(57)【要約】【課題】保持された使用者が重心を前方移動させる時に、本体に対して台状体や保持体を移動させて、使用者の前傾を規制することで、走る、歩くなどの実動作に限りなく近い動作が可能となり、使用者に重心移動を伴った体幹中心の動きをさせる。【解決手段】使用者Ｓが踏む台状体２と、台状体２を下方から支持する本体３と、本体３の上方に配設された保持体４を有し、保持体４で台状体２を踏む位置Ｆより前方に重心Ｇがある使用者Ｓの体幹Ｔを保持する運動補助装置である。体幹Ｔを保持された使用者Ｓが台状体２の踏む位置Ｆを踏み込みながら重心Ｇを前方移動させる時に、本体３に対して台状体２や保持体４を移動させて、使用者Ｓの前傾を規制している。
2013124930.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者（Ｓ）が踏む台状体（２）と、この台状体（２）を下方から支持する本体（３）と、この本体（３）の上方に配設された保持体（４）を有していて、この保持体（４）で前記台状体（２）を踏む位置（Ｆ）より前方に重心（Ｇ）がある使用者（Ｓ）の体幹（Ｔ）を保持する運動補助装置であって、
前記体幹（Ｔ）を保持された使用者（Ｓ）が台状体（２）の前記踏む位置（Ｆ）を踏み込みながら重心（Ｇ）を前方移動させる時に、前記本体（３）に対して台状体（２）を上下移動させ且つ前記本体（３）に対して保持体（４）を前後移動させて、前記使用者（Ｓ）の前傾を規制していることを特徴とする運動補助装置。
【請求項２】
前記台状体（２）は、前記本体（３）に対して上下揺動自在に枢支され、
前記保持体（４）は、前記本体（３）に対して前後揺動自在に枢支され且つ前記使用者（Ｓ）の体幹（Ｔ）を前方から当接して保持し、
前記台状体（２）と保持体（４）を枢支連結し且つ前記本体（３）に対して揺動自在に枢支されたリンク体（５）で、前記台状体（２）の上下揺動を保持体（４）の前後揺動に変換して、前記使用者（Ｓ）の前傾を規制していることを特徴とする請求項１に記載の運動補助装置。
【請求項３】
前記台状体（２）は、前記本体（３）に対して上下移動自在に支持リンク（６）を介して連結され、
前記保持体（４）は、前記本体（３）に対して前後直動自在に支持され且つ前記使用者（Ｓ）の体幹（Ｔ）を前方から当接して保持し、
前記台状体（２）と保持体（４）を枢支連結したリンク体（５）で、前記台状体（２）の上下移動を保持体（４）の前後直動に変換して、前記使用者（Ｓ）の前傾を規制していることを特徴とする請求項１に記載の運動補助装置。
【請求項４】
前記台状体（２）は、前記本体（３）に対して上下直動自在に支持され、
前記保持体（４）は、前記本体（３）に対して前後直動自在に支持され且つ前記使用者（Ｓ）の体幹（Ｔ）を前方から当接して保持し、
前記台状体（２）と保持体（４）を枢支連結したリンク体（５）で、前記台状体（２）の上下直動を保持体（４）の前後直動に変換して、前記使用者（Ｓ）の前傾を規制していることを特徴とする請求項１に記載の運動補助装置。
【請求項５】
前記使用者（Ｓ）の重心（Ｇ）の前方移動時に、前記リンク体（５）が台状体（２）の下方移動を保持体（４）の前方移動に変換して、前記使用者（Ｓ）の前傾を規制し、
前記台状体（２）を上方に付勢する上方付勢手段（７）、及び／又は、前記保持体（４）を後方に付勢する後方付勢手段（８）を有していることを特徴とする請求項１〜４の何れか１項に記載の運動補助装置。
【請求項６】
使用者（Ｓ）が踏む台状体（２）と、この台状体（２）を下方から支持する本体（３）と、この本体（３）の上方に配設された保持体（４）を有していて、この保持体（４）で前記台状体（２）を踏む位置（Ｆ）より前方に重心（Ｇ）がある使用者（Ｓ）の体幹（Ｔ）を保持する運動補助装置であって、
前記体幹（Ｔ）を保持された使用者（Ｓ）の前傾を、前記本体（３）に対して台状体（２）及び／又は保持体（４）を相対移動させながら規制していることを特徴とする運動補助装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、走行や歩行等の踏込み時における重心移動のトレーニングに適した運動補助装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般に、健康維持（生活習慣病の改善）や競技力向上には有酸素運動によって体脂肪を減少させて、糖代謝を促進することが有効である。すなわち、筋肉のエネルギ源であるブドウ糖を筋肉に取り込んで燃焼させれば、余剰のブドウ糖が消費され、高血糖、高インスリン血症の改善の結果、生活習慣病（糖尿病、肥満、高脂血症など）の改善に寄与することになる。
筋肉への余剰ブドウ糖の取り込みは筋収縮によって生じ、筋肉へのブドウ糖の取り込み量を増加させれば、糖代謝を促進することが可能になる。【０００３】
筋収縮による糖代謝を効率的に行うには、体積の大きい筋肉に筋収縮を生じさせることが望ましく、股関節を伸屈させて体幹から大腿部にかけての大筋群を筋収縮させることが有効と考えられる。
大筋群を収縮させる運動にランニングやウォーキング等があるが、それらを模した装置として、トレッドミルが一般的に知られている。【０００４】
このトレッドミルは、歩行又は走行面である移動ベルトの回転速度や傾斜角度が調節可能な運動補助装置である。又、全身持久力のトレーニングを目的として、トレッドミル上での走行や歩行運動が行われることも多い。
一方、これらトレッドミルとは別の、ランニングやウォーキングの模擬を意図した運動補助装置として、特許文献１に記載された車軸移動式自転車エルゴメータが知られている。
このエルゴメータは、左右一対のペダル及びアームによりそれぞれ回転力が与えられる一対の回転軸と、この一対の回転軸をそれぞれ水平方向に支持する一対の台座と、一対の台座を一対の回転軸と直交する向きにそれぞれ往復動可能に支持する一対のガイド部と、一対の台座を回転軸の回転角に基づいて一対のガイド部上を移動させる一対の移動機構と、一対の回転軸の制動をそれぞれ行う制動機構とを備えている（特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００２−７８８１７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述した従来の運動補助装置には、次のような問題があった。
トレッドミルは、一見、使用者が走っているように見えるが、実は斜め前上方に飛び上がっているだけであり、例え速度を上げても斜め前上方に高く飛んでしまえばこなせてしまうものである。その結果として、使用者のふくらはぎなど末端部のみ運動になりやすい。
更に、トレッドミルは、屋外におけるウォーキングやランニングを代替する運動が室内で出来るように作られた運動補助装置であるものの、実際の歩く動作や走る動作とは異なることが大きな問題である。【０００７】
一方、特許文献１に記載された車軸移動式自転車エルゴメータを用いた実際の動作における足部の運動軌跡は、ペダルアーム回転軸が前後に水平移動する円運動（車軸移動型ペダリング）の回転円周上をたどるものとなり、一見して、実際の走動作の軌跡と運動軌跡が異なる（特許文献１の図５、６、段落００３６参照）。
更に、特許文献１のエルゴメータは、台座に着座してペダルを漕ぐに過ぎないことから、使用者の足の動きにしか着目しておらず、体幹と脚（上半身と下半身）を連動させた動きを、使用者にさせることは出来ず、当然に、着座した使用者は、重心の前方移動、つまり、「骨盤を前に送りながらの重心移動」が出来ない。【０００８】
これら従来の運動補助装置に共通する問題点としては、上述したランニング、ウォーキング等の実動作（踏込み）とは異なること、使用者は末端部を大きく動かすなどのため、体幹部（大筋群）の動きが小さくなり有酸素運動の効果が低いことが挙げられる。
本発明は、このような問題点に鑑みて、体幹を保持された使用者が重心を前方移動させる時に、本体に対して台状体や保持体を移動させて、使用者の前傾を規制することで、走る、歩くなどの実動作に限りなく近い動作が可能となり、重心移動を伴った体幹（大筋群）中心の動きをさせて、使用者を問わずに有酸素運動のトレーニング効果を向上させることが出来る運動補助装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る運動補助装置は、使用者Ｓが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有していて、この保持体４で前記台状体２を踏む位置Ｆより前方に重心Ｇがある使用者Ｓの体幹Ｔを保持する運動補助装置であって、前記体幹Ｔを保持された使用者Ｓが台状体２の前記踏む位置Ｆを踏み込みながら重心Ｇを前方移動させる時に、前記本体３に対して台状体２を上下移動させ且つ前記本体３に対して保持体４を前後移動させて、前記使用者Ｓの前傾を規制していることを第１の特徴とする。【００１０】
本発明に係る運動補助装置の第２の特徴は、上記第１の特徴に加えて、前記台状体２は、前記本体３に対して上下揺動自在に枢支され、前記保持体４は、前記本体３に対して前後揺動自在に枢支され且つ前記使用者Ｓの体幹Ｔを前方から当接して保持し、前記台状体２と保持体４を枢支連結し且つ前記本体３に対して揺動自在に枢支されたリンク体５で、前記台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換して、前記使用者Ｓの前傾を規制している点である。【００１１】
本発明に係る運動補助装置の第３の特徴は、上記第１の特徴に加えて、前記台状体２は、前記本体３に対して上下移動自在に支持リンク６を介して連結され、前記保持体４は、前記本体３に対して前後直動自在に支持され且つ前記使用者Ｓの体幹Ｔを前方から当接して保持し、前記台状体２と保持体４を枢支連結したリンク体５で、前記台状体２の上下移動を保持体４の前後直動に変換して、前記使用者Ｓの前傾を規制している点にある。【００１２】
本発明に係る運動補助装置の第４の特徴は、上記第１の特徴に加えて、前記台状体２は、前記本体３に対して上下直動自在に支持され、前記保持体４は、前記本体３に対して前後直動自在に支持され且つ前記使用者Ｓの体幹Ｔを前方から当接して保持し、前記台状体２と保持体４を枢支連結したリンク体５で、前記台状体２の上下直動を保持体４の前後直動に変換して、前記使用者Ｓの前傾を規制している点にある。【００１３】
本発明に係る運動補助装置の第５の特徴は、上記第２〜４の何れかの特徴に加えて、前記使用者Ｓの重心Ｇの前方移動時に、前記リンク体５が台状体２の下方移動を保持体４の前方移動に変換して、前記使用者Ｓの前傾を規制し、前記台状体２を上方に付勢する上方付勢手段７、及び／又は、前記保持体４を後方に付勢する後方付勢手段８を有している点にある。
尚、本出願において、「及び／又は」とは「少なくとも何れか一方」を意味し、例えば、「上方付勢手段７、及び／又は、後方付勢手段８」であれば、「上方付勢手段７と後方付勢手段８のうち、少なくとも何れか一方」を意味する。【００１４】
本発明に係る運動補助装置の第６の特徴は、使用者Ｓが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有していて、この保持体４で前記台状体２を踏む位置Ｆより前方に重心Ｇがある使用者Ｓの体幹Ｔを保持する運動補助装置であって、前記体幹Ｔを保持された使用者Ｓの前傾を、前記本体３に対して台状体２及び／又は保持体４を相対移動させながら規制している点である。【００１５】
これらの特徴により、本発明に係る運動補助装置では、使用者Ｓが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有し、この保持体４で台状体２を踏む位置Ｆより前方に重心Ｇがある使用者Ｓの体幹Ｔを保持することによって、使用者Ｓは、両手手放しで（つまり、肩甲骨周辺の筋肉が余計な収縮をせず、リラックスした状態で）、本来ならば転倒する前傾姿勢Ｚを維持することが可能となり、前に体重がかかる分だけ脚にかかる負担が減ると共に、足の踏み込み時に骨盤が膝上に乗り込む感覚が得やすくなる。
これに加えて、保持された使用者Ｓが台状体２の踏む位置Ｆを踏み込みながら重心Ｇを前方移動させる時に、本体３に対して台状体２を上下移動させつつ保持体４を前後移動させて、使用者Ｓの前傾を規制する場合には、台状体２を踏み込むため、台状体２から反力を受けながら前へ進む感触を得ることが可能となると同時に、使用者Ｓが当初と同じ踏む位置Ｆで台状体２を踏み込みながら、使用者Ｓ（体幹Ｔ）を前傾させて重心Ｇを前方へ移動させることになり、使用者Ｓの重心Ｇの前方移動が、主に股関節の伸展によって行われる（つまり、体幹Ｔの前傾による重心Ｇの前方移動よりも、股関節の伸展による重心Ｇの移動の方が多くなる）ため、骨盤が膝上に乗り込む感覚を得ながら使用者Ｓの股関節を確り伸展させつつ、いずれの使用者Ｓにも、走る、歩くなどの実動作に限りなく近い動作が可能となり、「骨盤を前に送りながらの重心移動」と、大筋群の筋収縮による有酸素運動のトレーニング効果の向上が実現できる。
尚、台状体２における踏む位置Ｆが前後したり、使用者Ｓごとの股関節の可動範囲が違っていても、台状体２の上下移動及び保持体４の前後移動分によって許容される。
ここで、本発明における上下移動とは、上下方向に沿った移動分のみを有した上下直動の他、上下方向に沿った移動分に加えて前後方向に沿った移動分も有する場合でも、この前後方向に沿った移動分が上下方向に沿った移動分より小さければ良く、後述する上下揺動やリンクを介した上下移動、斜め方向に沿った直動（下後方や上前方への移動）、曲線状のローラガイドやレール等に沿った移動なども含まれる。
