(57)【要約】  本発明は、肝脂質形成の亢進または脂肪肝が軽度である、好ましくは認められない肥満に対する、ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つを有効成分として含有する体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤を提供する。
2013005834.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
肝脂質形成の亢進もしくは脂肪肝が軽度である、または肝脂質形成の亢進もしくは脂肪肝が認められない肥満に対する、イコサペント酸、その製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体から選ばれる少なくとも１つを有効成分として含有する体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
【請求項２】
該有効成分が、イコサペント酸エチルエステルである、請求項１に記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
【請求項３】
該有効成分の純度が、９０質量％以上である、請求項１または請求項２に記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
【請求項４】
該有効成分の、コレステロールエステル転送蛋白（ＣＥＴＰ）活性および／または低密度リポ蛋白コレステロール値の上昇を抑制するための有効用量を含有する、請求項１ないし請求項３のいずれか１つに記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
【請求項５】
ドコサヘキサエン酸、その製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体を実質的に含有しない、請求項１ないし請求項４のいずれか１つに記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
【請求項６】
該肥満が高脂肪食の摂取により誘導される、請求項１ないし請求項５のいずれか１つに記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
【請求項７】
第２の有効成分としてコレステロールエステル転送蛋白（ＣＥＴＰ）阻害剤から選ばれる少なくとも１つの化合物と併用するための、請求項１ないし請求項６のいずれか１つに記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
【請求項８】
第２の有効成分としてコレステロールエステル転送蛋白（ＣＥＴＰ）阻害剤の少なくとも１つを含有する、請求項１ないし請求項７のいずれか１つに記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、イコサペント酸を含有する、肥満における体重増加抑制（低下）剤および抗肥満剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、日本人の生活様式の欧米化に伴い、高脂肪食の摂取が増加の一途をたどっている。平成２０年国民健康・栄養調査報告によると、エネルギー摂取量中の脂質エネルギー比の平均値は２４．９％であり、中性脂肪値（＞１１０ｍｇ／ｄｌ）やコレステロール値（＞２００ｍｇ／ｄｌ）が高い人の割合は４０歳以上で約５〜６割に達するとの報告がある（非特許文献１参照）。【０００３】
脂肪の過剰摂取等が原因となる肥満は、その患者数の増加や健康上のリスクから大きな社会的関心事となっている。肥満とは、脂肪組織が過剰に蓄積した状態をいう。その基準は国によって異なるものの、日本肥満学会の診断基準では、肥満度指数（body-mass index；以下「ＢＭＩ」と略記する）が２５以上を肥満としており、さらに、その中で、肥満に起因または関連する健康障害（２型糖尿病、脂質代謝異常および高血圧を含む１０項目のうち少なくともひとつ）を合併するか、その合併が予測され、医学的に減量を必要とする病態、およびＢＭＩ２５以上で上半身肥満が疑われ、臍部ＣＴ検査によって確定診断された内臓脂肪型肥満を肥満症と規定している（非特許文献２参照）。【０００４】
このような原因により生じる体重増加（肥満）は、脂質異常症（高コレステロール血症または高トリグリセリド血症（以下「高ＴＧ血症」と略記する。）をいう。本明細書において、以下同じ。）、高血圧、動脈硬化、糖尿病、肥満等として所見されるメタボリックシンドローム発症の危険因子でもあり、メタボリックシンドロームを予防するためには、まず体重増加（肥満）を予防することが重要である。メタボリックシンドロームは、末梢血行障害、虚血性心疾患や脳梗塞などの血管合併症を誘発し、生涯にわたる生活の質を著しく損なう（非特許文献３参照）。【０００５】
肥満には、成因別に本態性肥満（単純性肥満）と症候性肥満（随伴性肥満）との２種類がある。本態性肥満は、摂取カロリーが消費カロリーを上回ることで、余剰のエネルギー源が脂肪として蓄積される肥満のことを言い、肥満の９０％以上がこのタイプといわれている。原因としては、運動不足、誤った摂食パターン、ストレス、脂質代謝異常（障害）、インスリンの過剰分泌、脂肪細胞の増大、褐色脂肪細胞の不足などが挙げられる。一方、症候性肥満は、内分泌性肥満、遺伝性肥満、視床下部性肥満、薬物性肥満等、他の疾患が原因となり発症する（非特許文献４参照）。【０００６】
本態性肥満では、脂肪の付き方により、皮下脂肪型肥満（末梢型肥満）と内臓脂肪型肥満（中心型肥満）の２つのタイプがある。皮下脂肪は、皮膚のすぐ下につく脂肪であり、脂肪細胞の数が増えやすい。一方、内臓脂肪は、腹腔内の腸間膜につく脂肪であり、脂肪細胞はひとつひとつの細胞の中に脂肪を蓄積しやすい。内臓脂肪が増加すると、代謝異常が起こりやすく、糖尿病、高血圧症、動脈硬化、高脂血症、脂肪肝等の疾患を引き起こしやすいと言われている。【０００７】
脂肪肝とは、肝臓、特に肝細胞の中に脂肪（主に中性脂肪）が過剰に蓄積された状態であり、医学的には肝細胞の３０％以上に脂肪空胞が認められる状態、または、肝細胞内に脂肪が１０質量％以上含まれている状態、または、肝細胞内に脂肪滴が肝細胞の１／３以上認められる状態を意味する。また、発症原因の１つと考えられている、肝臓における脂質形成の亢進を伴っている状態をも意味する（非特許文献５、６）。【０００８】
脂肪肝の原因としては、過栄養、肥満、アルコールの過剰摂取、糖尿病が挙げられる。また、他の内分泌疾患や代謝性疾患、ある種の薬剤摂取、稀に過度の栄養低下を原因とする場合がある。さらに、詳細に述べると脂肪肝の原因には、（１）食事性の脂肪または糖質の過剰摂取、（２）肝臓における脂質形成の亢進、（３）肝臓における中性脂肪形成の亢進（４）肝臓における脂肪酸および中性脂肪分解の障害、（５）肝臓への遊離脂肪酸の流入量増加、ならびに（６）肝臓からのリポタンパクの血中への分泌障害などが関与しているとされている（非特許文献５、６）。【０００９】
体重増加（肥満）の予防法としては、運動による摂取カロリーの消費および／または食事制限による摂取カロリー低減が有効である。後者の場合、この方法においては厳密な栄養指導と管理を必要とし、日常生活において確実に実行することは困難を伴うことが予想される。また、薬物療法もその選択肢の１つであるが、副作用があることなどの問題がある。ゆえに、安全かつ健康的に食事由来の脂肪の体内蓄積を抑制することができれば、肥満およびそれに関連する疾患（脂質異常症、高血圧、動脈硬化、糖尿病等）の治療または健康増進のための現実的で有用な方策となる。【００１０】
