(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表面に被覆物を設けてなるローラにおいて、ローラはシートまたは物体を搬送するローラ、シートまたは物体を供給するローラ、ベルトを駆動するローラ、シートまたは物体の移動に従動するローラ、移動しているシートまたは物体をエアーで冷却または乾燥させるローラ、シートまたは物体を吸引し回転するローラ、もしくは、ローラと対向し接する面を清掃するローラとして用いられるローラであり、ローラの表面に被覆物である織物が設けられ、この織物は織り組織の変化または織り組織の組み合わせからなる織物で、略直線的な縞模様状の模様を形成した織り組織からなり、該織り組織の経糸と緯糸により通気性を制御する略長方形の模様または格子状の隙間が形成され、略長方形の模様を形成してなる領域である隙間形成部および織物の織糸同士が近接または接して略長方形の模様を形成してなる領域である非隙間形成部から構成されていることを特徴とする表面に織物を設けたローラ。
【請求項２】
略長方形の模様を形成してなる領域である隙間形成部および織物の織糸同士が近接または接して略長方形の模様を形成してなる領域である非隙間形成部は、平織の織り組織変化、綾織の織り組織変化、繻子織の織り組織変化、繻子織と平織の織り組織の組み合わせ、繻子織と綾織の織り組織の組み合わせ、平織と綾織の織り組織の組み合わせから選ばれて形成された模様であり、この非隙間形成部は厚み方向に対し隙間形成部の厚みと同じかまたは隙間形成部の厚みよりも厚く形成された領域であり、隙間形成部と非隙間形成部が隣接し軸方向に交互に形成されているかまたは隙間形成部と非隙間形成部が隣接し回転方向に交互に形成されている織物からなる被覆物で、この被覆物を形成する織物は織り組織変化または織り組織の組み合わせと織糸の構成により適用する装置のローラの機能に適合する、隙間形成部の幅と非隙間形成部の幅およびピッチ間隔、隙間形成部と非隙間形成部間の厚み差である段差、隙間形成部の格子状の隙間の開口率もしくは隙間形成部と非隙間形成部が回転方向に対する形成部の角度を有し、織物の織糸または該織糸の構成素材あるいは織物への処理がローラの機能に適合させて選択して織られた織糸および織り組織に応じて施された被覆物からなることを特徴とする請求項１に記載の表面に織物を設けたローラ。
【請求項３】
隙間形成部と非隙間形成部間の厚み差である段差は、隙間形成部に用いる経糸の糸径の太さと非隙間形成部に用いる経糸の糸径の太さの差による手段、もしくは経糸に複数の繊維からなる甘撚りされたマルチフィラメント糸におけるマルチフィラメントの扁平の差による手段よりなり、少なくとも１つ以上の手段を用いて、これらの差によって隙間形成部と非隙間形成部の厚み差を形成し得る織物で、かつ、隙間形成部の隙間の開口率は、隙間形成部の経糸と緯糸の糸密度による手段、隙間形成部の甘撚りされたマルチフィラメント糸の織糸の扁平による手段、隙間形成部の経糸の糸径の太さと緯糸の糸径の太さによる手段により格子状の隙間の大きさが形成され、少なくとも１つ以上の手段にて、これらの格子状の隙間からなる開口率によって隙間形成部の隙間を構成した、ローラの表面に設けた被覆物である織物であり、機能に応じた必要な段差と隙間形成部の隙間を有することを特徴とする請求項２に記載の表面に織物を設けたローラ。
【請求項４】
ローラの表面に設けた被覆物である織物は、筒状織物またはシート状の織物で、ローラの表面に必要とする摩擦係数の施された織物で、かつ、非隙間形成部と隙間形成部間の厚みさである段差が必要に応じて形成された織物であり、ローラの表面に必要な表面状態の１つである摩擦係数を織物に用いる織糸による摩擦係数、もしくは必要な摩擦係数を得るために低摩擦係数の素材あるいは高摩擦係数の弾性繊維の素材を含んだ織糸を少なくとも非隙間形成部を織り成すための少なくとも近接または接する領域の織糸に用いてローラの機能に必要な摩擦係数とし、織糸のホツレ防止手段、また、ローラの回転時における摺擦および加圧により被覆物の回転方向へのズレ防止手段および軸方向へのズレ防止手段をローラに有することを特徴とする請求項３に記載の表面に織物を設けたローラ。
【請求項５】
隙間形成部と非隙間形成部間の厚み差である段差は、縞模様状のストライプすなわち少なくとも２つの異なる模様に構成され、織糸のホツレ防止を支持回転部材の表面上または織物上で防止したホツレ防止手段が施されたローラであり、ローラの回転時における摺擦および加圧による被覆物の回転方向へのズレおよび軸方向へのズレを防止するズレ防止手段を有し、被覆物の織糸のホツレ防止手段は、織糸への応力による塑性変形または熱塑性変形によるホツレ防止手段、接着剤またはコーティング剤によるホツレ防止手段、織物の織糸の中に低融点の熱溶融糸を含む熱溶着によるホツレ防止手段で、少なくとも１つ以上のホツレ防止手段を用いて織糸のホツレを防止した織物であり、被覆物の回転部材からのズレ防止手段は、被覆物と被覆物の支持回転部材との摩擦および織物の伸縮力または収縮力の締め付け力からなるグリップ力による被覆物の支持回転部材からのズレ防止手段、支持回転部材の表面の粗さである突起と織物の伸縮力または収縮力とによるズレ防止手段、被覆物の凸部と支持回転部材の凹部によるズレ防止手段、被覆物である織物のメッシュ状の空隙とそれに嵌合する支持回転部材の突起部または引掛け部によるズレ防止手段、接着または熱融着によるズレ防止手段、回り止め部材によるズレ防止手段で、少なくとも１つ以上のズレ防止手段を用いて被覆物と支持回転部材とのズレを防止したローラであり、ホツレ防止手段による織糸のホツレ防止およびズレ防止手段による支持回転部材とのズレ防止を施してなることを特徴とする請求項２〜４のいずれかの１項に記載の表面に織物を設けたローラ。
【請求項６】
被覆物と被覆物の支持回転部材との摩擦および織物の伸縮力または収縮力の締め付け力からなるグリップ力による被覆物の支持回転部材からのズレ防止手段は、支持回転部材の表面に被覆物とは異なる素材で織物の摩擦係数よりも高い摩擦係数を有する弾性体からなる素材が被覆され、この支持回転部材と織物の伸縮力または熱収縮力による締め付け力によりグリップ力を得て被覆物のズレを防止する手段、被覆物である織物に用いる複数のフィラメントからなる織糸に摩擦係数が高く伸縮性を有する弾性繊維を含む織物の伸縮性による張力または熱収縮による締付け力とこの弾性繊維と支持回転部材の摩擦によるグリップ力を得て支持回転部材と被覆物のズレを防止する手段、織物の隙間形成部の厚さよりも高さの低い突起を形成した支持回転部材の突起と該織物の隙間形成部の格子中への嵌合または該突起と該織物の接触による被覆物のズレを防止する手段、織物の繻子織部の凸部と支持回転部材の凹部との嵌合による被覆物のズレを防止する手段、織物への加工により形成された孔と支持回転部材上に設けた突起部または引掛け部の係合によるズレを防止する手段、ローラの端部に被覆物の回り止め部材を設けて被覆物のズレを防止する手段、熱的作用で被覆物である織物の織糸に熱融着繊維または熱融着繊維を含む織糸を用い加熱による熱融着にて支持回転部材と被覆物のズレを防止する手段、支持回転部材上に化学的もしくは物理的作用である接着剤または粘着剤を設けて支持回転部材と被覆物のズレを防止する手段、ローラ端面で回り止め部材により被覆物を圧縮し被覆物のズレを防止する手段で、少なくとも１つ以上のズレ防止手段を用いて回転する支持回転部材からの被覆物のズレを防止することを特徴とする請求項５に記載の表面に織物を設けたローラ。
【請求項７】
被覆物である織物は、支持回転部材の回転方向に延びている人造繊維からなる織糸と、弾性繊維以外のフィラメントが弾性繊維にカバーリングされて形成のカバーリング糸、弾性繊維と異なるフィラメントが弾性繊維と甘撚りされて形成の撚糸であるプライ糸、捲縮繊維からなる織糸、熱収縮繊維からなる織糸、低融点からなる熱融着糸を含んだ織糸のいずれかから選ばれる織糸とからなり、支持回転部材の回転方向に伸縮性または熱収縮性の織物で、この織物の軸方向に延在する織糸は繻子織部および平織部または綾織部に用いる織糸が非収縮性のモノフィラメントからなる織糸、非収縮性のマルチフィラメントからなる織糸、低融点からなる熱融着糸を含んでなる織糸、摩擦係数の高い弾性繊維からなる織糸、摩擦係数の高い弾性繊維を含んだ織糸からなる織糸の２つ以上の織糸から選ばれ、そのうち少なくとも支持回転部材の軸方向に延びる織糸に非伸縮性の織糸または非伸縮性のフィラメントを含んだ織糸を用い支持回転部材の軸方向への伸縮が規制されてなる織物で、この織物を支持回転部材の表面の被覆物としたことを特徴とする請求項６に記載の表面に織物を設けたローラ。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の表面に織物を設けたローラにおいて、このローラは装置に対する供給手段、搬送手段、駆動手段、冷却手段、吸引手段、クリーニング手段であり、これらの手段の少なくとも１手段を装置に適用していることを特徴とする織物からなる被覆物を支持回転部材の表面に設けたローラを用いた装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はシート形状の紙、布、フィルムなどの移動用あるいは搬送用のローラ、およびこれらのローラを用いた装置に関し、特に回転しながら塵埃などを吸引するローラあるいはこのローラを用いた装置における、表面に摩擦を必要とするローラ、通気性を有し冷却または吸引を必要とするローラ、ならびに、これらのローラを用いた装置、例えば各種の印刷装置、塗工装置、カレンダー装置、スリッター装置、ラミネート装置、繊維加工装置、包装装置、自動現金支払機などのベルトコンベアまたはローラコンベアからなる搬送装置などに用いるローラおよびこのローラを用いた装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、繊維状の物や樹脂チューブを被覆したローラは、コンベアなどの搬送装置のローラ、印刷装置内の搬送部のローラに使用されている。また、摩擦を利用してシート状物体の給送、移動、または搬送に用いるローラには、通常ソリッドで摩擦係数の高いゴムローラが用いられる。このローラにより、搬送物であるシート状の、用紙、フィルム、または布帛などを搬送した場合、ローラの表面へ紙粉、塵埃、または繊維屑などが付着し、搬送性の低下となる。この対策として、ローラの表面に凹凸を設けたローラなどが案出され、種々の装置に多く用いられている。また、ローラ表面への紙粉、塵埃、または繊維屑などの付着の防止として、摩擦係数の低いフッ素樹脂からなるチューブを被覆したローラや、あるいは紙粉、塵埃、または繊維屑などの付着したローラの表面を清掃する装置が開発されている。【０００３】
さらに、冷却または吸引のための通気性を有する吸引ローラとして、表面に多数の吸引孔が形成されたローラや、あるいはスリットが多数形成されてなる円筒体で細糸状物を巻き回して形成されたローラが開発され、これらは樹脂フィルムやシートの製造装置のローラとして使用されている。ところで、印刷装置である輪転機においては、品質の向上や生産性の向上の面や、さらにはクリーン環境の面より、印刷物におけるインキ塗着面と接触することなく印刷物を搬送できるローラおよび装置が望まれている。【０００４】
一方、印刷機の用紙送り装置として、例えば、シェルの外面は摩擦の小さい材料によってコーティングされ、さらに織布製の被覆部材によって被覆され、この織布製の被覆部材にインキ付着防止剤が含浸され、さらに開口端部を有する円筒形の継目なしスリーブ形状に形成された織布製の被覆部材からなる装置が提案されている（例えば、特許文献１参照。）。【０００５】
さらに、搬送用のローラに誰でも容易に被覆することができ、しかも低コストで製作可能として、滑性、離型性および耐摩耗性に富むシリコーン樹脂でコーティングした熱収縮性の繊維からなる糸条を用いて、編物、組物または織物からなるシームレスチューブを製作し、このシームレスチューブでローラの芯体の外周を被覆した被覆体が提案されている（例えば、特許文献２参照。）。【０００６】
さらに、水溶性ポリビニルアルコール繊維をリバーシブル組織で交編して筒状編成物とし、この筒状編成物を被覆材として被覆した磁気テープの搬送用ロールが提案されている（例えば、特許文献３参照。）。【０００７】
また、加熱した軟化性の板ガラスを搬送するローラにおける、ローラの芯材に被覆した繊維編布からなるスリーブの長寿命化と、板ガラスの生産加工コストの低減化を図るため、加熱した軟化性の板ガラスを搬送するローラであって、ローラの芯材の外周に耐熱無機繊維の編布からなるスリーブを被覆し、さらに該スリーブの表面に保護被覆を配したガラス搬送ローラが提案されている（例えば、特許文献４参照。）。【０００８】