又、本発明における前後移動も、同様で、前後方向に沿った移動分のみを有した前後直動の他、前後方向に沿った移動分に加えて上下方向に沿った移動分も有する場合でも、この上下方向に沿った移動分が前後方向に沿った移動分より小さければ良く、後述する前後揺動やリンクを介した前後移動、斜め方向に沿った直動（後下方や前上方への移動）、曲線状のローラガイドやレール等に沿った移動なども含まれる。【００１６】
図１で示したように、台状体２を本体３に上下揺動自在に枢支し、保持体４を本体３に前後揺動自在に枢支し且つ使用者Ｓを前方から当接して保持し、台状体２と保持体４を枢支連結し且つ本体３に揺動自在に枢支されたリンク体５で、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換して、使用者Ｓの前傾を規制することで、使用者Ｓは「骨盤を前に送りながらの重心移動」が出来ると共に、使用者Ｓ自身の足の運動軌跡がペダル等によって束縛されることなく、各使用者Ｓの体格や筋力、関節の可動範囲に応じた自由な動きが可能となる。
尚、足の動きが自由であるからこそ、各使用者Ｓが実際に走る際のフォーム、つまり、走りの実動作（リアルラン（登録商標））がわかる。これと同時に、使用者Ｓがより良いフォームを身に着けること（マスターラン（登録商標））の糸口となる。
つまり、使用者Ｓは、バランス良く空中で、左右の足を素早く切り返すことが可能となり、踏み面２ａ（地面）に力を伝えるのに適した体幹Ｔのラインや、股関節Ｋ・膝関節Ｈ・足首の角度を修得し易くなる。
又、台状体２及び保持体４が枢支されることにより、本体３とは各枢支軸で接触するのみとなり、台状体２及び保持体４と本体３との接触範囲が狭くなって、摩擦によるロスや音を小さく出来る。
更に、保持体４が揺動することに着目すれば、保持体４全体が前方移動した際の反動が、枢支軸回りの円運動により、上下方向へも逃がされて抑制され、運動補助装置１全体が前方へずれ難くすることが可能となる。【００１７】
図４で示したように、台状体２を本体３に上下移動自在に支持リンク６を介して連結し、保持体４を本体３に前後直動自在に支持し且つ使用者Ｓを前方から当接して保持し、台状体２と保持体４を枢支連結したリンク体５で、台状体２の上下移動を保持体４の前後直動に変換して、使用者Ｓの前傾を規制した場合も同様で、「骨盤を前に送りながらの重心移動」と同時に、使用者Ｓに応じた自由な足の動きが出来る。
これに加えて、台状体２が支持リンク６を介して本体３に連結しているため、台状体２は、上下方向に沿うだけでなく、上下方向と共に前後方向も含んだ移動（斜めの移動）が可能となり、前傾姿勢Ｚで使用者Ｓの踏み込み方向が斜めとなった場合でも、使用者Ｓは、踏み込み感覚を得やすくなる。【００１８】
図６のように、台状体２を本体３に上下直動自在に支持し、保持体４を本体３に前後直動自在に支持し且つ使用者Ｓを前方から当接して保持し、台状体２と保持体４を枢支連結したリンク体５で、台状体２の上下直動を保持体４の前後直動に変換して、使用者Ｓの前傾を規制した場合も、「骨盤を前に送りながらの重心移動」と、使用者Ｓに応じた自由な足の動きが同時に出来る。
又、台状体２及び保持体４の両方を、本体３に対して直動自在に（例えば、直線状のローラガイドやレールに沿わす等して）支持しているので、より広い範囲で安定的に、本体３が台状体２や保持体４を支えることが出来る。【００１９】
更に加えて、使用者Ｓの重心Ｇの前方移動時に、リンク体５が台状体２の下方移動を保持体４の前方移動に変換して、使用者Ｓの前傾を規制することで、台状体２の移動方向が重力のかかる方向と同じ向きであると同時に、保持体４の移動方向が使用者Ｓの重心Ｇの移動方向と同じ向きであるため、台状体２と保持体４の間の距離が伸び易くなり、この距離の伸びを、主に股関節の伸展で補うことで、更に骨盤が膝上に乗り込む感覚を得ながら、走る実動作を使用者Ｓにさせることが可能となる。
これと同時に、台状体２を上方に付勢する上方付勢手段７、及び／又は、保持体４を後方に付勢する後方付勢手段８を有することで、付勢手段７、８の付勢力に抗って、使用者Ｓは、台状体２をより強い力で踏み込むこととなるため、更にトレーニング負荷を上げることも可能となる。
更には、使用者Ｓは、踏み面２ａから逆に反力を得ることとなり、自然と前方に高く足が上がる（足を上げるのではなく上がる）こととなり、リラックスした状態での理想のフォーム（走る動作、歩く動作）を修得し易い。【００２０】
そして、保持体４で台状体２を踏む位置Ｆより前方に重心Ｇがある使用者Ｓの体幹Ｔを保持し、体幹Ｔを保持された使用者Ｓの前傾を、本体３に対して台状体２及び／又は保持体４を相対移動させながら規制することで、体幹Ｔを保持された時の使用者Ｓの前傾を規制して、骨盤が膝上に乗り込む感覚の取得や、踏む位置Ｆや使用者Ｓの可動範囲の違いの許容を実現できる。
尚、本発明における本体３に対する台状体２及び／又は保持体４の相対移動とは、本体３に対して上下方向、前後方向又は斜め方向に沿った移動分のみを有した直動の他、揺動や、リンクを介した移動、曲線状のローラガイドやレール等に沿った移動など、移動する方向、直線状であるか曲線状であるかを問わず、本体３に対する台状体２及び／又は保持体４の位置関係や、本体３から台状体２及び／又は保持体４までの距離が変化していれば良い。
この本体３に対する台状体２及び／又は保持体４の位置関係や距離の変化を、体幹Ｔの保持体４によって、本来ならば転倒する（台状体２を踏む位置Ｆより前方に重心Ｇがある）前傾姿勢Ｚが維持され且つリラックス状態で両手手放しとなった使用者Ｓは、主に股関節の伸展で補うことしかなく、骨盤が膝上に乗り込む感覚を得ながら、走る実動作を使用者Ｓにさせることが可能となる。【００２１】
尚、本発明に係る運動補助装置は、上述した特徴の他に、前記リンク体５と台状体２及び／又は保持体４との枢支位置を変更して、前記台状体２の上下移動に対する前記保持体４の前後移動の距離の比を変える移動比可変手段７を有していても良い。【００２２】
この他の特徴として、本発明に係る運動補助装置は、使用者Ｓが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有していて、この保持体４で前記台状体２を踏む位置Ｆより前方に重心Ｇがある使用者Ｓの体幹Ｔを保持する運動補助装置であって、前記体幹Ｔを保持された使用者Ｓが台状体２の前記踏む位置Ｆを踏み込みながら重心Ｇを前方移動させる時に、前記本体３に対して台状体２を上下移動させて、前記使用者Ｓの前傾を規制していても良い。【００２３】
本発明に係る運動補助装置は、使用者Ｓが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有していて、この保持体４で前記台状体２を踏む位置Ｆより前方に重心Ｇがある使用者Ｓの体幹Ｔを保持する運動補助装置であって、前記体幹Ｔを保持された使用者Ｓが台状体２の前記踏む位置Ｆを踏み込みながら重心Ｇを前方移動させる時に、前記本体３に対して保持体４を前後移動させて、前記使用者Ｓの前傾を規制していても良い。【００２４】
本発明に係る運動補助装置は、前記台状体２は、前記使用者Ｓの重心Ｇの前方移動時に下方へ移動されて、前記使用者Ｓの前傾を規制していても良い。【００２５】
本発明に係る運動補助装置は、前記保持体４は、前記使用者Ｓの重心Ｇの前方移動時に前方へ移動されて、若しくは、前記使用者Ｓの重心Ｇの前方移動時に後方へ移動されて、前記使用者Ｓの前傾を規制していても良い。【００２６】
本発明に係る運動補助装置は、前記使用者Ｓは、前記台状体２をペダル７１を介して踏み、このペダル７１は、前記本体３から前上方に延びるレール７２に沿って移動自在に取り付けられていても良い。【００２７】
これらにより、リンク体５と台状体２及び／又は保持体４との枢支位置を変更して、台状体２の上下移動に対する保持体４の前後移動の距離の比を変える移動比可変手段を有した際には、使用者Ｓの体格だけでなく、保持体４によって支えられる体幹Ｔの前傾具合を調節でき、競技力向上を目指すアスリートから健康増進を図る年配者まで、使用者Ｓの希望に応じてトレーニング負荷を変えられる。【００２８】
又、上記と同様に、台状体２と本体３と保持体４を有し、保持体４で前傾姿勢Ｚで保持された使用者Ｓが重心Ｇを前方移動させる時に、使用者Ｓの前傾を規制していると同時に、使用者Ｓの前傾の規制は、保持体４を前後移動させながら行う際には、踏む位置Ｆや使用者Ｓの可動範囲の違いが、保持体４の移動分によって許容され、使用者Ｓの股関節を確り伸展させることが可能となる。【００２９】
これは、台状体２を上下移動させて、使用者Ｓの前傾を規制する際にも同様で、踏む位置Ｆや使用者Ｓの可動範囲の違いを許容でき、使用者Ｓは、骨盤が膝上に乗り込む感覚を得られる。
つまり、本体３に対して、台状体２や保持体４を相対的に移動させれば、体幹Ｔを保持された時の使用者Ｓの前傾を規制して、骨盤が膝上に乗り込む感覚の取得や、踏む位置Ｆや使用者Ｓの可動範囲の違いの許容を実現できる。【００３０】
更に、台状体２を、使用者Ｓの重心Ｇの前方移動時に下方へ移動して、使用者Ｓの前傾を規制する際には、高さ位置が変わらない保持体４から、台状体２が離れることとなり、保持体４と台状体２の間の距離が伸びる。この距離の伸びの分を、主に股関節が伸展して補い、より走る実動作に近い動きを使用者Ｓにさせることが出来る。
又、台状体２の下方への移動具合によって、硬い床面を蹴る感覚や砂地で走るような感覚を使用者Ｓに与える等、使用者Ｓへの負荷を加減することも可能となる。【００３１】
これと同様に、使用者Ｓの重心Ｇの前方移動時に、保持体４が前方へ移動しながら、使用者Ｓの前傾を規制する際にも、前後位置が変わらない台状体２から、保持体４が離れて、台状体２と保持体４の間の距離が伸び、この距離の伸びを、主に股関節の伸展で補って、骨盤が膝上に乗り込む感覚を得ながら、走る実動作を使用者Ｓにさせることが可能となる。
又、この場合における使用者Ｓの前傾の規制とは、保持体４の前方移動具合に応じて、使用者Ｓの前傾具合が決まる（制限される）との意である。
これとは逆に、使用者Ｓの重心Ｇの前方移動時に、保持体４が後方移動しながら、使用者Ｓの前傾を規制する際には、使用者Ｓの重心Ｇは前方へ移動しながらも、体幹Ｔ（上半身）は、逆に、保持体４によって後方へ移動させられることから、より強く股関節の伸展が促される。尚、保持体４の後方移動には、後上方に移動することも含む。【００３２】
使用者Ｓが台状体２をペダル７１を介して踏むように構成し、このペダル７１を、本体３から前上方に延びるレール７２に沿って移動自在に取り付ける際には、使用者Ｓの足を、ペダル７１とレール７２によってガイドやサポートしながらも、台状体２を踏み抜くことが出来、使用者Ｓは、その年代や目的に応じて、踏み抜く感覚や、台状体２からの反力が得られる。
【発明の効果】
【００３３】
本発明に係る運動補助装置によると、体幹を保持された使用者が重心を前方移動させる時に、本体に対して台状体や保持体を相対的に移動させて、使用者の前傾を規制することで、重心移動を伴った体幹中心の動きを使用者にさせることが可能となり、走る、歩くなどの実動作に限りなく近い動作をすることによって、使用者を問わず、有酸素運動のトレーニング効果の向上が図れる。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】本発明の第１実施形態に係る運動補助装置の断面側面図である。
【図２】第１実施形態に係る運動補助装置の斜視図である。
【図３】第１実施形態に係る運動補助装置と表示部の概要図である。
【図４】本発明の第２実施形態に係る運動補助装置の断面側面図である。
【図５】第２実施形態に係る運動補助装置の斜視図である。
【図６】本発明の第３実施形態に係る運動補助装置の断面側面図である。
【図７】第３実施形態に係る運動補助装置の斜視図である。
【図８】本発明の第４実施形態に係る運動補助装置の斜視図である。
【図９】本発明の第５実施形態に係る運動補助装置の斜視図である。
【図１０】本発明の第６実施形態に係る運動補助装置の斜視図である。
【図１１】本発明の第７実施形態に係る運動補助装置の斜視図である。
【図１２】本発明の第８実施形態に係る運動補助装置の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
＜第１実施形態＞
図１〜３には、本発明の第１実施形態に係る運動補助装置１が示されている。
この運動補助装置１は、使用者Ｓが踏む台状体２と、台状体２を下方から支持する前後に長い本体３と、本体３の上方に配設された保持体４と、台状体２の上下移動を保持体４の前後移動に変換するリンク体５と、台状体２を上方へ付勢する上方付勢手段７を有している。
【００３６】
「台状体２」
図１、２に示すように、第１実施形態における台状体２は、前後に長い台フレーム枠２０と、この台フレーム枠２０の前端部を本体３に揺動自在に枢支する台枢支軸２１と、台フレーム枠２０上に設けられ且つ踏み面２ａを備えた踏み面枠２２を有している。
台フレーム枠２０は、前後に延びる左右の台フレーム２３ａ、２３ｂと、この左右の台フレーム２３ａ、２３ｂの間を連結する４つの連結材２４ａ、２４ｂ、２４ｃ、２４ｄと、台フレーム枠２０をリンク体５に連結する台連結部２５を有している。
左右の台フレーム２３ａ、２３ｂは、中空状の角柱であって、本体３より若干短い前後長さを持つ。各台フレーム２３ａ、２３ｂの断面は、上下に長い矩形状に形成されている。
【００３７】
