(57)【要約】  電気加熱源で加熱される加熱室と誘導加熱部６Ｌ、６Ｒとを備え、２つ以上の加熱コイルを使用した協働加熱による誘導加熱調理モードとオーブン加熱調理モードの何れも指令可能な調理器であって、前記誘導加熱部の協働加熱時は、環状の主加熱コイルＭＣと、この周囲の複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を駆動し、又は隣接し独立して駆動可能な２つ以上の加熱コイル６ＲＣ１〜６ＲＣ４を組み合わせて駆動し、さらに前記協働加熱できるような２つ以上の加熱コイルの上方を覆う大きさを有し、かつ前記加熱室１２の前面開口部１２Ａからその内部に挿入される大きさに設定された専用の調理容器１１を備えた。
2013018304.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体の天面を構成するトッププレートの上に置かれた被加熱物を加熱する誘導加熱部と、
前記本体の内部にあって開口部が扉で閉塞された加熱室と、
この加熱室を加熱する電気加熱源と、
前記電気加熱源と前記誘導加熱部をそれぞれ制御する通電制御手段と、
前記通電制御手段に対して誘導加熱調理モードと電気加熱調理モードの少なくとも何れか一方を指令可能な操作部と、を備え、
前記誘導加熱部は、環状の主加熱コイルと、この主加熱コイル周囲の近接した位置にあって主加熱コイルと協働加熱可能な複数個の副加熱コイルとを有し、
前記主加熱コイルと副加熱コイルの双方の上方を同時に覆う大きさを有し、かつ前記加熱室の前面開口部からその内部に挿入される大きさに設定された専用の調理容器を備えたことを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項２】
本体の天面を構成するトッププレートの上に置かれた被加熱物を加熱する誘導加熱部と、
前記本体の内部にあって開口部が扉で閉塞された加熱室と、
この加熱室を加熱する電気加熱源と、
前記加熱室の開口部から取り出し可能で当該加熱室に収容されて使用可能な専用の調理容器と、
前記電気加熱源と前記誘導加熱部とをそれぞれ制御する通電制御手段と、
前記通電制御手段に対して誘導加熱調理モードと電気加熱調理モードの少なくとも何れか一方を指令可能な操作部調理モードを指令する操作部と、を備え、
前記誘導加熱部は、環状の主加熱コイルと、この主加熱コイル周囲の近接した位置にあって主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルとを有し、
前記誘導加熱部には、前記主加熱コイルと副加熱コイルの両者の上に、単一の被加熱物が置かれたことを検知する被加熱物載置判断部を備え、
前記主加熱コイルは、当該主加熱コイルだけの上方に対応し前記専用の調理容器よりも直径の小さい被加熱物が前記トッププレートの上に置かれたことを前記被加熱物載置判断部が検知した場合、単独で誘導加熱駆動されることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項３】
本体の天面を構成するトッププレートの上に置かれた被加熱物を加熱する誘導加熱部と、
前記本体の内部にあって開口部が扉で閉塞された加熱室と、
この加熱室を加熱する電気加熱源と、
前記電気加熱源と前記誘導加熱部とをそれぞれ制御する通電制御手段と、
前記通電制御手段に対して誘導加熱調理モードと電気加熱調理モードの少なくとも何れか一方を指令可能な操作部と、を備え、
前記誘導加熱部は、互いに隣接した位置にあり、かつ互いに独立して誘導加熱動作が可能な２つ以上の加熱コイルを有し、
少なくとも２つ以上の隣接した前記加熱コイルの上方に跨る大きさを有する専用の調理容器を有し、
前記調理容器が、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に置かれた場合、当該２つ以上の加熱コイルによる協働加熱によって前記調理容器を誘導加熱することができ、
前記加熱室は、前記調理容器を前記開口部を通じて収容できる大きさに設定されていることを特徴とする誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記副加熱コイルは、主加熱コイルと同心円上に、所定の空間を置いて少なくとも２個配置され、かつ各副加熱コイルは前記主加熱コイルの中心部から放射方向における幅が、その主加熱コイルの直径の５０％未満となる扁平形状であることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記副加熱コイルは、主加熱コイルの外周縁と所定の電気的絶縁空間を保って対向し、かつその外周縁に沿うように全体が主加熱コイル側に湾曲した扁平形状であることを特徴とする請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記誘導加熱部は、前記主加熱コイルと同心円上に前記副加熱コイルを配置して全体が円形の加熱コイル構造を有し、
前記加熱コイルの外径寸法に比較し、前記調理容器の最大径を同等若しくは小さく形成するとともに、
前記調理容器の最小径は、前記主加熱コイルの最大径よりも大きく形成したことを特徴とする請求項４又は５に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記主加熱コイルと副加熱コイルには、それぞれ専用のインバーター回路を有していることを特徴とする請求項４又は５に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記副加熱コイルは、４個以上の偶数個配置されており、
前記副加熱コイルの２個を１組として共用されるインバーター回路を備えたことを特徴とする請求項７に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
少なくとも２つの温度検出部を有する温度検出手段を備え、
前記温度検出手段の前記温度検出部の１つは前記主加熱コイルの内側空間にあり、
前記温度検出手段の前記温度検出部の他の１つは前記主加熱コイルの外側でかつ全ての副加熱コイルの最も外周位置を結ぶ線で囲まれた範囲よりも内側空間にあることを特徴とする請求項４又は５に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
４つの温度検出部を有する温度検出手段を備え、
前記副加熱コイルは、環状の主加熱コイルの周囲で、かつ主加熱コイルと同心円上の位置に、互いに所定間隔を保って４個配置されており、
前記温度検出手段の４つの前記温度検出部は主加熱コイルの内側空間にあり、
それら４つの温度検出部は、隣り合う副加熱コイルの遠い側の端部同士を結ぶ直線からそれら副加熱コイルに近い側にあることを特徴とする請求項４又は５に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１１】
前記通電制御手段は、使用者が誘導加熱調理モードにおいて選択できる調理モードとして少なくとも「予熱モード」とを有し、
前記通電制御手段は、「予熱モード」で誘導加熱する場合、被加熱物の温度が所定値以下の場合、前記主加熱コイルと副加熱コイルを所定の第１火力で同時に駆動し、被加熱物の温度が前記所定値を超えた高い温度になった以降の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルとを所定の時間間隔で、かつ前記第１の火力より小さな第２の火力以下で駆動することを特徴とする請求項４〜６の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１２】
前記調理容器は、隣接する２つのコイルの一方の端から他方の端までの距離と同等又はそれよりも大きく、かつ前記加熱室の開口部間口よりも小さい寸法であることを特徴とする請求項３に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１３】
前記通電制御手段には、誘導加熱部で前記調理容器を加熱した後、当該調理容器を前記加熱室内にて前記電気加熱源で加熱する場合、誘導加熱部の加熱動作完了までに前記電気加熱源の通電条件の予約入力を受け付ける制御プログラムを有していることを特徴とする請求項３〜５の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１４】
前記通電制御手段には、前記加熱室内で前記調理容器を加熱した後、当該調理容器を前記誘導加熱部で加熱する場合、前記加熱室での加熱調理完了までに前記誘導加熱部による調理メニュー、加熱時の火力、加熱時間の少なくとも何れか１つの予約入力を受け付ける制御プログラムを有していることを特徴とする請求項３〜５の何れか１項に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は加熱調理器に関するもので、誘導加熱部の形態を改良し、またメニュー数を増加できることができる加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の誘導加熱調理器は、大きく分けて流し台等の厨房家具に組み込まれて設置されるビルトイン型と、流し台等の上に置かれて使用される据置型の２つがあるが、それら何れも、矩形箱状の筐体と、その上面に装着されたトッププレート（天板）とを備え、調理器本体の上面や前面に操作部を設け、トッププレートの下方に電磁誘導加熱源として動作する加熱コイルを配置していた。またビルトイン型と据置型の何れにおいても、誘導加熱源の他にシーズヒーター等の電気輻射熱源を備えた複合型誘導加熱調理器が主流になっており、そのような電気輻射熱源の代表例として、魚などの調理物を加熱調理するグリル装置を備えたものがあった（例えば、特許文献１、２参照）。
またガスオーブン庫や電気オーブン庫と呼ばれる加熱室内に、専用の容器を入れ、その容器の中でパンを焼く調理をしたり、蒸し物調理や煮込み調理をしたりするものも知られている（例えば、特許文献３、４、５参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００８−２８４２６２号公報（第５−６頁、図１）
【特許文献２】特開２０１１−９９６４３号公報（第３−４頁、図２）
【特許文献３】特開２００６−４５０号公報（第２−３頁、図２）
【特許文献４】実開昭５６−１７０１６号公報（第３−４頁、図１）