さらに、接着剤を使用せずとも、芯金とフッ素樹脂チューブ間の界面剥離強度が必要十分である搬送用ローラであり、芯金の外周面にフッ素樹脂の熱収縮性チューブを被覆するに当たり、この芯金外周面において、芯金元材である金属丸棒材の円周方向の外郭線を仮想線としたときに、この仮想線を越えて突出した山形状の隆起体群を規則的な並列状態として芯金の外周面に形成し、その際、隣り合う山形状の隆起体群の間に形成される谷部の深さを少なくとも０．０５ｍｍとすることで、接着剤を併用しなくとも界面剥離強度を確保した搬送用ローラでもってズレ防止および生産性の向上を図って、界面剥離強度を確保した搬送用ローラが提案されている（例えば、特許文献５参照。）。【０００９】
さらに、多数のスリットを有する円筒体で巻き回して細糸状物を形成し、この円筒体に多孔性の金属やプラスチック、あるいは天然繊維または合成繊維からなる、紙、織物、不織布、網あるいは金網からなる管状物を嵌合して形成したサクションロールが提案されている（例えば、特許文献６参照。）。【００１０】
また、サクションロールとその外周面に沿って走行するシート体との間の密着性を高めて、走行による位置ズレを確実に修正することを可能とするとともに、転写跡を生じさせることがないようにするため、移動走行するシート体を外周面で支持するサンクションロールを備えてなるシート体の搬送装置であって、このサンクションロールが金属製の円筒形ロールの表面部の最外周に、エッチング加工による直径１ｍｍ以下の吸引孔を多数開口して形成されたメッシュシリンダを有する、シート体の搬送装置が提案されている（例えば、特許文献７参照。）。【００１１】
さらに、シート形状品に接触するローラの外周面に磨耗減衰用の多数の凹溝を形成したゴム弾性体からなるローラが提案されている（例えば、特許文献８参照。）。【００１２】
上記の特許文献に示すように、ローラの被覆材としては、織物、紙、不織布、金網、編物、さらに、ゴムチューブ、収縮チューブなどがある。また、被覆材にコーティングなどの処理を行ったもの、被覆物において耐熱素材からなるもの、エラストマーに埋設された編物などが開示されている。しかし、従来の被覆物において、繊維状または糸状のものから構成された被覆物では、搬送物との摺擦および荷重の加圧により、糸切れによるホツレが生じ、そのホツレが拡張して行き、搬送性などの機能に問題を生じさせている。また、このようなローラにおいて、グリップ性の維持または表面の保護としてローラの表面にコーティング剤によりコーティング層を付与するコーティング処理を行い、摩擦係数の向上または下地の布の保護を行うようにしている。しかし、コーティング剤を用いたものは摺動によりコーティング層が摩耗し、寿命が尽きる問題がある。したがって、高寿命とするために、コーティング層の厚みを増す必要があり、製造コストが高くなる問題がある。【００１３】
上記のゴムチューブ、収縮チューブなどの被覆材を被覆したローラにおいて、チューブの材料には、フッ素系、ポリオレフィン系、シリコーン系、あるいはＰＥＴ、ＰＶＣ、ゴム系（ＥＰゴム）などがあり、また織物や編物などがある。これらの材料からなるチューブを用いた場合には、芯体との密着力が問題となる。そこで、芯体との密着力のために、熱により収縮する熱収縮性チューブが一般的に用いられている。そして、表面の滑り性などを必要とする場合は、樹脂系の熱収縮チューブを用い、特に低摩擦係数を必要とする場合は、フッ素系の熱収縮製チューブが用いられている。また、表面にグリップ性を必要とする場合は、ゴム系のチューブが用いられている。【００１４】
この樹脂系の熱収縮チューブを用いたものでは、チューブの製法上、一般的に表面が滑らかであり、グリップ性が低い。したがって、低荷重で搬送物を搬送する用途には不向きである。しかしながら、ローラ同士によって高荷重で狭持することで、グリップ力を得る装置に対して、樹脂系の熱収縮チューブが多く使用されている。さらにフッ素系およびシリコーン系の樹脂チューブは、耐熱性を有するために加熱をされるローラに用いられている。しかし、このように樹脂チューブを用いたローラにおいては、チューブの製造上、表面および内面が滑らかであるので、平滑面を必要とするローラには適しているが、低荷重で狭持して搬送する用途では、スリップなどが発生して送りムラを生じさせてしまう。さらに、チューブ上に傷などが生じた場合には、その傷に汚れが付着して搬送物を傷つけてしまう結果となる。表面に凹凸を必要とするローラには、製法上適していない被覆物となっている。【００１５】
また、織物や編物からなるチューブを用いたものにおいては、糸に熱収縮するものを用いて熱収縮させて密着させているが、端面の糸のホツレが問題となり端面の処理が必要となる課題を有し、端面の処理を必要としている。さらに、従来の織物の被覆物においては、織り組織が１つで構成されており、したがってこの被覆物は多様なローラに対応できるものではない。編物の被覆物においては、基本的には、編糸によるループ形状で、編物の特徴であるループの変形による伸縮性を有しており、したがって、ローラの被覆物としては、このループの変形による伸縮性を規制する手段を必要としている。【００１６】
次に、通気用、冷却用、あるいは吸引用のローラにおいては、通常、ローラの表面に孔を形成するため、その加工コストが高くなる問題がある。これに対し、特許文献６には、スリットが多数形成されてなる円筒体の表面に細糸状物を巻き回してなるロールと、円筒体の外表面に金属やプラスチックからなる多孔性物質あるいは天然繊維または合成繊維からなる紙、織物、不織布、網などを被覆嵌合してなるサクションロールが開示されている。しかし、円筒体に通常の織物からなる被覆物を被覆嵌合した場合、通気性を有する従来のメッシュ状の織物では、経糸と緯糸が交差しているのみであり、糸切れによるホツレおよびその伝線を生じ易く、かつ、筒状の被覆物の開口端部におけるホツレ防止を行う必要がある。加えて、メッシュ状に構成していることから１本の糸の強度に依存するものとなっている。また、吸引用のサクションローラにおいては、シート体の表面を傷つけることなく搬送するために、上記のホツレ防止の方法やエッチングによる孔を表面に設けた上記の特許文献７が開示されている。このように、吸引ローラにおいては、シート体の表面への傷および搬送による走行時の位置ズレや、転写跡などが問題であり、このために微細な孔の製作およびローラ表面の傷、バリなどが問題である。そこで、これらの改善のためにコストが高くなる要因となっている。【００１７】
さらに、従来の一般的なゴムローラで、用紙などの給紙や搬送に用いるローラにおいては、表面がゴム層よりなるゴムローラでは、表面の磨耗および紙粉などによる表面の汚染による用紙とのグリップ性が低下し、このグリップ製の低下に伴う給紙不良などの問題がある。そこで、その対策として、ゴムローラの表面に凹凸を設ける構造またはゴム素材の改良が行われている。さらに、表面がソリッドであるため、ゴム表面への汚染を避けることは出来ない問題があり、ローラの表面の清掃を行う部材を設けている装置もある。このように、従来のローラには種々のローラがあり、かつ用途に合わせたローラ機構が知られている。そして、近年は、省資源、省エネ、再利用、低コストが望まれる装置ならびにそれらに用いるローラおよびローラ機構が必要となってきている。加えて、従来技術においては、近年に見られるような少品種小ロット生産に対応する技術が確立されていないことより、その都度、適合した製造方法を開発してローラを製作することが必要であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１８】
【特許文献１】特開平０３−７１８４８号公報
【特許文献２】特開平１０−２０４７７９号公報
【特許文献３】実開昭６２−１００９５６号公報
【特許文献４】実開平０５−４５０３４号公報
【特許文献５】特開２００７−２５４１４１号公報
【特許文献６】特開平０８−２３９１４６号公報
【特許文献７】特開平０９−６７０５３号公報
【特許文献８】特開平０８−５３２５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１９】
本発明が解決しようとする課題は、上記の従来の装置に使用する支持回転部材であるローラおよびそのローラを使用する装置における種々の問題を解消して、省資源、省エネ、再利用、低コストを図った様々な装置に用いるための織物からなるローラおよびこれらのローラを用いた装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
上記の課題を解決するための本発明の手段は、第１の手段では、表面に織物からなる被覆物を設けてなるローラにおける手段である。このローラはシートまたは物体を搬送するローラ、シートまたは物体を供給するローラ、ベルトを駆動するローラ、シートまたは物体の移動に従動するローラ、移動しているシートまたは物体をエアーで冷却または乾燥させるローラ、シートまたは物体を吸引するローラ、あるいは他のローラと対向して当接する面を清掃するローラとして用いられるローラである。これらのローラの表面に被覆物である織物が設けられている。この織物は織り組織の変化または織り組織の組み合わせからなる織物で、略直線的な縞模様状の模様すなわち少なくとも２つの異なる模様を形成した織り組織からなり、該織り組織の経糸と緯糸により通気性を制御する略長方形の模様または格子状の隙間が形成され、略長方形の模様を形成してなる領域である隙間形成部および織物の織糸同士が近接または接して略長方形の模様を形成してなる領域である非隙間形成部から構成されていることを特徴とする表面に織物を設けたローラである。
【００２１】
第２の手段では、略長方形の模様を形成してなる領域である隙間形成部および織物の織糸同士が近接または接して略長方形の模様を形成してなる領域である非隙間形成部は、平織の織り組織変化、綾織の織り組織変化、繻子織の織り組織変化、繻子織と平織の織り組織の組み合わせ、繻子織と綾織の織り組織の組み合わせ、平織と綾織の織り組織の組み合わせから選ばれて形成された模様である。この非隙間形成部は厚み方向に対し隙間形成部の厚みと同じかまたは隙間形成部の厚みよりも厚く形成された領域であり、隙間形成部と非隙間形成部が隣接し軸方向に交互に形成されているかまたは隙間形成部と非隙間形成部が隣接し回転方向に交互に形成されている織物からなる被覆物である。この被覆物を形成する織物は織り組織変化または織り組織の組み合わせと織糸の構成により適用する装置のローラの機能に適合する隙間形成部の幅と非隙間形成部の幅およびピッチ間隔、隙間形成部と非隙間形成部間の厚み差である段差、隙間形成部の格子状の隙間の開口率もしくは隙間形成部と非隙間形成部が回転方向に対する形成部の角度を有しており、これらの織物の織糸または該織糸の構成素材あるいは織物への処理がローラの機能に適合させて選択して織られた織糸および織り組織に応じて施された被覆物からなることを特徴とする第１の手段の表面に織物を設けたローラである。
【００２２】
第３の手段では、隙間形成部と非隙間形成部間の厚み差である段差は、隙間形成部に用いる経糸の糸径の太さと非隙間形成部に用いる経糸の糸径の太さの差による手段、もしくは経糸に複数の繊維からなる甘撚りされたマルチフィラメント糸におけるマルチフィラメントの扁平の差による手段よりなっている。そして、少なくとも１つ以上の手段を用いて、これらの差によって、隙間形成部と非隙間形成部の厚み差を形成し得る織物である。かつ、この隙間形成部の隙間の開口率は、隙間形成部の経糸と緯糸の糸密度による手段、隙間形成部の甘撚りされたマルチフィラメント糸の織糸の扁平による手段、隙間形成部の経糸の糸径の太さと緯糸の糸径の太さによる手段により格子状の隙間の大きさが形成され、少なくとも１つ以上の手段にて、これらの格子状の隙間からなる開口率によって隙間形成部の隙間を構成した、ローラの表面に設けた被覆物である織物であり、機能に応じた必要な段差と隙間形成部の隙間を有することを特徴とする第２の手段の表面に織物を設けたローラである。
【００２３】
第４の手段では、ローラの表面に設けた被覆物である織物は、筒状織物またはシート状の織物で、ローラの表面に必要とする摩擦係数として施された織物で、かつ、隙間形成部と非隙間形成部間の厚み差である段差が必要に応じて形成された織物である。この織物は、ローラの表面に必要な表面状態の１つである摩擦係数を、織物に用いる織糸による摩擦係数、もしくは摩擦係数をコントロールする素材を含んだ織糸を少なくとも近接または接する領域の織糸に用いて、ローラの機能に必要な摩擦係数とし、織糸のホツレを防止する繊維を含む織糸により被覆前または被覆後に処理されて、ホツレ防止が施されてなるローラであり、ローラの回転時における摺擦および加圧により被覆物の回転方向へのズレおよび軸方向へのズレを防止するズレ防止手段を施してなることを特徴とする第３の手段の表面に織物を設けたローラである。
【００２４】