台状体２における４つの連結材２４ａ〜２４ｄは、前から順に、台枢支軸２１の直後位置で左右の台フレーム２３ａ、２３ｂを連結する前連結材２４ａと、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂを前後中間位置より後方で連結する前後２本の支持連結材２４ｂ、２４ｃと、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂの後端部を連結する後連結材２４ｄである。
又、４つの連結材２４ａ〜２４ｄも、中空状の角柱であって、各連結材２４ａ〜２４ｄの長さ、つまり左右の台フレーム２３ａ、２３ｂ間の距離は、使用者Ｓの肩幅と同じか若干広い。
尚、各台フレーム２３ａ、２３ｂの前後中央部と後部には、後述する踏み面枠２２の取付部２９を取り付けるための受孔が、台フレーム２３ａ、２３ｂの長手方向に沿って複数設けられている。
【００３８】
前連結材２４ａの断面も、矩形状に形成されているが、前後が長くなる向きに配置されており、前連結材２４ａの下面が、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂの下面と同じ高さ位置に（面一状に）設けられている。尚、このとき、前連結材２４ａ後面と各台フレーム２３ａ、２３ｂ左右内面に亘って、平面視略三角形状の補強板が取り付けられていても良い。
前後２本の支持連結材２４ｂ、２４ｃは、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂを連結すると共に、上述の台連結部２５、及び上方付勢手段７の上端を支持している。
【００３９】
２本の支持連結材２４ｂ、２４ｃは、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂを前後中間位置の直後（前連結材２４ａと後連結材２４ｄの前後中間位置）に設けられた前支持連結材２４ｂと、この前支持連結材２４ｂから後方へ所定距離だけ離れた位置（前支持連結材２４ｂと後連結材２４ｄの前後中間位置）に設けられた後支持連結材２４ｃである。
前後の支持連結材２４ｂ、２４ｃの断面も、矩形状に形成だが、前連結材２４ａとは異なり、上下が長くなる向きに配置されている。
前後の支持連結材２４ｂ、２４ｃの下面は、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂの下面と同じ高さ位置に設けられている。尚、このとき、前支持連結材２４ｂは前面側に、前支持連結材２４ｂは後面側に、各支持連結材２４ｂ、２４ｃと各台フレーム２３ａ、２３ｂ左右内面に亘る平面視略三角形状の補強板が取り付けられていても良い。
【００４０】
台状体２における前後の支持連結材２４ｂ、２４ｃの間には、上述した台連結部２５が設けられているが、この台連結部２５は、前後方向に延びる左右２本の台支持材と、これらの台支持材に挟持された軸支持材と、この軸支持材の下端から後方に延びる上揺動ストッパ材を有している。
左右の台支持材は、中空状の角柱であって、前支持連結材２４ｂ後面と後支持連結材２４ｃ前面に亘っており、左右対称位置に配設されている。
各台支持材の断面は、上下が長い矩形状となっている。
【００４１】
軸支持材も、中空状の角柱で、断面が前後に長い矩形状であって、上下方向（左右の台フレーム２３ａ、２３ｂに直交する向き）に延びている。
この軸支持材の上面は、各台フレーム２３ａ、２３ｂ上面や、各支持連結材２４ｂ、２４ｃ上面、各台支持材の上面と同じ高さ位置にあるが、軸支持材の下端部は、台フレーム枠２０から下方へ突出するように設けられている。
この軸支持材の突出方向中途部に、台リンク連結軸５２を挿通する筒体が、長手方向を左右に向けて設けられている。
【００４２】
上揺動ストッパ部は、中空状の角柱であって、断面が略正方形状に形成されている。
上揺動ストッパ部の上面における前後方向中途部には、略円錐台状の緩衝材２６が上方突出状に設けられ、この緩衝材２６の上面は、台状体２が所定角度だけ上方揺動した際に、本体３で後述する揺動ストッパ連結材３６ｄの下面に当接する。
【００４３】
緩衝材２６は、ゴム等の弾性材の他、スプリングなど衝撃を吸収する素材であれば良い。
緩衝材２６の下面から下方へ軸材が延び、この軸材が上揺動ストッパ部を下面まで上下に貫通している。軸材の下端部は、上揺動ストッパ部の下面から下方へ突出しており、この突出部分にナット等の固定具で取り付けることで、緩衝材２６を、上揺動ストッパ部に固定する。
【００４４】
上揺動ストッパ部の後端は、この後端から下方へ突き出た板状の突出部が設けられている。
この突出部の突出距離は、上述したナット等の固定具の上下高さより長く、台状体２が上方揺動して上揺動ストッパ部が、運動補助装置１の設置面に接触しそうになっても、設置面には先に突出部が当たり、緩衝材２６の固定具を保護している。
【００４５】
尚、このとき、上揺動ストッパ部の上面と軸支持材の後面に亘って、平面視略三角形状の補強板が取り付けられていても良い。
又、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂの後端部にも、略円錐台状の緩衝材２６が、左右それぞれに下方突出状に設けられており、これらの緩衝材２６の下面は、台状体２が所定角度だけ下方揺動した際に、本体３における本体フレーム枠３０の上面に当接する。
【００４６】
台状体２における上述した台枢支軸２１は、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂの前端部を貫通状に取り付けられており、本体３前部の上面に設けられた台軸受部３１で軸承されている。
従って、台状体２は、この台枢支軸２１回りに円運動することとなる。ただし、円運動といっても、台状体２の揺動角度が、ごく限られていると同時に、台フレーム枠２０の前後長さを、本体３の前後長さに近づけるなど出来るだけ長く設定することで、台状体２の動きを、上下方向に沿った直線的な移動に近似できる。
【００４７】
台状体２における上述した踏み面枠２２は、前後に延びる左右の面フレーム２７、２７と、この左右の面フレーム２７、２７の間を連結する５つの連結材と、これらの面フレーム２７、連結材を上から覆う踏み面材２８と、踏み面枠２２を台フレーム枠２０に取り付ける取付部２９を有している。
踏み面枠２２における左右の各面フレーム２７は、上述した台フレーム２３ａ、２３ｂと略同じ幅を持ち且つ前後に長い板材の左右端縁から、同一形状の２枚の板材が左右に並んで上方突出して形成されている。
【００４８】
各面フレーム２７の上端辺は、側面視で、前端から所定距離だけ真っ直ぐ後方へ進んだ後、後方へいくほど徐々に高くなる後上り状に形成されている。
尚、各面フレーム２７の後端辺は、フレーム後部から真っ直ぐに後上方へ向かうよう形成されている。
【００４９】
左右の面フレーム２７、２７間の距離は、上述の台フレーム２３ａ、２３ｂ間と略同じで、使用者Ｓの肩幅と同じか若干広い。
又、各面フレーム２７の長さは、使用者Ｓが走ったときの歩幅より十分大きい長さであり、この各面フレーム２７の長さが、上述の踏み面材２８の上面部２８ａ（踏み面２ａ）の前後長さとなる。
【００５０】
踏み面枠２２における５つの連結材は、前から順に、左右の面フレーム２７、２７の上端形状に沿って、略等間隔に設けられている。
５つの連結材も、中空状の角柱で、断面が前後に長い矩形状に形成されている。
各連結材の長さは、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂ間の距離よりも長く、使用者Ｓの肩幅や、左右足間よりも十分広い長さとなる。
尚、この連結材の長さが、踏み面材２８の上面部２８ａ（踏み面２ａ）の左右幅となる。
【００５１】
踏み面枠２２の踏み面材２８は、左右の面フレーム２７、２７及び５つの連結材に対して上から被せて覆うものである。
踏み面材２８は、上面部２８ａと、前面部と、左右側面部と、後面部を有している。
【００５２】
踏み面材２８の上面部２８ａ（つまり、踏み面２ａ）は、後上り状の各台フレーム２３ａ、２３ｂ上端に沿って被さるため、上面部２８ａ前端から所定距離だけ後方へ延びる平坦な部分２ｂと、この平坦な部分の後端から徐々に高くなる後上り部分２ｃとを有することとなる。尚、使用者Ｓは、平坦な部分２ｂから後上り部分２ｃへの変わり目を踏む（着地する）と、台状体２（踏み面２ａ）からの反発を得やすい。
踏み面材２８の前面部は、左右の面フレーム２７、２７の前端を前方から覆うところ、前面部の上下高さが、各面フレーム２７の上下高さと、略同一のため、前面部によって、前方向からは各面フレーム２７が見えない。
尚、踏み面２ａは、表面がラバー等で覆われるなど、滑り止めが施され、使用者Ｓが足で踏むのに十分に広さを有している。
【００５３】
これと同様に、左右の側面部は、左右の面フレーム２７、２７を左右外方から覆うところ、側面部の形状が、各面フレーム２７の形状と、側面視で略同一か、若干後方に長いため、側面部によって、左右外方からは各面フレーム２７、各連結材が見えない。
尚、踏み面材２８の後面部は、左右の面フレーム２７の後上端面だけを後上方方から覆うため、各面フレーム２７の後上端面は見えないが、それ以外の範囲を覆わないために、踏み面枠２２は、後方開口状に形成されている。
【００５４】
踏み面枠２２の取付部２９は、各台フレーム２３ａ、２３ｂと略同じ幅を持ち且つ前後に細長い板材の左右端縁から、前後細長い２枚の板材がそれぞれ下方突出し、この２枚の板材の間に前記各台フレーム２３ａ、２３ｂが嵌る状態で、台フレーム２３ａ、２３ｂに上方から被さるように形成されている。
取付部２９の前後長さは、各面フレーム２７及び踏み面材２８の前後長さより若干短く、各面フレーム２７で前後真っ直ぐに延びる下端辺（詳しくは、面フレーム２７の前端やや後方から、面フレーム２７後端面が後上り始める地点のやや前方まで）の長さより多少短く形成されている。
【００５５】
この前後に長い取付部２９は、少なくとも前端部及び後端部に、それぞれ取付孔が設けられており、この取付孔と、各台フレーム２３ａ、２３ｂの中途部に設けられた複数ある受孔の何れかと挿通させて、取付ネジ等の固定具によって、台フレーム枠２０に対して、踏み面枠２２を固定する。
尚、取付孔に挿通させる際に、複数の受孔から適宜選択することで、使用者Ｓの体格や目的に応じて、台フレーム枠２０に対する踏み面枠２２の前後位置を変更することが出来る。
【００５６】
「本体３」
図１、２に示すように、第１実施形態における本体３は、前後に長い本体フレーム枠３０と、この本体フレーム枠３０の前端部で台状体２を揺動自在に枢支する台軸受部３１と、本体フレーム枠３０の前後中途部で保持体４を揺動自在に枢支する保持軸受部３２と、本体フレーム枠３０の前後中央部でリンク体５を揺動自在に枢支するリンク軸受部３３を有している。
本体フレーム枠３０は、前後に延びる左右の本体フレーム３４ａ、３４ｂと、この左右の本体フレーム３４ａ、３４ｂの前端及び後端をそれぞれ結ぶ前脚３５ａ、後脚３５ｂと、左右の本体フレーム３４ａ、３４ｂの間を連結する４つの連結材３６ａ、３６ｂ、３６ｃ、３６ｄを有している。
左右の本体フレーム３４ａ、３４ｂも、中空状の角柱であって、各台フレーム２３ａ、２３ｂよりも、台軸受部３１等の分だけ長く形成されている。又、各本体フレーム３４ａ、３４ｂの断面も、上下に長い矩形状に形成されているが、その上下長さ、左右幅共に、各台フレーム２３ａ、２３ｂより大きく形成されている（つまり、台フレーム２３ａ、２３ｂより太い）。
【００５７】
本体３における前後脚３５ａ、３５ｂについて述べる。
前脚３５ａ及び後脚３５ｂは、中空状の角柱を左右に向けて配置する等して、実動作を行う使用者Ｓ及び運動補助装置１を支えるものであれば良いが、例えば、以下のようなものであっても構わない。
まず、前脚３５ａについて述べると、前脚３５ａは、本体フレーム３４ａ、３４ｂの左右前端に亘って取り付けた上梁材と、この上梁材の下方に複数の緩衝材を介して取り付けられた下梁材を備えている。
【００５８】
この場合において、上梁材は、各本体フレーム３４ａ、３４ｂと略同じ太さの中空状の角柱を左右に向け、断面が上下に長い矩形状となる向きに配置されている。上梁材の左右長さは、本体フレーム３４ａ、３４ｂの左右外側面間の距離よりも大きく、更に、上述した台状体２における踏み面２ａの左右幅よりも大きい。
【００５９】
上梁材の下面の左右端部及び中央部には、それぞれ、略円柱状の緩衝材が設けられており、この緩衝材も、台状体２における緩衝材２６と同様で、ゴム等の弾性材の他、スプリングなど衝撃を吸収する素材であれば良い。
緩衝材の上下面から上下へそれぞれ軸材が延び、この軸材が、上下梁材の内へ、挿通孔を通って、所定長さ分だけ進入している。
【００６０】
この軸材の進入によって、下梁材に対する上梁材の平面方向の位置決めが成されている。
又、仮に、台状体２や保持体４から本体３に振動が伝わっても、軸材を上下梁材に進入させているだけであるので、下梁材に対する上梁材の平面方向の位置ズレが許容されて、振動を逃がすことが出来る。
尚、軸材を、上下梁材にネジ等で固定していても良く、その場合は、ゴム等の衝撃を吸収する素材で形成された緩衝材によって、振動を緩和する。
【００６１】
この緩衝材の下方にある下梁材も、中空状の角柱であり、その断面は前後に長い矩形状となっている。下梁材の前後幅は、上梁材の前後幅よりも幅広に形成されており、設置面との接触面積をより大きい。
更に、前脚３５ａにおける上下梁材の左右長さは、本体フレーム３４ａ、３４ｂの左右外側面間の距離よりも大きく、更に、上述した台状体２における踏み面２ａの左右幅よりも大きい。