ω３脂肪酸の肥満に及ぼす効果については多くの報告がある（例えば、非特許文献７）。しかし、まだ議論の余地が残されている。ブリフンらは、マウスに高脂肪食を摂取させ、ω３脂肪酸組成物（イコサペント酸（以下「ＥＰＡ」と略記する。）およびドコサヘキサエン酸（以下「ＤＨＡ」と略記する。）の混合物）を投与し、その体重増加抑制に関する実験報告をしている。しかし、彼らは、有効成分を十分に同定しておらず、ＤＨＡが体重増加抑制の活性本体であると主張している（特許文献１参照）。
佐藤らは、高脂肪高ショ糖食を継続摂取させ、肝脂質形成の亢進または脂肪肝を伴う肥満を発症したマウスモデルにおいては、高純度イコサペント酸エチルエステル（以下「ＥＰＡ−Ｅ」と略記する。）が体重増加抑制作用に有効であるが、高脂肪食を継続摂取し、肝脂質形成の亢進または脂肪肝を伴わない肥満を発症したマウスモデルでは無効であることを報告した（非特許文献８参照）。【００１１】
食事による脂質関連のパラメーター（体重、血漿中脂質マーカー）に及ぼす影響に関する、調節・メカニズムを検討する上で、ハムスターが良い実験動物であり、本質的にヒトに見られる現象とも対応するという報告がある（非特許文献９、１０または１１参照）。【００１２】
ヒトの血漿中コレステロールエステル転送蛋白（以下「ＣＥＴＰ」と略記する。）が、高密度リポ蛋白コレステロール値（以下「ＨＤＬ−Ｃ値」と略記する。）を調整する報告がある。ＣＥＴＰ活性は、マウス、ラットおよびイヌではほとんど無く、ハムスター、ラビットおよびサルで確認され、これに基づきＣＥＴＰ活性に関する研究が行われている。(非特許文献１２)。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１３】
【特許文献１】特表２００７−５１４７３３号公報
【非特許文献】
【００１４】
【非特許文献１】平成２０年国民健康・栄養調査報告  第３部  身体状況調査の結果Ｐ１８３〜２３６（厚生労働省平成２３年１月）
【非特許文献２】肥満研究、２０００年、６巻、１号、１８頁
【非特許文献３】南山堂「医学大辞典」１９版、南山堂，２００６年３月：２２６５
【非特許文献４】日本内科学会雑誌、２００６年、９６巻、９１７頁
【非特許文献５】消化器ｎｏｗ、Ｎｏ４４、ｐ４−５(財団法人日本消化器病学会、平成２１年３月２０日)
【非特許文献６】臨床消化器内科、２０００年、１５巻、１４７−１５５頁
【非特許文献７】モレキュラー  ニュートリティオン  アンド  フード  リサーチ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｎｕｔｒｉｔｉｏｎ  ＆  Ｆｏｏｄ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ）、５２巻、ｐ６３１−６４５、２００８年
【非特許文献８】ダイアベーテス（Ｄｉａｂｅｔｅｓ）、５９巻、ｐ２４９５−２５０４、２０１０年
【非特許文献９】プロシーディング  オブ  ザ  ナショナル  アカデミー  オブ  サイエンシズ  オブ  ザ  ユナイテッド  ステーツ  オブ  アメリカ（Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ  ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａ）、８０巻、ｐ３４９９−３５０３、１９８３年
【非特許文献１０】プロシーディング  オブ  ザ  ナショナル  アカデミー  オブ  サイエンシズ  オブ  ザ  ユナイテッド  ステーツ  オブ  アメリカ（Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ａｃａｄｅｍｙ  ｏｆ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｕｎｉｔｅｄ  Ｓｔａｔｅｓ  ｏｆ  Ａｍｅｒｉｃａ）、８２巻、ｐ４５２６−４５３０、１９８５年
【非特許文献１１】ザ  ジャーナル  オブ  クリニカル  インベスティゲーション（Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ）、７７巻、ｐ１４７４−１４８１、１９８６年
【非特許文献１２】バイオロジカル  アンド  ファーマシューティカル  ブルテン（Ｂｉｏｌｏｇｉｃａｌ  ＆  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｂｕｌｌｅｔｉｎ）、２４巻、５号、ｐ５７９−５８１、２００１年
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
肥満、特に、肝脂質形成の亢進または脂肪肝が軽度である、好ましくは認められない肥満に対する、ＥＰＡ含有の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意研究を行った結果、脂質代謝系の実験においては、通常汎用されているがＣＥＴＰを欠如するマウスおよびラットよりも、ＣＥＴＰを有し、よりヒトに近いモデル動物と考えられるハムスターが適していることに着目した。そして、高脂肪食負荷肥満モデルハムスターにおいて、ＥＰＡ−Ｅが極めて強力な体重増加抑制（低下）作用ならびにＣＥＴＰ活性および低密度リポ蛋白コレステロール（以下「ＬＤＬ−Ｃ」と略記する。）の上昇抑制作用を示すことを見出した。さらに、同種の不飽和脂肪酸であるドコサヘキサエン酸エチルエステル（以下「ＤＨＡ−Ｅ」と略記する。）は体重増加抑制作用を示さず、むしろＬＤＬ−Ｃ値およびＣＥＴＰ活性の上昇作用を有すること、ならびにＬＤＬ−Ｃ値とＣＥＴＰ活性値との間には相関性が認められることを見出し、本発明を完成した。このような本発明の態様を以下に示す。【００１７】
（１）肥満、特に、肝脂質形成の亢進または脂肪肝が軽度である、好ましくは認められない肥満に対する、ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つを有効成分として含有する体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
ここで、本発明が対象とする肥満は、「ＢＭＩ２５以上の肥満であり、肝脂質形成の亢進または脂肪肝が軽度である肥満および肝脂質形成の亢進または脂肪肝が認められない肥満からなる群から選択される少なくとも一つの肥満」である。
（２）該有効成分がＥＰＡ−Ｅである、上記（１）に記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
（３）該有効成分の純度が９０質量％以上（高純度）である、上記（１）または（２）に記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
（４）該有効成分のＣＥＴＰ活性および／またはＬＤＬ−Ｃ値の上昇を抑制するための有効用量を含有する、上記（１）ないし（３）のいずれか１つに記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
（５）ＤＨＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体を実質的に含有しない、上記（１）ないし（４）のいずれか１つに記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
（６）該肥満が高脂肪食の摂取、特に継続摂取により誘導される、上記（１）ないし（５）のいずれか１つに記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
