
ＴＯＦ−ＭＳ：４４１．２［ＭＨ＋］【０１０９】
（ｉｉ）Ｃ−保護アミノ酸とＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続くチオリンゴ酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
Ｈ−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌのクロロホルム溶液（２０ｍＬ）に、ＨＯＢｔ（４１ｍｇ，０．３０ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＦｍｏｃ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−ＯＨ（４６８ｍｇ，１．１０ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ．ＨＣｌ（２３２ｍｇ，１．２１ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、チオリンゴ酸（４５０ｍｇ，３．００ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．４９ｍＬ，１０．００ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、ＭｓＯＨ（０．２３ｍＬ，３．６０ｍｍｏｌ）およびクロロホルム（２．３ｍＬ）の混合液を滴下し、クロロホルム（１０ｍＬ）、２０％食塩水（２０ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を３回行った。得られた有機層を、室温にて１０％炭酸ナトリウム水溶液（２０ｍＬ）で３回、２０％食塩水（２０ｍＬ）で２回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、Ｈ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌのクロロホルム溶液（３０ｍＬ）を得た。このクロロホルム溶液を、そのまま次工程で用いた。
ＴＯＦ−ＭＳ：６２６．２［ＭＨ＋］【０１１０】
（ｉｉｉ）Ｃ−保護ペプチドとＮ−Ｆｍｏｃアミノ酸との縮合、およびそれに続くチオリンゴ酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
Ｈ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌのクロロホルム溶液（３０ｍＬ）に、ＨＯＢｔ（６８ｍｇ，０．５０ｍｍｏｌ）を加えた後、氷冷下にてＦｍｏｃ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−ＯＨ（４６８ｍｇ，１．１０ｍｍｏｌ）、ＥＤＣ．ＨＣｌ（２３２ｍｇ，１．２１ｍｍｏｌ）を加え、室温で終夜攪拌した。反応終了後、溶媒を１５ｍＬまで減圧留去し、濃縮した反応溶液に氷冷下にて、チオリンゴ酸（４５０ｍｇ，３．００ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（１．３４ｍＬ，９．００ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間撹拌した。反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、ＭｓＯＨ（０．１７ｍＬ，２．７０ｍｍｏｌ）およびクロロホルム（１．７ｍＬ）の混合液を滴下し、クロロホルム（１５ｍＬ）、２０％食塩水（３０ｍＬ）を加えて、有機層および水層を得た。次いで、上述のｐＨ＝９．０洗浄を３回行った。得られた有機層を、室温にて１０％炭酸ナトリウム水溶液（３０ｍＬ）で３回、２０％食塩水（３０ｍＬ）で２回攪拌洗浄し、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、硫酸ナトリウムで乾燥させた後、ろ過して、そのろ液を回収し、回収したろ液の溶媒を減圧留去した。得られた残渣にヘキサン（１０ｍＬ）を加え、その沈殿物をろ過で回収した。回収した沈殿物を乾燥させることによって、Ｈ−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｇｌｕ（ＯｔＢｕ）−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌ（７８７ｍｇ，０．９７ｍｍｏｌ）を得た。最終的に得られたＣ−保護ペプチドの収率は、実施例７（ｉ）の出発原料であるＨ−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌ・ＴｓＯＨ塩（１．００ｍｍｏｌ）から計算して、９７％であった。