【００６２】
このように、前脚３５ａの前後幅及び左右幅を大きくすることで、運動補助装置１の更なる安定化を図り、台状体２、保持体４を確り支え、台状体２の上で、使用者Ｓが安定して歩く、走る等の実動作を行うことが出来る。
尚、後脚３５ｂは、本体フレーム３４ａ、３４ｂの左右後端に亘って取り付けた点以外は、上梁材、複数の緩衝材及び下梁材については、同様の構成を備えている。
【００６３】
本体３における４つの連結材３６ａ〜３６ｄは、前から順に、台軸受部３１の直後位置に設けられた前連結材３６ａと、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂの前端から略３分の１の位置で且つ前記保持軸受部３２の下方に設けられた保持連結材３６ｂと、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂの前後略位置で且つ前記リンク軸受部３３の下方に設けられたリンク連結材３６ｃと、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂの前端から略３分の２の位置で且つ台状体２における上揺動ストッパ部の上方に設けられた揺動ストッパ連結材３６ｄである。
又、４つの連結材３６ａ〜３６ｄも、略中空状の角柱であって、各連結材３６ａ〜３６ｄの長さ、つまり左右の本体フレーム３４ａ、３４ｂ間の距離は、左右の台フレーム２３ａ、２３ｂ間の距離と略同一で、使用者Ｓの肩幅と同じか若干広い。
前連結材３６ａは、断面が上下を高くした矩形状となる向きに配置されており、前連結材３６ａの上面が、台軸受部３１を支える支持板３１ａの下面に当接して設けられ、前連結材３６ａで、台軸受部３１の支持板３１ａの後部を支えている。
【００６４】
保持連結材３６ｂは、左右の本体フレーム３４ａ、３４ｂの左右内面だけでなく、左右内面から下面に亘って、各本体フレーム３４ａ、３４ｂに接続できるよう、左右端部が、正面視で略Ｌ字状に切り欠かれている。
尚、保持連結材３６ｂ前面には、左右の本体フレーム３４ａ、３４ｂの左右内面に亘る補強板が取り付けられていても良く、この場合には、補強板の後面と保持連結材３６ｂ上面で、保持軸受部３２の軸承部材を支えることとなる。
又、この場合の補強版の下端は、各本体フレーム３４ａ、３４ｂの下面と略同じ高さである。
【００６５】
リンク連結材３６ｃも、保持連結材３６ｂと同様に、左右端部が、正面視で略Ｌ字状に切り欠かれており、各本体フレーム３４ａ、３４ｂに対して、縦横２方向から接続可能となり、強度向上を図っている。
リンク連結材３６ｃ後面は、補強板も、保持連結材３６ｂと同様に有していても良く、この場合、保持連結材３６ｂ後面から、各本体フレーム３４ａ、３４ｂの左右内面に亘って補強板が接続され、この補強板の前面とリンク連結材３６ｃ上面で、リンク軸受部３３の軸承部材を支えることとなる。
尚、この場合の補強板の中央上部や、リンク連結材３６ｃの中央前部は、上述したリンク体５が揺動する際に、接触しないよう切り欠き（逃げ）が形成されている。
【００６６】
揺動ストッパ連結材３６ｄは、断面が前後に長い矩形状となる向きに配置されており、揺動ストッパ連結材３６ｄの上面が、各本体フレーム３４ａ、３４ｂの上面と同じ高さ位置で面一状となっている。
揺動ストッパ連結材３６ｄの下面は、上揺動ストッパ部の緩衝材２６の上面と当接する位置に配備されており、この当接によって、台状体２が所定角度以上に上方へ揺動することを防いでいる。
尚、揺動ストッパ連結材３６ｄの左右中途部には、左右対称位置にそれぞれ、軸部より大径状のヘッドを備えたピンが、後方から前方へ向かって貫通状に保持されている。
【００６７】
本体３における本体フレーム枠３０後下部には、上方付勢手段７の下端を支持するための支持板が設けられている。この支持板は、各本体フレーム３４ａ、３４ｂの左右内面と、後脚３５ｂにおける上梁材の前面とに亘って、接合されている。
尚、支持板の下面は、左右の本体フレーム３４ａ、３４ｂ下面と、後脚３５ｂの上梁材の下面と略面一状になっている。
【００６８】
尚、本体フレーム枠３０の後端上部には、台状体２の下方揺動を規制する揺動ストッパ材が設けられていても良い。
この揺動ストッパ材は、例えば、断面が前後に長い矩形状で中空の角材（低い部分）と、この角材の高さが約２倍で断面が略正方形の角材（高い部分）を前後に並べて側面視略Ｌ字状（階段状）としたものを、本体フレーム枠３０の後脚３５ｂの上梁材の上面に配置される。
【００６９】
揺動ストッパ材は、開口している左右外方側をそれぞれ側面板で塞ぎ、この側面板を前下方へ所定距離だけ延ばして、各本体フレーム３４ａ、３４ｂの左右外面を左右外方から被さる。
この被さった部分に形成された前後方向に長い長孔に、ネジ等の固定具を挿通させて、揺動ストッパ材を左右の本体フレーム３４ａ、３４ｂに固定する。
【００７０】
この固定具での固定位置を長孔の前寄りにすると、台フレーム枠２０後下面の緩衝材２６が、揺動ストッパ材のうち低い部分の上面に当接することとなって、台状体２の下方揺動範囲が広くなる。
これとは逆に、固定位置を長孔の後寄りにすると、台フレーム枠２０の緩衝材２６が、揺動ストッパ材の高い部分の上面に当接し、台状体２の下方揺動範囲が狭まる。
このように、揺動ストッパ材を用いた場合には、使用者Ｓに応じて、台状体２の揺動範囲を変更できる。
尚、この揺動ストッパ材が許容する揺動範囲が浅い（小さい）場合、使用者Ｓは、「踏み面２ａと踏み込む途中で、底を付く」接地感が得られる（例えば、所定スピードをそのまま維持して走る中間走（中間疾走）のイメージ）。
又、揺動ストッパ材が許容する揺動範囲が深く（大きい）場合、使用者Ｓは、「踏み面２ａを踏んだだけ沈み込み、その分、反力が大きくなる」感覚が得られ、踏み面２ａからの反発を得て、足を上げるのではなく上がる（例えば、スピードを徐々に上げる加速走のイメージ）。
【００７１】
本体３における台軸受部３１は、本体フレーム枠３０前部の支持板３１ａ上に固定された左右一対の軸承部材によって、台状体２の台枢支軸２１を回動自在に支持している。
尚、台軸受部３１は、台状体２上の使用者Ｓの体重や、実動作での踏込みによる反動を十分に支えられる強度、素材、肉厚等で、台枢支軸２１とその軸承部材が形成されている。
【００７２】
又、保持軸受部３２は、本体フレーム枠３０の前後中途部（前端から略３分の１の位置）にある保持連結材３６ｂ上に左右一対の軸承部材が、本体フレーム枠３０上面から上方突出状に立設されている。
各軸承部材は、上下方向に長い板材で構成され、この板材の上部は略円弧状に形成されている。この円弧状部分の中心付近に、保持枢支軸４１を挿通する孔が設けられ、この孔の径と同じ内径を持つ筒体が、左右外面側に設けられている。
この筒体における外周面の下端から下方に向かってフランジが形成されており、軸承部材の強度を向上させている。
このような左右一対の軸承部材によって、本体フレーム枠３０上面よりも高い位置（台状体２の台枢支軸２１と略同じ高さ位置）で、保持体４の保持枢支軸４１が、回動自在に支持されている。
【００７３】
更に、リンク軸受部３３も、保持軸受部３２のように、本体フレーム枠３０の前後中途部（前端から略３分の２の位置）にあるリンク連結材３６ｃ上に左右一対の軸承部材が立設されているが、その立設高さは、本体フレーム枠３０上面を若干越える程度である。
各軸承部材は、側面視で略正方形状の板材で構成され、この板材の上部は略円弧状に形成されている。
尚、この円弧状部分の中心付近に、リンク枢支軸５１を挿通する孔が設けられ、この孔の径と同じ内径を持つ筒体が、左右外面側に設けられている点や、この筒体における外周面の下端から下方に向かってフランジが形成されており、軸承部材の強度を向上させている点は、保持軸受部３２と同様である。
このような左右一対の軸承部材によって、本体フレーム枠３０上面よりやや低い位置で、リンク体５のリンク枢支軸５１が、回動自在に支持されている。
【００７４】
「保持体４」
図１、２に示すように、第１実施形態における保持体４は、前傾する使用者Ｓの体重がかかっても、胸部に前方から当接して使用者Ｓを支える当接部分（後述のパッド体４４）だけでなく、この当接部分を支持するものや、当接部分を本体３と連結するものも含む。
具体的には、保持体４は、側面視で略Ｃ字状形成された保持フレーム４０と、この保持フレーム４０を本体３に揺動自在に枢支する保持枢支軸４１と、この保持枢支軸４１後下方で保持フレーム４０の後端部に設けられたリンク体５との保持連結部４２と、保持フレーム４０の上部から更に延長状に設けられた支持部材４３と、この支持部材４３を介して取り付けられた当接部分であるパッド体４４を有している。又、パッド体４４は、使用者Ｓとの当接箇所４ａ越しに使用者Ｓの血流の拍動を測定し、測定した拍動を演算部によって心拍数に変換するセンサを取り付けても良い。
尚、第１実施形態では、保持体４における保持連結部４２に、移動比可変手段を設けていても良いが、この可変手段は、台状体２側の台連結部２５や、リンク体５側に設けられていても、若しくは、設けられていなくても良い。
又、本発明では、第１〜３実施形態のように、使用者Ｓに当接するパッド体４４と、このパッド体４４を前後揺動（移動）自在に支持するもの全体で、保持体４を構成する場合に限らず、後述の第４〜８実施形態のように、伸縮自在な支持棒材４０Ａや移動体８１などを介して本体３に取り付けたパッド体も、本体３に対して相対的に移動することから、パッド体自体で、保持体４を構成する場合も含む。
【００７５】
保持フレーム４０は、台状体２前部下方の本体フレーム枠３０間から前上方に真っ直ぐ延びた保持フレーム下部４０ａと、この保持フレーム下部４０ａ前端で更に上方へ屈曲し真っ直ぐ延びた保持フレーム中途部４０ｂと、この保持フレーム中途部４０ｂの上端で屈曲し後上方に向けて真っ直ぐ延びた保持フレーム上部４０ｃを有している。尚、保持フレーム４０は、下部４０ａ、中途部４０ｂ、上部４０ｃに区分されず、一体的に形成されていても良く、その形状も側面視で前方に湾曲した略三日月状等であっても良い。
又、保持フレーム各部４０ａ〜４０ｃは、中空状の部分が互いに連通した角柱であって、断面は前後に長い矩形状に形成されている。
【００７６】
尚、保持フレーム下部４０ａは、保持枢支軸４１を左右方向に向けて挿通する孔が設けられ、この孔の径と同じ内径を持つ筒体が、保持フレーム下部４０ａの左右外面側に設けられている。
この筒体における外周面から、保持フレーム下部４０ａの長手方向に沿って、前上方と後下方に向かって、所定長さのフランジが形成されており、軸承する筒体の強度を向上させている。
【００７７】
尚、後述する位置決め部材を用いる場合には、保持フレーム下部４０ａ上面で保持枢支軸４１の直後に、その位置決め部材を固定するためのフランジと、このフランジ内で位置決め部材の上端部に係止する舌片が設けられることとなる。
この場合、保持フレーム下部４０ａのフランジは、保持フレーム下部４０ａの上面に沿って、前後に延びる細長い板材と、この板材の左右両端辺から２つ並んで立ち上がった立設片とを有している。この立設片の下端には、位置決め部材の固定用の孔が設けられている。
保持フレーム下部４０ａの舌片は、フランジの２つの立設片の間で、立設片の長さ方向中途部から前上方へ所定距離延びた後、保持フレーム下部４０ａの上面と略平行となるよう屈曲して形成されている。
【００７８】
保持枢支軸４１は、保持フレーム下部４０ａの長手方向中途部を左右貫通状に取り付けられており、本体３の前後中途部の保持連結材３６ｂ上面に設けられた保持軸受部３２で軸承されている。
従って、保持体４、この保持枢支軸４１回りに円運動することとなる。尚、保持体４の円運動も、台状体２の円運動と同様に、保持体４の揺動角度が限られるため、保持体４の動きは、前後方向に沿った直線的な移動に近似できる。
保持体４におけるリンク体５との保持連結部４２は、移動比可変手段を兼ねていても良く、この場合の移動比可変手段について、以下に述べる。
【００７９】
「移動比可変手段」
移動比可変手段は、リンク体５と保持体４との枢支位置を変更して、台状体２の上下揺動に対する保持体４の前後揺動の距離の比を変える機構である。
移動比可変手段は、保持フレーム下部４０ａの下端に固定された筒枠と、この筒枠の内部で回動自在に嵌入された略円柱状の回転部材と、この回転部材における回転方向の位置決めをする位置決め部材を有している。
【００８０】
移動比可変手段の筒枠は、軸心方向の厚みが、保持フレーム下部４０ａの左右幅と略同一であって、略リング状に形成されている。
この筒枠における保持フレーム下部４０ａの下面に近い部分で、筒枠を径方向に貫通する留め孔が設けられ、この留め孔内に、筒枠の内周面に突き出る芋ネジ等の係合片が出退自在に取り付けられている。
又、筒枠の上部には、位置決め部材で後述する突片が、筒枠を径方向に通す貫通孔も設けられている。
【００８１】
回転部材は、軸心方向の厚みが、保持フレーム下部４０ａの左右幅と略同一であり、円盤状に形成されている。
回転部材の下部の外周面には、筒枠の下部の内周面から突出する係合片に対応する係合溝が、厚み方向中央で且つ周方向に沿って設けられている。
従って、回転部材の係合溝が筒枠の係合片と係合することで、左右位置がズレることなく、筒枠内で、回転部材を回転させることが可能となる。
【００８２】
更に、回転部材は、その軸心から外れた位置に、保持体４とリンク体５を連結する保持リンク連結軸５３を左右方向に向けて通す挿入孔が設けられている。つまり、保持リンク連結軸５３は、回転部材の軸心から「偏心」している。