第５の手段では、隙間形成部と非隙間形成部間の厚み差である段差は、縞模様状のストライプすなわち少なくとも２つの異なる模様に構成され、織糸のホツレ防止を支持回転部材の表面上または織物上で防止したホツレ防止手段が施されたローラであり、ローラの回転時における摺擦および加圧による被覆物の回転方向へのズレおよび軸方向へのズレを防止するズレ防止手段を有し、被覆物の織糸のホツレ防止手段は、織糸への応力による塑性変形または熱塑性変形によるホツレ防止手段、接着剤またはコーティング剤によるホツレ防止手段、織物の織糸の中に低融点の熱溶融糸を含む熱溶着によるホツレ防止手段で、少なくとも１つ以上のホツレ防止手段を用いて織糸のホツレを防止した織物であり、被覆物の回転部材からのズレ防止手段は、被覆物と被覆物の支持回転部材との摩擦および織物の伸縮力または収縮力の締め付け力からなるグリップ力による被覆物の支持回転部材からのズレ防止手段、支持回転部材の表面の粗さである突起と織物の伸縮力または収縮力とによるズレ防止手段、被覆物の凸部と支持回転部材の凹部によるズレ防止手段、被覆物である織物のメッシュ状の空隙とそれに嵌合する支持回転部材の突起部または引掛け部によるズレ防止手段、接着または熱融着によるズレ防止手段、回り止め部材によるズレ防止手段で、少なくとも１つ以上のズレ防止手段を用いて被覆物と支持回転部材とのズレを防止したローラであり、ホツレ防止手段による織糸のホツレ防止およびズレ防止手段による支持回転部材とのズレ防止を施してなることを特徴とする第２〜４の手段のいずれかの１つの手段の表面に織物を設けたローラである。
【００２５】
第６の手段では、被覆物と被覆物の支持回転部材との摩擦および織物の伸縮力または収縮力の締め付け力からなるグリップ力による被覆物の支持回転部材からのズレ防止手段は、支持回転部材の表面に被覆物とは異なる素材で織物の摩擦係数よりも高い摩擦係数を有する弾性体からなる素材が被覆され、この支持回転部材と織物の伸縮力または熱収縮力による締め付け力によりグリップ力を得て被覆物のズレを防止する手段、被覆物である織物に用いる複数のフィラメントからなる織糸に摩擦係数が高く伸縮性を有する弾性繊維を含む織物の伸縮性による張力または熱収縮による締付け力とこの弾性繊維と支持回転部材の摩擦によるグリップ力を得て支持回転部材と被覆物のズレを防止する手段、織物の隙間形成部の厚さよりも高さの低い突起を形成した支持回転部材の突起と該織物の隙間形成部の格子中への嵌合または該突起と該織物の接触による被覆物のズレを防止する手段、織物の繻子織部の凸部と支持回転部材の凹部との嵌合による被覆物のズレを防止する手段、織物への加工により形成された孔と支持回転部材上に設けた突起部または引掛け部の係合によるズレを防止する手段、ローラの端部に被覆物の回り止め部材を設けて被覆物のズレを防止する手段、熱的作用で被覆物である織物の織糸に熱融着繊維または熱融着繊維を含む織糸を用い加熱による熱融着にて支持回転部材と被覆物のズレを防止する手段、支持回転部材上に化学的もしくは物理的作用である接着剤または粘着剤を設けて支持回転部材と被覆物のズレを防止する手段、ローラ端面で回り止め部材により被覆物を圧縮し被覆物のズレを防止する手段で、少なくとも１つ以上のズレ防止手段を用いて回転する支持回転部材からの被覆物のズレを防止することを特徴とする第５の手段の表面に織物を設けたローラである。【００２６】
第７の手段では、被覆物である織物は、支持回転部材の回転方向に延びている人造繊維からなる織糸と、弾性繊維以外のフィラメントが弾性繊維にカバーリングされて形成のカバーリング糸、弾性繊維と異なるフィラメントが弾性繊維と甘撚りされて形成の撚糸であるプライ糸、捲縮繊維からなる織糸、熱収縮繊維からなる織糸、低融点からなる熱融着糸を含んだ織糸のいずれかから選ばれる織糸とからなり、支持回転部材の回転方向に伸縮性または熱収縮性の織物で、この織物の軸方向に延在する織糸は繻子織部および平織部または綾織部に用いる織糸が非収縮性のモノフィラメントからなる織糸、非収縮性のマルチフィラメントからなる織糸、低融点からなる熱融着糸を含んでなる織糸、摩擦係数の高い弾性繊維からなる織糸、摩擦係数の高い弾性繊維を含んだ織糸からなる織糸の２つ以上の織糸から選ばれ、そのうち少なくとも支持回転部材の軸方向に延びる織糸に非伸縮性の織糸または非伸縮性のフィラメントを含んだ織糸を用い支持回転部材の軸方向への伸縮が規制されてなる織物で、この織物を支持回転部材の表面の被覆物としたことを特徴とする第６の手段の表面に織物を設けたローラである。【００２７】
第８の手段では、第１〜７の手段のいずれか１つの手段の表面に織物を設けたローラにおける手段で、この手段において、該ローラを装置に対する供給手段、搬送手段、駆動手段、冷却手段、吸引手段、クリーニング手段であり、これらの手段の少なくとも１手段を装置に適用していることを特徴とする織物からなる被覆物を支持回転部材の表面に設けたローラを用いた装置である。
【発明の効果】
【００２８】
本発明は、ローラの表面が織物からなる被覆物を被覆してなるローラであり、このローラの表面に設けられた被覆物である織物が適用するローラ機能に合わせ織物の隙間を形成する構成で縞模様状の模様すなわち少なくとも２つの模様から形成された織物の被覆物であり、織り組織変化または織り組織の組み合わせによりなる織物で、この被覆物を用いてローラの回転方向に対し縞模様または少なくとも２つの模様を形成している略長方形状の隙間形成部の織物の部分、織糸同士が近接または接して略長方形状に織られた非隙間形成部の織物の部分が隣接して構成され、ローラの表面に被覆する織物は、複数の織糸を用い織糸の太さを各々異なる糸径、または織糸の扁平の差、により織物に凹凸を設けることができ、必要に応じてローラの表面に織物による凹凸を形成したローラとすることができる。
【００２９】
さらに、糸切れ、擦れなどによる織糸のホツレ防止が施された織物で、回転時における摺擦などによる織糸のほつれ防止や搬送物に傷を与え難い織物の構成あるいは強度を持たせた織物の構成で強度を十分に向上させ、さらには、表面にグリップを必要とする場合は、織糸の中に摩擦係数の高い弾性繊維を含んで織られた織物、または糸密度の高い織糸同士が近接または接する織糸に摩擦係数の高い弾性繊維の織糸を用いて織られた織物とし、この織物をローラの表面に設けることで高い摩擦係数を有するローラとすることができ、従来の摩擦係数を必要とするゴムローラなどのソリッドの部材からなるローラよりも省資源であり、ローラの重量を軽減でき装置の省エネに貢献できる。さらに、その逆で低い摩擦係数を必要とするローラにおいても織糸の材質に低摩擦係数であるフッ素樹脂からなる素材または接触する面積を少なくする織糸構成または織物構成にすることで低摩擦係数のローラを構成できる。【００３０】
さらに、接着または融着させない条件でローラの表面に被覆物を設けたローラにおいては、被覆物の表面の磨耗などにより寿命が生じた場合は、表面の被覆物である織物を交換するのみで芯体である支持回転部材はそのまま利用が可能である。また、回転する支持回転部材に織物からなる被覆物を設けることで搬送物の傷や転写跡などに厳しい装置においても傷や転写跡などを生じさせ難い構成であって、製造コストの点についても支持回転部材に設けるのみで低コストで供給することが可能となり、省資源、省エネ、再利用、低コストのローラで、このローラを装置の供給手段、給紙手段、搬送手段、駆動手段、冷却手段、乾燥手段、吸引手段を有する装置および粉体のクリーニング手段に適用することができものであり、シートの供給手段の供給ローラ、シートおよび用紙などの給紙手段の給送ローラまたはピックアップローラ、シート状の物の搬送手段の駆動ローラおよび従動ローラ、ベルトなどを駆動する駆動ローラおよび従動ローラ、熱を有する媒体を冷却する冷却ローラ、回転しながら乾燥する乾燥ローラ、搬送物を吸引または移送体表面の塵埃などを吸引するローラ、粉体などのクリーニング手段のクリーニングローラなどに適用して提供することができ、およびこれを用いた装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】横縞模様の織物を被覆したローラを模式的に示す例で、（ａ）は側面図、（ｂ）は正面図の一部。
【図２】縦縞模様の織物を被覆したローラを模式的に示す例で、（ａ）は側面図、（ｂ）は正面図の一部。
【図３】筒織りからなる織物を回転方向に螺旋状に被覆したローラを模式的に示す例で、（ａ）は側面図、（ｂ）は正面図の一部。
【図４】筒織りの約半分が隙間の有る格子状模様と約半分が隙間を形成しない模様の織物で被覆した吸引や冷却の可能な通気部の有るローラを模式的に示す例で、（ａ）は側面図、（ｂ）は正面図の一部。
【図５】ローラの表面に設けた織物の非隙間形成部と隙間形成部を形成する平織の織り組織変化による構成例で、（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図。
【図６】ローラの表面に設けた織物の非隙間形成部と隙間形成部を形成する繻子織と平織または綾織との織り組織の組合せによる構成例で、（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図。
【図７】平織の織り組織変化で構成した非隙間形成部と隙間形成部からなる織物において、隙間を形成している経糸にマルチフィラメントを用いて隙間を小さく構成した例で、（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図。
【図８】平織の織り組織変化で構成した非隙間形成部と隙間形成部の織物において、隙間を形成している緯糸にマルチフィラメントを用いて隙間を小さく構成した例で、（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図。
【図９】繻子織と平織の織り組織の組み合わせで構成した非隙間形成部と隙間形成部の織物において、小径の経糸２６ａと大径の経糸２６ｂに複数の繊維からなるマルチフィラメント糸を用いた構成の例で、（ａ）は平面図、（ｂ）は側面図。
【図１０】織糸の使用例および織り組織の組み合わせ例で、（ａ）は断面図、（ｂ）は平面図。
【図１１】織糸の使用例および繻子織と平織の織り組織の組み合わせ例で、かつ半径方向に熱収縮性の例で、（ａ）は断面図、（ｂ）は平面図。
【図１２】織糸の使用例および繻子織と平織の織り組織の組み合わせ例で、かつ半径方向に伸縮性または熱収縮性の例で、（ａ）は断面図、（ｂ）は平面図。
【図１３】緯糸に熱収縮性の織糸を使用した熱収縮性の筒状織物における開口端部のホツレ防止の例で、上段は熱収縮前における（ａ）は断面図、（ｂ）は正面図の１部、下段は熱収縮後における（ｃ）は側面図、（ｄ）は正面図の１部。
【図１４】緯糸に伸縮性の織糸を使用した伸縮性の筒状織物における端部のホツレ防止およびズレ防止の例で、上段は伸縮性の筒状織物を嵌合した状態における（ａ）は断面図、（ｂ）は正面図の１部、下段は筒状織物の端部を止め輪で支持回転部材の端部に密着させ状態における（ｃ）は側面図、（ｄ）は正面図の１部。
【図１５】支持回転部材に軸方向の溝を設け、この溝に繻子織の凸部の部分を嵌合して回転方向への織物のズレ防止を行った例で、（ａ）は断面図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は正面図の１部、（ｄ）は支持部材の正面図の１部。
【図１６】支持回転部材のフランジに突起を設け、被覆物である織物の空隙に突起をセットすることによりズレを防止する例で、（ａ）は断面図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は正面図の１部、（ｄ）は支持部材の正面図の１部。
【図１７】電子写真装置などに用いる用紙カセットの半月状のピックアップローラに被覆物である織物を用いた例で、該被覆物をシート状に形成して、成形品である支持回転部材のフックに該被覆物の端部を引掛けることで該被覆物のズレを防止した例で、（ａ）は断面図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は正面図、（ｄ）は支持部材の正面図、（ｅ）は被覆物の平面図、（ｆ）は抜き加工による取り付け孔を有する被覆物の平面図。
【図１８】本発明における例１〜例６の被覆物を装着したローラの断面図。
【図１９】本発明のエアー冷却用あるいはエアー吸引用のローラで、（ａ）は断面図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は正面図の一部、（ｄ）は支持部材の正面図の一部。
【図２０】印刷装置に使用している種々のローラの使用箇所を示す図。
【図２１】本発明におけるローラを用いたローラコンベアで、（ａ）は平面図、（ｂ）は正面図。
【図２２】吸引ローラからなる吸引ローラ装置の概略を示す図。
【図２３】カットシートをエアー吸引して搬送する装置の構成例を示し、（ａ）はカットシートをエアー吸引する吸引ローラ、（ｂ）は吸引ローラと吸引装置。
【図２４】織物の織糸のフィラメント径と引張り強さの関係について机上計算で示すグラフ。
【図２５】織物の織糸のフィラメント径における軸方向の本数と引張り強さの関係について机上計算で示すグラフ。