ＴＯＦ−ＭＳ：８１１．２［ＭＨ＋］【０１１１】
実施例６：チオリンゴ酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
Ｆｍｏｃ−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）（０．０７５ｍｍｏｌ）をクロロホルム（１ｍＬ）に溶かし、氷冷下にてチオリンゴ酸（３３．８ｍｇ，０．２３ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（０．０９ｍＬ，０．６０ｍｍｏｌ）を加え、室温で４時間攪拌した。反応終了時における化合物（ＩＩ）（即ち、ＤＢＦ−チオリンゴ酸付加体）の生成率は９１％であった。なお、化合物（ＩＩ）の生成率は、まず、合成したＤＢＦを標準品として使用するＨＰＬＣでＤＢＦを定量分析して、ＤＢＦの生成率を算出し、次いで化合物２の生成率を（１００−ＤＢＦの生成率）として算出した。以下の生成率の算出法も同様である。
ＨＰＬＣの条件は、以下の通りである。
測定機器：Waters AQUITY UPLC BEH C18 50mm x 2.1mm I.D., 1.7μm
測定温度：４０℃
フローレート：０．４ｍＬ／ｍｉｎ
注入量：２μＬ
測定波長：２２０ｎｍ
移動層Ａ：０．０５体積％トリフルオロ酢酸水溶液
移動層Ｂ：０．０５体積％トリフルオロ酢酸アセトニトリル溶液
グラジェントタイムプログラム：移動層Ｂの濃度を、１０分間で２０体積％から９０体積％まで直線的に増加させた。【０１１２】
反応終了後、反応溶液に氷冷下にて、１Ｎ塩酸／ＣＰＭＥ（０．０５ｍＬ，０．０５ｍｍｏｌ）、クロロホルム（５ｍＬ）、２０％食塩水（５ｍＬ）を加え、室温で攪拌しつつｐＨ＝９．０になるまで１０％炭酸ナトリウム水溶液を滴下した後、有機層および水層を分液した。得られた有機層を、室温にて１０％炭酸ナトリウム水溶液（２０ｍＬ）で３回洗浄し、有機層および水層を分液した。ＨＰＬＣにて、化合物（ＩＩ）が有機層中に存在しないこと（即ち、化合物（ＩＩ）が全て水層へ除かれたこと）を確認した。【０１１３】
実施例７：システインを用いたＦｍｏｃ基の除去
Ｆｍｏｃ−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）（０．０７５ｍｍｏｌ）をクロロホルム（１ｍＬ）に溶かし、氷冷下にてシステイン（２７ｍｇ，０．２３ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（０．０２２ｍＬ，０．１５ｍｍｏｌ）を加え、室温で３時間攪拌した。反応終了時における化合物（ＩＩ）（即ち、ＤＢＦ−システイン付加体）の生成率は９５％であった。反応終了後、反応溶液を濃縮し、濃縮した反応溶液にＣＰＭＥを（５ｍＬ）を加え、この反応溶液を、室温にて１０％炭酸ナトリウム水溶液（５ｍＬ）で３回洗浄し、化合物（ＩＩ）を除去した。【０１１４】
比較例１：チオサリチル酸を用いたＦｍｏｃ基の除去
Ｆｍｏｃ−Ｌｅｕ−ＯＢｚｌ（３，４，５−ＯＰｈｙ）（０．０７５ｍｍｏｌ）をＣＰＭＥ（１ｍＬ）に溶かし、氷冷下にてチオサリチル酸（３５ｍｇ，０．２３ｍｍｏｌ）、ＤＢＵ（０．０４１ｍＬ，０．２８ｍｍｏｌ）を加え、室温で３．５時間攪拌した。反応終了時におけるＤＢＦ−チオサリチル酸付加体の生成率は２１％であった。
【産業上の利用可能性】
【０１１５】
本発明のＦｍｏｃ基の除去方法は、ペプチドなどの工業的製造に利用することができる。【０１１６】
本出願は、日本で出願された特願２０１１−２７４９０１を基礎としており、その内容は本明細書にすべて包含されるものである。
本発明がその好ましい態様を参照して提示又は記載される一方、本明細書中において、添付の請求の範囲で包含される発明の範囲を逸脱することなく、形態や詳細の様々な変更をなし得ることは当業者に理解されるであろう。本明細書中に示され又は参照されたすべての特許、特許公報及びその他の刊行物は、参照によりその全体が取り込まれる。
【国際調査報告】
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