（７）第２の有効成分として、ＣＥＴＰ阻害剤からなる群から選ばれる少なくとも１つの化合物と併用するための、ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つを有効成分として含有する体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
（８）第２の有効成分として、ＣＥＴＰ阻害剤の少なくとも１つを含有する、上記（１）ないし（７）のいずれか１つに記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。
（９）該ＣＥＴＰ阻害剤がダルセトラピブまたはアナセトラピブである、上記（１）ないし（８）のいずれか１つに記載の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤。【００１８】
（１０）肥満、特に、肝脂質形成の亢進または脂肪肝が軽度である、好ましくは認められない肥満の被検者に、ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つを有効成分として含有する体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤を投与することを含む、体重増加抑制もしくは体重低下または肥満の予防、改善もしくは治療のための方法。
（１１）該有効成分が、ＥＰＡ−Ｅである、上記（１０）に記載の体重増加抑制もしくは体重低下または肥満の予防、改善もしくは治療のための方法。
（１２）該有効成分の純度が、９０質量％以上（高純度）である、上記（１０）または（１１）に記載の体重増加抑制もしくは体重低下または肥満の予防、改善もしくは治療のための方法。
（１３）該有効成分のＣＥＴＰ活性および／またはＬＤＬ−Ｃ値の上昇を抑制するための有効用量を投与することを含む、上記（１０）ないし（１２）のいずれか１つに記載の体重増加抑制もしくは体重低下または肥満の予防、改善もしくは治療のための方法。
（１４）該有効成分がＤＨＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体を実質的に含有しない、上記（１０）ないし（１３）のいずれか１つに記載の体重増加抑制もしくは体重低下または肥満の予防、改善もしくは治療のための方法。
（１５）該肥満が高脂肪食の摂取、特に継続摂取により誘導される、上記（１０）ないし（１４）のいずれか１つに記載の体重増加抑制もしくは体重低下または肥満の予防、改善もしくは治療のための方法。
（１６）第２の有効成分としてＣＥＴＰ阻害剤から選ばれる少なくとも１つの化合物と併用するための、ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つを有効成分として含有する体重増加抑制もしくは体重低下または肥満の予防、改善もしくは治療のための方法。
（１７）第１の有効成分として、ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つ、ならびに第２の有効成分として、ＣＥＴＰ阻害剤からなる群から選択される少なくとも１つを含有する配合剤を投与することを含む、上記（１０）ないし（１６）のいずれか１つに記載の体重増加抑制もしくは体重低下または肥満の予防、改善もしくは治療のための方法。
（１８）該ＣＥＴＰ阻害剤がダルセトラピブまたはアナセトラピブである、上記（１０）ないし（１７）のいずれか１つに記載の体重増加抑制もしくは体重低下または肥満の予防、改善もしくは治療のための方法。【００１９】
（１９）肥満、特に、肝脂質形成の亢進が認められない肥満または脂肪肝が軽度である、好ましくは認められない肥満に対する、ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つを有効成分として含む、体重増加抑制もしくは体重低下または肥満の予防、改善もしくは治療のための、機能性食品、健康食品、特定保健用食品、経腸栄養食品、ダイエット食品もしくは食物サプリメントまたは他の機能性食品、健康食品、特定保健用食品、経腸栄養食品、ダイエット食品もしくは食物サプリメントへの添加剤。
【発明の効果】
【００２０】
ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つにより、肝脂質形成の亢進または脂肪肝が軽度である、好ましくは認められない肥満に対する、体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤およびその使用方法を提供することができる。
本発明によれば、非常に効果が高い体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤が提供される。具体的には、高脂肪食の摂取継続時においても、本発明のＥＰＡを摂取することにより、体重増加または肥満が抑制されることが期待される。
本発明のＥＰＡの投与に関して、最も重要な注目すべきことは、高脂肪食とＤＨＡを摂取した場合、さらには普通食を摂取した場合と比較すると、顕著な体重増加抑制（低下）作用が生じたということである。これは、今まで認識されていなかったことである。即ち、これは、低カロリー食または低脂肪食の摂取に依存することなく、即ち、食事のカロリー値を低下させることなく、体重増加抑制（低下）を達成できるということを意味する。
さらに、本発明のＥＰＡは、体重増加または肥満によって引き起こされる危険性が高い生活習慣病（例えば、脂質異常症等）を予防することができ、脂肪蓄積が関与する疾病・症状を予防・改善することも期待される。具体的には、本発明のＥＰＡは、血中総コレステロール（以下「ＴＣ」と略記する。）、トリグリセリド（以下「ＴＧ」と略記する。）、ＬＤＬ−Ｃ、高密度リポ蛋白コレステロール（以下「ＨＤＬ−Ｃ」と略記する。）および非ＨＤＬ−Ｃ等の血漿中脂質マーカーの改善、ＣＥＴＰ活性上昇抑制等により、生活習慣病の改善または治療効果を示すことが期待される。
また、本発明のＥＰＡは、毒性が非常に低いため、安全性が高い。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、ハムスターに高脂肪食（ＨＦ）、高脂肪食＋ＥＰＡ−Ｅ（ＨＦ＋ＥＰＡ）、高脂肪食＋ＤＨＡ−Ｅ（ＨＦ＋ＤＨＡ）または標準食（Ｓｔａｎｄａｒｄ）を摂取させたときの体重増加率に関するグラフである。
【図２】図２は、ハムスターに高脂肪食（ＨＦ）、高脂肪食＋ＥＰＡ−Ｅ（ＨＦ＋ＥＰＡ）、高脂肪食＋ＤＨＡ−Ｅ（ＨＦ＋ＤＨＡ）または標準食（Ｓｔａｎｄａｒｄ）を摂取させたときの、２１日目の副睾丸脂肪量に関する４〜８匹の平均値を示す棒グラフである。
【図３】図３は、ハムスターに高脂肪食（ＨＦ）、高脂肪食＋ＥＰＡ−Ｅ（ＨＦ＋ＥＰＡ）、高脂肪食＋ＤＨＡ−Ｅ（ＨＦ＋ＤＨＡ）または標準食（Ｓｔａｎｄａｒｄ）を摂取させたときの、２１日目のＬＤＬ−Ｃ値に関する４〜８匹の平均値を示す棒グラフである。
【図４】図４は、ハムスターに高脂肪食（ＨＦ）、高脂肪食＋ＥＰＡ−Ｅ（ＨＦ＋ＥＰＡ）、高脂肪食＋ＤＨＡ−Ｅ（ＨＦ＋ＤＨＡ）または標準食（Ｓｔａｎｄａｒｄ）を摂取させたときの、２１日目のＣＥＴＰ活性値に関する４〜８匹の平均値を示す棒グラフである。高脂肪食（ＨＦ）の活性値を基準として、各群の活性値を算出している。
【図５】図５は、ハムスターに高脂肪食（ＨＦ）、高脂肪食＋ＥＰＡ−Ｅ（ＨＦ＋ＥＰＡ）、高脂肪食＋ＤＨＡ−Ｅ（ＨＦ＋ＤＨＡ）または標準食（Ｓｔａｎｄａｒｄ）を摂取させたときの、２１日目のＬＤＬ−Ｃ値およびＣＥＴＰ活性値の相関図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下に本発明を詳細に説明する。