尚、この「偏心」は、回転部材を回転させることによって、保持リンク連結軸５３から保持枢支軸４１までの距離や、保持リンク連結軸５３からリンク枢支軸５１までの距離が変わる（つまり、リンク体５と台状体２及び／又は保持体４との枢支位置を変更する）ことを意味する。
その結果、台状体２が、たとえ同じ角度だけ揺動したとしても、保持リンク連結軸５３の「偏心具合」によって、この連結軸５３から各枢支軸４１、５１までの距離（保持体４の揺動角度）が変わる、すなわち、台状体２の上下揺動に対する保持体４の前後揺動の距離の比を変わることとなる。
【００８３】
偏心した保持リンク連結軸５３と回転部材における軸心の略反対側の外周面に、３つの係止穴が設けられている。
この３つの係止穴は、回転部材の外周面に、軸心方向（厚み方向）中央で且つ周方向に略等間隔に配置されていて、上述した位置決め部材が係止可能である。
【００８４】
図１において、位置決め部材で選択されているのは、第１係止穴であって、この第１係止穴を選択した場合の台状体２の上下揺動に対する保持体４の前後揺動の距離を１００とする。
このとき、筒枠内で回転部材を回転させて、第１係止穴よりも回転部材の周方向に沿って前方にある第２係止穴を選択した場合は、台状体２の上下揺動に対する保持体４の前後揺動の距離は、２００となる。
更に筒枠内で回転部材を回転させ、第２係止穴よりも回転部材の周方向に沿って前舌方にある第３係止穴を選択した場合は、台状体２の上下揺動に対する保持体４の前後揺動の距離は、３００となる。
【００８５】
位置決め部材は、保持フレーム下部４０ａの上面に沿って配置される長尺ものの部材であって、その全体長さは、回転部材の軸心から保持枢支軸４１までの長さより若干短い。
位置決め部材は、細長い板材と、この板材の下端部に設けられた突片と、板材の中途部に設けられた固定筒と、板材の上端部に設けられた係止孔を有している。
【００８６】
位置決め部材の突片は、筒枠の上部の貫通孔を通って、回転部材の３つの係止穴の何れかに係合する。
この係合によって、回転部材の「偏心具合」が決まり、保持リンク連結軸５３から各枢支軸４１、５１までの距離が変わり、台状体２の上下揺動に対する保持体４の前後揺動の距離の比を変更可能となる。
【００８７】
位置決め部材の固定筒は、板材の下面側の中途部に、その軸心を左右に向けて取り付けられていて、軸心方向の長さは、板材の左右幅と同じである。
固定筒は、位置決め部材の突片を係止孔に係合させた際には、保持フレーム下部４０ａのフランジの固定用の孔と、挿通する位置にある。
従って、この固定用の孔と固定筒の両方を、ネジ等の固定具を挿通して固定すれ、位置決め部材が、保持フレーム下部４０ａに固定される。
【００８８】
位置決め部材の係止孔は、保持フレーム下部４０ａの舌片と係止可能な位置にあると同時に、係止孔の左右幅が舌片の左右幅より大きいなど、舌片に対して余裕を持った大きさに形成されている。
従って、係止孔を舌片に係止したまま、係止箇所を中心として位置決め部材全体を上方に揺動させたり、前後方向にずらしたり出来、位置決め部材の突片を、回転部材の係止穴に係止させ易い。
このように、運動補助装置１に移動比可変手段を設けた場合には、使用者Ｓの好みに応じて、台状体２の上下揺動（移動）に対する保持体４の前後揺動（移動）の距離の比を変えることが出来る。又、移動比可変手段による距離の比の変更が、モータ等の駆動源によって行われても良い。
【００８９】
図２で特に示したように、保持体４における支持部材４３は、保持フレーム上部４０ｃの上端に対して、左右軸回りに揺動自在に設けられた略Ｙ字型のパッド支持部４３ａと、このパッド支持部４３ａと保持フレーム上部４０ｃの間に亘る角度調整部４３ｂを有している。
保持体４のパッド支持部４３ａは、断面略円形のパイプ材２本で略Ｙ字状となるように、左右対称に屈曲させ、その基部を下方から板材で支えるものであって、この板材の前下部が、保持フレーム上部４０ｃの上端に左右軸によって枢支されている。
【００９０】
又、このパッド支持部材４３ａは、使用者Ｓが台状体２上に乗る際や、前傾姿勢Ｚをとる際の把持部も兼用する。
つまり、パッド支持部材４３ａを握った際には、使用者Ｓがパッド体４４を胸部に当てる際に、本来であれば前のめる状態にあっても（つまり、使用者Ｓの重心Ｇが台状体２を踏む位置Ｆより前方にあっても）、使用者Ｓは、バランスを崩さず前傾姿勢Ｚをとれる。
【００９１】
保持体４の角度調整部４３ｂは、保持フレーム上部４０ｃに対するパッド体４４の角度を調整できるのであれば、何れの機構でも良いが、例えば、角度調整部４３ｂは、パッド支持部４３ａの略Ｙ字状に分岐する部分と、保持フレーム上部４０ｃの中途部との間に亘って設けられていても良い。この場合、保持フレーム上部４０ｃの中途部との間の距離を、使用者Ｓの身長、体格等に応じて選択して固定する。
角度調整部４３ｂは、パッド支持部４３ａ側で左右軸に枢支された内筒と、この内筒を挿入可能で且つ保持フレーム上部４０ｃ側で左右軸に枢支された外筒と、これら内筒、外筒の位置決めをする固定具を有している。
【００９２】
角度調整部４３ｂの内筒には、長さ方向に沿って複数の調整孔が設けられ、又、外筒の上端部には、固定具を通して固定するための固定孔が設けられている。
従って、複数の調整孔から適宜選択し、パッド支持部４３ａの保持フレーム上部４０ｃに対する角度で固定することによって、使用者Ｓの体のサイズや希望する前傾角度α等に応じて、パッド体４４の高さ位置・前後位置を変更可能となり、様々な使用者Ｓに対応できる。
【００９３】
保持体４におけるパッド体４４は、左右幅が使用者Ｓの両腕間に納まって、使用者Ｓの胸部に前方から当接可能なシャフト状に形成されており、前傾姿勢Ｚの使用者Ｓを保持するものである。
パッド体４４は、ゴム等の弾性素材で構成されたり、衝撃を吸収するゲル状の素材などを内部に有していても良く、前傾する使用者Ｓの体重がかかっても、十分に凹んで使用者Ｓ（胸部）を柔軟に支える。
又、パッド体４４を略円柱状に形成してもよく、この場合の当接面４４ａ（４ａ）を、使用者Ｓの体重がかからずとも、体幹Ｔ前面の沿うように左右中央が凹んだ形状としても構わない。
【００９４】
尚、パッド体４４によって前傾する使用者Ｓを保持できるのであれば、パッド体４４は、胸だけに当接するもの（胸パッド）以外に、腹部から胸部にかけて当接し使用者Ｓを前方から支えたり、腹部に当接するもの（腹パッド）であっても良く、使用者Ｓの腕振り等に支障がない範囲で、両腕の付け根を脇から肩上までにかけて前方から支えても良い。
更に、これらを合わせて、腹部から胸部、両肩上にかけてや両脇腹に到るまでを覆って前方から支えるなど、使用者Ｓが、両手手放しで（つまり、肩甲骨周辺の筋肉が余計な収縮をせず、リラックスした状態で）、本来ならば転倒する前傾姿勢Ｚ（台状体２を踏む位置Ｆより前方に重心Ｇがある姿勢）を、使用者Ｓの体幹Ｔを保持することによって、維持できるのであれば、何れの形状のパッド体４４であっても構わない。
【００９５】
又、パッド体４４が使用者Ｓの両肩、両脇までを覆う場合、その両肩間、両脇間の空間は、使用者Ｓの体型に応じて変更可能であっても良い。
更に、パッド体４４には、使用者Ｓとの当接箇所４４ａ越しに使用者Ｓの血流の拍動を測定し、測定した拍動を計数回路にて心拍数に変換するセンサを取り付けていても良い。  
【００９６】
「リンク体５」
図１に示すように、第１実施形態におけるリンク体５は、前後に長手方向を有するよう配備されたリンク枠５０と、このリンク枠５０の中途部を本体３に揺動自在に枢支するリンク枢支軸５１と、リンク枠５０の後端を台状体２と連結する台リンク連結軸５２と、リンク枠５０の前端を保持体４と連結する保持リンク連結軸５３を有している。
リンク枠５０は、台状体２の上下揺動（移動）を保持体４の前後揺動（移動）に変換するのであれば、何れの構成であっても良いが、例えば、左右一対の細長いリンク板と、左右のリンク板を連結する２つの連結材を有しているものとしても良い。
【００９７】
この場合、リンク体５における左右のリンク板は、それぞれ、前後端が略円弧状に形成され、台状体２で下方突出状に設けられた軸支持材と、保持体４の保持連結部４２の両方を、左右外方から挟持する。
リンク板の中途部には、本体３に枢支するリンク枢支軸５１を挿通する孔が設けられ、この孔の径と同じ内径を持つ筒体が、左右のリンク板の間に設けられている。
又、２枚のリンク板の左右外面は、本体３におけるリンク軸受部３３（左右の軸承部材）で挟持されている。
尚、この筒体は、左右のリンク板を連結するための１つめの連結材を兼用している。
【００９８】
リンク板の後部には、台状体２と連結する台リンク連結軸５２を挿通する挿通孔が設けられている。
尚、移動比可変手段が設けられている場合には、リンク板の前部に、保持体４と連結する保持リンク連結軸５３を挿通し且つ長手方向を有する長孔が設けられている。
この場合、リンク板の長孔内を保持リンク連結軸５３が摺動することによって、移動比可変手段の回転部材が回転して、保持リンク連結軸５３から保持枢支軸４１までの距離や、保持リンク連結軸５３からリンク枢支軸５１までの距離が変わっても、リンク体５と保持体４の相対回動自在な連結状態が維持される。
【００９９】
リンク体５における２つの連結材は、上述した筒体と、この筒体の後方で左右のリンク板を連結する後連結材である。
この後連結材は、筒体の後周面から、リンク板材の長手方向に沿って後方へ延びる板材と、この板材に直交する板材の２枚を組み合わせて、側面視で略Ｔ字状となるよう構成されている。
この略Ｔ字状の後連結材と筒体が、使用者Ｓの台状体２を踏み抜いた力が、保持体４を前方へ移動させる力に変換される際にも、リンク体５における左右のリンク板を強固に連結している。
【０１００】
「上方付勢手段７」
図１、２に示すように、第１実施形態における上方付勢手段７は、使用者Ｓの台状体２の踏み面２ａに対する踏込みに抗って、台状体２を上方へ付勢するものであり、例えば、スプリング、エアシリンダ、オイルシリンダなどで構成される。
上方付勢手段７は、上端が、台状体２前後中央部における後支持連結材２４ｃの後面に支持され、下端が、本体３後部における支持板に支持され、左右一対で且つ左右対称位置に配備されている。
ここで、上方付勢手段７の付勢方向は、支持板から後支持連結材２４ｃに向かって、前上方であり、使用者Ｓが前傾姿勢Ｚをとった際の踏み込み方向を十分に受け得る向きに構成されている。
つまり、付勢手段７の付勢力に抗って、使用者Ｓは、台状体２をより強い力で踏み込むこととなるため、トレーニング負荷を上げることも可能となる。
尚、上方付勢手段７の付勢力は、リンク体５を介して、保持体４を後方揺動させる力として伝わっている。
又、上方付勢手段７として、例えば、エアダンパを用いた場合、使用者Ｓは、踏み込みに対して、踏み面２ａから少し遅れて反発が返ってくる感覚となる。上方付勢手段７として、スプリングを用いた場合、使用者Ｓは、踏み込みに対する反発・反応が早く、踏み面２ａの踏み込み距離（下方移動距離）に比例した反力を、踏み面２ａから得ることとなる。
【０１０１】
「表示部１２」
図３中に示すように、第１実施形態における運動補助装置１には、表示部１２のメニュー画面として、保持体４の保持フレーム４０や支持部材４３に、運動補助装置１に乗り方を音やリズム映像で教示したり、保持体使用者Ｓの体重、性別、年齢等のパーソナルデータ（属性）を入力したり、ＴＶ視聴や音楽再生などを制御するコントロール用の筐体１１や、その筐体１１の表示部１２を設けても良い（特に、図３中の左上概略図）。
尚、台状体２における踏み面２ａの位置や、保持体４におけるパッド体４４の高さなどを電動等で変更可能にするのであれば、図３に示すように、表示部１２におけるメニュー画面から、使用者Ｓの体格、体力等に応じて、台状体２における踏み面２ａの前後左右位置や傾斜（負荷調整）、保持体４におけるパッド体４４の高さ位置を調整する調整画面に移ることとしても良い（特に、図３中の右上概略図）。
【０１０２】
尚、表示部１２は、タッチパネル（タッチボタン）で構成されており、表示部１２のタッチボタンを操作することによって、踏み面２ａの位置（ベースポジション）や、パッド体４４の位置（パッドポジション）、踏み面２ａの傾斜や、ジョギング、ランニング、ダッシュ等の実動作の選択や、実動作の時間を入力で調整できる。
入力された使用者Ｓのパーソナルデータに基づき、使用者Ｓに適した値（台状体２の踏み面２ａの位置や、保持体４のパッド体４４の高さ、使用者Ｓ自体の前傾角度α、移動速度、移動距離）を計算する演算部が、筐体１１に内蔵されている。
【０１０３】
尚、筐体１１には、使用者Ｓのパーソナルデータを記憶したＵＳＢを差し込むＵＳＢポートを備えていても良く、この場合には、ＵＳＢからパーソナルデータを読み取ったり、演算部で計算したトータル距離や、総消費カロリーなどをＵＳＢに記録しても良い。更に、筐体１１に、携帯電話の充電器やドリンクホルダを備えていても良い。
【０１０４】
「使用態様」
第１実施形態に係る運動補助装置１の使用態様について説明する。
まず、使用者Ｓは、台状体２の踏み面２ａ上に立ち、保持体４の支持部材４３等を掴みながら、パッド体４４の当接面４ａに胸をつけて、台状体２を踏む位置Ｆより重心Ｇが前方にある前傾姿勢Ｚをとる。
この前傾姿勢Ｚの使用者Ｓは、その体重や希望する負荷等に合わせて適切な負荷となるように、台状体２における踏み面材２８の前後位置、保持体４における保持フレーム４０に対する支持部材４３の角度（パッド体４４の高さ）、移動比可変手段を有していれば、この可変手段による台状体２の上下揺動に対する保持体４の前後揺動の距離の比の変更をする。