【特許文献５】特開２０１０−３５８６６号公報（第３−４頁、図２）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、前記した従来の誘導加熱調理器や電気加熱オーブンでは、被加熱物を収容した容器を誘導加熱又は電気輻射加熱の何れか一方の加熱源で加熱しようとするものであり、誘導加熱コイルを利用した加熱と併用するような発想はなかった。そのため、加熱室内に金属製の専用調理容器を挿入してその加熱室で調理したあと、あるいはその前に、誘導加熱源でその専用調理容器を加熱するという使用方法は考えられていなかった。このため、調理物を調理する際に、ヒーターによる加熱調理室、及び電磁誘導による加熱部のいずれか一方のみを使用しているにすぎず、調理のメニュー数が限られるという点が課題になっていた。【０００５】
本発明は上記のような課題を解決するためになされたもので、調理物を調理する際に、誘導加熱調理と電気輻射式加熱調理（オーブン加熱調理）とを組み合わせできるようにしてメニュー数を増加すると共に、誘導加熱コイルやその駆動形態も工夫して、従来よりも大きな鍋や長円形の鍋等も加熱できるようにし、使い勝手を向上させることのできる誘導加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第１の発明に係る誘導加熱調理器は、本体の天面を構成するトッププレートの上に置かれた被加熱物を加熱する誘導加熱部と、前記本体の内部にあって開口部が扉で閉塞された加熱室と、この加熱室を加熱する電気加熱源と、前記電気加熱源と前記誘導加熱部をそれぞれ制御する通電制御手段と、前記通電制御手段に対して誘導加熱調理モードとオーブン加熱調理モードの少なくとも何れか一方を指令可能な操作部と、を備え、前記誘導加熱部は、環状の主加熱コイルと、この主加熱コイル周囲の近接した位置にあって主加熱コイルと協働加熱可能な複数個の副加熱コイルとを有し、前記主加熱コイルと副加熱コイルの双方の上方を同時に覆う大きさを有し、かつ前記加熱室の前面開口部からその内部に挿入される大きさに設定された専用の調理容器を備えたものである。この構成によれば、主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱で使用できる、主加熱コイルよりも直径の大きい専用の調理容器を、加熱室内に入れて加熱調理にも使用することが可能となる。【０００７】
第２の発明に係る誘導加熱調理器は、本体の天面を構成するトッププレートの上に置かれた被加熱物を加熱する誘導加熱部と、前記本体の内部にあって開口部が扉で閉塞された加熱室と、この加熱室を加熱する電気加熱源と、前記加熱室の開口部から取り出し可能で当該加熱室に収容されて使用可能な専用の調理容器と、前記電気加熱源と前記誘導加熱部とをそれぞれ制御する通電制御手段と、前記通電制御手段に対して誘導加熱調理モードとオーブン加熱調理モードの少なくとも何れか一方を指令可能な操作部調理モードを指令する操作部と、を備え、前記誘導加熱部は、環状の主加熱コイルと、この主加熱コイル周囲の近接した位置にあって主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルとを有し、前記誘導加熱部には、前記主加熱コイルと副加熱コイルの両者の上に、単一の被加熱物が置かれたことを検知する被加熱物載置判断部を備え、前記主加熱コイルは、当該主加熱コイルだけの上方に対応し前記専用の調理容器よりも直径の小さい被加熱物が前記トッププレートの上に置かれたことを前記被加熱物載置判断部が検知した場合、当該主加熱コイル単独で誘導加熱駆動されるものである。この構成によれば、主加熱コイルと副加熱コイルの協働加熱で使用できる、主加熱コイルよりも直径の大きい専用の調理容器を、加熱室内での調理時にも使用することが可能となる。またそのような専用の調理容器よりも小さな鍋等の被加熱物の場合は、被加熱物載置判断部が自動的に判別し、主加熱コイルだけを駆動して誘導加熱調理することができる。【０００８】
第３の発明に係る誘導加熱調理器は、本体の天面を構成するトッププレートの上に置かれた被加熱物を加熱する誘導加熱部と、前記本体の内部にあって開口部が扉で閉塞された加熱室と、この加熱室を加熱する電気加熱源と、前記電気加熱源と前記誘導加熱部とをそれぞれ制御する通電制御手段と、前記通電制御手段に対して誘導加熱調理モードとオーブン加熱調理モードの少なくとも何れか一方を指令可能な操作部と、を備え、前記誘導加熱部は、互いに隣接した位置にあり、かつ互いに独立して誘導加熱動作が可能な２つ以上の加熱コイルを有し、さらに、少なくとも２つ以上の隣接した前記加熱コイルの上方に跨る大きさを有する専用の調理容器を有し、当該容器が、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に置かれた場合、当該２つ以上の加熱コイルによる協働加熱によって前記調理容器を誘導加熱することができ、さらに前記加熱室は、前記調理容器を前記開口部を通じて収容できる大きさに設定されているものである。この構成によれば、それぞれ個別の誘導加熱ができる隣接した２つ以上の加熱コイルを同時に使用して、その２つ以上の隣接した前記加熱コイルの上方に跨る大きさを有する専用の調理容器を協働加熱することができる。つまり、隣接する２つ以上の加熱コイルの上方に及ぶような平面的に大きな調理容器を使用して誘導加熱できることは勿論、その調理容器を加熱室内での調理にも使用することが可能となる。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、１つの専用調理容器を用いて、主加熱コイルと複数個の副加熱コイルで協働加熱を実行し、あるいは、個別の誘導加熱を実行できる隣接した２つ以上の加熱コイルによって協働加熱を実行する誘導加熱調理と、オーブン加熱調理とを組み合わせることができ、調理のメニュー数を増加することができるから、使い勝手を向上させることができる誘導加熱調理器を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の基本構成を示すブロック図である。
【図２】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、天板を外した状態の平面図である。
【図３】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器を、斜め前方から見た状態の外観斜視図である。
【図４】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器を、ドア開放して斜め前方から見た状態の外観斜視図である。
【図５】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器を、厨房家具に組み込んだ状態の縦断面図である。
【図６】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、専用調理容器の縦断面図である。
【図７】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、専用調理容器と加熱室との寸法関係を示す説明図である。
【図８】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における誘導加熱コイルの平面図である。
【図９】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側の誘導加熱コイルの平面図である。
【図１０】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの平面図である。
【図１１】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの主加熱コイル説明図である。
【図１２】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における右側誘導加熱コイルとその駆動回路の構成図である。
【図１３】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器全体の、基本的な動作を示す制御ステップ説明図１である。
【図１４】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、基本的な動作を示す制御ステップ説明図２である。
【図１５】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の左側誘導加熱コイルの加熱動作説明図１である。
【図１６】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図１である。
【図１７】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの変形例を示す平面図である。
【図１８】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの加熱動作説明図２である。
【図１９】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図２である。
【図２０】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの加熱動作説明図３である。
【図２１】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図３である。
【図２２】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図４である。
【図２３】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの加熱動作説明図４である。
【図２４】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図５である。
【図２５】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図６である。
【図２６】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図７である。