【図２６】実施例３の筒状織物からなる被覆物を被せたアルミローラからなる支持回転部材の引張り力と滑り負荷トルクの関係を示すグラフ。
【図２７】織物からなる被覆物とアルミローラの間の滑りトルクを測定する試験方法を示す模式図。
【図２８】織物の段差と溝からの脱線であるズレ荷重の関係を示すグラフ。
【図２９】段差の効果の試験方法に用いる試験装置を示す模式図。
【図３０】熱収縮性の緯糸を用いて筒織りした被覆物を支持回転部材に被覆してローラとする製作する工程例を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
本発明の実施の形態について、表および図面を参照して以下に説明する。本発明のローラ１は、織物２からなる被覆物３を表面に設けたローラ１であり、被覆物３が縞模様のストライプ４すなわち少なくとも２つの模様から構成された織物２で、この織物２の基本模様はその１つは図１０の（ｂ）に示す略直線状の長方形の模様６から構成される非隙間形成部７と、他の１つは図１０の（ｂ）に示す織糸５により格子状の隙間８を形成する隙間形成部９からなり、非隙間形成部７は織糸同士が近接または接して織糸５同士の間に隙間１５を形成していない。
【００３３】
さらに、本発明のローラ１の基本構成は、図１〜４に示すように、被覆物３である織物２とこの織物２を支持する支持回転部材１０よりなり、適用するローラ１の機能に合わせて模様の角度１１、各模様間の段差１２、模様の幅１３およびピッチ１４、隙間１５の開口率、被覆物３の表面摩擦係数および裏面の摩擦係数を必要に応じて設定する。
【００３４】
本発明のローラ１の基本構成の例を、図１〜図４に示す。図１は織り組織変化でまたは異なる織り組織で筒織り２３ａとした横縞模様１６からなる筒状織物２ａを、縞模様のストライプ４有する被覆物３で被覆したローラ１の例である。このように、ローラ１の表面上を横縞模様１６に形成することで、長手方向１７に均一に搬送が可能な供給用のローラ１や、ピックアップ用のローラ１などに容易に適用可能である。あるいは図示していないが、表面に凸部が生じない構成に形成したローラ１とすることで、シート状の搬送用のローラ１や、駆動用のローラ１、従動用のローラ１に適用できる。また、この被覆物３の織物２を支持する支持回転部材１０に図４の（ｂ）に示す通気孔１０ｆを設けて、サクションローラや冷却ローラとしても適用できる。
【００３５】
図２は、織り組織変化または異なる織り組織で筒織り２３ａにて縦縞模様２１に構成した織物２を縞模様のストライプ４有する被覆物３で被覆したローラ１の例である。このようにローラ１の表面上で縦縞模様２１に形成することで、回転方向１９に対する非隙間形成部７の厚み２２が均一となり、かつ、隙間形成部９の厚み２２も均一となる。さらに表面に段差１２を設けることで物体の搬送における物体の横ズレを軽減する構成であり、横ズレを軽減したい装置のローラ１に適用するものである。また、このように構成することでローラコンベアなどのローラ１に適用できるものである。さらに、上記の図１と同様に、図２には図示しないが、この被覆物３の織物２を支持するローラ１に図４の（ｂ）に示す通気孔１０ｆを設けサクションローラや冷却ローラとしても適用できる。
【００３６】
図３は、織り組織変化で、または異なる織り組織で、筒織り２３ａとして横縞模様１６に構成した、織物２からなる縞模様のストライプ４有する被覆物３を、支持回転部材１０上に設け、この筒織り２３ａからなる織物２を回転方向１９に捻り、螺旋縞模様に構成したローラ１の例である。このように、ローラ１の表面上で織物２からなる横縞模様１６を螺旋縞模様に形成することで、回転方向１９への力と軸方向２０への力が加わり、平板表面のクリーニングローラ、または粉体などを使用している装置のクリーニングローラなどに適用ができるローラ１となる。
【００３７】
図４は、織り組織変化または異なる織り組織で筒織り２３ａにて約半分が隙間１５を有する格子状模様２４と約半分は織糸同士が近接または接した領域で隙間１５のない模様でかつ非隙間形成部の幅１３ａの部分を有する織物２からなる２つの異なる縞模様のストライプ４を有する被覆物３を形成し、この織物２を通気孔１０ｆが開いている支持回転部材１０の上に設け、織物２の格子状模様２４である隙間形成部９の位置が吸引や冷却が可能な隙間形成部の幅１３ｂの部分を有する通気部となっているローラ１の例を示している。このローラ１を回転することで吸引または冷却のオン−オフを容易に切り替えることができるローラ１を容易に提供できる。また、非隙間形成部７に摩擦係数の高い繊維を含む糸を用い、隙間形成部９に摩擦係数の低い糸を用いることで搬送物を半周送り、半周停止するなどの断続的な送りを可能とすることもできる。
【００３８】
図５は、ローラ１の表面に設けた織物２で非隙間形成部７と隙間形成部９を形成する手段である平織２７の織り組織変化による構成例を示し、（ａ）は表面図、（ｂ）は側面図である。図５の織り組織変化による構成例に示すように、非隙間形成部７と隙間形成部９を形成する手段は緯糸２５が所定の織糸のピッチ１４、即ち緯糸のピッチ間隔１４ａで緯糸２５が配置され、この緯糸２５に対して、経糸２６として小径の経糸２６ａの織糸同士で隙間１５を形成し、この隙間１５を有する構成で隙間領域９ａである隙間形成部９を形成し、さらに緯糸２５に対して、経糸２６として大径の経糸２６ｂの織糸同士で隙間の無い構成となって、非隙間領域７ａである非隙間形成部７を形成し、これらの隙間形成部９と非隙間形成部７を有する平織２７の組織として織られている。すなわち、隙間形成部９は小径の経糸２６ａの織糸が所定のピッチ間隔１４ｂで平織２７の隙間形成部９を構成し、この緯糸のピッチ間隔１４ａと、小径の経糸２６ａ同士のピッチ間隔１４ｂで形成される格子状の隙間８を形成し、この領域を隙間領域９ａとしている。このように織物２の織り組織変化で非隙間領域７ａと隙間領域９ａを形成し、非隙間領域７ａを非隙間形成部７とし、この隙間領域９ａを緯糸のピッチ間隔１４ａおよび小径の経糸２６ａのピッチ間隔１４ｂを変えることで、この隙間１５の大きさを変えることができる、隙間形成部９からなる平織２７の織り組織変化での構成例である。加えて、小径の経糸２６ａと大径の経糸２６ｂで太さが異なり、非隙間形成部７の表裏の大径の経糸２６ｂ間の間隙Ｈ2と隙間形成部９の表裏の小径の経糸２６ａ間の間隙Ｈ1が異なり非隙間形成部７の厚み２２と隙間形成部９の厚み２２が異なる例で、平織２７の織り組織変化で表裏に凹凸を形成している図の例でもある。なお、非隙間形成部７の表裏で隣接する大径の経糸２６ｂ同士のピッチ間隔１４ｃは図５の（ｂ）に示す。
【００３９】
図６は、ローラ１の表面に設けた織物２で非隙間形成部７と隙間形成部９を形成する織り組織の組み合わせによる構成例を示しており、（ａ）は表面図で、（ｂ）は側面図である。図６の織り組織の組み合わせによる構成例に示すように、非隙間形成部７と隙間形成部９を形成する手段は、緯糸２５が所定のピッチ１４、即ち緯糸のピッチ間隔１４ａで緯糸２５が配置され、織り組織が平織２７よりも、経糸２６と緯糸２５の交差する緯糸２５の間隔が長い繻子織２８の組織で、大径の経糸２６ｂは織糸同士が近接または接している構成で織られ、隙間が形成し難い領域であり、非隙間領域７ａである非隙間形成部７となっている。これに対し、隙間形成部９は小径の経糸２６ａの織糸が緯糸２５と同様に所定の緯糸のピッチ間隔１４ａで緯糸２５と共に平織２７または綾織２９を構成し、この緯糸２５と小径の経糸２６ａのピッチ間隔１４ｂで形成される格子状の隙間８を形成し、この領域を隙間領域９ａとしている。このように織物２の織り組織の組み合わせで非隙間領域７ａと隙間領域９ａを形成し、非隙間領域７ａを非隙間形成部７とし、隙間領域９ａは緯糸のピッチ間隔１４ａおよび小径の経糸２６ａのピッチ間隔１４ｂを変えることで、この隙間１５の大きさを変えることができるため、隙間形成部９としている織り組織の組み合わせによる構成例であり、加えて小径の経糸２６ａ間の間隙Ｈ1と大径の経糸２６ｂ間の間隙Ｈ2の大きさが異なり非隙間形成部７の厚み２２と隙間形成部９の厚み２２が異なる例で、繻子織２８と平織２７の織り組織の組み合わせで表面側に凹凸を形成している構成例の例でもある。
【００４０】
図７は、平織２７の織り組織変化で構成した非隙間形成部７と隙間形成部９を形成する織り組織の組み合わせによる構成例を示しており、（ａ）は表面図で、（ｂ）は側面図である。非隙間形成部７と隙間形成部９を形成する織り組織の組み合わせによる構成例の織物２において隙間１５を形成している小径の経糸２６ａに甘撚りされたマルチフィラメント３０を用いてマルチフィラメント糸３０ａの小径の経糸２６ａがモノフィラメント３１である緯糸２５上で、経糸２６ａを形成している複数の繊維が広がって扁平した状態となり、経糸２６ａにマルチフィラメント３０を使用することで隙間１５が小さくなっている構成の例であり、加えて大径の経糸２６ｂ間の間隙Ｈ2と小径の経糸２６ａ間の間隙Ｈ1の大きさが異なり、非隙間形成部７の厚み２２と隙間形成部９の厚み２２が異なる例で、平織２７の織り組織で表裏面に凹凸を形成している構成例の例でもある。
【００４１】
また、図８は、平織２７の織り組織変化で構成した非隙間形成部７と隙間形成部９を形成する織り組織の組み合わせによる構成例を示しており、（ａ）は表面図で、（ｂ）は側面図である。非隙間形成部７と隙間形成部９を形成する織物２において隙間１５を形成している緯糸２５に甘撚りされたマルチフィラメント３０を用いてマルチフィラメント糸３０ａの緯糸２５がモノフィラメント３１である経糸２６ａ上で緯糸２５を形成している複数の繊維が広がって扁平した状態であり、緯糸２５にマルチフィラメント３０を使用することで隙間１５が狭くなっている構成の例であり、加えて小径の経糸２６ａ同士間の間隙Ｈ1と大径の経糸２６ｂ同士の間隙Ｈ2の大きさが異なり、非隙間形成部７の厚み２２と隙間形成部９の厚み２２が異なり、しかも小径の経糸２６ａと隣接の小径の経糸２６ａのピッチ間隔が１４ｂとで横方向の幅の狭い隙間１５を形成している例で、平織２７の織り組織で表裏面に凹凸を形成している構成例の例でもある。
【００４２】
図９は、繻子織２８と平織２７の織り組織の組み合わせで構成した非隙間形成部７と隙間形成部９を形成する織り組織の組み合わせによる構成例を示しており、（ａ）は表面図で、（ｂ）は側面図である。非隙間形成部７と隙間形成部９を形成する織物２で、小径の経糸２６ａと大径の経糸２６ｂの両方共に複数の繊維からなるマルチフィラメント糸３０を用いた例を示し、同一の面にある小径の経糸２６ａはお互いが接しない間隔である小径の経糸２６ａのピッチ間隔１４ｂを形成している。したがって、この小径の経糸２６ａは、甘撚りされたマルチフィラメント糸３０であるが、隣の小径の経糸２６ａにより規制されることが無く、小径の経糸２６ａのマルチフィラメント糸３０は緯糸２５上でフィラメントである繊維が広がって扁平になった状態を形成してフィラメントの隙間が微小な状態を形成している。そして、大径の経糸２６ｂは同一面で織糸同士が近接または接しているために小径の経糸２６ａのように扁平になり難い状態で、しかも、この領域が繻子織２８で織られているので繻子織２８における大径の経糸２６ｂの露出が多い側の表面において段差１２が形成され易く、その裏面は大径の経糸２６ｂの露出の多い面に比べて、隣の織糸による規制が小さく、したがって扁平になり易い状態となり、経糸２６の露出が多い面は非隙間形成部７と隙間形成部９による段差１２が形成され、裏面側は段差の殆ど無い状態である構成の例となっている。加えて、マルチフィラメント３０からなる小径の経糸２６ａ同士間の間隙Ｈ1とマルチフィラメント３０からなる小径の経糸２６ａとマルチフィラメント３０からなる大径の経糸２６ｂ間の間隙Ｈ2の大きさが異なり、間隙Ｈ1≦間隙Ｈ2である。すなわち非隙間形成部７の厚み２２と隙間形成部９の厚み２２が異なり、繻子織２８の織り組織と平織２７の織り組織により表面側に凹凸を形成している例である。
【００４３】
上記に示すように図５および図６は織り組織変化、織り組織の組み合わせによる非隙間形成部７と隙間形成部９の構成手段について示し、図７および図８は織糸５により隙間形成部９の隙間１５を小さくする手段の構成例を示し、図９は、片面側に段差１２を形成する手段の構成例を示している。このように被覆物３である織物２を織り組織変化や織り組織の組み合わせにより種々の非隙間形成部７と隙間形成部９を形成することができる。
【００４４】
また、ローラ１の表面に必要な摩擦係数を付与する手段として、ローラ１に低い摩擦係数を必要とする場合は、被搬送物または対向するローラ１との接触面積を少なくする手段、被覆物３である織物２の織糸５に低摩擦係数の織糸５を用いる手段にすることで低摩擦係数のローラ１を製作することができる。例えば、図１２に示す織物２で、繻子織２８と平織２７の織り組織の組み合わせとして、繻子織２８により直線部分の露出が多い緯糸２５の織糸５に他の織糸５よりも太いモノフィラメント３１の経糸２６である芯糸３２を用いて段差１２のある非隙間形成部７を形成することで接触面積を少なくした手段、あるいは非隙間形成部７と隙間形成部９を形成する織糸５で少なくとも非隙間形成部７の織糸同士の近接する織糸５または接する織糸５に、低摩擦係数のフッ素樹脂からなるフッ素繊維を用いる手段によって、低摩擦係数の表面を有するローラ１とすることができる。