【０１０５】
又、これらの変更を自動で行う駆動源・機構を有し、表示部１２で操作が可能であれば、表示部１２におけるタッチパネルで、使用者Ｓの体重、性別、年齢等の属性を入力し、これらの属性と使用者Ｓが希望する運動負荷の程度（高負荷から低負荷まで段階的に選択可能）に基づいて、演算部で算出した適切な前傾角度αを表示部１２にて通知する。これを見た使用者Ｓはタッチボタンを操作して、踏み面材２８の前後位置、パッド体４４の高さ、台状体２の上下揺動と保持体４の前後揺動の距離比を、使用者Ｓの指示に合わせる。
この前後位置、高さ、距離比の調整は、使用者Ｓが実際に前傾姿勢Ｚになった状態で調整することで、使用者Ｓが前傾具合を確認できる。
【０１０６】
尚、使用者Ｓが、競技力向上を目指すアスリートならば、前傾角度αもきつめに設定し、股関節Ｋが硬い（可動範囲が狭い）場合や、高齢者やリハビリを目的とする場合などには、前傾角度αを浅くする。又、表示部１２を見たり、タッチボタンの操作は、使用者Ｓが立位状態でも出来るように、筐体１１を首振り状に取り付け、使用者Ｓの負担を和らげても良い。
このように、自分に応じた前傾姿勢Ｚをとった使用者Ｓは、両手手放しであるため、当然に、上述したタッチパネル操作が出来ると共に、肩甲骨周辺の筋肉が、余計な収縮をせず、リラックスした状態となっている。
【０１０７】
更に、本来ならば転倒する前傾姿勢Ｚを、使用者Ｓが維持できるようになるため、足の踏み込み時に、骨盤が膝上に乗り込む感覚が得やすくなる。
その後、前傾姿勢Ｚにある使用者Ｓは、左右交互に膝を上げながら、上げた膝とは反対側の足を振り下ろして、台状体２の踏み面２ａを踏む（この時に踏んだ位置が、当初の踏む位置Ｆとなる）。
【０１０８】
この踏み込みにつれて、台状体２が沈み込む（下方に揺動）と同時に、保持体４が前方揺動することで、台状体２から保持体４が離れることとなり、台状体２と保持体４の間の距離が伸びる。
この時、使用者Ｓの上半身（体幹Ｔ）は、保持体４によって前傾が規制され、更に、使用者Ｓが足で踏む位置Ｆは、当初と変わらないため、使用者Ｓの身体において、前後移動自在な部位は、骨盤周辺だけとなる。
【０１０９】
従って、保持体４から台状体２までの距離が伸びた分を、骨盤周辺の動き、つまり、股関節Ｋの伸展で主に補うしかなく、使用者Ｓが当初と同じ踏む位置Ｆで台状体２を踏み込みながら、使用者Ｓ（体幹Ｔ）を前傾させて重心Ｇを前方へ移動させることになり、使用者Ｓの重心Ｇの前方移動が、主に股関節Ｋの伸展によって（若しくは、股関節Ｋの伸展と膝関節Ｈの伸展が連動して）行われることとなり、体幹Ｔの前傾による重心Ｇの前方移動よりも、股関節Ｋの伸展による重心Ｇの移動の方が多くなる。
よって、使用者Ｓの股関節を確り伸展させつつ、いずれの使用者Ｓにも、走る、歩くなどの実動作に限りなく近い動作が可能となり、所謂、腰が入った状態（「骨盤を前に送りながらの重心移動」）を可能とする。
更には、股関節Ｋ周辺の大筋群や、股関節Ｋから膝関節Ｈにかけての大腿部の筋群を、主に使うこととなり、大筋群の筋収縮による有酸素運動のトレーニング効果が向上できる。
【０１１０】
これに加えて、従来の車軸移動式自転車エルゴメータとは違って、確りした土台で且つ踏み面２ａをもつ台状体２を拇指球で踏み抜くため、実動作に限りなく近い、台状体２から反力を受けながら前へ進む感触を得ることが可能となる。
つまり、使用者Ｓは、自身の足の運動軌跡がペダル等によって束縛されることなく、各使用者Ｓの体格や筋力、関節の可動範囲に応じた自由な動きと「骨盤を前に送りながらの重心移動」が同時に出来る。
足の動きが自由であるからこそ、各使用者Ｓが実際に走る際のフォーム、つまり、走りの実動作（リアルラン（登録商標））がわかる。これと同時に、使用者Ｓがより良いフォームを身に着けること（マスターラン（登録商標））の糸口となる。
つまり、使用者Ｓは、バランス良く空中で、左右の足を素早く切り返すことが可能となり、踏み面２ａ（地面）に力を伝えるのに適した体幹Ｔのラインや、股関節Ｋ・膝関節Ｈ・足首の角度を修得し易くなる。
これと同時に、使用者Ｓは、正しく踏み面２ａに力を伝えることにより、踏み面２ａから逆に反力を得られ、自然と前方に高く足が上がる（足を上げるのではなく上がる）ことから、リラックスした状態での理想のフォーム（走る動作、歩く動作）を修得し易い。
【０１１１】
又、台状体２及び保持体４が枢支されることにより、本体３とは各枢支軸で接触するのみとなり、台状体２及び保持体４と本体３との接触範囲が狭くなって、摩擦によるロスや音を小さく出来る。
更に、保持体４が揺動することに着目すれば、保持体４全体が前方移動した際の反動が、枢支軸回りの円運動により、前後方向へ逃がされて抑制され、運動補助装置１全体が前方へずれ難くすることが可能となる。
【０１１２】
尚、台状体２における踏む位置Ｆが前後したり、使用者Ｓごとの股関節Ｋの可動範囲が違うということも有り得るが、台状体２が上下揺動したり、保持体４が前後揺動する分によって許容される。
更に、台状体２の下方への揺動具合によって、硬い床面を蹴る感覚や砂地で走るような感覚を使用者Ｓに与えるなど、使用者Ｓにかかる負荷を加減しても良い。
【０１１３】
尚、左右いずれかの足の踏み込みが終われば、使用者Ｓは、反対側の足で台状体２を踏み込むが、反対側の足への切り替わりの間に、台状体２は、元の上下位置に戻る。
このような踏み込みを、トレーニング時の使用者Ｓは、左右リズムよく適切なサイクル繰り返すこととなる。
又、トレーニング中は、保持体４に設けられたセンサによる心拍数等の各種情報をリアルタイムで監視・表示すると共に、これらの情報は演算部のメモリに格納される。
【０１１４】
トレーニング終了後には、表示部１２には、消費カロリー等のトレーニング結果が表示される。
上述では、左右いずれかの足で踏み込むこととしたが、左右両方の足で、同時に踏み込むことも出来る。
【０１１５】
＜第２実施形態＞
図４、５には、本発明の第２実施形態に係る運動補助装置１が示されている。
この第２実施形態において第１実施形態と最も異なるのは、台状体２が、枢支されるのではなく、本体３に対して支持リンク６を介して上下移動自在に連結される点と共に、保持体４も、枢支されるのではなく、本体３に対してローラガイドによって、前後直動自在に支持されている点である。
【０１１６】
第２実施形態の特徴である支持リンク６は、左右の前支持リンク６ａ、６ａと、左右の後支持リンク６ｂ、６ｂを有していて、左右それぞれの前後支持リンク６ａ、６ｂは、上端が台状体２に枢支連結され、下端が本体３に枢支連結されている。
更に、前支持リンク６ａと後支持リンク６ｂの長さが略等しく、前後支持リンク６ａ、６ｂの上端間の距離と下端間の距離も略等しいため、前後支持リンク６ａ、６ｂと、台状体２、本体３とが、側面視で、略平行四辺形状に構成されている。
【０１１７】
このように平行四辺形状に構成することで、従って、台状体２は、本体３に対して、上面（踏み面２ａ）の角度を保ったまま、前後支持リンク６ａ、６ｂ下端を枢支した軸回りに揺動する。
従って、図４にて示したように、前後支持リンク６ａ、６ｂの角度が水平から４５度未満の範囲では、上下方向に沿った移動分の方が多くなり、又、前後支持リンク６ａ、６ｂの揺動角度が小さければ、台状体２は、後下方へ斜めに移動することに近似される。
【０１１８】
つまり、第２実施形態では、台状体２が、上下方向と共に前後方向も含んだ移動（斜めの移動）が可能となり、前傾姿勢Ｚで使用者Ｓの踏み込み方向が斜めとなった場合でも、使用者Ｓは、踏み込み感覚を得やすくなる。
更に、２本の支持リンク６を用いた場合には、台状体２の踏み面２ａの角度を保ったまま、斜めの移動が実現される。
【０１１９】
尚、台状体２には、踏み面２ａの前傾角度を調節する角度変更手段２Ａが設けられており、使用者Ｓに応じて、踏み込み易い角度を選択できる（図７の踏み面２ａ参照）。
又、台状体２の側面には、上方揺動角度を所定の値（例えば、４５度未満）に抑えるストッパが設けられている。
【０１２０】
第２実施形態における本体３には、本体フレーム枠３０の左右内面の前部と中途部に、直線状のローラガイド３０Ｃが、本体フレーム枠３０の長手方向に沿って、左右一対にそれぞれ設けられている。このローラガイド３０Ｃと、保持体４の保持フレーム下部４０ａに設けたローラ４０Ｂが係合する。
又、本体フレーム枠３０の前内面から後方突出状に、略円錐台状の緩衝材３０Ｄが設けられており、この緩衝材３０Ｄ先端の後面が、保持体４が前方移動（前方直動）した際に、保持フレーム４０下部４０ａ前面に当接可能に配置されている。
【０１２１】
更に、本体フレーム枠３０における前支持リンク６ａの枢支連結位置下方でも、左右の本体フレーム３４ａ、３４ｂを連結する連結材上に、前方突出状に緩衝材３０Ｄが設けられている。
この緩衝材３０Ｄの先端の後面は、保持体４が後方移動（後方直動）した際に、保持フレーム４０下部４０ａの後面に当接可能に配置されている。
【０１２２】
第２実施形態における保持体４は、その保持フレーム下部４０ａ前部と後部の左右外面に、それぞれローラ４０Ｂが設けられており、このローラ４０Ｂが、上述した前後のローラガイド３０Ｃに係合することによって、本体フレーム枠３０内の前部から中途部にかけて、前後直動自在に配備されている。
尚、保持体４が前後直動自在であるならば、ローラガイド３０Ｃとローラ４０Ｂではなく、直線状のレールに沿って前後移動する機構であっても良い。
【０１２３】
又、保持体４は、保持フレーム中途部４０ｂに対して、保持フレーム上部４０ｃが角度選択自在に固定可能であり、保持フレーム上部４０ｃ上端に対して、パッド体４４が左右軸回りに上下揺動自在に取り付けられている。
尚、パッド体４４は、下方揺動する方向に、バネ等の付勢手段４４ｂで付勢されており、使用者Ｓの前傾具合に応じて、パッド体４４が使用者Ｓの前傾に抗いながら、前方揺動自在に構成されている。又、パッド体４４の前面側には、左右一対の把持部４３Ａが設けられている。
【０１２４】
第２実施形態におけるリンク体５は、左右一対のリンク板によって構成され、それらの上端が台状体２の台フレーム枠２０内に枢支連結され、下端が保持体４の保持フレーム下部４０ａの後端に枢支連結されている。
従って、このリンク体５によって、台状体２の下方移動が、保持体４（保持フレーム下部４０ａ）の前後直動に変換され、使用者Ｓは、踏み込むと同時に体幹Ｔを支えている保持体４が前方移動するため、「骨盤を前に送りながらの重心移動」する感覚を得やすくなる。
【０１２５】
第２実施形態と第１実施形態におけるもう１つの大きな相違点は、上方付勢手段７ではなく、保持体４を後方に付勢する後方付勢手段８を有している点である。
図４で示されたように、後方付勢手段８は、ゴムチューブ等のように環状の弾性素材であって、後方付勢手段８の前端は、保持体４の保持フレーム下部４０ａ後端部における前掛止材８ａに掛け渡され、下端は、本体３の本体フレーム枠３０後下部で、左右の本体フレーム３４ａ、３４ｂを連結する後掛止材８ｂに掛け渡されている。
【０１２６】
従って、保持体４が前方直動した際には、この後方付勢手段８が引き伸ばされ、保持体４に対して後方へ引き戻す方向に付勢力が働く。
このように、後方付勢手段８によって保持体４に対して付勢力をかけることで、付勢手段８の付勢力に抗って、使用者Ｓは、台状体２をより強い力で踏み込むこととなるため、トレーニング負荷を向上できると共に、台状体２下方にあったスペースを有効に活用でき、運動補助装置１全体のコンパクト化が測れる。
尚、この付勢力は、リンク体５を介して、台状体２を上方に付勢する力として伝わっている。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第１実施形態と同様である。
【０１２７】
＜第３実施形態＞
図６、７には、本発明の第３実施形態に係る運動補助装置１が示されている。
この第３実施形態が、第１、２実施形態と異なるのは、台状体２と保持体４の両方が、本体３に対してローラガイドによって、直動自在に支持されている点である。
【０１２８】
第３実施形態における台状体２は、その台フレーム枠２０における前後方向中途部の左右外面と、後面に、それぞれローラ２０Ａが設けられている。
一方、第３実施形態における本体３には、このローラ２０Ａと係合する直線状のローラガイド３０Ｃが、長手方向を上下にして、本体３に３つ設けられている。
３つのローラガイド３０Ｃのうち、２つは、本体フレーム枠３０左右内面の後部に左右一対に配置され、残り１つは、本体フレーム枠３０の後内面に配置されている。
【０１２９】
従って、本体３の３つのローラガイド３０Ｃに係合することによって、台状体２は、本体３に対して上下直動自在に配備されている。
すなわち、台状体２及び保持体４の両方を、本体３に対して、例えば、直線状のローラガイドやレールに沿わす等して支持すれば、より広い範囲で安定的に、本体３が台状体２や保持体４を支えることが出来る。
【０１３０】
尚、台状体２が上下直動自在であるならば、ローラ２０Ａとローラガイド３０Ｃではなく、直線状のレールに沿って前後移動する機構であっても良い。
図７は、第３実施形態において、台状体２の踏み面２ａ（２８ａ）を、角度変更手段２Ａによって、前傾させたものである。
又、図７では、本体フレーム枠３０後部に、台状体２の下方移動位置を調節する台補助具２Ｂが設けられている。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第１、２実施形態と同様である。