【図２７】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図８である。
【図２８】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における左側誘導加熱コイルの通電説明図９である。
【図２９】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における表示部を示す平面図１である。
【図３０】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における表示部を示す平面図２である。
【図３１】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における表示部を示す平面図３である。
【図３２】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における表示部を示す平面図４である。
【図３３】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器における表示部を示す平面図５である。
【図３４】本発明の実施の形態１に係るビルトイン型の誘導加熱調理器で、専用の調理容器を使用した場合の基本的な動作を示す制御ステップ説明図３である。
【図３５】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の平面図１である。
【図３６】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の平面図２である。
【図３７】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器の、別の調理容器使用時の説明図である。
【図３８】本発明の実施の形態２に係るビルトイン型の誘導加熱調理器において、図３５と図３６に示した調理容器の縦断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
実施の形態１．
図１〜図３４は、本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示すものであって、ビルトイン（組込）型の誘導加熱調理器の例を示している。なお、各図において同じ部分又は相当する部分には同じ符号を付している。
【００１２】
本発明の実施の形態において用いられる用語を、以下の通りそれぞれ定義する。
加熱手段Ｄ（後述する第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ等を含む加熱源をいう）の「動作条件」とは、加熱するための電気的、物理的な条件を言い、通電時間、通電量（火力）、加熱温度、通電パターン（連続通電、断続通電等）等を総称したものである。つまり加熱手段Ｄの通電条件をいうものである。
【００１３】
「表示」とは、文字や記号、イラスト、色彩や発光有無や発光輝度等の変化により、使用者に調理器の動作条件や調理に参考となる関連情報（異常使用を注意する目的や異常運転状態の発生を知らせる目的のものを含む。以下、単に「調理関連情報」という）を視覚的に知らせる動作をいう。また「発光」と「点灯」とは同じ意味であるが、発光ダイオードなどの発光素子自体が光を発する場合を発光、ランプが光を発する場合を点灯と呼ぶことが多いので、以下の説明ではこのように併記する場合がある。なお、電気的又は物理的には発光又は点灯していても、使用者が目視で確認できない程度の弱い光しか使用者に到達しない場合は、使用者が「発光」または「点灯」の結果を確認できないので、特に明記しない限り、「発光」または「点灯」には該当しない。例えば後述するトッププレート２１は一般的に無色透明ではなく表面に塗装などをする前からその素材自体に薄い色があるので、可視光線の透過率は１００％ではないから、例えば発光ダイオードの光が弱いとトッププレート２１の上からはその光が視認できないことが起こる。
【００１４】
表示部の「表示手段」としては、特に明示のない限り、液晶（ＬＣＤ）や各種発光素子（半導体発光素子の一例としてはＬＥＤ(Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ：発光ダイオード)、ＬＤ(Ｌａｓｅｒ  Ｄｉｏｄｅ)の２種類がある）、有機電界発光（Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ：ＥＬ）素子などを含む。このため表示手段には、液晶画面やＥＬ画面等の表示画面を含んでいる。
【００１５】
「報知」とは、表示又は電気的音声（電気的に作成又は合成された音声をいう）により、制御手段の動作条件や調理関連情報を使用者に認識させる目的で知らせる動作をいう。
【００１６】
「報知手段」とは、特に明示のない限り、ブザーやスピーカー等の可聴音による報知手段と、文字や記号、イラスト、アニメーションあるいは可視光による報知手段とを含んでいる。
【００１７】
「専用の調理容器」とは、誘導加熱できる材質、例えば鉄、ステンレス等から形成される容器を言い、蓋が付いているかどうかを問わないが、蓋付きの方が色々な調理に利用できる。また素材は、鉄やステンレス鋼などの磁性金属に限られるものではなく、例えば純度が１００％又はそれに近い炭素の円柱状の塊を切削加工して最終的に容器状に形成したもの、あるいは炭素粒子を成型用の金型に入れ、外部から圧力を掛けて容器形状を保つように圧縮して固めたものでもよい。また基材がセラミック材又はセラミックとガラスの混合材で構成され、少なくとも誘導加熱コイルに対向する部分における外面には、磁性材からなる加熱部材を接合又は転写し、内面には、ガラス質の釉薬又はフッ素加工を施した炊飯用の内釜が、例えば特許第４０５２３９０号公報で提案されているが、そのようなセラミック製の容器でも良い。なお専用の調理容器は、深さのある鍋のような形状だけではなく、周囲が僅かに盛り上がった平らな皿、または調理用の鉄板などでも良い。熱線の浸透度を上げ、加熱効果を高めるために遠赤外線を放射する塗料を内側面に塗布したものでも良い。
【００１８】
「加熱室」とは、シーズヒーターやハロゲンヒーターあるいはその他電気的エネルギーで発熱する加熱源（電磁誘導加熱源含む）によって空間内の空気が加熱される部屋をいい、調理される素材や加熱方法等のよって「グリル庫」、「ロースター庫」、「オーブン庫」、「グリル加熱室」、「ロースター加熱室」及び「オーブン加熱室」等の名称で呼ばれる場合がある。被加熱物を出し入れするための開口部と、その開口部を閉鎖するドア（扉）を有している。
【００１９】
「オーブン加熱調理」とは、「加熱室」内に、被加熱物となる食品や鍋等を入れて行う調理をいい、加熱室に「専用の調理容器」を挿入して当該調理容器の中の食材や液体を加熱調理すること、あるいは調理容器内部にパン生地を入れて発酵等を行うことを含む。調理容器内に肉や魚等を入れて煮る、又は焼くという調理も含む。また、使用者が所有する既存の金属容器等を「加熱室」内部に入れて加熱する場合でもオーブン加熱調理と呼ぶ。
【００２０】
「電気加熱源」とは、マイクロ波による誘電加熱のためのマグネトロンや、誘導加熱源を含み、電気的エネルギーを熱に変換する加熱源全てを含む。電気加熱源の一種である「輻射式電気加熱源」（又は輻射式電気加熱部）とは、赤外線等の熱線を放射してその輻射熱で被加熱物を加熱するハロゲンヒーターやシーズヒーター等をいう。
【００２１】
以下、図１〜図３４を参照しながら、本発明に係る誘導加熱調理器の実施の形態１について詳細に説明する。図１は、本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器の誘導加熱コイル全体を概略的に示したブロック図る平面図、図２は本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器全体を、天板を外した状態で示す平面図である。
【００２２】
図１〜図２において、本発明の誘導加熱調理器は、第１の誘導加熱部（左側の誘導加熱部）６Ｌと第２の誘導加熱部（右側の誘導加熱部）６Ｒと輻射式中央電気加熱部７を備えた、いわゆる３口の誘導加熱調理器であり、平面視で横長矩形（横長方形ともいう）の本体部Ａを備えている。この本体部Ａは、本体部Ａの上面全体を水平に設置された平板状のトッププレート２１で覆った天板部Ｂと、本体部Ａの上面以外の周囲（外郭）を構成する筐体部Ｃ（図示せず）と、鍋や食品等を電気的エネルギー等で加熱する加熱手段Ｄと、使用者により操作される操作手段Ｅと、操作手段からの信号を受けて加熱手段を制御する制御手段Ｆと、加熱手段の動作条件を表示する表示手段Ｇと、をそれぞれ備えている。
【００２３】
また、加熱手段Ｄの一部として、グリル加熱部又はロースター加熱部と称される電気加熱手段（後で詳しく説明する）を備えている。図１においてＥ１は本体部Ａの上面前方部に設けた操作手段Ｅに、静電容量変化を用いて入力有無を検知するタッチ式のキーや機械式電気接点を有する押圧式キー等によって入力操作される第１の選択部、同じくＥ２は第２の選択部、Ｅ３は同じく第３の選択部であり、使用者がこれら選択部を操作することにより後述する各種調理メニューが選択できる。各選択部Ｅ１〜Ｅ３の機能の特徴については後で詳しく述べる。
【００２４】
本体部Ａの左右中心線ＣＬ１を挟んで左側には第１の誘導加熱部６Ｌが、また右側には第２の誘導加熱部６Ｒが設置されている。ＣＬ２は第１の誘導加熱部６Ｌの左右中心線、ＣＬ３は第２の誘導加熱部６Ｒの左右中心線である。
１００は、前記表示手段Ｇの表示画面であって、例えば液晶表示画面であり、左右中心線ＣＬ１を跨ぐように本体部Ａの左右中心部に配置されている。
【００２５】
本体部Ａは図２に示すように、外形形状が流し台等の厨房家具（図５のＫＴ）に形成した設置口Ｋ１を覆う大きさ、スペースに合わせて、略正方形に形成されている。
本体部Ａの外郭を形成する金属製薄板から形成された本体ケース２の上部は、内側寸法で横幅Ｗ３が５４０ｍｍ（又は５５０ｍｍ）、奥行ＤＰ２が４０２ｍｍの箱形に設計されている。この本体ケースの内部に前記第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ及び輻射式中央電気加熱部７がそれぞれ設置されている。第１、第２の誘導加熱部６Ｌ、６Ｒは、円板状に巻かれた加熱コイル６ＬＣ、６ＲＣをそれぞれ備えている。
【００２６】