本発明は、ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つを有効成分として使用する、肝脂質形成の亢進または脂肪肝が軽度である、好ましくは認められない肥満に対する、体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤およびその使用方法である。
また、本発明は、ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つを有効成分として使用し、ＣＥＴＰ活性上昇を抑制し、ＬＤＬ−Ｃ値上昇を抑制する、ＥＰＡ含有体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤、およびその使用方法である。
本発明の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤の有効成分であるＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つは、ＣＥＴＰ阻害剤との組み合わせ薬（併用薬）または組み合わせ組成物（配合薬）とすることができる。
【００２３】
本発明において、「高脂肪食」とは、重量当たりの脂肪含有量が約２０％以上の食事を意味する。また、総代謝エネルギー（Ｋｃａｌ）に対する脂肪によるエネルギーの割合によって高脂肪食を定義してもよい。例えば、本発明で用いる「高脂肪食」やそれに類似の語は、総カロリーに対する脂肪によるカロリーの割合が約４０％以上である食事を意味する。本発明で用いる高脂肪食は、通常脂肪食もしくは管理食または高脂肪食、活性食もしくは機能食として市販されている従来の動物食（ペットフードなど）等であってもよい。
【００２４】
本発明において、「高脂肪高ショ糖食」とは、重量当たりの脂肪含有量が約２０％以上およびショ糖含有量が約３０％以上の食事を意味する。本発明で用いる高脂肪高ショ糖食は、通常脂肪食もしくは管理食または高脂肪食、高脂肪高ショ糖食、活性食もしくは機能食として市販されている従来の動物食（ペットフードなど）等であってもよい。
【００２５】
高脂肪食の継続摂取とは、重量当たりの脂肪含有量が約２０％以上の食事を毎回１日３食２１日以上継続して摂取する場合を意味する。しかし、重量当たりの脂肪含有量が約２０％以上の食事を１日１回以上６０日以上継続して摂取する場合、継続せずに合計で６０日以上６カ月以内に摂取する場合を含む。
【００２６】
本発明において、「肥満」とは、脂肪組織が過剰に蓄積した状態を意味する。ＢＭＩによって定義した場合、「肥満」は、好ましくはＢＭＩが２５以上、より好ましくは３０以上、さらに好ましくは３５以上である状態を意味する。ＢＭＩは、疾患の危険性を計る一つの指標として用いられる。体重（キログラム）を身長（ｍ）の２乗で割ることによってＢＭＩ（ｋｇ／ｍ２）が得られる。
肥満には、成因別に本態性肥満（単純性肥満）と症候性肥満との２種類がある。脂肪の付き方により、皮下脂肪型肥満（末梢型肥満）と内臓脂肪型肥満（中心型肥満）の２つのタイプに分類される。
本発明における「肥満」は、必ずしも限定されることは無く、上記全てを包含する。
【００２７】
本発明において、「脂肪肝」とは、肝臓、特に肝細胞の中に脂肪（主に中性脂肪）が過剰に蓄積された状態を意味する。医学的には肝細胞の３０％以上に脂肪空胞が認められる状態と定義されている。また、肝臓は吸収された栄養分から中性脂肪を形成し、その一部を肝細胞内に蓄えており、健康な肝臓でも３〜５％の脂肪が含まれており、種々の原因により、過剰な脂肪が肝細胞内に蓄積され、肝細胞内に脂肪が１０質量％以上含まれている場合にも脂肪肝といわれる。また、「脂肪肝」では、脂肪肝組織を顕微鏡で観察すると、肝細胞内に脂肪滴（球状の脂肪）が異常に増えていることを確認でき、脂肪滴が肝細胞の１／３以上認められるといわれる。
本発明において、「脂肪肝が軽度」とは、肝細胞の３０％以下、好ましくは２０％以下、より好ましくは１０％以下に脂肪空胞が認められる状態を意味する。また、「脂肪肝が軽度」とは、肝細胞内に脂肪が１０質量％以下、好ましくは８質量％以下含まれる場合をも意味する。また、「脂肪肝が軽度」とは、脂肪滴が肝細胞の１／３以下、好ましくは１／５以下、より好ましくは１／１０以下しか認められない場合をも意味する。さらに、超音波画像（エコー）において、脂肪浸潤のムラ（まだら状脂肪肝）が広く見られる場合をも意味する。
【００２８】
脂肪肝は身体症状がほとんど無く、健康診断や血液検査などで偶然に肝障害を指摘され、発見されることが多い。脂肪肝では、アスパラギン酸アミノトランスフェラーゼ（ＡＳＴ（ＧＯＴ））、アラニンアミノトランスフェラーゼ（ＡＬＴ（ＧＰＴ））等の肝機能検査値が高値を示すが、他の肝臓疾患とは異なり、脂肪肝に特徴的なパターンがある訳でなく、検査数値の異常だけで脂肪肝と診断されることはない。腹部超音波（エコー）検査を行うことで、脂肪肝は正常な肝臓に比べて白く描出される。通常、肝臓は右腎臓と接しており、両者の白黒の度合い（肝腎コントラスト）は同程度だが、脂肪肝の場合、白黒の度合いに明確な差が確認できる。これに合わせて、肝臓内部の血管の所見から、脂肪肝が診断される。
【００２９】
本発明において、「製薬学上許容しうる」とは、ある物質または組成物が、処方中の他の成分および／または該処方により治療される哺乳類に対して、化学的および／または毒性学的に適合可能であることを示す。
【００３０】
本発明において、「治療有効量」とは、（ｉ）特定の疾患、病気もしくは障害を治療または予防する、（ｉｉ）特定の疾患、病気もしくは障害の一以上の症状を軽減、改善もしくは解消する、または（ｉｉｉ）特定の疾患、病気もしくは障害の一以上の症状の発現を予防もしくは遅らせる（例えば、摂食量または食欲を減少させる）ような、化合物の量を意味する。
【００３１】
本発明において、本発明の体重増加抑制（低下）剤および／または抗肥満剤を投与する「被験者」とは、特に限定されないが、ヒトおよび農耕（農業）動物、イヌ、ネコその他家畜等の哺乳動物、マウス、ラット、モルモット、ハムスター、ラビット等を意味し、好ましくはヒト、ハムスター、ラビット、サル等のＣＥＴＰを有する動物を意味し、より好ましくはヒトを意味する。
【００３２】
本発明において、「治療」とは、例えば、総体重を減少させたり、脂肪量を減少させたりすることにより、関連疾患の重篤度を低下させることを意味する。
【００３３】
本発明において、「予防」とは、肥満（体重増加）の発生を防ぐこと、すなわち、本発明の化合物を肥満状態の発症前に投与することを指す。これは、本発明の化合物を予防薬として用いて、体重増加を妨げることまたは体重増加により発症する可能性のある疾病を妨げることを意味する。
【００３４】
ＥＰＡは、炭素数２０で分子内に５つの炭素−炭素二重結合を有し、メチル基側から数えて３番目の位置に最初の二重結合があるω３多価不飽和脂肪酸の全シス５，８，１１，１４，１７イコサペント酸（ａｌｌ  ｃｉｓ−５，８，１１，１４，１７−Ｉｃｏｓａｐｅｎｔａｅｎｏｉｃ  ａｃｉｄ）である。本発明における「ＥＰＡ」の語は、特に断らない限りは、ＥＰＡだけでなく、その製薬上許容される塩、エステルおよびアミド、リン脂質、グリセリド等のＥＰＡ誘導体をも含む意味で用いられることがある。
【００３５】