【０１３１】
＜第４実施形態＞
図８には、本発明の第４実施形態に係る運動補助装置１が示されている。
この運動補助装置１は、使用者Ｓが踏む台状体２と、台状体２を下方から支持する前後に長い本体３と、本体３の上方に配設された保持体４を有している。
【０１３２】
台状体２は、細長い本体３の後部に跨るように嵌合した溝が底部に形成された略直方体状であって、本体３に対して上下移動自在に取り付けられている。
又、本発明における台状体２の上下移動とは、台状体２全体が上方や下方に移動することを意味する。尚、これ以外にも、台状体２の上面が前に傾く（つまり、上面の前部だけが下方に移動する）ことや、上面が左に傾く又は右に傾く（つまり、上面の左右一方だけが下方に移動する）ことも含む。
【０１３３】
台状体２の上面には、使用者Ｓが左右の足で踏み込む踏み面２ａが設けられており、この踏み面２ａは、表面がラバー等で覆われるなど、滑り止めが施されている。
踏み面２ａは、使用者Ｓが足で踏むのに十分に広さを有し、使用者Ｓが踏み易いように、台状体２上面の左右各端部にそれぞれ設けられている。
尚、踏み面２ａ自体が、台状体２の上面に対して、角度調整自在に取り付けられていても良く、これによって、使用者Ｓは、踏み込み時に、足裏と踏み面２ａを正対させ易くなり、拇指球で踏み抜いて台状体２からの反力を確り受けることが出来る。
又、台状体２が、使用者Ｓの左右の足ごとに、それぞれ別体で設けられていても良く、この場合には、使用者Ｓの足における左右ごとの動きに応じて、左右の台状体２を個々に上下移動させることが出来る。
【０１３４】
本体３は、上述の台状体２や保持体４を下方から支えながら、床のような設置面に載置されるものである。尚、本体３は、低重心に構成したり、所定重量をもたせて安定感ある構成とすることが好ましい。
本体３は、上述したように、前後方向に細長く形成された胴部３０Ａと、この胴部３０Ａの前部に設けられた左右一対の前脚３５ａ、３５ａと、胴部３０Ａの後部に設けられた左右一対の後脚３５ｂ、３５ｂと、胴部３０Ａの前部上に立設された起立部３０Ｂを有している。
又、本体３は、胴部３０Ａの後部上面で台状体２を、上下方向に移動自在となるように下方から支持している。
【０１３５】
左右の前脚３５ａ、３５ａは、本体３の胴部３０Ａにおける前端部の左右角から、それぞれが左右斜め前外方へ延設されている。各前脚３５ａ、３５ａの先端下面には、高さ調整自在なアジャストねじ３５Ｃが設けられている。
又、左右の後脚３５ｂ、３５ｂは、本体３の胴部３０Ａにおける後端部の左右角から、それぞれが左右斜め後外方へ延設されており、各後脚３５ｂ、３５ｂの先端下面には、首振り自在にキャスタ３５Ｄ（脚車）が取り付けられている。
【０１３６】
尚、このキャスタ３５Ｄは、使用者Ｓの運動時には、ストッパによって首振りや転がりが防止できる。
又、運動補助装置１を運搬する際には、ストッパを外して後脚３５ｂ、３５ｂのキャスタ３５Ｄを首振り可能及び転がり可能とし、前脚３５ａ、３５ａを持ち上げることで、運搬容易化が図られている。
【０１３７】
起立部３０Ｂは、本体３の胴部３０Ａ前端部における上面の左右中央から、前斜め上方に延設されており、上方に延びるにつれて前後厚が薄くなるように形成されている。
起立部３０Ｂの延設方向中途部の後面からは、支持棒材４０Ａが後上方へ延設されており、この支持棒材４０Ａの先端には上述の保持体４が取り付けられている。尚、支持棒材４０Ａが伸縮自在に構成されている。
【０１３８】
尚、支持棒材４０Ａ基端部の取付位置は、使用者Ｓの身長に合わせて、高さ調整自在としても良い。
起立部３０Ｂの上部は、支持棒材４０Ａ基端部の取付位置の上方で、二股に分かれた後に合流し、この合流部分は平板状のプレート部１１を形成されている。このプレート部１１の使用者Ｓ側の面には表示部１２が設けられており、この表示部１２は、タッチパネル（タッチボタン）で構成されている。
【０１３９】
この表示部１２には、使用者Ｓの体重、性別、年齢等の属性を入力することが可能となっており、又、これらの属性に基づき、使用者Ｓに適した値（台状体２における上下移動距離、移動速度及び負荷や、保持体４における前後移動距離、移動速度及び負荷、使用者Ｓ自体の前傾角度α）を計算する演算部が、本体３（例えば、プレート部１１）に内蔵されている。
更には、表示部１２のタッチボタンを操作することによって、台状体２や保持体４の移動距離や、使用者Ｓの前傾角度αを変更することが出来る。
【０１４０】
保持体４は、左右幅が使用者Ｓの両腕間に納まって、使用者Ｓの胸部に前方から当接可能な略矩形状の当接面４ａを有した胸当て様のパッド体で、前傾姿勢Ｚの使用者Ｓを保持するものである。
保持体４の当接面４ａは、内部にクッション体が詰められており、前傾する使用者Ｓの体重がかかっても、十分に凹んで使用者Ｓ（胸部）を柔軟に支える。又、柔軟に使用者Ｓを支えるためのスプリング等の付勢手段を、支持棒材４０Ａに内蔵させても良い。
【０１４１】
尚、保持体４によって前傾する使用者Ｓを保持できるのであれば、保持体４は、胸だけに当接するもの以外に、腹部から胸部にかけて当接し使用者Ｓを前方から支えたり、使用者Ｓの腕振り等に支障がない範囲で、両腕の付け根を脇から肩上までにかけて前方から支えても良い。（尚、後述のように天井や壁面から保持体４を設ける場合には、後方から使用者Ｓの体幹Ｔの前面に回りこんで支えるものであっても良い。）
更に、これらを合わせて、腹部から胸部、両肩上にかけてや両脇腹に到るまでを覆って前方から支えるなど、使用者Ｓが、両手手放しで（つまり、肩甲骨周辺の筋肉が余計な収縮をせず、リラックスした状態で）、本来ならば転倒する前傾姿勢Ｚ（台状体２を踏む位置Ｆより前方に重心Ｇがある姿勢）を、使用者Ｓの体幹Ｔを保持することによって、維持できるのであれば、何れの形状の保持体４であっても構わない。
【０１４２】
又、保持体４が使用者Ｓの両肩、両脇までを覆う場合、その両肩間、両脇間の空間は、使用者Ｓの体型に応じて変更可能であっても良い。
更に、保持体４には、当接面４ａ越しに使用者Ｓの血流の拍動を測定し、測定した拍動を計数回路にて心拍数に変換するセンサを取り付けていても良い。
【０１４３】
又、保持体４裏面（前面）の左右両縁部には、それぞれ前下方に延びる把持部４３Ａが設けられている。
この把持部４３Ａを握ることによって、使用者Ｓが保持体４を胸部に当てる際に、本来であれば前のめる状態にあっても（つまり、使用者Ｓの重心Ｇが台状体２を踏む位置Ｆより前方にあっても）、使用者Ｓは、バランスを崩さず前傾姿勢Ｚをとれる。
【０１４４】
尚、保持体４は、上述したように、本体３から延設された伸縮自在の支持棒材４０Ａの先端（上端）に取り付けられていることから、保持体４は、本体３の上方で前後移動自在に配備されている。
ここで、本発明における保持体４の前後移動とは、保持体４全体が前後方向に沿った移動分を含むことは、勿論、支持棒材４０Ａの延設方向に沿って、後上方に移動したり、前下方に移動したりすることも含む。
【０１４５】
第４実施形態に係る運動補助装置１の使用態様について説明する。
まず、使用者Ｓは、台状体２の踏み面２ａ上に立ち、保持体４の把持部４３Ａを掴みながら、当接面４ａに胸をつけて、台状体２を踏む位置Ｆより重心Ｇが前方にある前傾姿勢Ｚをとる。
この前傾姿勢Ｚの使用者Ｓは、その体重や希望する負荷等に合わせて適切な負荷となるように、表示部１２におけるタッチパネルで、使用者Ｓの体重、性別、年齢等の属性を入力する。
これらの属性と使用者Ｓが希望する運動負荷の程度（高負荷から低負荷まで段階的に選択可能）に基づいて、演算部で算出した適切な前傾角度αを表示部１２にて通知する。これを見た使用者Ｓはタッチボタンを操作して、支持棒材４０Ａのスタート時の長さを調節して、前傾姿勢Ｚの前傾角度αを、使用者Ｓの指示に合わせる。
【０１４６】
この前傾角度αの調整は、使用者Ｓが実際に前傾姿勢Ｚになった状態で調整することで、使用者Ｓが前傾具合を確認できる。
尚、使用者Ｓが、競技力向上を目指すアスリートならば、前傾角度αもきつめに設定し、股関節Ｋが硬い（可動範囲が狭い）場合や、高齢者やリハビリを目的とする場合などには、前傾角度αを浅くする。又、表示部１２を見たり、タッチボタンの操作は、使用者Ｓが立位状態でも出来るように、表示部１２、プレート部１１が、起立部３０Ｂに対して、首振り状に取り付け、使用者Ｓの負担を和らげても良い（後述の第６実施形態を参照）。
【０１４７】
このように、自分に応じた前傾姿勢Ｚをとった使用者Ｓは、両手手放しであるため、当然に、上述したタッチパネル操作が出来ると共に、肩甲骨周辺の筋肉が、余計な収縮をせず、リラックスした状態となっている。
更に、本来ならば転倒する前傾姿勢Ｚを、使用者Ｓが維持できるようになるため、足の踏み込み時に、骨盤が膝上に乗り込む感覚が得やすくなる。
【０１４８】
その後、前傾姿勢Ｚにある使用者Ｓは、左右交互に膝を上げながら、上げた膝とは反対側の足を振り下ろして、台状体２の踏み面２ａを踏む（この時に踏んだ位置が、当初の踏む位置Ｆとなる）。
この踏み込みにつれて、台状体２が沈み込む（下方に移動させる）ことで、保持体４から台状体２が離れることとなり、保持体４と台状体２の間の距離が伸びる。
【０１４９】
この時、使用者Ｓの上半身（体幹Ｔ）は、保持体４によって前傾が規制され、更に、使用者Ｓが足で踏む位置Ｆは、当初と変わらないため、使用者Ｓの身体において、前後移動可能な部位は、骨盤周辺だけとなる。
従って、保持体４から台状体２までの距離が伸びた分を、骨盤周辺の動き、つまり、股関節Ｋの伸展で主に補うしかなく、使用者Ｓが当初と同じ踏む位置Ｆで台状体２を踏み込みながら、使用者Ｓ（体幹Ｔ）を前傾させて重心Ｇを前方へ移動させることになり、使用者Ｓの重心Ｇの前方移動が、主に股関節Ｋの伸展によって（若しくは、股関節Ｋの伸展と膝関節Ｈの伸展が連動して）行われることとなり、体幹Ｔの前傾による重心Ｇの前方移動よりも、股関節Ｋの伸展による重心Ｇの移動の方が多くなる。
従って、使用者Ｓの股関節を確り伸展させつつ、いずれの使用者Ｓにも、走る、歩くなどの実動作に限りなく近い動作が可能となり、所謂、腰が入った状態（「骨盤を前に送りながらの重心移動」）を可能とする。
更には、股関節Ｋ周辺の大筋群や、股関節Ｋから膝関節Ｈにかけての大腿部の筋群を、主に使うこととなり、大筋群の筋収縮による有酸素運動のトレーニング効果が向上できる。
【０１５０】
これに加えて、従来の車軸移動式自転車エルゴメータとは違って、確りした土台で且つ踏み面２ａをもつ台状体２を拇指球で踏み抜くため、実動作に限りなく近い、台状体２から反力を受けながら前へ進む感触を得ることが可能となる。
尚、台状体２における踏む位置Ｆが前後したり、使用者Ｓごとの股関節Ｋの可動範囲が違うということも有り得るが、台状体２が上下移動する分によって許容される。
更に、台状体２の下方への移動具合によって、硬い床面を蹴る感覚や砂地で走るような感覚を使用者Ｓに与えるなど、使用者Ｓにかかる負荷を加減しても良い。
【０１５１】
これは、台状体２が上下方向に移動する替わりに、保持体４が前後方向に移動することで、実現しても良い。
詳解すれば、前後位置が変わらない台状体２から、保持体４が離れて、台状体２と保持体４の間の距離が伸び、この距離の伸びを、股関節Ｋの伸展で補って、骨盤が膝上に乗り込む感覚を得ながら、走る実動作を使用者Ｓにさせても良い。
【０１５２】
更には、保持体４が後方に移動しても良く、このときの後方移動とは、厳密には、支持棒材４０Ａの長手方向に沿う後ろ上方に移動となるため、台状体２と保持体４の上下方向の距離は伸びる。
これと同時に、保持体４の後上方への移動によって、使用者Ｓは身体（体幹Ｔ）を起こされ、つまり、前傾角度αが浅くなり、この浅くなった前傾姿勢Ｚで、台状体２と保持体４の上下方向の距離が伸びれば、唯一自由に前後移動可能な骨盤周辺が、余計に前方へ移動することとなって、より強く股関節Ｋの伸展が促される。
【０１５３】
そして、このような台状体２の上下移動や保持体４の前後移動を、同時に行って、更に股関節Ｋを伸展させ、足の踏み込み時に、骨盤が膝上に乗り込む感覚が得やすくしても良い。
【０１５４】
尚、左右いずれかの足の踏み込みが終われば、使用者Ｓは、反対側の足で台状体２を踏み込むが、反対側の足への切り替わりの間に、台状体２は、元の上下位置に戻る。
このような踏み込みを、トレーニング時の使用者Ｓは、左右リズムよく適切なサイクル繰り返すこととなる。
又、トレーニング中は、保持体４に設けられたセンサによる心拍数等の各種情報をリアルタイムで監視・表示すると共に、これらの情報は演算部のメモリに格納される。
トレーニング終了後には、表示部１２には、消費カロリー等のトレーニング結果が表示される。
上述では、左右いずれかの足で踏み込むこととしたが、左右両方の足で、同時に踏み込むことも出来る。
【０１５５】
＜第５〜７実施形態＞
図９〜１１には、第５〜７実施形態に係る運動補助装置１が示されている。
これらの実施形態が、上述の第４実施形態と最も異なる点は、使用者Ｓが台状体２をペダル７１を介して踏むように構成されており、このペダル７１が、本体３後部から起立部３０Ｂの上下方向中途部まで前上方に延びるレール７２に沿って移動自在に取り付けられている点である。
【０１５６】
第５〜７実施形態に係る運動補助装置１が有する左右ペダル７１は、振り上げ時に足がペダル７１から離れないためのストラップ状のホールド部７１ａが取り付けられ、ペダル７１を上方に付勢する部材を内蔵したボックス体７１ｂが、このボックス体７１ｂに揺動自在に枢支されたアーム７１ｃを介してペダル７１裏面に連結されている。