図２に示すように、本体ケース２の上面開口の後端部、前端部、右端部及び左端部の４個所には、それぞれ外側へＬ字形に一体に折り曲げて形成したフランジを有しており、後方のフランジ３Ｂ、左側のフランジ３Ｌ、右側のフランジ３Ｒ及び前側のフランジ３Ｆが、それぞれ厨房家具ＫＴの設置部上面に載置され、加熱調理器の荷重を支えるようになっている。
【００２７】
前記トッププレート２１の上に磁性を有する、例えば金属から成る鍋等の被加熱物Ｎ（以下、単に「被加熱容器」又は「鍋」と称する場合が有る）が置かれて、その下方に設置された第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ、輻射式中央電気加熱部７によって誘導加熱される構成になっている。なお、輻射式中央電気加熱部７では、ガラス等のような金属製以外の被加熱物Ｎも加熱できる。また後述する「調理容器１１」も被加熱物Ｎの一種であるが、本発明の特徴部分であるので、別の符号を付して区別している。
【００２８】
トッププレート２１は、図２に破線で示すように長方形である。このトッププレート２１を構成する耐熱性の強化ガラス板は、図２に示すように横幅Ｗ２が７２８ｍｍ、奥行寸法は前記奥行ＤＰ２よりも大きい。図２においてＷ１は本体部Ａを構成する本体ケース２の横幅（最大）寸法である。トッププレート２１の下方にある、横幅寸法がＷ３で、奥行き寸法がＤＰ２の長方形の空間が、部品収納室１０である。部品収納室１０は、前面壁１０Ｆと、右側壁１０Ｒ、左側壁１０Ｌ及び背面（後面）壁１０Ｂをそれぞれ有している。
【００２９】
前記輻射式中央電気加熱部７は、本体部Ａの左右中心線ＣＬ１上で、かつ、その後部寄りの位置に配置されている。輻射式中央電気加熱部７は、輻射によって加熱するタイプの電気ヒーター（例えばニクロム線やハロゲンヒーター、ラジエントヒーター）が使用され、トッププレート２１を通してその下方から鍋等の被加熱物Ｎを加熱するものである。
【００３０】
図１、図２において、ＭＣは第１の誘導加熱部６Ｌの主加熱コイルであり、被加熱物Ｎを載せるトッププレート２１の下方に接近して配置されている。第２図中、破線の円で示したのが鍋等の被加熱物Ｎの外形形状（輪郭）である。
またこの主加熱コイルＭＣは、渦巻状に０．１ｍｍ〜０．３ｍｍ程度の細い線を３０本程束にして、この束（以下、集合線という）を１本又は複数本撚りながら巻き、中心点Ｘ１を基点として外形形状が円形になるようにして最終的に円盤形に成形されている。主加熱コイルＭＣの直径（最大外径寸法）は約１８０ｍｍ〜２００ｍｍ程度であり（以下の説明では、１８０ｍｍとして統一する）、半径Ｒ１はその半分の９０ｍｍである。この実施の形態１では例えば、定格最大消費電力（最大火力）２０００Ｗの能力を備えている。主加熱コイルＭＣは図１０（Ｂ）と図１１に示すように、内側コイル６ＬＣ１と、これに直列接続された外側コイル６ＬＣ２とから構成されている。
【００３１】
図１０（Ｂ）において、ＷＬ６Ａは内側コイル６ＬＣ１のコイル幅（横幅）で約１０ｍｍ、ＷＬ６Ｂは外側コイル６ＬＣ２のコイル幅（横幅）で約１０ｍｍである。ＤＬＡは主加熱コイルＭＣの外側コイル６ＬＣ２の外径で、前記半径Ｒ１の２倍であるから１８０ｍｍである。ＤＬＱは主加熱コイルＭＣの内側コイル６ＬＣ１の外径で、９０ｍｍである。
【００３２】
ＳＣ１〜ＳＣ４は、図１、図８及び図９に示すように、４個の湾曲した長円形副加熱コイルであり、前記主加熱コイルＭＣの中心点Ｘ１を基点として前後・左右に、かつ等間隔にそれぞれ対称的に配置されており、中心点Ｘ１から放射状に見た場合の横断寸法、つまり「厚み」（「横幅寸法」ともいう）ＷＡは、図８に示すように前記主加熱コイルＭＣの直径（１８０ｍｍ）の５０％未満、好ましくは４０％〜２０％の大きさである。この実施の形態１では、副加熱コイルの横幅寸法ＷＡは、主加熱コイルＭＣの直径の２２％程度の大きさの４０ｍｍに設定されたものが使われている。また長径ＭＷは前記Ｒ１の２倍程度、つまり主加熱コイルＭＣの直径（最大外径寸法）と同じく１８０ｍｍ程度である。なお、主加熱コイルＭＣの「側方」とは、特に他の説明と矛盾がない場合、例えば図２で言えば右側、左側は勿論、上側と下側（手前側）を含んでおり、「両側」とは左右両方をいうことは勿論、前後及び斜め方向も意味している。
【００３３】
４個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、前記主加熱コイルＭＣの外周面に所定の空間（数ｍｍから１０ｍｍ程度の大きさ。以下の説明では「５ｍｍ」の例で説明する）の空間２７１を保って（一般には「コイルベース」と言われる、耐熱性プラスチック製の）支持体（図示せず）に固定されている。副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は相互に略等間隔になっている。言い換えると相互に空間２７３を保っている。この副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４も、集合線を１本又は複数本撚りながら巻き、外形形状が長円形や小判形になるように集合線が所定の方向に巻かれ、その後形状を保つために部分的に結束具で拘束され、又は全体が耐熱性樹脂などで固められることで形成されている。４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は平面的形状が同じで、縦・横・高さ（厚さ）寸法も全て同一寸法である。従って１つの副加熱コイルを４個製造し、それを４箇所に配置している。
【００３４】
これら４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は図８、図９に示すように、中心点Ｘ１から半径Ｒ１の主加熱コイルＭＣの周囲において、その接線方向が丁度各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の長手方向の中心線と一致している。言い換えると長径方向と一致している。
副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、それぞれの集合線が長円形に湾曲しながら伸びて電気的に一本の閉回路を構成している。また主加熱コイルＭＣの垂直方向寸法（高さ寸法、厚さともいう）と各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の垂直方向寸法は同じであり、しかもそれら上面と前記トッププレートの下面との対向間隔は同一寸法になるように水平に設置、固定されている。
【００３５】
前述したように、前記した４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は図８、図９に示すように、中心点Ｘ１から半径Ｒ２の円上において、相互に一定寸法の空間２７３を保って配置されており、その半径Ｒ２の円周線が丁度各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の長手方向の中心線と一致している。言い換えると、一つの閉回路を構成している環状の主加熱コイルＭＣの周囲には、その主加熱コイルＭＣの中心点Ｘ１から所定の半径Ｒ１の円弧に沿って、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が４個配置されており、前記円弧に沿った曲率半径で前記集合線が湾曲しながら伸びて電気的に閉回路を構成している。
【００３６】
図９に示した中心点Ｘ１に至る直線Ｑ１は、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の、内側の湾曲縁、言い換えると湾曲した円弧の一方の端ＲＡ（言い換えると、始点）と中心点Ｘ１を結ぶ直線である。同じく、直線Ｑ２は、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の、円弧の他方の端ＲＢ（言い換えると、終点）と中心点Ｘ１を結ぶ直線である。
【００３７】
この２つの端ＲＡと端ＲＢの間（始点と終点の間）の長さ、つまり主加熱コイルＭＣの外周面に沿って半径Ｒ２で湾曲する（副加熱コイルＳＣの）円弧の長さが大きいことが加熱効率の観点から望ましい。それは後述するように、主加熱コイルＭＣの外周縁と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間の互いに隣接する領域で、高周波電流が同じ向きで流れ、磁気的干渉を低減するように工夫しているからである。しかしながら現実的には、隣り合う２つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間では、その互いに隣接する領域で、高周波電流の向きが反対になるため、これによる影響が問題になる。この影響を抑制するため、一定距離（後述する空間２７３）を離している。このため、円弧の長さには一定の限界がある。
【００３８】
具体的には図９に示したものにおいて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間の電気絶縁距離となる空間２７１が仮に５ｍｍであった場合、主加熱コイルＭＣの外径はＲ１の２倍＝１８０ｍｍであるから、Ｒ２＝Ｒ１（９０ｍｍ）＋５ｍｍ＝９５ｍｍである。Ｒ２の円の円周の長さは、約５９６．６ｍｍ（＝半径Ｒ２の２倍である１９０ｍｍに、円周率３．１４を乗じた結果）になる。従って副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が４個均等に（角度９０度ずつ）配置されている場合、４分の１の長さは１４９．１５ｍｍになる。Ｑ１とＱ２で構成される角度は９０度ではなく、例えば６０度〜７５度である。そこで７０度の場合は、前記１４９．１５ｍｍは、７０度÷９０度の比率（約０．７７８）×１４９．１５ｍｍの式から約１１６ｍｍになる。つまり、各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の最も内側の円弧の長さは約１１６ｍｍである。
【００３９】