【００４５】
逆にローラ１の表面が高摩擦係数を必要とする場合は、少なくとも非隙間形成部７を形成している織糸５に弾性繊維からなる高い摩擦係数を有するポリウレタン繊維などを用いるか、芯糸３２に高摩擦係数を有する弾性繊維であるポリウレタン繊維などを撚り合わした織糸５または芯糸３２に高摩擦係数を有する弾性繊維であるポリウレタン繊維などをカバーリングした織糸５を用いることで、支持回転部材１０の表面を高い摩擦係数を有するローラ１にすることができる。また、表面に凸部を必要としない場合は、織物２に用いる織糸５に同じ織糸５を用いることで凹凸の無い表面を形成できる。また、片面の凹凸については、上記の図９で記載したように、非隙間形成部７である繻子織２８の部分の大径の経糸２６ｂと平織２７である隙間形成部９の経糸２６ａに共にマルチフィラメント糸３０ａを用いることで、片面側への凹凸を顕著に形成することができ、これを裏面にすることで凹凸の小さい表面のローラ１を形成できる。
【００４６】
このように、本発明のローラ１は従来にない構成からなり、種々のローラ１に対応可能な織物２からなる被覆物３を被覆してなるローラ１である。適用するローラ１に合わせて、隙間１５を多く必要するローラ１または隙間１５を必要しないローラ１、段差１２を必要とするローラ１、段差１２を必要としないローラ１、グリップ力を得る摩擦係数を必要とするローラ１、低い摩擦係数を必要とするローラ１あるいは横滑りを低減するローラ１など、必要に応じて種々の回転体であるローラ１を製作することが可能である。これらのローラ１を装置に必要な特性に合わせて適宜に装置に適用するものであり、かつ、このローラ１を用いて従来にない装置を提供するものである。なお、このように構成した織物２をストライプ織り２３により筒状の筒織り２３ａまたはシート状の織り２３ｂに構成して回転する支持回転部材１０の上に被覆して、ローラ１を構成する。
【００４７】
次ぎに、織物２に使用する織糸５について説明すると、被覆物３である織物２がストライプ織り２３の筒織り２３ａの場合で、非隙間形成部７と隙間形成部９が回転方向１９に交互になるように形成されたストライプ織り２３の筒織り２３ａの被覆物３においては、被覆物の半径方向に伸縮性を持たせた場合は回転方向１９に延びる緯糸２５の織糸５に、モノフィラメント糸３１ａまたはマルチフィラメント糸３０ａで伸縮性を有する弾性繊維からなる織糸５や芯糸３２の弾性繊維にカバーリングされたカバーリング糸の織糸５を用いるのが好ましい。また、熱収縮させる場合には、回転方向１９に延びる緯糸２５の織糸５に、熱収縮糸の織糸５や熱収縮糸とともに低融点の繊維が撚られた撚糸の織糸５を用いるのが好ましい。そして、このストライプ織り２３の筒織り２３ａの織物２に隙間１５を形成する場合は、緯糸２５および小径の経糸２６ａにモノフィラメント糸３１ａまたはモノフィラメント３１に機能を付与する繊維であるフィラメントが加えられた織糸５、マルチフィラメント糸３０ａで、繊維同士が融着された織糸５または強撚された織糸５で、織糸が扁平し難い構成の織糸５などの横に広がり難い織糸５を用いるのが好ましい。また、小径の経糸２６ａは軸方向２０への収縮を規制するために非弾性繊維からなる伸縮し難い織糸５を用いるのが好ましく、隙間１５を形成する場合は非伸縮性のモノフィラメント糸３１ａまたはモノフィラメント３１に機能を付与する繊維が加えられた織糸５、マルチフィラメント３０の繊維同士を融着した織糸５でかつ扁平しない構成の織糸５などで、横に広がらない織糸５を用いるのが好ましい。隙間１５を少なくする場合は、甘撚りされたマルチフィラメント糸３０ａなどの繊維の広がりを生じやすい織糸５を用いるのが好ましい。大径の経糸２６ｂは織糸５同士が近接また接している非隙間領域７ａであり、この領域がローラ１の表面の特性を決める領域でもある。ローラ１の表面の摩擦係数が低いローラ１を必要とする場合は、低摩擦係数の素材であるフッ素繊維からなる織糸５などを用い、また、表面の摩擦係数がゴム製のローラ１などとが同じ様な摩擦係数を必要とする場合は、高い摩擦係数を有する弾性繊維であるポリウレタン繊維などの織糸５または高い摩擦係数を有する弾性繊維であるポリウレタン繊維などを含み弾性繊維が表面に露出した織糸５を用いることが好ましい。
【００４８】
さらに、織糸５には、非異型断面の芯糸３２のモノフィラメント３１に弾性繊維をカバーリングしたカバーリング糸、芯糸３２とは異なる特性の糸と撚りを行った撚り糸、異型断面のモノフィラメント３１のモノフィラメント糸３１ａ、またはフィラメントが異型断面を有しているマルチフィラメント３０の織糸５などを用いても良い。異型断面にすることで搬送物との接触面積を増やすことができ、表面にグリップ性を必要とする場合には、より効果的にできる。このように、人造繊維からなる芯糸３２のモノフィラメント３１に、芯糸３２とは融点や摩擦係数の異なるフィラメントを用いて織物２にすることで、グリップ性、耐熱性、耐摩耗性などの必要な特性を得ることができる。なお、人造繊維の例としては、ポリエステル繊維、ポリアミド（商品名ナイロン）繊維、アクリル繊維、ポリプロピレン繊維、ポリエチレン繊維、ウレタン繊維、フッ素繊維、金属繊維、炭素繊維、ガラス繊維、レーヨン繊維など多種あり、用途に応じて適宜に選択することができる。また、低融点の繊維としては低融点ポリアミド繊維、低融点ポリエステル繊維、低融点ポリプロピレン繊維などがあり、熱収縮繊維としてはポリ塩化ビニル系、ポリオレフィン系、ポリアミド系（ナイロン繊維）、ポリエステル系、アクリル系、セルロース系などの繊維があり、これらを適宜に選択することができる。
【００４９】
また、仮撚糸やカバーリングした織糸５を用いて芯糸３２とは異なる特性で表裏に必要な同じ特性を付与できる。また、芯糸３２とは異なる低融点の熱融着性のフィラメントを含んだ糸を用いて熱セットすることにより、フィラメントのホツレなども一層に防止できる。
【００５０】
本構成のシート状の織り２３ｂからなる織物２を被覆物３として用いた場合は、熱収縮する織糸５を用いない以外は、ストライプ織り２３の筒織り２３ａと同じ織糸５を用いて被覆物３を構成できる。
【００５１】
図１０は、織糸５の使用例および織り組織の組み合わせによる例であり、隙間形成部９と非隙間形成部７を回転方向１９に交互になるように構成したストライプ織り２３からなる筒織り２３ａによる被覆物３で、半径方向に伸縮性を得るようにする場合の織糸５の使用の例であり、さらに織り組織の組み合わせで非隙間形成部７が繻子織２８で構成され、隙間形成部９が平織２７で構成され、かつ段差１２を構成している例である。なお、非隙間形成部７は長方形の模様６から形成されている。ローラ１の半径方向に伸縮性の特性を持たせるために、図１０の（ａ）の側面図に示すように、緯糸２５に弾性繊維からなる織糸５を用い、伸縮力を得るために芯糸３２にモノフィラメント３１からなる弾性繊維を設けた織糸５または芯糸３２の弾性繊維の外側にカバーリングのためにフィラメント糸３１ｂにてカバーリングした織糸５を使用し、そして隙間形成部９の軸方向２０に延びる小径の経糸２６ａは、非弾性繊維からなる非伸縮性のモノフィラメント糸３１ａまたは非伸縮性のマルチフィラメント糸３０ａを使用し、軸方向２０に伸び難く構成し、非隙間形成部７の大径の経糸２６ｂは、支持回転部材１０との摩擦力向上のために弾性繊維からなる織糸５を用いている例を示している。また、大径の経糸２６ｂの弾性繊維からなる織糸５の方が小径の経糸２６ａのモノフィラメント糸３１ａよりも太く構成し、段差１２を形成している例でもある。また、織糸５に弾性繊維を含ませ、弾性繊維を低融点の弾性繊維とすることで、繻子織２８の部分では隣接する大径の経糸２６ｂ同士が熱セットの熱により融着し、緯糸２５が伸びても繻子織２８の部分では融着により回転方向１９への伸びが規制され、緯糸２５の伸びによる影響を受け難い構成とし、隙間１５を形成している小径の経糸２６ａのピッチ間では緯糸２５が伸びることのみで高い張力を得られ易い構成としている。
【００５２】
図１１は、他の織糸５の使用例および織り組織の組み合わせによる例であり、隙間形成部９と非隙間形成部７を回転方向１９に交互になるように構成したストライプ織り２３からなる筒織り２３ａによる被覆物３で、半径方向に熱収縮性を得るようにする場合の織糸５の使用の例であり、さらに、織り組織の組み合わせで非隙間形成部７が繻子織２８であり、隙間形成部９が平織２７で構成され、かつ段差１２を構成している例を示す。なお、この場合も、非隙間形成部７は長方形の模様６から形成されている。ローラ１の半径方向に熱収縮性の特性を持たせるために、図１１の（ａ）の側面図に示すように、緯糸２５に熱収縮性繊維からなる織糸を用い、熱収縮性のモノフィラメント３１を芯糸３２とし、その外側に熱融着性のフィラメントをカバーリングした織糸５を使用し、加熱時に緯糸２５と経糸２６との密着を良好にしてホツレ防止している。また、図１の（ｂ）、図３の（ｂ）、図４の（ｂ）に示す軸方向２０に延びる小径の経糸２６ａ、すなわち図１０の隙間形成部９における小径の経糸２６ａは、非弾性繊維からなるモノフィラメント糸３１ａまたは非伸縮性のマルチフィラメント糸３０ａを使用して軸方向２０に伸び難く構成し、さらに非隙間形成部７の大径の経糸２６ｂは、支持回転部材１０との摩擦力向上および搬送物との摩擦係数を得るために、摩擦係数の高い弾性繊維からなる織糸５を用いている例を示している。さらに、大径の経糸２６ｂの弾性繊維からなる織糸５の方が小径の経糸２６ａのモノフィラメント糸３１ａよりも太く構成して段差１２を形成している例でもある。また、熱融着糸を緯糸２５または経糸２６に添わして織り上げても良い構成である。
【００５３】
図１２は織糸５の使用例と織り組織の組み合わせを示し、隙間形成部９と非隙間形成部７により、図２の（ｂ）に示す縦縞模様２１に構成されてなるストライプ織り２３を部分的に拡大して模式的により示す。この図２の（ｂ）に示すストライプ織り２３の筒織り２３ａによる被覆物３で、ローラ１の半径方向に伸縮性を得るように構成した織糸５の使用例と、織り組織の組み合わせで隙間形成部９と非隙間形成部７が形成された織物２の例を示す。なお、この場合も、非隙間形成部７は長方形の模様６から形成されている。ローラ１の半径方向に伸縮性を持たせるために、図２の（ｂ）に示す回転方向１９へ延びる織糸５には、図１２に示すように、非隙間形成部７および隙間形成部９に用いる織糸５として弾性繊維を用い、図２の（ｂ）の軸方向２０には非弾性繊維からなる織糸５を用いて、軸方向２０への伸びを規制した織糸５として使用している。このように構成することで、ローラ１の回転方向１９に伸びを有するように構成ができ、必要に応じて弾性繊維に摩擦係数の高い弾性繊維を用いることで搬送物との摩擦係数を高くすることができる。また、回転方向１９に延びる織糸に熱収縮性の織糸を用いることで熱収縮させることもできる。
【００５４】
このように構成された織物２を筒状またはシート状に形成して、支持回転部材１０の表面上に被覆してローラ１として用いるように構成している。
【００５５】
以上、織物２の被覆物３について説明したように、被覆物３である織物２に段差１２を設ける手段、摩擦係数などの機能を付与する手段については、織糸５によるコントロールが可能な構成であり、さらに、織糸５の素材を変えることで耐熱性、耐候性などが付与された種々のローラ１を製作することができる。なお、被覆物３である織物２は、その使用する用途に合わせて、織糸５を絶縁性繊維または導電性繊維を適宜に選択しても良い。
【００５６】
さらに、織物２における織糸５でナイロン繊維の引張強さについて机上計算した結果のグラフを図２４および図２５に示す。図２４は糸径すなわちフィラメント径と引張強さの関係を示し、図２４に示す例では、織物２の織糸をナイロンのフィラメントから形成する軸方向の糸密度が２０本／ｃｍ（糸ピッチ＝０．５ｍｍ）の場合に、引張強さ２５Ｎ／ｃｍ以上であるためには、糸径すなわちフィラメント径は５０μｍ以上とする必要がある。一方、図２５は軸方向の糸本数と引張強さの関係を示し、図２５に示す例では、モノフィラメント３１の径が９９．６μｍ以上では、回転方向１９に延びる織糸５であるフィラメントの軸方向２０の糸本数の密度（本／ｃｍ）は略２０本／ｃｍ以上であることが引張り強さ１００Ｎ／ｃｍ以上であり、強度的に好ましいことが分かる。なお、図２５の各グラフでは、糸の材質はナイロンのモノフィラメントで、その線径は最も下側のグラフから、線径２４．９μｍ、線径４９．８μｍ、線径９９．６μｍ、線径１４５．５μｍ、線径１９８．３μｍであることを示している。