本発明で用いられるＥＰＡは、合成品、半合成品または天然品のいずれでもよく、これらを含有する天然油の形態でもよい。ここで、天然品とは、ＥＰＡを含有する天然油から公知の方法によって抽出されたもの、粗精製されたもの、またはそれらをさらに高度に精製したものを意味する。半合成品は、微生物などにより産生された多価不飽和脂肪酸を含み、また該多価不飽和脂肪酸または天然の多価不飽和脂肪酸にエステル化、エステル交換等の化学処理を施したものも含まれる。本発明では、ＥＰＡとして、これらのうちの１種を単独で、または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００３６】
本発明では、ＥＰＡとして、具体的には、ＥＰＡ、その製薬学上許容しうる塩としてナトリウム塩、カリウム塩などの無機塩基、ベンジルアミン塩、ジエチルアミン塩などの有機塩基、アルギニン塩、リジン塩などの塩基性アミノ酸との塩およびエステルとしてエチルエステル等のアルキルエステルやモノ−、ジ−およびＴＧ等のエステルが例示される。好ましくはエチルエステル、すなわちＥＰＡ−Ｅである。
【００３７】
ＥＰＡの純度は特に限定されないが、通常、本剤組成物の全脂肪酸中のＥＰＡの含量として、好ましくは４５質量％以上、より好ましくは７０質量％以上、さらに好ましくは８５質量％以上、いっそう好ましくは９０質量％以上、よりいっそう好ましくは９５質量％以上、とりわけ好ましくは９６．５質量％以上である。すなわち、本剤組成物は、ＥＰＡの純度が高いことがより好ましい。
【００３８】
また、本剤組成物はＤＨＡ、ドコサペンタエン酸（ＤＰＡ）、αリノレン酸などのＥＰＡ以外のω３多価不飽和脂肪酸、それらの製薬学上許容される塩またはエステルを含んでいても良い。ただし、ＥＰＡ以外の脂肪酸含量は少ないことが好ましく、ＤＨＡについては、２質量％未満、好ましくは１質量％未満、さらに好ましくは実質的に含まない、または検出限界以下である態様がとくに好ましい。また、長鎖不飽和脂肪酸でもω６多価不飽和脂肪酸、特にアラキドン酸含量は少ないことが望まれ、２質量％未満が好ましく、１質量％未満がさらに好ましく、アラキドン酸を実質的に含まない、または検出限界以下である態様がとくに好ましい。本発明における「ω３多価不飽和脂肪酸」、「ＤＨＡ」、「ＤＰＡ」および「αリノレン酸」の語は、特に断らない限りは、遊離脂肪酸だけでなく、その製薬上許容される塩、エステルおよびアミド、リン脂質、グリセリド等の脂肪酸誘導体をも含む意味で用いられることがある。
【００３９】
本発明の改善または治療薬に用いられるＥＰＡ−Ｅは、魚油または魚油の濃縮物に比べ、飽和脂肪酸、アラキドン酸等の心血管イベントに対して好ましくない不純物が少なく、栄養過多またはビタミンＡ過剰摂取の問題もなく作用効果を発揮することが可能である。また、エステル体のため主にＴＧ体である魚油等に比べて酸化安定性が高く、通常の酸化防止剤添加により十分安定な組成物を得ることが可能である。
【００４０】
このＥＰＡ−Ｅは、日本において、ＡＳＯ（閉塞性動脈硬化）および高脂血症治療薬として入手可能な高純度ＥＰＡ−Ｅ（９６．５質量％以上）含有軟カプセル剤（商品名エパデール：持田製薬社製）を用いることができる。
【００４１】
本発明の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤には、有効成分として、ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つを用いて治療効果が得られる態様で使用すれば、その使用態様は制限されない。例えば、ＥＰＡのみを使用することを特徴とするもののほか、さらに他の１以上の有効成分を組み合わせて使用する体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤も含まれる。
【００４２】
本発明において、第二の有効成分として、ＣＥＴＰ阻害剤（国際公開第ＷＯ１９９８／０３５９３７号（日本たばこ産業）、国際公開第Ｗ−２００６／０１４３５７号（Ｍｅｒｃｋ  ＆  Ｃｏ．，Ｉｎｃ．）等に記載の化合物等）、具体的にはダルセトラピブ、アナセトラピブ等を併用および／または配合することができる。
【００４３】
本発明において、有効成分の「併用」とは、有効成分を組合せて用いることであり、ＥＰＡおよび第二の有効成分を共に含む配合剤として投与すること、および、ＥＰＡと第二の有効成分とがそれぞれ別個の製剤として同時期にもしくは時間差を設けて別々に投与されることを含む。「別個の製剤として同時期にもしくは時間差を設けて別々に投与される」態様には、（１）ＥＰＡを投与される患者に、第二の有効成分を含有する組成物を投与する態様、および、（２）第二の有効成分を含有する組成物を投与される患者に、ＥＰＡを有効成分として含有する組成物を投与する態様が含まれる。また、「併用」とは必ずしも患者の体内、例えば、血中において同時に存在する場合に限られないが、本発明において「併用」とは、いずれか一方の有効成分の作用・効果が患者の体内に発現している状態で他方の有効成分を含有する組成物を投与する使用態様をいう。本発明の改善または治療薬を用いて脂質異常症の改善または治療効果が得られるような使用態様である。好ましくは、患者の体内、例えば、血中において同時に存在する使用態様が望ましく、また好ましくは、患者に対して、一方の有効成分を含有する組成物を投与してから２４時間以内に他方の有効成分を含有する組成物を投与する使用態様が好ましい。
【００４４】
本発明の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤における併用の形態は、特に限定されず、有効成分が組み合わされていればよく、組み合わせて用いる組み合せ薬（併用薬）、組み合せ組成物（配合薬）などを含む。このような製剤の形態としては、例えば、（１）有効成分を同時製剤化して得られる単一の製剤を投与すること、（２）有効成分を別々に製剤化して得られる２種類の製剤を組合せてキットとして、もしくは組み合わせないで別々に用意して、同一投与経路で同時に投与すること、（３）有効成分を別々に製剤化して得られる２種類の製剤を組合せてキットとして、もしくは組み合わせないで別々に用意して、同一投与経路で時間差を設けて投与すること、（４）有効成分を別々に製剤化して得られる２種類の製剤を組合せてキットとして、もしくは組み合わせないで別々に用意して、異なる投与経路（同一患者の異なる部位から投与する）で同時に投与すること、または（５）有効成分を別々に製剤化して得られる２種類の製剤を組合せてキットとして、もしくは組み合わせないで別々に用意して、異なる投与経路（同一患者の異なる部位から投与する）で時間差を設けて投与することが挙げられる。
【００４５】
これらの時間差を設けて投与する場合は、例えば、最初にＥＰＡを、次に第二の有効成分の順序での投与、または逆の順序での投与がある。同時に投与する場合、投与経路が同一であれば投与直前に両有効成分を混合してもよく、別々に投与しても良い、また種々の目的で計画的に投与時期をずらして用いることができる。具体的な例としては、一方の有効成分を含有する製剤を投与し、その効果が発現し始める時期もしくは十分に発現している間に、他方の有効成分を含有する製剤を投与して作用させる方法がある。また、一方の有効成分を含有する製剤、特に第二の有効成分を含有する製剤を１日１回投与とし、他方の有効成分を含有する製剤、特にＥＰＡを含有する製剤を１日複数回、例えば、２または３回投与としてもよいし、同様に１日１回投与としてもよい。両有効成分ともに１日１回投与、さらには１日１回同時投与または配合剤とすれば、患者の服薬の負担を軽減し、服薬コンプライアンスが向上して改善・治療効果および副作用軽減効果も増すことが期待され、好ましい。また、例えば、両製剤を投与し、その効果が発現し始める時期または十分発現している時期に、一方の製剤の投薬を中止する方法がある。製剤の投薬を中止する場合には、段階的に有効成分の用量を減量してもよい。また、例えば、一方の製剤の休薬期間に他方の製剤を投与する方法が挙げられる。