またこの実施の形態１のように副加熱コイルＳＣが４個の場合、主加熱コイルＭＣの周囲３６０度の内、２８０度（＝前記した７０度の４倍）の範囲が主加熱コイルＭＣの外周面に沿って（曲率半径Ｒ２で）湾曲した（副加熱コイルＳＣの）円弧であるから、約７７．８％（＝２８０度÷３６０度）の範囲（この率を、以下の説明で「合致率」という）において主加熱コイルＭＣ外周縁と、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４内周縁の向きが合致（並行）していると言える。これは主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との間で、高周波電流を同じ向きに流すことが可能となる度合いが大きいことを意味し、磁気的干渉を低減して被加熱物Ｎに加熱効率を高める上で貢献している。なお、図９では説明を分かり易くするため、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４など各構成部分の大きさを比例尺で描いていない。合致率が大きい程、高周波電流が同じ向きに流れて、２つの加熱コイルの隣接する領域で磁束密度高め合う長さが大きく加熱効率の観点で望ましいが、実際には前記空間２７３を確保するため限界があり、１００％にはできない。合致率は望ましくは、６０％以上あれば、加熱効率をよく構成することができる。
【００４０】
なお、図８において、半径Ｒ３の大きさは、Ｒ２（９５ｍｍ）＋（副加熱コイルＳＣの主加熱コイルＭＣに隣接した側の集合線全体の平均的横幅ＷＣ１）＋（副加熱コイルＳＣの空間幅１０ｍｍ）で求められる。前記横幅ＷＣ１（図９参照）は１５ｍｍあるから、Ｒ３は１１０ｍｍである。なお、外側位置の集合線全体の平均的横幅ＷＣ２（図９参照）も１５ｍｍである。
【００４１】
図９において、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を含む円の直径寸法ＤＢ（図８のＤＬＢに同じである）は２７０ｍｍである。これは、半径Ｒ２が９５ｍｍであるから、その２倍の寸法（１９０ｍｍ）に、両側にある２つの副加熱コイルの幅４０ｍｍの２倍の寸法（８０ｍｍ）を足せば求められる。空間２７１は前記した最小寸法の５ｍｍではなく、例えば１０ｍｍでも良い。空間２７１はそれぞれ別の電源から電気が供給される主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４という二つの物体間の絶縁性を保つために必要な絶縁空間であるが、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間を遮るように、磁器や耐熱性プラスチック等の電気絶縁物を例えば薄い板状にして介在させれば、空間２７１の電気絶縁性が向上し、空間２７１の寸法を更に小さくすることができる。このような電気絶縁物が、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間にある場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は隣接する側の面が「対向」しないが、この構造も本発明では「対向」と呼ぶ。つまり、副加熱コイルが、前記主加熱コイルの外周縁と所定の電気的絶縁空間を保って対向する、という場合、その両者間を遮るような遮蔽物があっても良い。
【００４２】
図３において、ＤＷはこの調理器によって誘導加熱できる金属製の鍋等の被加熱物Ｎの外径寸法を示す。前記したような主加熱コイルＭＣの直径や副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の厚みＷＡから、この図３の例では、加熱に適する被加熱物Ｎの（最大）外形寸法ＤＷは２７０ｍｍ〜３１０ｍｍ程度である。後述する専用の調理容器１１の底面直径は２３９ｍｍであるが、この大きさであれば、前記主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４によって誘導加熱できる。
【００４３】
図９において、２７６は４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の外側に近接した位置に設置された個別発光部で、光を導く薄い湾曲した導光体と、その導光体に光を供給する発光ダイオード等の光源とから構成され、通電制御回路（制御部）２００によって制御される。例えば副加熱コイルＳＣ１が加熱動作している場合は、その側方にある個別発光部２７６が発光し、トッププレート２１の上から円弧状の光の帯が視認できる。２７７は、第１の誘導加熱部６Ｌの加熱コイル６ＬＣの最も外側に設置された環状の防磁リングである。２７５は個別発光部２７６の外側と防磁リング２７７の間の空間である。
【００４４】
再び図１に戻り、誘導加熱手段の全体的な構成を説明する。図１は、誘導加熱調理器１に内蔵された電源装置の回路ブロック図である。電源装置は、三相交流電源を直流電流に変換するコンバーター（例えばダイオードブリッジ回路、または整流ブリッジ回路ともいう）と、コンバーターの出力端に接続された平滑用コンデンサー、この平滑用コンデンサーに並列に接続された第１の誘導加熱部６Ｌの主加熱コイルＭＣのための主インバーター回路（電源回路部）ＭＩＶと、同様に平滑用コンデンサーに並列に接続された各副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のための副インバーター回路（電源回路部）ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を備える。なお、２１０Ｌは、第１の誘導加熱部６Ｌのインバーター回路であり、前記主インバーター回路ＭＩＶと、４つの副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４から構成されている。
【００４５】
２１０Ｒは、第２の誘導加熱部６Ｒのためのインバーター回路、２１０Ｍは輻射式中央電気加熱部７の駆動回路である。なお、前記第２の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣは、環状に巻かれた１つの内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１と、この加熱コイルと並列になっている外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２との二重構成であるから、前記インバーター回路の構成は、前記したインバーター回路２１０Ｌの構成とは異なっている。具体的には２つの加熱コイル６ＲＣ１、６ＲＣ２それぞれに専用のインバーター回路２１０Ｒ１、２１０Ｒ２を備えている（図１２参照）。図１では２つのインバーター回路２１０Ｒ１、２１０Ｒ２を纏めて、符号２１０Ｒで表示している。
【００４６】
前記第２の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣの最大外径寸法ＤＲＭは、１８０ｍｍであり、これは外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２の外径である。なお、最大外径寸法ＤＲＭを、１８０ｍｍではなく、図２に破線の円で示すように２２０ｍｍ又は２４０ｍｍまで大きくしても良い。
内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１の最大外形ＤＲＡは約１００ｍｍである。この外側コイル６ＲＣのコイル幅ＷＲ６Ｂは約３０ｍｍ、内側コイルのコイル幅ＷＲ６Ａは約１０ｍｍである。なお、図２においてＷ５は、第１の誘導加熱部６Ｌの加熱コイル６ＬＣと第２の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣとの間に確保された間隔を示している。
【００４７】
内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１、外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２に電流を流して磁界を発生させ、トッププレート２１上に載置された鍋を加熱するとき、大小２つの加熱コイルに同一の電流を流すと、面積の大きい外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２から発生する磁界が鍋の加熱に寄与する総量の方が、内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１よりも大きくなる。
【００４８】
この実施の形態１によれば、右側の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣを、外径１００ｍｍの内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１と、この外側を囲む外径１８０ｍｍの外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２との２つの部分から構成し、かつ、この加熱コイル６ＲＣには、それぞれ個別にインバーター回路２１０Ｒ１，２１０Ｒ２から高周波電流が供給され、内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１、外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２は互いに独立して加熱駆動される。
【００４９】
このため、例えば内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１だけを駆動して、小径（例えば８０ｍｍ〜１２０ｍｍ程度）の被加熱物Ｎを誘導加熱することができる一方、外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２と内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１を同時に駆動して（又は短時間に交互通電して）、より大きな直径、例えば２００ｍｍ程度のものも加熱できる。
【００５０】