【００５７】
次に、支持回転部材１０の表面に被覆している織物２の織糸５のホツレ防止手段としては、例えば、織物２を構成する緯糸２５、小径の経糸２６ａ、大径の経糸２６ｂの少なくともいずれかの一方に低融点のフィラメントまたは低融点の弾性繊維などを織糸５に含ませ、熱融着により緯糸２５と経糸２６を融着させて織糸５のホツレを防止する手段や、支持回転部材１０の表面とは逆の裏面に粘弾性または熱可塑性のコーティング剤のコーティングによる織糸５のホツレ防止手段や、被覆物３と支持回転部材１０との間の接着剤により接着する手段や、熱塑性変形による手段や、機械的部材からなる加工部品の手段などの少なくとも一つ以上の手段により、織糸５のホツレあるいは織物２の端部のホツレを防止する構成からなる手段である。
【００５８】
また、端部からのホツレ防止手段の例として、図１３および図１４により、熱作用と機械的作用によりホツレ防止を行っている構成の例を示す。図１３は、緯糸２５に熱収縮性の織糸５を使用した熱収縮性の筒状織物２ａにおける支持回転部材１０の端部１０ａと当接する箇所の端部２ｂのホツレ防止の例を示す。図１３の（ａ）では、支持回転部材１０の外径Ｄ1よりも熱収縮性の筒状織物２ａの内径Ｄ2を大きく構成し、Ｄ1＜Ｄ2としている。支持回転部材１０の軸方向２０において、図１３の（ｂ）に示すように、熱収縮性の筒織り２３ａからなる筒状織物２ａが支持回転部材１０の外径Ｄ1の部分から左右にはみ出している部分に対しても熱収縮性の筒状織物２ａを被覆し、図１３の（ｄ）に示すように、表面から加熱して熱収縮性の筒状織物２ａを収縮させることで、支持回転部材１０の表面に織物２を密着させ、同時に、支持回転部材１０の表面から左右にはみ出している部分を熱により塑性変形で縮小させて、図１３の（ｃ）および（ｄ）に示す形状とすることで、筒状織物２ａの端部１０ａから開始するホツレの防止を行っている例を示す。
【００５９】
図１４は、緯糸２５に伸縮性の織糸５を使用した、伸縮性の筒状織物２ａによる端部のホツレ防止の例を示している。支持回転部材１０の外径Ｄ1よりも伸縮性の筒状織物２ａの内径Ｄ2を小さく構成し、Ｄ1＞Ｄ2としている。この伸縮性の筒状織物２ａを支持回転部材１０に拡張させて被覆する。この場合、伸縮性の筒状織物２ａは、軸方向２０において、伸縮性の筒状織物２ａが支持回転部材１０の外径Ｄ1から軸方向２０に左右へはみ出るように構成し、はみ出た部分を機械的部材である止め輪３４を支持回転部材１０の端部に機械的に押し付け、その押圧により筒状織物２ａの端部からの織糸のホツレを防止している例を、図１４の（ｂ）に示している。加えて、止め輪３４により支持回転部材１０の端部に筒状織物２ａの端部を押し付けることで、被覆物３である織物２の回り止めを兼ね備えたズレ防止をしている例を図１４の（ｃ）、（ｄ）でもある。このように種々の手段にてホツレ防止を行うことができる。
【００６０】
次に、本発明のローラ１上の被覆物３のズレ防止について説明すると、このズレ防止手段は、ローラ１の端部に被覆物３の回り止め部材を設けて被覆物３のズレを防止する手段や、被覆物３による張力と支持回転部材１０と被覆物３の摩擦係数によるグリップ力によるズレ防止手段や、機械的構造による溝１０ｂや突起１０ｃやフック１０ｄによるズレ防止手段や、凹凸形状の段差１２によるズレ防止手段や、物理化学作用による接着や粘着によるズレ防止手段や、および熱作用の熱溶着によるズレ防止手段あるいは熱作用による織糸５の熱収縮によって生じる締付力によるズレ防止手段である。
【００６１】
張力と摩擦係数により得られるグリップ力を用いて行うズレ防止手段は、図１０に示すように、織物２である被覆物３の回転方向１９に延びる緯糸２５に弾性繊維からなる織糸を用いて、回転方向に張力が得られるように構成される。被覆物３が筒織り２３ａ（筒状織物２ａ）の場合は、被覆物３の支持回転部材１０の外周の長さよりも筒織り２３ａ（筒状織物２ａ）の内周の長さを短く形成して張力を得るように構成し、かつ、非隙間形成部７に用いる織糸５に摩擦係数の高いポリウレタン繊維などの弾性繊維からなる織糸を用いることで、織物２の裏面に高い摩擦係数を有するように構成している。被覆物３の張力と、被覆物３と被覆物３の支持回転部材１０との摩擦とによるグリップ力を得て被覆物３のズレ防止を行っており、使用する摩擦係数の高い織糸５の形状を異型断面からなるフィラメントを用いることで、さらに支持回転部材１０との接触域を増やして、より一層に被覆物３のズレを防止できる構成としている。さらに支持回転部材１０の表面に微細な粗さの突起を持たせることで、繊維からなる織物２が支持回転部材１０の微細な粗さの突起に食い込むことで、低い締付け力の低張力でグリップ性を得ることができるものとしている。支持回転部材１０の表面に微細な粗さを設ける手段としては、ブラスト処理、ヘアライン加工などの表面処理または表面加工にて形成することができる。
【００６２】
上記した機械的構造による溝１０ｂや突起１０ｃやフック１０ｄによるズレ防止手段、凹凸形状からなる段差１２によるズレ防止手段の例を、図１５、図１６、図１７に示す。図１５に示すように、支持回転部材１０に溝１０ｂを設け、この溝１０ｂに平織２７と繻子織２８の織り組織の組み合わせで織物２に段差１２を構成する非隙間形成部７である繻子織２８の部分が入り込むように構成して、回転方向１９への織物２のズレ防止を行っている構成の例を示している。そして、この溝１０ｂの深さは使用する織糸５の径の半分以上であれば良く、回転方向１９へのズレが防止できる。
【００６３】
図１６は、（ｄ）に示すように、支持回転部材１０のフランジ１０ｅの部分に突起１０ｃを設け、被覆物３である織物２のズレを防止する例を示している。図１６の（ｄ）の支持部材１０の正面図に示すように、支持回転部材１０の端部のフランジ１０ｅの部分に凸部からなる突起１０ｃを設けた例である。図１６の（ｃ）に示すように、被覆物３である織物２の格子状の隙間８に突起１０ｃが入り込むように構成している。凸部からなる突起１０ｃの高さは、ローラ１における突起１０ｃの位置が搬送物を搬送する箇所より外側に位置する場合は、被覆物３である織物２の以外の物に干渉しない高さであれば良い。一方、ローラ１における突起１０ｃの位置が搬送物を搬送するローラ１の中央部よりに位置する場合は、突起１０ｃの先端の高さが被覆物３の厚み２２以下であれば良く、搬送物のローラ１側の表面に突起１０ｃの先端が当接して疵付けることが無い。あるいは、突起１０ｃが被覆物３である織物２の格子状の隙間８に入って係合して外れることがないならば、被覆物３の何れの箇所の厚み２２よりも低い高さの突起１０ｃを設けても良い。
【００６４】
図１７は、電子写真装置などに用いる用紙カセットの半月状のピックアップローラ１ｂに被覆物３を用いた例である。この場合、被覆物３である織物２をシート状に形成して、成形品である支持回転部材１０のフック１０ｄに引掛けて被覆物３である織物２のズレを防止した例である。図１７の（ａ）の断面図および（ｂ）の側面図に示すように、被覆物３である織物２のズレ防止の手段として成形品である支持回転部材１０にフック１０ｄを設け、表面の摩擦係数が高いシート状に裁断された被覆物３を支持回転部材１０のフック１０ｄに取り付けてズレを防止した例である。図１７の（ｅ）に示す被覆物３の平面図および（ｆ）取付孔を有する被覆物３の平面図では、平織２７の部分のメッシュ部２７ａの隙間１５に、フック１０ｄが入り込んで繻子織２８に規制されて固定されてズレ防止となっている構成の例である。この１７の例は、経糸２６と緯糸２５を接着処理や、コーティング処理や、熱融着処理をすることでホツレ防止を行うことができる。このように処理したシート状の織物２を用いて糸ズレを生じさせることなく、フック１０ｄに取り付け可能としている構成である。また、織糸５のホツレ防止をしてなるシート状の織物２を用いた場合は、取付けの隙間１５が狭い場合は、図１７の（ｆ）に示すように、打抜きにて孔１０ｈを設けても良い構成である。支持回転部材１０が合成樹脂からなる場合は、熱融着にて固定または支持回転部材１０の樹脂弾性の利用によるフック１０ｄの固定によっても良い構成である。さらに、ニップ幅を必要とする場合は、ゴムや発泡体などの反発弾性を有する素材を支持回転部材１０とこの被覆物３の間に設けても良い構成としている。
【００６５】
熱作用によるズレ防止手段としては、図１３に示すように、回転方向１９に延びる織糸５、すなわち緯糸２５に熱収縮性の繊維である織糸５を用いて筒織り２３による被覆物３を形成して、支持回転部材１０に被覆し、加熱にて熱収縮させ、支持回転部材１０と被覆物３を密着させ、ズレを防止しているが、支持回転部材１０の表面に微細な粗さを設けることで粗さによる突起が織糸５と当接してズレを防止できるので、支持回転部材１０の表面に微細な粗さを設けることがより好ましい。また、加熱する前に、支持回転部材１０にプライマーを塗布し、より密着性を向上させてズレを防止することができる。さらに、筒織り２３ａに用いる織糸５として、糸密度の高い非隙間形成部７を形成している織糸５に、高摩擦係数を有する弾性繊維からなる織糸５を用い、被覆物３の摩擦力を向上させて、ズレを防止することができる。なお、収縮により軸方向２０への収縮を規制するために、隙間形成部９を形成している軸方向２０に延びる織糸５に、非熱収縮性の織糸５を用いることがより好ましく、非伸縮性のモノフィラメント糸３１ａの織糸５を、少なくとも軸方向２０に延びる織糸５に用いることが好ましい。さらに、熱融着繊維を緯糸２５または経糸２６に含ませて形成することで、織糸５同士の融着や、支持回転部材１０との融着ができ、より一層のズレ防止となり好ましい。加えて使用する支持回転部材１０の表面に用いるプライマーとしては、樹脂系プライマーや、ゴム系プライマーが有るが、合成ゴム系のプライマーがより一層のズレ防止として好ましい。
【００６６】
物理化学の作用である接着や、粘着によるズレ防止手段は、図示していないが、伸縮性または熱収縮性の織糸５を回転方向１９に延びる織糸５として用い、ゴム系の接着剤や、汎用の接着剤または汎用の粘着剤にて、支持回転部材１０と被覆物３を固定することで、被覆物３のズレを防止することができる。また、被覆物３が織物２であって人造繊維より構成されており、接着剤の浸透性が良好であり、かつ被覆物３は回転方向１９に伸縮性または熱収縮性が良好であるように構成されて部分的に接着しても良い構成とされている。
【００６７】
図１８は、本発明におけるローラ１の種々の断面の例を例１ないし例６で示す図である。
【００６８】
次に各ローラ１について説明する。先ず、図２０に示すカットシートを給紙する給紙ローラ１ｂについて説明すると、シートが用紙３７の場合は、支持回転部材１０の表面への紙粉などの付着があり、摩擦係数の低下に伴う給紙不良が発生し易くなる。この給紙不良を防止するため、従来はゴム表面に凹凸を設けて給紙の安定性に努めている。一方、本発明では、表面に凹凸を設けて摩擦係数を安定させるために、被覆物３である織物２は凹凸の構成として、図６または図９に示す織り組織によって、非隙間形成部７を繻子織２８で形成し、隙間形成部９を平織２７または綾織２９で形成した織り組織の組み合わせの織物２として構成し、軸方向２０に延びる経糸２６の太さを異なる太さまたは甘撚りされたマルチフィラメント糸３０ａの偏平の差として構成することで、凹凸を形成している。そして、シートと接する凸部になる繻子織２８の部分に用いる経糸２６に摩擦係数の高い弾性繊維よりなる織糸５を用いて、シートと接する凸部のみを摩擦係数の高い構成としている。また、図１２の（ｂ）に示すように、隙間形成部９は平織２７または綾織２９として隙間１５を形成した領域とし、紙粉がこの隙間１５の凹み部に入り易くして凸部の表面の摩擦係数を安定するように構成している。
【００６９】
送り精度を必要とするレジストレーション用のローラおよびベルトなどの駆動ローラ１ａについて説明すると、これらに求められる機能は外径精度および表面の摩擦係数の安定性、塵埃などの付着し難い性質であり、これらの性質がローラ１に求められる。この機能を満たすための織物２としては、図５、図６、図１２に示す織り組織の変化または織り組織の組み合わせで、小径の経糸２６ａおよび大径の経糸２６ｂの織糸５の太さである糸径をほぼ同じ太さの織糸５を使用し、伸縮性または収縮性の特性を有する織糸５を緯糸２５に用いて織ることで、精度の高い厚み２２を有する筒織り２３ａの被覆物３を形成することができる。また、非隙間形成部７を形成している箇所の織糸５同士が近接または接している織糸５に摩擦係数の高い織糸５を用いることで、表面の摩擦係数を得ることができる。さらに、ローラ１の表面の汚染については、隙間形成部９を隙間１５を有する格子状に構成することで、支持回転部材１０との間に織糸の太さによる段差１２ａが形成され、この格子状の隙間１５に塵埃などの汚染物質が入り込み易くなり、ローラ１の表面への悪影響を抑えることが可能となり、安定した搬送および駆動を可能なローラ１を構成することができる。なお、このように被覆物３の厚み２２の精度を必要とする織物２の織糸５としては、モノフィラメント糸３１ａまたはマルチフィラメント３０を溶融させて一体化した織糸５が好ましく、また、付加機能を付与することが必要な場合は、芯糸３２となるモノフィラメント３１にカバーリングしたカバーリング糸を用いることが好ましい。