【００４６】
ここでの治療効果とは、体重増加抑制（低下）作用もしくは抗肥満作用、体重増加もしくは肥満が原因となって発症する脂質異常症に関連する生化学的マーカーもしくは病態の改善もしくは治療効果、またはメタボリックシンドローム、心・脳血管イベント、四肢末梢潰瘍もしくは壊疽などへの進行抑制であれば特に限定されないが、例えば、血漿中の脂質マーカーの濃度改善が例示される。血漿中の脂質マーカーとしては、ＴＣ、ＴＧ、ＬＤＬ−Ｃ、ＨＤＬ−Ｃｈｏ、超低密度リポ蛋白コレステロール（以下「ＶＬＤＬ−Ｃ」と略記する。）、非ＨＤＬ−Ｃ、中間密度リポタンパクコレステロール（ＩＤＬ−Ｃ）、超高密度リポ蛋白コレステロール（ＶＨＤＬ−Ｃ）、遊離脂肪酸、リン脂質、カイロミクロン、アポリポ蛋白Ｂ（ＡｐｏＢ）、リポ蛋白（ａ）（Ｌｐ（ａ））、レムナント様リポ蛋白コレステロール（ＲＬＰ−Ｃ）、小粒子低密度リポ蛋白コレステロール（ｓｄＬＤＬ−Ｃ）等が例示される。とりわけ、治療効果はＬＤＬ−Ｃ値の上昇を抑制するものである。その他の脂質異常症に関連する生化学的・病理学的または病態パラメータにより、改善または治療効果をモニタリングしてもよい。
【００４７】
本発明の改善または治療薬に用いられるＥＰＡの投与量および投与期間は対象となる作用を現すのに十分な量および期間とされるが、その剤形、投与方法、１日当たりの投与回数、症状の程度、体重、年齢等によって適宜増減することができる。経口投与する場合は、例えば、ＥＰＡ−Ｅとして、０．１〜５ｇ／日、好ましくは０．２〜３ｇ／日、より好ましくは０．４〜１．８ｇ／日、さらに好ましくは０．６〜０．９ｇ／日を１ないし３回に分けて投与するが、必要に応じて全量を１回または数回に分けて投与してもよい。
本発明のＥＰＡは、高脂肪食摂取により誘導される体重増加を抑制（低下）させるために、および／または、ＣＥＴＰ活性の上昇を抑制し、ＬＤＬ−Ｃ値の上昇を抑制するために、高脂肪食中に約１〜２％添加してもよい。高脂肪食を摂取する際にＥＰＡを高脂肪食に対して約１〜２％量になるように本発明の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤を併用してもよい。
【００４８】
ＥＰＡ−Ｅの吸収は食事が影響するため、投与時間は食中または食後が好ましく、食直後（３０分以内）投与がさらに好ましい。吸収率を向上させる目的で、乳剤化すること、またはウルソデオキシコール酸、ケノデオキシコール酸、胆汁末、デオキシコール酸、コール酸、胆汁エキス、熊胆、牛黄もしくはデヒドロコール酸等の胆汁酸誘導体を併用することも好ましい。乳剤化すると、自己乳化型製剤化すると、または胆汁酸誘導体を併用すると、吸収率が向上するので、食中、食後または食直後以外の時間、例えば、食前、食直前もしくは就寝前に投与した場合、腸管での吸収能低下した患者（高齢者、腸疾患患者、腸手術後、末期癌患者、リパーゼ阻害剤服用時等）に投与した場合、または投与量を減量した場合であっても、本発明の効果を発現させることができる。
【００４９】
上記投与量を経口投与する場合、特に限定することは無いが、投与期間は好ましくは１年、より好ましくは２年、さらに好ましくは３．５年、いっそう好ましくは５年であるが、肝脂質形成の亢進もしくは脂肪肝が軽度である、または肝脂質形成の亢進もしくは脂肪肝が認められない肥満が継続している間、脂質異常症や末梢血行障害に関連する病態もしくは生化学的指標の異常値等が継続している間、または脂質異常症やそれに伴う末梢血行障害の発症および／もしくは再発の危険度が高い状態が続いている間は投与を継続することが望ましい。また、例えば１日おきに投与する、１週間に２〜３日投与する態様や、場合により１日〜３ヵ月程度、好ましくは１週間〜１ヵ月程度の休薬期間を設けることもできる。
【００５０】
日本動脈硬化学会は「脂質異常症の診断基準」として、ＬＤＬ−Ｃ値（＞１４０ｍｇ／ｄＬで脂質異常症）およびＨＤＬ−Ｃ値（４０ｍｇ／ｄＬ＞で脂質異常症）を採用しており、特に、動脈硬化性疾患リスクの高い集団のスクリーニングの診断基準としてＬＤＬ−Ｃ値が重要であることを強調している。高コレステロール血症または高ＬＤＬ−Ｃ血症が冠動脈疾患や脳梗塞等の血管障害に密接に関係していることが明らかになっており、したがって、高ＬＤＬ−Ｃ血症の治療によりこれらの疾患を予防することができる（動脈硬化性疾患予防ガイドライン、日本動脈硬化学会、２００７年）。
【００５１】
高脂肪食を継続摂取した場合、体重増加と共に血漿中脂質マーカー（ＴＣ、ＴＧ、ＬＤＬ−Ｃ、ＨＤＬ−Ｃ等）が悪化する傾向がある。
高脂肪食を継続摂取時に、ＥＰＡをはじめとするω３不飽和脂肪酸を摂取することで、体重増加抑制（低下）作用と同時にＬＤＬ−Ｃ値の上昇が抑制されるという報告は無い。魚油を投与した場合、体重変化が無く、ＬＤＬ−Ｃ値が上昇すると言う報告が有る。（ザ  ジャーナル  オブ  リピッド  リサーチ（Ｔｈｅ  Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｌｉｐｉｄ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ）、３３巻、ｐ２６３−２７１、１９９２年）。
【００５２】
本発明のＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つは、体重増加を抑制（低下）するとともに、ＬＤＬ−Ｃ値上昇を抑制する。したがって、高脂肪食の継続摂取により誘導される、肝脂質形成の亢進が認められない肥満または脂肪肝が軽度である、好ましくは脂肪肝を伴わない肥満に対する、ＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つを有効成分とした体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤を使用することで、体重増加の抑制（抗肥満）のみならず、ＬＤＬ−Ｃ値上昇の抑制作用により、高ＬＤＬ−Ｃ血症が原因となる疾病、例えば冠動脈疾患や脳梗塞等の血管障害などの予防に繋がる。
【００５３】
ＨＤＬ−Ｃ値の低下は冠動脈性心疾患の主要な危険因子の1つであるが，ＨＤＬ−Ｃ値を十分に上昇させる治療法はない。近年、ＣＥＴＰを阻害することで、ＨＤＬ−Ｃ値が上昇する報告があり、ＣＥＴＰ阻害剤の研究開発も行われている。ＣＥＴＰは主として肝臓および小腸で産生される糖蛋白であり、ＨＤＬ−Ｃ中のコレステロールエステルをＶＬＤＬ−ＣやＬＤＬ−Ｃに転送する作用がある。ＨＤＬ−Ｃは飲酒、運動といった環境因子によって増加するが、これらはＣＥＴＰ活性の低下を伴い、また、ＣＥＴＰの遺伝子異常による完全欠損は著しい高ＨＤＬ−Ｃ血症を引き起こすことから、ＨＤＬ−Ｃの増加にはＣＥＴＰが関与すると考えられる。
【００５４】
本発明のＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つである、体重増加抑制（低下）または抗肥満剤と、ＣＥＴＰ阻害剤とを併用することで、高脂肪食の継続摂取時においても、ＬＤＬ−Ｃ値の上昇抑制作用と同時にＨＤＬ−Ｃ値の上昇作用を期待することができ、この相乗効果により、脂質異常症、高血圧、動脈硬化、糖尿病、肥満等のメタボリックシンドロームの予防・改善に用いることも期待できる。