小径の内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１と大径の外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２に、それぞれにインバーター回路２１０Ｒ１、２１０Ｒ２を接続し、両方の加熱コイルに流れる電流の周波数を同一にしているため、スイッチング素子の動作周波数やデューティを変化させることにより、内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１と大径の外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２に流す電流を一定の範囲内で任意の異なる値に設定することができる。デューティ比を変化させて電力を調節する場合、スイッチング素子に印加される電圧値が一定の条件では、デューティ比が０．５、つまり、直列に接続された２つのスイッチング素子の導通状態と非導通状態の比率が１：１のときに最も出力が大きくなる。
【００５１】
本構成によれば、コイルに異なる電流を流すことができるため、内外それぞれの加熱コイルから発生させる磁界量を変化させることができる。
【００５２】
従来、外側の加熱コイルに対して内側の加熱コイルは加熱コイル径が小さいため加熱に寄与されにくく、外側の加熱コイルが発生する磁界が大きく加熱分布がドーナツ状になっていたが、この実施の形態４では、内側と外側に別々のコイル電流を流すことによって、内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１に流れるコイル電流を増大させ、加熱量を増やすことにより、右側の加熱コイル６ＲＣ全体に均一な加熱分布をえることができるようになる。
【００５３】
複数の加熱コイルで１つの鍋を加熱する場合、鍋に与える電力は、それぞれの加熱コイルが鍋に与える電力の和であるため、所定の定格最大火力（例えば２０００Ｗ）の範囲内で、内側の加熱コイルに流す電流を多くして得られる火力を大きくした量に比例して、外側の加熱コイルに流す電力量を少なくすれば良く、内側と外側の加熱コイルの温度差を小さくすることができる。
【００５４】
また、内側の加熱コイルにたくさんの電流を流すことにより、巻数の少なかった内側の加熱コイルでも発熱量を大きくすることができる。従来のように外側環状コイルが発生する磁界が強くなりすぎて、加熱分布が平均化されず、いわゆる外周部分でドーナツ状に加熱の強度が大きかった従来例に比較し、加熱分布を均一状態に近づけることができるため、調理性能のよい誘導加熱調理器を提供することができる。
【００５５】
主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４は、前記コンバーターからの直流電流を高周波電流に変換し、それぞれ主加熱コイルＭＣおよび副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に高周波電流を（互いに）独立して供給するものである。
【００５６】
一般に、誘導加熱コイルのインピーダンスは、誘導加熱コイルの上方に載置された被加熱物Ｎの有無および大きさ（面積）に依存して変化するから、これに伴って前記主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に流れる電流量も変化する。本発明の電源装置では、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる、それぞれの電流量を検出するための電流検出部（検出手段）２８０を有する。この電流検出部は、後述する被加熱物載置判断部４００の一種である。
【００５７】
本発明によれば、電流検出部２８０を用いて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量を検出することにより、それぞれのコイルの上方に被加熱物Ｎが載置されているか否か、または被加熱物Ｎの底部面積が所定値より大きいか否かを推定し、その推定結果を制御部（以下、「通電制御回路」という）２００に伝達するので、被加熱物Ｎの載置状態について精度よく検出することができる。
【００５８】
なお、被加熱物Ｎの載置状態を検出するための被加熱物載置判断部４００として、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に流れる電流量を検出する電流検出部２８０を用いたが、これに限定されるものではなく、機械式センサー、光学的センサーなどの他の任意のセンサーを用いて被加熱物Ｎの載置状態を検知してもよい。
【００５９】
本発明の実施の形態１において、電源装置の通電制御回路２００は、図１のように、電流検出部２８０に接続されており、被加熱物Ｎの載置状態に応じて、主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に制御信号を与えるものである。すなわち、通電制御回路２００は、電流検出部２８０で検出された主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量に関する信号（被加熱物Ｎの載置状態を示すデータ）を受け、被加熱物Ｎが載置されていないか、あるいは被加熱物Ｎの直径が所定値（例えば１２０ｍｍ）より小さいと判断した場合には、それら主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４への高周波電流の供給を禁止又は（既に供給開始されている場合はそれを）停止するように主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４を選択的に制御する。
【００６０】
本発明の実施の形態１によれば、通電制御回路２００は、被加熱物Ｎの載置状態に応じた制御信号を主インバーター回路ＭＩＶと副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４に供給することにより、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４への給電を互いに独立して制御することができる。また、中央にある主加熱コイルＭＣを駆動せず（ＯＦＦ状態とし）、かつ、すべての副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を駆動する（ＯＮ状態とする）ことにより、フライパンなどの鍋肌（鍋の側壁面）を効果的に予熱するといった調理方法も実現可能となる。
【００６１】
次に前記表示手段Ｇの表示画面１００について説明する。
この実施の形態１において、前記表示画面１００は、全ての加熱源に共通で用いられるものであるため、統合表示手段とも呼ばれる。全ての加熱源とは、第１、第２の誘導加熱部６Ｌ、６Ｒと、輻射式中央電気加熱部７、更には加熱室１２を加熱する電気加熱手段（後述する）も含むものである。この実施の形態１の統合表示手段で使用されている表示画面１００は、周知のドットマトリックス型液晶表示画面である。また高精細（３２０×２４０ピクセルの解像度を備えているＱＶＧＡや６４０×４８０ドット、１６色の表示が可能なＶＧＡ相当）の画面を実現でき、文字を表示する場合でも多数の文字を表示することができる。液晶表示画面は１層だけではなく、表示情報を増やすために上下２層以上で表示するものを使用しても良い。また、単純マトリクス駆動方式を用いたＳＴＮ（Ｓｕｐｅｒ  Ｔｗｉｓｔｅｄ  Ｎｅｍａｔｉｃ）液晶によって構成しても良い。なお、この表示画面（の表面に形成したタッチ式の入力キー群）を通じて使用者が加熱動作の指令も行えるが、この点については後で説明する。
【００６２】
この実施の形態１において、表示画面１００の表示領域は、縦（前後方向）約７０ｍｍ（又は約８０ｍｍ）、横約１００ｍｍ（又は約１２０ｍｍ）の大きさの長方形である。
前記表示画面は、図示していないが、表示駆動回路で駆動される。その表示部駆動回路は前記通電制御回路２００に接続されている。
【００６３】
また表示部駆動回路は、図示していないが、表示用メモリー、表示コントローラー、インターフェース回路、専用電源、コモンドライバー回路、およびセグメントドライバー回路をそれぞれ備えている。そのため、この表示部駆動回路は、専用電源からの電力により動作し、前記インターフェース回路により表示用メモリーからの画像情報を取得する。また表示用メモリーは、通電制御回路２００から取得した画像情報を記憶する。さらに表示コントローラーは、表示用メモリーに記憶された画像情報を読み出し、この画像情報に基づいて、前記コモンドライバー回路およびセグメントドライバー回路を駆動する。コモンドライバー回路およびセグメントドライバー回路は、表示画面１００の各画素に対応して設けられた互いに交差する電極に電圧を印加することで液晶を駆動する。このように、表示駆動回路は、表示用メモリーに記憶された画像情報を、必要な都度表示画面１００に表示させる。なお、前記表示部駆動回路は、通電制御回路２００を構成するマイクロコンピュータとは別の、専用のマイクロコンピュータによって構成されている。
【００６４】
３１は温度検出素子（以下、「温度センサー」という）３１Ｌを備えた温度検出回路である。前記温度センサーの温度感知部は複数個設置することが正確な温度検知の面からは望ましい。例えば図９に示した例では、第１の誘導加熱部６Ｌのために、５個の温度センサー３１Ｌ１〜３１Ｌ５を有し、その１個は、第１の誘導加熱部６Ｌの加熱コイル６ＬＣの中央部に設けた主加熱コイルＭＣの内側空間に設置されている。これらの温度センサーは被加熱物Ｎから放射される赤外線の量を検知して温度を測定する赤外線式の温度センサー又は感熱式の温度センサー、例えばサーミスタ式センサーである。なお、第２の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣにも同様に赤外線式の温度センサー３１Ｒ（図示せず）が設置されている。温度感知部は１つに限る必要はなく、被加熱物Ｎの底面の温度をできるだけ正確に捉えるため、間隔を置いて複数個設けても良い。例えば図９に示しているように、この実施の形態では５個所設置している。つまり主加熱コイルＭＣの内側と、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の間の空間、あるいは副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内側の空間に設置してある。
【００６５】