ボックス体７１ｂは、左右レール７２に対して摺動可能に係合しており、これによって、ペダル７１は、レール７２の長手方向に沿って移動自在となる。
【０１５７】
又、アーム７１ｃが揺動することで、ボックス体７１ｂに対するペダル７１の相対位置が変わりえるが、この相対位置の変化によって、ボックス体７１ｂが下方に移動して、台状体２の踏み面２ａにペダル７１裏面が当接するときに、その当接位置（踏む位置Ｆ）が前後にずれることとなる。
つまり、ペダル７１を揺動自在なアーム７１ｃを介して取り付けることで、踏む位置Ｆが前後に変わり得て、たとえ、使用者Ｓが、足をガイドするペダル７１を介して台状体２を踏むように構成してあっても、踏み抜き感や、台状体２からの反力が得られるため、走る等の実動作により近くなる。
【０１５８】
従って、第５〜７実施形態においても、本体３に対して台状体２や保持体４を相対移動させながら使用者Ｓの前傾を規制して、重心Ｇの移動を伴った大筋群中心の動きを、使用者Ｓにさせることが可能となり、有酸素運動のトレーニング効果の向上が図れる。
【０１５９】
更には、第５〜７実施形態に係る運動補助装置１を、使用者Ｓの足の振上げ時（つまり、ボックス体７１ｂがレール７２に沿って前上方に移動する時に、ボックス体７１ｂをワイヤを介した錘で引っ張り上げたり、モータ等の駆動源によって押し上げるなど、使用者Ｓの体力に応じて、振上げをサポートしても良い。尚、この場合の錘や駆動源等は、本体３に内蔵する。
これとは逆に、錘や駆動源等のかけ方を変えたり、レール７２に電磁ブレーキ等の制動手段を設けて、足の振下し時に負荷かかるように構成しても良く、この負荷の調整は、使用者Ｓが表示部１２のタッチパネル操作で、任意に選択できるものとする。
つまり、使用者Ｓは、その性別、年代（例えば、若年者や高齢者）や、健康増進、競技力向上、リハビリなどの目的に応じて、負荷を選択できる。
【０１６０】
尚、このような表示部１２やプレート部１１については、設けなくても良く（図９の第５実施形態参照）、又、本体３の起立部３０Ｂにおける上下方向中途部に揺動自在に取り付けても良い（図１０の第６実施形態参照）。
更に、左右前脚３５ａ、３５ａや後脚３５ｂ、３５ｂの替わりに、本体３の胴部３０Ａを左右幅広に形成し、胴部３０Ａ前端における左右角部の下面にアジャストねじ３５Ｃを取り付け、胴部３０Ａ後端における左右角部の下面にキャスタ３５Ｄを取り付けても良い（図１０の第６実施形態参照）。
又、第５、６実施形態では、ボックス体７１ｂは、レール７２の上面側に摺動自在に取り付けられていたが、第７実施形態では、ボックス体７１ｂを、レール７２の左右外面側に摺動自在に取り付けている（図１１の第７実施形態参照）。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第４実施形態と同様である。
【０１６１】
＜第８実施形態＞
図１２には、第８実施形態に係る運動補助装置１が示されている。
第８実施形態は、上述の第４〜７実施形態とは違って、台状体２は固定されており、その替わりに、保持体４を有した移動体８１が、本体３に設けたレール８２に沿って前後移動自在に支持されている。
【０１６２】
又、第８実施形態でも、ペダル７１が設けられているが、このペダル７１は、移動体８１からリンク８３を介して吊下されている点も特徴であって、このペダル７１を介して、使用者Ｓは、台状体２を踏むこととなる。
更に、使用者Ｓは、台状体２を踏むことで反力を得て、移動体８１（保持体４）と共に使用者Ｓ自身も、実際に前へ進むことが可能な構成となっており、より走る実動作に近い。
【０１６３】
尚、第８実施形態は、使用者Ｓの重心Ｇの前方移動時に、保持体４が前方へ移動しながら、使用者Ｓの前傾を規制する場合であると言える。
これは、ペダル７１越しに台状体２を踏んだ使用者Ｓが、その踏む位置Ｆを踏み込むことで、台状体２からの反力によって重心Ｇが前に押され、重心Ｇが押されることで、保持体４を介して移動体８１も押され、結果として、保持体４（移動体８１）が前方へ移動しながらも、保持体４によって使用者Ｓを支えることなり、保持体４の前方移動具合によって、使用者Ｓの前傾具合も決まる（つまり、規制される）からである。
【０１６４】
これに加えて、第８実施形態は、台状体２、レール８２が前後に所定長さを持つと同時に、移動体８１がレール８２の前部にきた場合には、レール８２下で前後に掛け渡された無限軌道状のチェーンが、移動体８１（保持体４）の前方移動分を相殺する方向に回動して、移動体８１は、実際には略同一位置で留まることとなり、使用者Ｓの動作に支障はない。
逆に、この略同一位置での留まり状態は、走る実動作におけるトップスピードに入った状態や、等速運動をしている状態と似ており、実際に前に進む力はほとんど要らない。
又、レール８２は、傾斜角度自在に取り付けられていて、レール８２の傾斜が前上がりになれば、使用者Ｓにかかる負荷が増加し、逆に、前下がりになれば、使用者Ｓにかかる負荷を抑制すると共に、使用者Ｓの足の振り上げや踏み込みをサポートできる。
【０１６５】
このように、実際に重心Ｇが前方に進んでいく第８実施形態の運動補助装置１によれば、走る、歩くなどの実動作に、更に近い動作が可能となり、使用者Ｓに重心移動を伴った体幹中心の動きをさせることが出来る。
尚、第８実施形態におけるレール８２は、前上がりであれば、第５〜７実施形態における前上方に延びるレール７２に相当し、このレール７２（８２）に沿って、ペダル７１は、移動体８１と共に移動自在である。
又、図１２においては、表示部１２やプレート部１１を設けていないが、当然、設けていても良い。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第８実施形態と同様である。
【０１６６】
本発明は、前述した実施形態に限定されるものではない。運動補助装置１等の各構成又は全体の構造、形状、寸法などは、本発明の趣旨に沿って適宜変更することが出来る。
運動補助装置１では、台状体２及び保持体４が本体３に対して相対移動する機構として、上記では、（１）台状体２を揺動自在とし、保持体４も揺動自在とする場合、（２）台状体２を支持リンク６を介して移動自在とし、保持体４を移動自在とする場合、（３）台状体２を直動自在とし、保持体４も直動自在とする場合を述べた。
【０１６７】
つまり、運動補助装置１は、本体３に対して台状体２及び／又は保持体４を相対移動することで、使用者Ｓの前傾を規制していれば、上記（１）〜（３）の機構には限定されず、（４）台状体２を揺動自在とし、保持体４を支持リンクを介して移動自在とする場合、（５）台状体２を揺動自在とし、保持体４を直動自在とする場合、（６）台状体２を支持リンクを介して移動自在とし、保持体４を揺動自在とする場合、（７）台状体２を支持リンクを介して移動自在とし、保持体４も支持リンクを介して移動自在とする場合、（８）台状体２を直動自在とし、保持体４を揺動自在とする場合、（９）台状体２を直動自在とし、保持体４を支持リンクを介して移動自在とする場合の何れであっても良い。
又、本発明において、リンク体５の「台状体２の上下移動を保持体４の前後移動に変換する」とは、第１〜３実施形態で上述した（Ａ）台状体２の下方移動を保持体４の前方移動に変換すること以外にも、（Ｂ）台状体２の下方移動を保持体４の後方移動に変換すること、（Ｃ）台状体２の上方移動を保持体４の前方移動に変換すること、（Ｄ）台状体２の上方移動を保持体４の上方移動に変換することの少なくても何れか１つを含む。
【０１６８】
更に、運動補助装置１は、台状体２及び保持体４が本体３に対して相対移動するのであれば、リンク体５を用いずに、台状体２と保持体４を、それぞれモータ等の駆動源によって移動させ、コンピュータ等によって本体３に対する相対移動をコントロールしても良く、この他、台状体２と保持体４をエアシリンダや油圧シリンダで移動させ、空気圧回路又は油圧回路によって、本体３に対する相対移動を制御しても構わない。
尚、台状体２と保持体４を、独立して相対移動する機構としても良く、例えば、台状体２、保持体４それぞれを、バネ、エアシリンダ等の付勢手段で付勢するものであっても良い。
【０１６９】
運動補助装置１は、上述では、上方付勢手段７又は後方付勢手段８の何れかを有していたが、上方付勢手段７及び後方付勢手段８の両方を有しても良く、いずれの付勢手段７、８をも有さなくとも構わない。
運動補助装置１は、本体３から上方に延びる起立部３０Ｂによって、保持体４を支えていたが、保持体４を、建築物の天井から垂下したり、本体３載置場所そばの壁面から延設して設けるなど、保持体４で台状体２を踏む位置Ｆより前方に重心Ｇがある使用者Ｓの体幹Ｔを保持できるのであれば、いずれの態様であっても良い。
【０１７０】
本体３に対して、台状体２や保持体４が相対移動するのであれば、何れの方向でも良いが、使用者Ｓの前傾角度αを検知して、その前傾角度α方向（つまり、前傾姿勢Ｚにおける使用者Ｓの体幹Ｔの軸線）に沿って、台状体２を後下方へ移動させても良く、更には、その前傾角度α方向に直交する方向に、保持体４の支持棒材４０Ａの長手方向を向けて、支持棒材４０Ａを伸縮させても良いし、前傾角度α方向に略沿うように、保持体４を、前上方や後下方に移動させることとしても良い。このような移動のために、保持体４と支持棒材４０Ａの間や、支持棒材４０Ａと起立部３０Ｂの間を、ボールジョイントを介して取り付けたり、揺動自在としても良い。
台状体２の上下移動や、保持体４の前後移動は、スプリングバネやエアシリンダ等の付勢手段や、上下移動分を、前後に逃がすリンク機構、モータ等の駆動源などの何れかで行えば良い。
【０１７１】
台状体２の踏む位置Ｆについて、保持された使用者Ｓが重心Ｇを前方移動させる時に踏み込むのは、当初と同じ踏む位置Ｆであり、このように踏む位置Ｆが変わらないからこそ、使用者Ｓの前傾を、台状体２や保持体４の相対移動で規制することで、骨盤を膝上に乗り込ませていたが、保持体４が使用者Ｓを保持する保持位置Ｐは、多少ずれても、保持体４が前のめる状態にある使用者Ｓを確り保持するのであれば構わない。
本体３は、後脚３５ｂ、３５ｂの先端に、キャスタ３５Ｄの替わりに、上述のアジャストねじ３５Ｃを取り付けても良く、使用者Ｓの使用時に、運動補助装置１が設置面に確り載置されるのであれば、アジャストねじ３５Ｃやキャスタ３５Ｄなどが何も取り付けられていない等の何れの構成でも良い。
【０１７２】
又、保持体４のセンサは、トレーニング中に当接しているだけで使用者Ｓの体脂肪率を測定できるものとしても良い。
更に、保持体４は、支持棒材４０Ａを介して、本体３の起立部３０Ｂに取り付けられていたが、上述した使用者Ｓの保持や前後移動等が出来るのであれば、支持棒材４０Ａを有さずに、直接、本体３の起立部３０Ｂ等に取り付けられていても良い。
又、使用者Ｓが把持する手摺を、保持体４とは別に設けても良い。
【０１７３】
上方付勢手段７は、使用者Ｓが踏み面２ａを踏み込んで台状体２が下方移動する際に、下方に位置するほど、台状体２を上方へ付勢する力が強くなるような構成としても良く、例えば、長さが異なる２つのバネを同心状に配置し、台状体２が下方移動を始めてから所定の下方位置までは、１つのバネのみが上方付勢し、台状体２が所定の下方位置から更に下方移動する際には、２つのバネが上方付勢するように、上方付勢手段７を構成しても良い。
このように構成すれば、使用者Ｓが子供や年配者等の場合には、１つのバネのみが発揮する上方付勢力で十分であり、使用者Ｓが競技力向上を目指すアスリート等であれば、深く踏み込み、２つのバネが上方付勢力を発揮するため、十分なトレーニング負荷を使用者Ｓに与えることが出来、使用者Ｓに応じて付勢力を切り替える手間はなく、付勢力を切り替える機構も不要となるため、上方付勢手段７の構造の簡略化、軽量化が図れる。
【０１７４】
尚、上方付勢手段７は、台状体２を、モータ等の駆動源や、エアシリンダや油圧シリンダで移動させる場合には、コンピュータ等によって、台状体２が所定の下方位置から更に下方移動する際には、下方移動する速度を下げたり、使用者Ｓが踏み込みに対する台状体２の下方移動の比率を下げる制御をすることで構成されていても良い。
又、後方付勢手段８にも、このような移動距離によって、付勢力が変化する構成を設けても良い。
【符号の説明】
【０１７５】
１    運動補助装置
２    台状体
３    本体
４    保持体
５    リンク体
６    支持リンク
７    上方付勢手段
８    後方付勢手段
７１  ペダル
７２  レール
Ｓ    使用者
Ｆ    使用者の踏む位置
Ｇ    使用者の重心
Ｔ    使用者の体幹
【図１】
2013124930.tif 000003
【図２】
2013124930.tif 000004
【図３】
2013124930.tif 000005
【図４】
2013124930.tif 000006
【図５】
2013124930.tif 000007
【図６】
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【図７】
2013124930.tif 000009
【図８】
2013124930.tif 000010
【図９】
2013124930.tif 000011
【図１０】
2013124930.tif 000012
【図１１】
2013124930.tif 000013
【図１２】
2013124930.tif 000014
【国際調査報告】
2013124930.tif 000015
2013124930.tif 000016