また、ＥＰＡがＣＥＴＰ活性上昇抑制作用を有することから、ＥＰＡとＣＥＴＥＰ阻害剤とを併用することにより、体重増加抑制（低下）もしくは抗肥満作用またはＬＤＬ−Ｃ低下作用において、ＣＥＴＰ阻害剤との相乗効果またはＣＥＴＰ阻害剤の効果増強が期待でき、また、ＣＥＴＰ阻害剤の用量を低減することが可能となり、ＣＥＴＰ阻害剤の副作用を軽減させることも期待できる。
【００５５】
本発明の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤は、有効成分を化合物（精製の際に不可避的に含まれる他の成分を含む場合もある）をそのまま投与するか、または一般的に用いられる適当な担体もしくは媒体、賦形剤、結合剤、滑沢剤、着色剤、香味剤、必要に応じて滅菌水もしくは植物油、さらには無害性有機溶媒もしくは無害性溶解補助剤（例えば、グリセリン、プロピレングリコール）、乳化剤、懸濁化剤（例えば、ツイーン８０、アラビアゴム溶液）、等張化剤、ｐＨ調整剤、安定化剤、無痛化剤、嬌味剤、着香剤、保存剤、酸化防止剤、緩衝剤、着色剤、吸収促進剤等の添加剤と適宜選択組み合わせて適当な医薬用製剤に調製することができる。上記医薬用製剤は、添加剤として、例えば、乳糖、部分α化デンプン、ヒドロキシプロピルセルロース、マクロゴール、トコフェロール、硬化油、ショ糖脂肪酸エステル、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、酸化チタン、タルク、ジメチルポリシロキサン、二酸化ケイ素、カルナウバロウ、デスオキシコール酸ナトリウムなどを含有しうる。
【００５６】
特に、ＥＰＡは高度に不飽和であるため、油溶性の酸化防止剤、例えば、ブチレート化ヒドロキシトルエン、ブレチート化ヒドロキシアニソール、プロピルガレート、没食子酸プロピル、医薬として許容されうるキノン、アスタキサンチンおよびα−トコフェロールから選ばれる少なくとも１種を酸化防止剤として有効量含有させることが望ましい。水分を含む乳剤においては酸化を受けやすく、特に乳化滴径を小さくすることで酸化されやすくなるため、水溶性の酸化防止剤および／または油溶性の酸化防止剤を酸化防止剤として有効量含有させることが望ましく、水溶性の酸化防止剤と油溶性の酸化防止剤の両方を含有させることが好ましい。水溶性の酸化防止剤としてはアスコルビン酸およびその誘導体、エリソルビン酸およびその誘導体、亜硝酸塩、クエン酸などが例示され、油溶性の酸化防止剤としてはブチレート化ヒドロキシトルエン、ブレチート化ヒドロキシアニソール、プロピルガレート、没食子酸プロピル、医薬として許容されうるキノン、アスタキサンチンおよびα−トコフェロールなどが例示される。また、乳化組成物調製後は容器内を窒素置換して密封保存することが好ましい。保存温度は、室温が好ましく、冷暗所がさらに好ましく、凍結すると乳化安定性が悪くなる恐れがあるため、冷凍保存は避けることが好ましい。
【００５７】
製剤の剤形は、本発明の有効成分の併用形態によっても異なり、特に限定されないが、経口製剤としては、例えば、錠剤、フィルムコーティング錠、カプセル剤、マイクロカプセル剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、自己乳化型製剤、経口用液体製剤、シロップ剤、ゼリー剤、吸入剤の形で、非経口製剤としては、例えば、軟膏、坐剤、注射剤（乳濁性、懸濁性、非水性）または用時乳濁もしくは懸濁して用いる固形注射剤、輸液製剤、経皮吸収剤等の外用剤で、経口、静脈内もしくは動脈内、吸入、直腸内、膣内または外用を問わず患者に投与されるが、経口服用できる患者に対しては、簡便な経口製剤が望ましく、とりわけカプセル、例えば、軟質カプセルもしくはマイクロカプセルに封入して、または錠剤もしくはフィルムコーティング錠での経口投与が好ましい。また、腸溶製剤または徐放化製剤として経口投与してもよく、透析患者または嚥下困難な患者等にはゼリー剤として経口投与することも好ましい。
【００５８】
本発明の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤は、第２の有効成分との併用もしくは配合剤とすることも可能である。併用の場合、本発明の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤と第２の有効成分を含有する製剤の２種類の製剤を組み合わせて使用する場合には、それぞれ公知の方法により製剤化する。
【００５９】
第２の有効成分は特に限定されないが、本発明の効果を減弱しないことが好ましく、併用または配合の例としては、ＣＥＴＰ阻害剤（国際公開第ＷＯ１９９８／０３５９３７号（日本たばこ産業）、国際公開第ＷＯ２００６／０１４３５７号（Ｍｅｒｃｋ＆Ｃｏ．，Ｉｎｃ）等に記載の化合物など）、具体的にはダルセトラピブ、アナセトラピブ等が挙げられる。
【００６０】
本発明の、体重増加抑制（低下）剤／抗肥満剤の併用もしくは配合に用いられる、第２の製剤の投与量は、その製剤単独での用法・用量の範囲内で使用されることが好ましいが、その種類、剤形、投与方法、１日当たりの投与回数は、症状の程度、体重、性別、年齢等によって適宜増減することができる。経口投与する場合は、追加製剤の投与量は、通常は１日に体重１ｋｇあたり約０.００１ｍｇ〜約１００ｍｇであり、好ましくは約０.１ｍｇ〜約１０ｍｇであり、１回ないし３回に分けて投与するが、必要に応じて全量を数回に分けて投与してもよい。
【００６１】
配合剤の剤形は、特に限定されず、経口製剤としては、例えば、錠剤、フィルムコーティング錠、カプセル剤、マイクロカプセル剤、顆粒剤、細粒剤、散剤、自己乳化型製剤、経口用液体製剤、シロップ剤、ゼリー剤の形で、非経口製剤としては、例えば、注射剤、輸液製剤、経皮吸収剤などの外用剤で患者に投与される。例えば、徐放化した製剤、または２剤を時間差で放出する製剤なども含む。
【００６２】
本発明の配合剤は、有効成分に加え、薬学的に許容され得る賦形剤を含むことができる。適宜、公知の酸化防止剤、コーティング剤、ゲル化剤、嬌味剤、着香剤、保存剤、乳化剤、ｐＨ調整剤、緩衝剤、着色剤などを含有させてもよい。配合剤の好ましい剤形および賦形剤の態様は、上記の併用時の態様と同様である。
【００６３】
本発明の配合剤は、常法に従って製剤化することが可能である。ＥＰＡの粉末は、例えば、（Ａ）ＥＰＡ−Ｅ、（Ｂ）食物繊維、（Ｃ）デンプン加水分解物および／または低糖化還元デンプン分解物、および（Ｄ）水溶性酸化防止剤を含有する水中油型乳化液を、高真空下で乾燥させ、粉砕処理する（特開平１０−９９０４６号）など公知の方法により得られる。ＥＰＡ−Ｅの粉体と、ニコチン酸またはその製薬学上許容しうる誘導体の粉体とを用いて、常法に従い、顆粒剤、細粒剤、散剤、錠剤、フィルムコーティング錠、チュアブル錠、徐放錠、口腔内崩壊錠（ＯＤ錠）などを得ることができる。
チュアブル錠であれば、例えば、ＥＰＡ−Ｅをヒドロキシプロピルメチルセルロースなどの水溶性高分子溶液中に乳化し、得られた乳化液を乳糖などの添加剤に噴霧して粉粒体を得て（特開平８−１５７３６２号参照）、ニコチン酸誘導体の粉体と混合して打錠することなど公知の方法により得ることができる。
徐放錠であれば、例えば（１）ＥＰＡ−Ｅおよびニコチン酸誘導体のいずれかを内層に、他方を外層に形成する、（２）各成分を含有する円盤状のマトリックスを２層に重ねる、（３）一成分を含有する粒状カプセルを他方の成分を含有するマトリックス中に埋め込む、（４）両剤を予め混合した後に何らかの徐放のための工夫が施される、などが挙げられる。各有効成分は放出速度を調整されていることが望ましく、両剤同時に放出されてもよいし、別々に時間差で放出されてもよい。