なお、温度センサーの数を５個ではなく、４個にする場合（図９における３１Ｌ１を省略する）、図１０のように、主加熱コイルＭＣの内側空間に全て設置することが望ましい。しかも隣り合う２つの副加熱コイルの間であるという条件を同時に満たすことが良い。例えば、副加熱コイルＳＣ２とＳＣ１の間には、温度センサー３１Ｌ２を配置すれば、主加熱コイルＭＣの上方だけを覆うような直径の小さな鍋が置かれた場合は、その温度センサー３１Ｌ２がその鍋底面の下方に位置することになり、また仮に主加熱コイルＭＣ及び、２つの隣接する副加熱コイルＳＣ２とＳＣ１の上方を覆うような長円形や長方形の鍋が置かれた場合では、やはりその温度センサー３１Ｌ２がそのような長円形や長方形の鍋底の下方に位置することになるから、小径の鍋だけではなく、大きな直径の鍋が使用された場合でも、温度検知を行うことができるという利点がある。この場合、温度センサー３１Ｌ２はサーミスタ式でも赤外線式でも良い。言い換えると、前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が、環状の主加熱コイルＭＣの周囲で、かつ主加熱コイルＭＣと同心円上の位置に、互いに空間２７１を保って４個配置されている形態においては、前記温度検出手段となる温度センサー３１Ｌ２〜３１Ｌ５の位置（温度検出部の位置）が、前記主加熱コイルＭＣの内側空間に４個所あり、それら各個所の温度検出部は、隣り合う副加熱コイルの遠い側の端部同士を結ぶ直線からそれら副加熱コイルに近い側にある場合、小径の鍋だけではなく、大きな直径の鍋が使用された場合でも、温度検知を行うことができるという利点がある。
【００６６】
同様に副加熱コイルＳＣ２とＳＣ４の間には、温度センサー３１Ｌ３を配置すれば、主加熱コイルＭＣの上方だけを覆うような直径の小さな鍋が置かれた場合は、その温度センサー３１Ｌ３がその鍋底面の下方に位置することになり、また仮に主加熱コイルＭＣ及び、２つの隣接する副加熱コイルＳＣ２とＳＣ４の上方を覆うような長円形や長方形の鍋が置かれた場合では、やはりその温度センサー３１Ｌ３がそのような長円形や長方形の鍋底の下方に位置することになるから、小径の鍋だけではなく、大きな直径の鍋が使用された場合でも、温度検知を行うことができるという利点がある。
なお、赤外線センサーはまだサーミスタ式に比較してコストが高いので、温度センサーを図１０のように４個使用する場合、例えば１個の温度センサー３１Ｌ５のみ赤外線式とし、他の３個はサーミスタ式にすればよい。
【００６７】
さらに、温度センサーが、赤外線式の温度センサーである場合は、鍋等の被加熱物Ｎから放射される赤外線の量を検知して温度を測定できるフォトダイオード等から構成されており、被加熱物Ｎから放射された赤外線を集約させ、かつリアルタイムで（時間差が殆んどなく）受信してその赤外線量から温度を検知できることで（サーミスタ式よりも）優れている。この温度センサーは、被加熱物Ｎの手前にあるトッププレート２１の温度と被加熱物Ｎとの温度が同じでなくても、またトッププレート２１の温度に拘わらず、被加熱物Ｎの温度を検出できる。すなわち、被加熱物Ｎから放射される赤外線がトッププレート２１に吸収されたり遮断されたりしないように工夫しているためである。なお、後述する調理容器１１の温度もこれら温度センサーによって温度が測定される。
【００６８】
温度センサーが赤外線式の温度センサーである場合は、前記トッププレート２１は４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を透過させる素材が選択されており、一方、温度センサーは４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を検出するものが選択されている。
【００６９】
なお、温度センサーは、上記したように伝熱式の検知素子、例えばサーミスタ式温度センサーも３個使用している。サーミスタ等の伝熱式のものである場合には、前記した赤外線式温度センサーと比較すると急激な温度変化をリアルタイムで捕捉することでは劣るが、トッププレート２１や被加熱物Ｎからの輻射熱を受け、被加熱物Ｎの底部やその直下にあるトッププレート２１の温度を確実に検出できる。また被加熱物Ｎが無い場合でもトッププレート２１の温度を検出できるものである。
【００７０】
また前記温度センサーと温度検出回路３１は、被加熱物Ｎが主・副加熱コイルの上に置かれていないことを検知する手段である前記被加熱物載置判断部４００の一部にもなっている。つまり電流検出部２８０とこの温度検出回路３１は、被加熱物載置検知部であると言える。
【００７１】
また温度センサーを備えた温度検出回路３１は、前記第２の誘導加熱部６Ｒや、輻射式中央電気加熱部７及び加熱室１２にもそれぞれ１個又は複数個の温度センサーを配置している。そのため温度検出回路３１の温度検出情報によって輻射式中央電気加熱部７や加熱室１２の電気加熱源の通電が制限又は遮断される構成になっている。
【００７２】
４０Ｌ、４０Ｍ及び４０Ｒは，図２に１点鎖線で示しているように、前記前側のフランジ３Ｆの上方に左右に並べて設置した左側操作部、中央操作部及び右側操作部である。これら左側操作部４０Ｌ、中央操作部４０Ｍ及び右側操作部４０Ｒの３つによって上面操作部４０が構成されている。左側操作部４０Ｌは第１の誘導加熱部６Ｌ用、中央操作部４０Ｍは輻射式中央電気加熱部７及び後述する加熱室１２用、４０Ｒは第２の誘導加熱部６Ｒ用である。
【００７３】
これら左側操作部４０Ｌ、中央操作部４０Ｍ及び右側操作部４０Ｒは、トッププレート２１の表面に形成した各種入力キー（後で詳しく述べる）からの指令信号を受けて、第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ、輻射式中央電気加熱部７及び後述する加熱室１２用の電熱源の通電時間や火力又は制御温度などを設定できる。また後述する表示画面１００の表面に形成された静電容量式タッチ入力用の各種キーによる設定とは独立して通電条件を設定できる。
【００７４】
５０は前記第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ、輻射式中央電気加熱部７及び加熱室１２の電気加熱源の全ての電源を一斉に投入・遮断する主電源スイッチ（図示せず）の操作キーであり、使用者が押し下げると電源が入り（電源ＯＮ），再度押すと電源が切れる（電源ＯＦＦ）という構造になっている。
【００７５】
次に、本発明の加熱室１２とその周辺の構成について図３、図４、図５を中心に説明する。前記箱形の本体ケース２の内部は、水平に設置された平面積の大きな水平仕切板１３によって上下２つの空間に仕切られ、その上方空間が前記部品収納室１０である。この部品収納室１０に、前記第１の誘導加熱部６Ｌの加熱コイル６ＬＣと、第２の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣ及び輻射式中央電気加熱部７の発熱部がそれぞれ収容されている。
【００７６】
１２は、前記水平仕切板１３の下面と所定の断熱用空間１４を保って設置され、金属性の薄板から形成された加熱室であり、その底壁面と本体ケース２の底面との間にも所定の断熱用空間１５が確保されている。１２Ｔは加熱室１２の天井壁面である。１６は加熱室１２の後面（背面）上部に形成された排気窓であり、後述する金属製の排気ダクト１７を介して本体ケース２の外部と連通している。
【００７７】
１８は、前記加熱室１２の内側に設置され、金属製の薄板から形成された縦断面形状が横長の長方形である内筒である。内筒１８と加熱室１２の天井壁面１２Ｔとは、所定の断熱用空間４１を保っており、内筒１８の後面（背面）側には大きな開口１８Ｂが形成され、また前面側にも大きな前面開口部１２Ａがある。３０はその内筒１８の前面開口部１２Ａを開閉自在に覆うドア（扉）である。３０Ａはドア３０の中央部に設けられた覗き窓で、耐熱性の透明なガラスで覆われている。３０Ｂはドア３０の前面下端部に横に長く設けた取っ手であり、使用者が指先を掛けてドア３０を手前に引き出すためのものである。
【００７８】
１９は前記内筒１８の上に取り出し自在に置かれた金属性の受け皿であり、この上面と前記内筒１８天井面との間隔Ｈ１は１１７ｍｍに設定してある。ＤＰ３は、前記加熱室１２の最大奥行寸法で、前記前面開口部１２Ａの入口から後面（背面）壁までの距離である。このＤＰ２は２９６ｍｍに設定されている。Ｗ６は前記加熱室１２の最大横幅寸法で、前記前面開口部１２Ａの入口の横幅と同一であり、３６３ｍｍに設定されている。この加熱室１２の最大横幅寸法は、前記内筒１８内側の最大横幅寸法で決まる。
【００７９】
２０Ａ、２０Ｂは、加熱室１２の電気加熱源である。具体的には、加熱室１２内の天井面近くと底面近くにそれぞれ配置された１対のシーズヒーター等のヒーターで、水平面で広がりを持つように、ドア３０側に立って見た場合、平面視でＵ字又はＷ字形状に形成されて加熱室１２の背面壁に固定されている。なお、このヒーターは加熱室１２に着脱可能に設置されるか、または着脱不可能なように固定状態に設置されるが、調理によって汚れが付着する可能性があるので、着脱できる方が望ましい。また前記上部ヒーター２０Ａの定格最大火力は１２００Ｗ、下部ヒーター２０Ｂの定格最大火力は８００Ｗに設定され、後述する通電制御回路２００によって駆動回路３００（図１参照）を通じて通電が制御されるようになっている。なお、輻射熱で加熱室１２を加熱するシーズヒーター等の加熱源に代えて、誘導加熱源を設けても良い。誘導加熱源で加熱室を加熱する方法として、大きく分けて３つある。第１の方法は加熱室の内部のターンテーブル等の食品載置部を誘導加熱するもので、例えば日本特許公開平成６−１８０４４号公報によって知られている。第２の方法は、加熱室壁面自体を直接誘導加熱するもので、例えば日本特許公開平成１１−２９３５２号公報で提案されている。第３の方法は加熱室の外部の誘導加熱コイルを備えて、そのコイルで加熱される金属導体（食品を載せる金属皿と加熱室壁面の両者を含む）を誘導加熱するもので、例えば日本特許公開２０１１-３３３１３号公報によって提案されている。このような何れの方法で加熱室１２内部を誘導加熱する構成にしても良い。
【００８０】
図４、図５において、１９は前記したように加熱室１２内の底面近くに配置された金属製の受け皿である。
【００８１】
４２は金属製の細い線で全体が構成されている焼き網であり、図５に示すように縦断面形状は、前記下部ヒーター２０Ｂの上方から前方を経由し、再び下部ヒーター２０Ｂの下方に至る形状であり、肉や魚などの被調理物を前記下部ヒーター２０Ｂの上方に置けるようにしている。この焼き網は前記受け皿１９の上に置かれて使用される。
【００８２】