【００７０】
図１９は、エアー冷却用のローラ１あるいはエアー吸引用のローラ１の例を示す図である。図１９の（ｄ）に示すように、支持回転部材１０は内部が中空であり、加工により、図１９の（ａ）に示す通気孔１０ｆを設け、あるいは樹脂成型にて通気孔１０ｆまたは隙間１５を設けている。さらにローラ１の端部はエアーを吸引できる構成とした支持回転部材１０であり、図１９の（ｃ）に示すように、支持回転部材１０の表面に被覆物３を設けた構成としている。そして支持回転部材１０の側面に設けた吸引孔１８または吹き込み孔１８よりエアーを吸引するかまたは吹き込む構成としている。また、支持回転部材１０については、押し出しによる支持回転部材１０または成形による支持回転部材１０でも良く、これらの支持回転部材１０の製造時の押し出し時に支持回転部材１０にスリットあるいは成形時に支持回転部材１０に通気孔１０ｆを設ければ良い。また、このように支持回転部材１０の表面に織物２からなる被覆物３を設けた構成にすることで、搬送シートなどへの傷や転写跡を無くすことが可能な構成のローラ１である。
【００７１】
さらに、本発明のローラ１をクリーニングローラとして用いる場合について説明する。図９からなる織組織の組み合わせで軸方向２０に伸びる経糸２６ａおよび経糸２６ｂに甘撚りされた合成繊維からなるマルチフィラメント糸３０を用い、緯糸２５は収縮性または伸縮性のモノフィラメント糸３１ａを用いて、筒織り２３ａとされた織物２を回転支持部材１０の表面に被覆してクリーニングローラとしている。大径の経糸２６ｂは小径の経糸２６ａよりも太い織糸５で、大径の経糸２６ｂと緯糸２５を用いて繻子織２８に織られ、非隙間形成部７を形成し、小径の経糸２６ａと緯糸２５を用いて隙間形成部９を形成しているが、この隙間１５は緯糸２５上で甘撚りされた小径の経糸２６ａが広がり、隙間１５が微小に構成されて段差１２を有する構成となっている。このように構成された筒織り２３ａからなる被覆物３を支持回転部材１０の表面上に設け、この筒織り２３ａからなる被覆物３を支持回転部材１０上で所定の捩り角４２になるように捩り（図３参照）、この状態を維持するように固定してクリーニングローラとしている。そして、このクリーニングローラはローラ１に弾性が必要な場合は、支持回転部材１０の構造による弾性または支持回転部材１０の表面に発泡体またはエラストマーなどの弾性体３３を設けて弾性を得るようにしても良い構成とする。さらに、通気性を必要とする場合は通気性を有する構成とし、吸引性を必要とする場合は吸引性を有する構成とする。なお、クリーニング作用は段差１２を形成したことにより非隙間形成部７に大径の経糸２６ｂのマルチフィラメント３０からなる角度が形成され、フィラメントからなるこの角度が掻き取り効果を有するようになり、掻き取られた塵埃などは隙間形成部９である凹み部に入り込み、回転と捩り角４２により掻き取られた塵埃などはこの角度によって軸方向２０に移動または吸引できるようになり、従来にない目詰まりなどのないクリーニングローラとすることができる。なお、掻き取り角度となるフィラメントについては、フィラメント径が小さくなるほど効果を有し、また、フィラメントの断面が鋭角な角度を有するフィラメントを用いる方がより好ましい。このように、本発明はシート状の被覆物３を支持回転部材１０の表面に設けても良い構成で、筒状の被覆物３またはシート状の被覆物３を被覆してなるローラ１とした構成である。
【００７２】
次に、本発明の織物２からなる被覆物３を設けたローラ１を用いる装置について説明する。図２０は、ローラ１を種々用いている印刷装置およびローラ１が印刷装置の内部に使用される箇所を示す。図２０に示すように、用紙３７を用いた装置である電子写真装置において、給紙ローラ１ｂ、搬送ローラ１ｃ、先端合せローラ１ｄ、ベルト駆動ローラ１ｅ、ベルト従動ローラ１ｆ、冷却ローラ１ｈなどの種々の箇所に、本発明のローラ１を用いることができる。これらのベルト駆動ローラ１ｅおよびベルト従動ローラ１ｆには中間転写ベルト３６が係合されており、さらに、この中間転写ベルト３６の後方には、用紙３７を定着ローラ１ｇ、１ｇを有し、ベルト従動ローラ１ｆとベルト駆動ローラ１ａの間に転写された用紙を定着する定着ローラ１ｇへ搬送する搬送ベルト３５が配設されている。
【００７３】
図２１は、ローラコンベア１ｉに用いた例を示す。図２１に示すように、非隙間形成部７と隙間形成部９からなる縞模様を形成し、表面が高い摩擦係数を有する弾性繊維を含ませることで、横滑りに対して良好なローラ１を形成でき、このローラ１を用いた物体の搬送などに用いられるローラコンベア１ｉの構成例である。
【００７４】
図２２は、ローラ１を吸引ローラ１ｊとして使用した吸引ローラ装置の概略を示す図である。図２２に示すように、本発明のローラ１は吸引孔を表面に有する円筒状の支持回転部材１０に筒状織物２ａからなる被覆物３を被覆して形成されている。このローラ１の端部の回転軸１０ｇに設けてある吸引孔１８よりエアーをファンやコンプレッサーの吸引装置３８で吸引する。この場合、中空の支持回転部材１０の表面に設けた吸引孔およびその外周上に被覆した筒状織物２ａのメッシュ状の空隙よりエアーが吸引される。この吸引ローラ１ｊの軸方向２０に対してはメッシュ状の隙間１５が均一に配設されており、これらは合成繊維よりなるフィラメントの織糸５からなるため、シート状の物品を吸引する場合に、シート状の物品の表面および裏面に傷などを生じさせにくく、均一な吸引ができる吸引ローラ１ｊを有する吸引ローラ装置である。また、吸引ローラ１ｊの通気抵抗値は、筒状織物２ａのメッシュ状の密度およびフィラメントの径を変更することで、任意に設定することができる。
【００７５】
また、図２３は、カットシートの用紙３７をエアー吸引して搬送する装置の構成例を示す。図２３の（ｂ）の装置は吸引ファン３８ａと減圧室３８ｂを設け、減圧室３８ｂの中に電気信号により吸引弁の開閉を制御するソレノイド４３を設け、吸引ファン３８ａにより減圧室３８ｂが減圧されソレノイド４３のオン−オフにより吸引弁が開閉し瞬時にシートが吸引される構成図を示している。一方、シートを吸引しない場合は、ソレノイド４３の先端に設けてある吸引弁を閉じた状態として、吸引ファン３８ａによる減圧室３８ｂの減圧作用を停止し、回転している吸引ローラ１はシートを吸引していない状態の例である。上段の図２３の（ａ）は、電気信号によりソレノイド４３がオンになり、吸引弁が引かれ吸引ファン３８ａと減圧室３８ｂの吸引力により、シートが吸引ローラ１ｊにより吸引されている状態を示している。このように表面に吸引孔を形成してなるローラ１をカットシートの搬送装置に用いることができる。さらに、図４の例に示すように、被覆物３の支持回転部材１０に通気孔１０ｆを形成し、非隙間形成部７と隙間形成部９を半分づつ支持回転部材１０に形成することで、ローラ１において、位置を検知することで吸引のオン−オフが可能にでき、低コストの給紙装置を形成することも可能な構成となる。なお、非隙間形成部７と隙間形成部９は装置の条件により、非隙間形成部の幅１３ａおよび隙間形成部の幅１３ｂを必要に応じて適宜の幅にすることができる。
【００７６】
また、図示はしていないが本構成からなるクリーニングローラを用いることで回動しながら微粉などをクリーニングできる装置やローラ１に通気性を有するように構成することで、回動しながら吸引することができるクリーニング装置とすることが出来る。
【実施例】
【００７７】
表１は、支持回転部材１０の被覆物３である織物２の実施例を示す。表１の実施例１、実施例２は、シート状からなる非隙間形成部７と隙間形成部９を構成してなる織組織で織糸５の径および織り組織の組み合わせである繻子織２８の部分と平織２７の部分とにより段差１２を形成してなる被覆物３を示す。実施例１と実施例２に示すように、小径の経糸２６ａにモノフィラメント３１を使用したものと、小径の経糸２６ａに甘撚りのマルチフィラメント３０を使用したものとすることで、隙間形成部９による通気性を調整することができる。また、隙間形成部９と非隙間形成部７の大径の経糸２６ｂと緯糸２５が同じであっても、小径の経糸２６ａにモノフィラメント３１を使用した場合よりも甘撚りのマルチフィラメント３０を使用した場合の方が糸の偏平により段差１２を大きく形成することができる。【００７８】
【表１】
0005902806.tif 000002
【００７９】
さらに、実施例３は、経糸２６に芯糸３２であるナイロンからなるモノフィラメント３１に低融点のウレタンをカバーリングした織糸５と、緯糸２５に弾性繊維であるウレタンとを用いた、筒織り２３からなる被覆物３を示し、弾性繊維である低融点のウレタン繊維を経糸２６の表面にカバーリングすることで、弾性繊維を表面に生じさせて、摩擦係数を１．０前後とすることができる。これに対し、弾性繊維を付与しない織物２では、摩擦係数を０．２５と樹脂素材の低い数値にすることもできる。つまり、織糸５の素材および付与する素材により低摩擦係数と高摩擦係数の表面を容易に形成できる。さらに、緯糸２５にウレタンからなる弾性繊維の織糸５を用いることで伸び率を５０％以上に構成することができる。【００８０】
実施例４および実施例５は、緯糸２５に熱収縮性繊維を用いて筒織り２３をして製作した被覆物３の例を示す。実施例４および実施例５に示すように、緯糸２５に熱収縮性繊維のモノフィラメント３１のポリエステル糸を用いることで、２０％弱の熱収縮を得ることができる。また、大径の経糸２６ｂに用いているウレタンが低融点でないタイプのウレタン繊維を用いることで、表面に低融点のウレタンを使用したものよりも摩擦係数を下げることができる。また、織糸５のホツレについては、シートの場合はコーティング処理や接着や熱融着した織糸５を含ませ、裁断後もホツレを防止できている。また、筒織り２３の被覆物３は熱収縮により、塑性変形し織糸５のホツレを防止している。また、低融点のウレタン繊維を用いた実施例３では、低融点のウレタン繊維が融着して織糸５のホツレを防止している。さらに、マルチフィラメント糸３０ａを用いた織物２においては、甘撚りされたマルチフィラメント３０の中にコーティング剤や接着剤が含浸しやすく、より結着させることができて、端部のホツレを防止できる。なお、端部のホツレ防止の確認としては、♯１２０のサンドペーパーで端部を擦った後の結果を端部のホツレ防止（被覆後）の項目に示している。【００８１】
次に、実施例３の伸縮性を有するストライプを有する織物２で低融点のウレタンである弾性繊維の試験幅２０ｍｍの被覆物３をアルミからなる支持回転部材１０に覆い、締め付け力（Ｎ）と滑り負荷トルク（Ｎ／ｃｍ）の関係について確認した結果を図２６のグラフに示す。また、図２７は、その測定方法について示す図である。図２７に示す測定方法は、固定バー１ｌに係止した織物２からなる被覆物３をアルミローラ１ｋに巻き回して図に示す方向の力Ｆを加えて、アルミローラ１ｋを矢印方向に回転させ、被覆物３とアルミローラ１ｋの間の滑りトルクを測定する。この試験の測定結果は、アルミローラ１ｋに対して被覆物３による締め付け力である引張り力が向上すると、図２６のグラフに示すように、アルミローラ１ｋと被覆物３の滑り負荷トルクは締付力に比例して一次直線的に向上する。換言すると、支持回転部材１０への締付け力または密着力が強くなると、ズレが発生しにくくなる。なお、一般的なローラ１で狭持して搬送するローラ装置においては、狭持圧が１ｃｍ幅当り０．５〜１．０Ｎであり、高くとも２Ｎである。これはシート状の搬送物を傷つけないようにするための狭持圧で、さらに送り精度を得るために必要な圧力である狭持圧となっている。本結果より、滑り負荷トルクは締付け力である引張り力に対して、被覆物３のズレのない負荷トルクが一次直線的に上昇し、十分に滑り負荷トルクを得ることができることが判る。また、グラフの一次直線の傾き即ち勾配を見ると略０．９以上であり、摩擦係数も問題の無いレベルとなっている。【００８２】
図２８は、織物２における段差１２と凹条の溝部４０ａからの脱線（ズレ）荷重の関係を示すグラフであり、織物２における段差１２の効果について示すグラフである。図２８に示すように、段差１２を大きくすると、溝１０ｂから脱線するためのズレ荷重である横荷重が一次直線的に大きくなる。つまり、段差１２と溝１０ｂにより被覆物３のズレを防止できることがわかる。なお、これは、次の図２９の装置を用いてした試験による。この試験に用いた織物２は縞模様のストライプ４の織物２で、それぞれの段差１２を大径の経糸２６ｂで変更して、段差１２を形成している。使用した織糸５には、弾性繊維が無く、織物の摩擦係数が０．２５前後のナイロンの織糸５を用い、縞模様のストライプ４の長さは４０ｍｍで、ピッチ１４は４ｍｍ、縞模様のストライプ４の幅は２ｍｍとして、荷重を確認した結果を図２８のグラフとしている。このグラフより、摩擦係数の低い状態でもズレを防止できることが確認された。この確認から、弾性繊維であるウレタン繊維が裏面に現れるように構成することで、さらに摩擦力が高くなってズレを防止することができると考えられる。【００８３】