口腔内崩壊錠であれば、例えば特開平８−３３３２４３号記載の技術など、口腔用フィルム製剤であれば、例えば特開２００５−２１１２４号記載の技術など、公知の方法に準じて製造することができる。単純にはＥＰＡに溶解しないニコチン酸誘導体で、例えば、軟カプセル剤、液剤などにする場合には上記のような工夫が必要である。本発明の配合剤は、このようにＥＰＡとニコチン酸誘導体とを１剤に配合するための工夫をしている製剤を含む。
【００６４】
本発明の配合剤は、有効成分の薬理作用を発現できるように、放出、吸収されることが望ましい。本発明の配合剤は、有効成分の放出性に優れる、有効成分の吸収性に優れる、有効成分の分散性に優れる、配合剤の保存安定性に優れる、患者の服用利便性、またはコンプライアンスに優れる製剤の少なくともいずれか１以上の効果を持つことが望ましい。
【００６５】
本発明のＥＰＡならびにその製薬学上許容しうる塩、エステルおよび誘導体からなる群から選ばれる少なくとも１つを有効成分として含有する体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤は、動物とりわけ哺乳動物の脂質異常症の改善、治療もしくは再発予防、またはメタボリックシンドローム、心・脳血管イベント、四肢末梢潰瘍もしくは壊疽等への進行抑制にも有効である。哺乳動物とは、例えば、ヒトやウシ、ウマ、ブタ等の家畜動物、イヌ、ネコ、ウサギ、ラット、マウス等の家庭用動物などが挙げられ、好ましくはヒトである。特に、メタボリックシンドローム患者など、血中脂質が増加している、インスリン抵抗性を発現している、または血圧が上昇している脂質異常症患者において、体重の増加抑制（低下）と共に相乗的な脂質異常症の改善または治療効果を示すことが期待される。
また、第２の有効成分との配合剤やキット剤とすることで患者の服薬の負担を軽減し、服薬コンプライアンスを高めることで、さらに改善または治療効果を高めることができる。
【００６６】
ＥＰＡ−Ｅ等は食品分野においても既に応用されているが、本発明の体重増加抑制（低下）剤／抗肥満剤等についても、食品、例えば、機能性食品、健康食品、特定保健用食品、ダイエット食品、食物サプリメントもしくは経腸栄養食品、または、これらの食品等への添加剤として応用が可能である。
【実施例１】
【００６７】
次に本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。【００６８】
（ハムスター）
６週齢の雄性シリアン（Ｓｙｒｉａｎ）ハムスター（日本エスエルシー株式会社、日本）を１２時間明暗周期、温度（２３±３℃）で飼育し、標準飼料を１１日間自由摂取させた後、標準飼料群（Ｓｔａｎｄａｒｄ）（４匹）、高脂肪食群（ＨＦ）（８匹）、ＥＰＡ群（ＨＦ＋ＥＰＡ−Ｅ）（８匹）、ＤＨＡ群（ＨＦ＋ＤＨＡ−Ｅ）（７匹）、の４群を設定した。
（飼育飼料（質量％））
標準飼料は、日本クレア株式会社製のＣＬＥＡ  Ｒｏｄｅｎｔ  Ｄｉｅｔ  ＣＥ−２（４．８％脂肪）を、  高脂肪食（ＨＦ）はＷｉｌｓｏｎ社製のＨｙｐｅｒｃｈｏｌｅｓｔｅｒｏｌｅｍｉｃ  Ｈａｍｓｔｅｒ  Ｄｉｅｔ（ショ糖９％、２１％脂肪）を用いた。【００６９】
（実験例１）
［高脂肪食負荷肥満モデルハムスターにおける体重増加抑制効果］
高脂肪食（ＨＦ）飼育ハムスターを用いて、ＥＰＡおよびＤＨＡの体重増加に対する作用を確認した。
高脂肪食飼育期間中、ＥＰＡ群には高脂肪食＋２％ＥＰＡ−Ｅ（９８．２４％ＥＰＡ−Ｅを含有、日本水産社製）、ＤＨＡ群には高脂肪食＋２％ＤＨＡ−Ｅ（Ｅｑｕａｔｅｑ  Ｌｔｄ製、９７．４％ＤＨＡ−Ｅを含有）を混餌投与（１日１回（朝）交換）した。対照群として、高脂肪食もしくは標準飼料（４．８％脂肪含有）を投与（１日１回（朝）交換）した。投与開始日より毎日体重を測定した。各群の２１日目の体重増加率は、標準飼料群と比較して高脂肪食群で高く、肥満状態となっていたが、ＥＰＡ投与群においては対照である高脂肪食群と比較して低く、かつ標準飼料群と同等以下であり、顕著な体重増加抑制（低下）作用が認められた。一方、ＤＨＡ群の体重増加率は、標準飼料群と比較して高く、かつ高脂肪食群とほぼ同等であり、体重増加抑制効果は確認されなかった。このことはＤＨＡにより抑制することのできない体重増加（肥満）に対して、ＥＰＡが抑制効果を示しており有用である。（図１）また、ハムスターの肝臓の所見においては、いずれの各群においても、明らかな脂肪肝は認められなかった。
なお、高脂肪食群、ＥＰＡ群およびＤＨＡ群の一日当りの食餌摂取量（エネルギー換算）の間に有意な差は認められなかった。
以上より、ＥＰＡ−Ｅが、肥満、特に、肝脂質形成の亢進が認められないまたは脂肪肝を伴わない肥満に対する、体重増加抑制（低下）または抗肥満作用を示すことが確認された。
また、各群の２１日目の副睾丸脂肪量(図２)を測定したところ、ＥＰＡ群において脂肪量の増加が有意に抑制されていることが確認できた。この点から、ＥＰＡ−Ｅによる体重増加抑制（低下）効果は、脂肪量の増加抑制（低下）作用、すなわち、抗肥満作用によることが確認された。【００７０】
（実験例２）
［高脂肪食ハムスターにおけるＬＤＬ−Ｃ値への効果］
高脂肪食飼育ハムスターを用いてＥＰＡおよびＤＨＡのＬＤＬ−Ｃ値に対する作用を確認した。
実験例１の体重増加抑制作用の実験に合わせて、投与開始後、７、１４および２１日目に採血し、遠心分離にて血漿を分離した。市販の測定試薬（和光純薬社製、ＬタイプワコーＬＤＬ−Ｃ）を用いて、血漿中のＬＤＬ−Ｃの濃度を測定した。投与２１日目における血漿中ＬＤＬ−Ｃ値濃度を図３に示した。
高脂肪食群およびＤＨＡ群では、血漿中ＬＤＬ−Ｃ値の上昇作用が認められた。一方、前２群と比較して、ＥＰＡ群では血漿中ＬＤＬ−Ｃ値の上昇抑制作用が認められた。【００７１】
（実験例３）
［高脂肪食ハムスターにおけるＣＥＴＰ活性値への効果］
高脂肪食飼育ハムスターを用いてＥＰＡおよびＤＨＡのＣＥＴＰ活性値に対する作用を確認した。
実験例１の体重増加抑制作用の実験に合わせて、投与開始後、７、１４および２１日目に採血し、遠心分離にて血漿を分離した。測定試薬（Ｂｉｏ  Ｖｉｓｉｏｎ社製、ＣＥＴＰ  ａｃｔｉｖｉｔｙ  ａｓｓａｙ  ｋｉｔ）を用いて、ＣＥＴＰ活性値を測定した。投与２１日目におけるＣＥＴＰ活性値を図４に示した。
高脂肪食群およびＤＨＡ群では、ＣＥＴＰ活性の上昇が確認された。一方、ＥＰＡ群ではＣＥＴＰ活性上昇に対する抑制作用が確認できた。【００７２】
（実験例４）
［高脂肪食ハムスターにおける、ＬＤＬ−Ｃ値およびＣＥＴＰ活性値の相関］
ＬＤＬ−Ｃ値とＣＥＴＰ活性値に関する相関図を、図５に示す。高脂肪食飼育ハムスターにＥＰＡ−Ｅを摂取させた時に、ＬＤＬ−Ｃ値と、ＣＥＴＰ活性値間には非常に良い相関性が観測された。ＥＰＡ−Ｅを摂取することにより、ＣＥＴＰ活性上昇が抑制され、その結果ＬＤＬ−Ｃ値の上昇が抑制されたものと判断できる。したがって、ＣＥＴＰ阻害剤との併用により、ＬＤＬ−Ｃ値の相乗的な低下が期待できる。通常、高脂肪食の継続摂取においては血漿中脂質マーカー値が悪化するが、ＥＰＡ−Ｅを摂取することで、血漿中脂質マーカー値の悪化が抑制された。よって本発明の体重増加抑制（低下）剤または抗肥満剤は、高脂肪食の継続摂取時においても、脂質異常症の改善効果を示すことが期待され有用である。
【図１】
2013005834.tif 000003
【図２】
2013005834.tif 000004
【図３】
2013005834.tif 000005
【図４】
2013005834.tif 000006
【図５】
2013005834.tif 000007
【国際調査報告】
2013005834.tif 000008
2013005834.tif 000009
2013005834.tif 000010
2013005834.tif 000011