図２９は、横ズレ防止案内部材３９とその上に載置した載置具４０と、さらに載置具４０に載置した荷重物４１からなり、図２８の段差１２の効果の試験方法に用いる試験装置を示す図である。この装置による試験方法では、横ズレ防止案内部材３９である凹状の溝部４０ａと凸状の段部４０ｂからなる段差１２である縞模様状のストライプ４の向きに対して直交する矢印方向である脱線荷重であるＦ方向の引張荷重を所定の単位面積重量の荷重物４１に負荷し、段差１２と横ズレ荷重の関係を確認した。【００８４】
図３０は、熱収縮性の緯糸２５を用いて形成した筒織り２３からなる被覆物３を支持回転部材１０に被覆してローラ１を作製する工程の例を示す図である。図３０の（ａ）に示すように、筒織り２３を用いて、隙間形成部９と非隙間形成部７からなる、熱収縮性の筒状の被覆物３を製作した。この筒織り２３は、熱収縮性の織糸５の緯糸２５に、１５０℃で２０％弱の熱収縮をするポリエステル繊維からなる織糸５を用いて形成している。次いで、この筒状の被覆物３の内周の長さよりも短い外周の長さである（ｂ）に示す支持回転部材１０を、この筒状の被覆物３を拡径しながら、筒状の被覆物３の中に挿入して、（ｃ）に示すように被覆物３で被覆する。次いで、被覆物３を被覆した支持回端部材１０を、１５０℃の加熱炉で５分間加熱し、（ｄ）に示すように熱収縮させ、図１３と同様に、支持回転部材１０と筒状の被覆物３の端部を支持回転部材１０の端部に密着させる。この後、図１４に示すように端部のホツレ防止および回転ズレを防止する止め輪３４をローラ１の両側より支持回転部材１０の回転軸１０ｇであるシャフト部に（ｅ）に示すように装着して、さらに（ｆ）に示すように被覆物３を被覆したローラ１を完成した。【００８５】
このようにして作製したローラ１において、実施例４の被覆物３を用いてズレを確認した結果を表２に示す。【００８６】
【表２】
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【００８７】
表１に示すように、実施例４の筒織物２の単体の熱収縮率は１９％である。この実施例４を、表２の実施例４−１、実施例４−２、実施例４−３、実施例４−４とし、さらに比較例を付して、表２に示す。支持回転部材１０に対して、収縮率がほぼ１０％以上の実施例４−１および実施例４−２の場合は、支持回転部材１０にゴム系のプライマー（サンスター技研製：ＵＳ−３）を塗布することで、被覆物３の回り止めを行うことができ、被覆物３のズレは無く、結果はＯＫであった。また、プライマーを用いない実施例４−３および実施例４−４の場合は、加熱による５．６％以下の収縮率で回り止めの効果を示す、被覆物３のズレは無く、結果はＯＫであることが確認された。なお、比較例として支持回転部材１０に対し筒状織物２の収縮が１０％前後の筒織物２はゴム系のプライマーの塗布が無いもので、締め付け力が弱く、空回りして被覆物３のズレがあり、結果はＮＧとなった。以上のように、収縮が５％前後以上の収縮率を必要とする場合は、プライマーを支持回転部材１０の表面に塗布することが好ましく、プライマーはゴム系のプライマーを用いることがより好ましい。ゴム系のプライマーとしては、サンスター技研製のＵＭ−２、ＵＳ−３などがあり、これらを用いることが好ましい。さらに、５％以下の収縮率であってもプライマーを用いても問題はなく、滑り止めをより強くすることができる。なお、伸縮性の被覆物３を用いた場合でも、このプライマーを用いて滑り防止を行っても良いものである。【００８８】
表３および表４は、本実施例の支持回転部材１０の被覆物３を用いた場合の空気の吸引力と吸引距離について確認した結果を示す。先ず、表３の縦列中央に示すように、０．３９ｍ3／ｍｉｎの低い風量の扇径４０ｍｍのＤＣファンモーターおよび表１の実施例４の被覆物３を用いて、ファンとシート（用紙）の間に５ｍｍの隙間１５を形成して、吸引する力を確認したところ、０．３９ｍ3／ｍｉｎのエアフローで、重さ３．０ｇのシートを吸引できることが確認された。比較として縦列左側の被覆物３が無い場合の吸引できるシートの重さは４．５ｇであった。また、縦列右側の隙間形成部９の経糸２６ａが甘撚りからなるマルチフィラメント３０で通気抵抗値を高めた織物である表１の実施例２の被覆物３と風量の強いエアフローの１．１４ｍ3／ｍｉｎの扇径９２ｍｍのＤＣファンモーターを用いて、吸引を確認した結果、０．０２ｇのシートを吸引できない条件であることが確認された。【００８９】
【表３】
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【００９０】
さらに、表４に示すように、エアフロー１．１４ｍ3／ｍｉｎの風量である扇径９２ｍｍのＤＣファンモーターを用い、４ｇ／５０ｃｍ2のシートにおいて、吸引できる隙間の幅を確認した結果、表１の実施例４の被覆物３を用いた場合は、縦列中央に示すように、吸引できる隙間はほぼ８．０ｍｍ前後であり、表１の実施例２の被覆物３では、縦列右側に示すように、表３と同じく吸引できず、隙間１５の幅は０ｍｍであった。一方、比較例として縦列左側に示す被覆物３の無しの場合には、吸引できる隙間１５の幅は１０．５ｍｍであった。【００９１】
【表４】
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【００９２】
以上のように、織物２に隙間形成部９と非隙間形成部７を有する縞模様状のストライプ４を形成することで、この隙間形成部９によって吸引または吹き出しに必要な隙間１５を形成することが可能な織物２となっている。さらに、織物２の縞模様状のストライプ４の方向を軸方向２０とし、非隙間形成部７の織糸５にウレタン繊維などからなる摩擦係数の高い弾性繊維の織糸５を用いて凸部を表面に形成した場合は、搬送物との断面における接点が２点接点に構成でき、より一層に搬送力を向上させることができる。この搬送力の向上により、被覆物３に有する凹凸部に塵埃や紙粉などを入れ込むことで、塵埃や紙粉などによる表面への付着は無害化でき、したがって、本発明におけるローラ１は搬送性を安定させることができる。また、経糸２６に甘撚りされたマルチフィラメント３０の織糸５を用い繻子織２８による凸部を裏面に設けた場合は、表面が略フラットな状態となり、シートなどの薄い搬送物に傷をつけ難くすることができる。さらに、凸部を支持回転部材１０の表面に設けた溝１０ｂと嵌合さて、回転方向１９に対する被覆物３のズレ防止を行うこともできる。【００９３】
織物２の隙間形成部９の隙間（格子状の孔）１５の効果としては、冷却、乾燥、吸引を行う装置のローラ１の製作を容易にし、加えて、図４の例に示すように、隙間形成部９の幅１３ｂの部分と非隙間形成部７の幅１３ａの部分からなる構成とすることによって、ローラ１において通気性のない状態の部分を非隙間形成部７の幅１３ａの部分から形成することができ、従来にないローラ１を提供することができる。【００９４】
なお、従来の表面層がゴム層からなり凹凸を有するローラ１は、塵埃、紙粉などのローラ１の表面上への汚染を軽減するために、凹凸を設けて搬送性の安定化に努めているが、凹凸をゴム層で形成しているためにゴム厚み２２を必要とし、かつ、弾性体３３であるために、外径の精度を要求することは非常に難しく、外径精度を高く要求しない給紙ローラ１ｂ、ベルト従動ローラ１ｆなどに多く用いられている。しかし、本発明のローラ１は、被覆物３が織物２からなる薄い被覆物３であり、芯糸３２にモノフィラメント３１をベースにしたものは、モノフィラメント３１のフィラメント径と芯糸３２に絡んでいる糸径により厚み２２が決定され、厚み２２の精度が高く、支持回転部材１０の精度に依存する構成であり、支持回転部材１０が金属の場合は、金属の精度、支持回転部材１０が樹脂成形からなる場合は、樹脂の成形精度に依存し、したがって、これらは安定した精度を得ることが出来る。さらに、ゴムの特性であるグリップ性においても織糸５にウレタン繊維などからなる弾性繊維を用いることで、ゴムと同等以上のグリップ性を得ることができるローラ１が得られる。【００９５】
このように、本願のローラ１は、従来にない織物２からなる被覆物３を支持回転部材１０の表面に設けたローラ１であり、省資源、省エネ、再利用、低コストのローラ１である。さらに、このローラ１を用いて、従来にない装置として、省資源、省エネ、再利用、低コストの装置を形成することができる。
【符号の説明】
【００９６】
１  ローラ
１ａ  駆動ローラ
１ｂ  給紙ローラ（ピックアップローラ）
１ｃ  搬送ローラ
１ｄ  先端合わせローラ
１ｅ  ベルト駆動ローラ
１ｆ  ベルト従動ローラ
１ｇ  定着ローラ
１ｈ  冷却ローラ
１ｉ  ローラコンベア
１ｊ  吸引ローラ
１ｋ  アルミローラ
１ｌ  固定バー
２  織物
２ａ  筒状織物
２ｂ  開口端部
３  被覆物
４  縞模様のストライプ
５  織糸
６  長方形の模様
７  非隙間形成部
７ａ  非隙間領域
８  格子状の隙間
９  隙間形成部
９ａ  隙間領域
１０  支持回転部材
１０ａ  端部
１０ｂ  溝
１０ｃ  突起
１０ｄ  フック
１０ｅ  フランジ
１０ｆ  通気孔
１０ｇ  回転軸
１０ｈ  孔
１１  角度
１２  段差
１２ａ  織糸の太さによる段差
１３  幅
１３ａ  非隙間形成部の幅
１３ｂ  隙間形成部の幅
１４    織糸のピッチ間隔
１４ａ  緯糸のピッチ間隔
１４ｂ  小径の経糸２６ａのピッチ間隔
１４ｃ  大径の経糸２６ｂのピッチ間隔
１５  隙間
１６  横縞模様
１７  長手方向
１８  吸引孔または吹き込み孔
１９  回転方向
２０  軸方向
２１  縦縞模様
２２  厚み
Ｈ1  隙間形成部の間隙
Ｈ2  非隙間形成の間隙
２３  ストライプ織り
２３ａ  筒織り
２３ｂシート状の織り
２４  格子状模様
２５  緯糸
２６  経糸
２６ａ  小径の経糸
２６ｂ  大径の経糸
２７  平織
２７ａ  メッシュ部
２８  繻子織
２９  綾織
３０  マルチフィラメント
３０ａ  マルチフィラメント糸
３１  モノフィラメント
３１ａ  モノフィラメント糸
３１ｂ  フィラメント糸
３２  芯糸
３３  弾性体
３４  止め輪
３５  搬送ベルト
３６  中間転写ベルト
３７  用紙
３８  吸引装置
３８ａ  吸引ファン
３８ｂ  減圧室
３９  横ズレ防止案内部材
４０  載置具
４０ａ  凹状の溝部
４０ｂ  凸状の段部
４１  荷重物
４２  捩り角
４３  ソレノイド
Ｄ1  （支持回転部材の）外径
Ｄ2  （筒状織物の）内径
【図１】
0005902806.tif 000006
【図２】
0005902806.tif 000007
【図３】
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【図４】
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【図５】
0005902806.tif 000010
【図６】
0005902806.tif 000011
【図７】
0005902806.tif 000012
【図８】
0005902806.tif 000013
【図９】
0005902806.tif 000014
【図１０】
0005902806.tif 000015
【図１１】
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【図１２】
0005902806.tif 000017
【図１３】
0005902806.tif 000018
【図１４】
0005902806.tif 000019
【図１５】
0005902806.tif 000020
【図１６】
0005902806.tif 000021
【図１７】
0005902806.tif 000022
【図１８】
0005902806.tif 000023
【図１９】
0005902806.tif 000024
【図２０】
0005902806.tif 000025
【図２１】
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【図２２】
0005902806.tif 000027
【図２３】
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【図２４】
0005902806.tif 000029
【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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