前記受け皿１９と焼き網４２は、前記ドア３０の開閉に伴ってそのドアの移動と一体になって移動するものであり、ドア３０の内側面には加熱室１２側に向かって左右一対の金属製案内レール（図示せず）があり、一方加熱室１２内の左右両側角隅部には、前記案内レールをコロ等の転動体で前後方向に案内する一対の金属製固定レール（図示せず）が固定されている。前記受け皿１９は前記案内レールに左右側部を載置している。このためドア３０を図４に示すように前方に最大限引き出した場合、ドア３０は加熱室１２の入口の前面開口部１２Ａから少なくとも２６０ｍｍ程度の位置まで引き出せる。また受け皿１９は、ドア３０の引き出しによって加熱室１２の外まで移動し、また受け皿１９の上に置かれた焼き網４２も同様に加熱室１２の外に露出する。なお、焼き網４２は下部ヒーター２０Ｂの上方を略一定の間隔を保って前方に移動するので、その下部ヒーター２０Ｂに触れることも衝突することもない。
【００８３】
Ｈ２は、焼き網４２上面と前記加熱室１２内に水平に設置した前記上部ヒーター２０Ａとの対向間隔であり、このＨ２は６１ｍｍに設定されている。この空間高さは後述する専用の調理容器１１を収容するために重要なものである。なお、このＨ２の大きさは前記加熱室１２の前面開口部１２Ａ側に行くに従って大きく設定しても良い。例えば前面開口部１２Ａに最も近い側では７０ｍｍで、後部の開口１８Ｂに近い側の焼き網４２後端部では６１ｍｍにすれば、前記調理容器１１を加熱室１２の中に、焼き網４２に載せたまま挿入する場合、前面開口部１２Ａ側で多少焼き網４２が上下に移動しても、調理容器１１が上部ヒーター２０Ａに衝突することなく、その下方に移動する。
【００８４】
３０Ｃはドア３０の垂直壁部分で、前記覗き窓３０Ａが形成されており、加熱室１２の前面開口部１２Ａを覆うようにドア３０閉鎖時は前記本体ケース２の前面に密着する。この垂直壁には、本体ケース２との密着性を上げるために弾力性のあるパッキン（図示せず）が背面側に取り付けてある。
【００８５】
図４において、４３Ｌは前面左操作部で、前記第１の誘導加熱部６Ｌの火力を調節できる火力設定ダイアル４４Ｌを配置している。４３Ｒは同じく前面右操作部で、前記第２の誘導加熱部６Ｒの火力を調節できる火力設定ダイアル４４Ｒを配置している。４５は前面右操作部４３Ｒに配置され、前記主電源スイッチの操作キー５０と同様に、主電源を開閉操作する押しボタン部である。これにより主電源は、前記した上面操作部４０と、この前面右操作部４３Ｒとの、２ヶ所からそれぞれ独立して開閉操作できる。
【００８６】
図５において、１６は前記した加熱室１２の背面壁に形成された排気窓であり、途中に設けた垂直部１７Ｕにファン４８を介して本体ケース２の外部と連通している。４７は排気窓１６の下流側近傍に設置した触媒とそれを加熱するヒーターであり、その触媒は、ヒーターで加熱されることで活性化し、加熱室１２からの排気中の煙成分を除去する機能がある（なお、触媒ヒーターを省略したものでも良い場合がある）。４８は排気ダクト１７の空気導入口１７Ａに設置した吸気用のファンであり、例えば軸流式ファンである。１７Ｂは排気ダクト１７の末端部に形成された排気口であり、この排気口は本体ケース２の外部に向けて垂直に開口している。矢印Ｙ１は加熱室１２での調理中にファン４８の回転翼４８Ａをモーター４８Ｂで回転させることで、後述する傾斜壁部２Ｓに形成した多数の透孔（図示せず）から導入される冷たい空気の流れを示す。矢印Ｙ２は加熱室１２での調理中に加熱室１２から流れて来る高温の排気流を示す。Ｙ３は前記ファン４８とは別のファンによって前記部品収納室１０の内部に導入された空気の流れを示し、この空気は前記加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣを冷却した後、前記排気口１７Ｂと隣接する場所に設けた排気窓から本体ケース２の外部へ排出される。
【００８７】
図５において、４９は部品収納室１０の背面壁で、この背後側が前記排気ダクト１７のある排気空間と、吸気ダクト（図示せず）のある吸気区間になっている。それら吸気空間と排気空間は空気が混合しないように適当な仕切り板で区画されている。
【００８８】
図５において、５１は部品収納室１０の前面壁で、この背後側が部品収納室１０になる。５１Ａは、前記上面操作部４０を構成する各種電気・電子部品類を支持する操作部品支持部で、前記前面壁５１上部から一連に形成されて前方（図５では左側方向）に水平に伸びている。５１Ｂは前記水平仕切板１３に固定するための前面壁の脚部である。ＳＰは、誘導加熱調理器を厨房家具ＫＴの設置口Ｋ１に挿入、設置した場合に厨房家具ＫＴの設置面下方に形成される空間である。２Ｓは本体ケース２を設置口Ｋ１に挿入する場合に作業を容易にするため本体ケース２の背面部に形成された傾斜壁部、５２は前記トッププレート２１の外周縁部を上方向から覆う額縁形状の枠体である。５３は本体ケース２の後部上面に横に長く置かれた通気性を有する通気枠であり、金属製で全体が網状に形成され、又は格子状に形成され、本体ケース２の内部へ導入される室内空気と、逆に本体ケース２から排出される空気（前記排気ダクト１７内部を通り排出される高温の排気を含む）が通過しやすい構造になっている。５５は前記内筒１８の底面と加熱室１２の底面壁との間に確保された断熱用に空間、５６は前記本体ケース２内の後部に広く確保された空間であり、前記ファン４８の空気吸入路となっている。
【００８９】
図６において、１１は専用の調理容器で、全体がステンレス鋼又は鉄などの磁性材料で形成されている。調理容器１１は、図６に示すように、皿６０と蓋６１とによって構成され、加熱室１２内及びトッププレート２１上に載置可能であって、ハンバーグ作りやパン作り等に使用することができる。前記皿６０は平面形状が、図７に示す前後方向中心線ＣＬ５を挟んで左右対称形状になっている。ＣＬ４は左右中心線である。
前記皿６０の平面形状は、２つの中心線ＣＬ４、ＣＬ５の交差点を中心にした円形であり、上端部外周にはフランジ６０Ａが設けられており、蓋６１を皿６０にかぶせたとき、フランジ６０Ａは蓋６１の下端部外周に設けられたフランジ６１Ａと当接するようになっている。また、蓋６１の高さ寸法は、皿６０の高さ寸法よりも高く形成されており、パンのように膨らむ食材を調理した場合でも蓋６１が移動しないようにしてある。６１Ｂは蓋６１の傾斜部である。蓋６１には図示していないが、使用者が指で掴むことのできる程度の突起状の取っ手が設けられており、蓋６１の取り外しや載置を容易に行えるようにしてある。図６で、ＶＬ１は調理容器１１の中心部を貫通した垂直中心線を示し、ＦＤは調理容器１１の中に入れて調理される被調理物、例えばパンの生地やハンバーグ等である。
【００９０】
図７において、６０Ｂは前記皿６０の左右中心線ＣＬ４を挟んで対称的な位置に設けた一対の持ち運び用取っ手であり、金属製の線材をＵ字形に曲げてその両端部を溶接等の固定手段によって皿６０のフランジ６０Ａ下面に固定してある。
【００９１】
図６において、ＷＸ１は、前記調理容器１１の皿６０の底部最大直径寸法、ＷＸ２はその皿６０のフランジ６０Ａの最大外径寸法、ＷＸ３は前記蓋６１のフランジ６１Ａの最大外径寸法、ＷＸ４は図７に示すように、左右の取っ手６０Ａを含めた皿６０全体の最大横幅寸法である。Ｈ３は調理容器１１の最大高さ寸法、Ｈ４は調理容器１１の内部空間の最大高さ寸法、Ｈ５は調理容器１１をトッププレート２１に置いた場合、そのトッププレート２１上面から取っ手６０Ｂの下面までの最短距離であり、取っ手６０Ｂの設置高さともいう。
この実施の形態１では、調理容器１１の各種寸法は以下の通り設定されている。
ＷＸ１：２３９ｍｍ
ＷＸ２：２６０ｍｍ
ＷＸ３：２７０ｍｍ
ＷＸ４：３６０ｍｍ
Ｈ３：１５ｍｍ
Ｈ４：５０ｍｍ
Ｈ５：５５〜６０ｍｍ
なお、この調理容器１１の内部容積は約２２００〜２５００立方センチメートルである。
【００９２】
図７において、１２Ｌは加熱室１２の左壁面、１２Ｒは加熱室１２の右壁面、１２Ｂは加熱室１２の背面壁を示す。この図７から明らかなように、加熱室１２の最大横幅寸法Ｗ６は３６３ｍｍに設定してあり、一方、前記調理容器１１は、その取っ手６０Ｂを含めた最大横幅寸法ＷＸ４が３６０ｍｍであるので、加熱室１２の内部に収容できる。なお、加熱室１２の奥行き寸法ＤＰ２は前記したように２９６ｍｍに設定されているので、前記蓋６１のフランジ６１Ａの最大外径寸法ＷＸ３が２７０ｍｍに設定されていても、余裕を持ってドア３０を閉めることができる。
また前記第１の誘導加熱部６Ｌの、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を含む円の直径寸法ＤＢ（図８のＤＬＢに同じである）は２７０ｍｍである（図９参照）。またその主加熱コイルＭＣの直径は１８０ｍｍである。従って、底部の直径寸法ＷＸ１が２３９ｍｍの皿６０は第１の誘導加熱部６Ｌの主加熱コイルＭＣ単独では勿論、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との協働加熱動作によっても加熱できる。
【００９３】
さらに、前記第２の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣの最大外形ＤＲＭは、１８０ｍｍであり、これは外側の環状の加熱コイル６ＲＣ２の外径である。その内側の環状の加熱コイル６ＲＣ１の最大外形ＤＲＡは約１００ｍｍである。従って、底部の直径寸法ＷＸ１が２３９ｍｍの皿６０は第２の誘導加熱部６Ｒの加熱コイル６ＲＣでも加熱できる。
【００９４】
次に具体的な動作について説明するが、その前に本発明でいう制御手段Ｆの中核を構成している通電制御回路２００で実行可能な主な調理メニューについて説明する。
【００９５】
「高速加熱モード」（加熱速度を優先させた調理メニューで、第１の選択部Ｅ１で選択）。
被加熱物Ｎに加える火力を手動で設定できる。その場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力は、１２０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で、次の１６段階の中から使用者が１段階選定する。
１５０Ｗ、２００Ｗ、３００Ｗ、４００Ｗ、５００Ｗ、６２５Ｗ、７５０Ｗ、８７５Ｗ、１０００Ｗ、１２５０Ｗ、１５００Ｗ、１７５０Ｗ、２０００Ｗ、２２５０Ｗ、２５００Ｗ、３０００Ｗ。
主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力比（以下、「主副火力比」という）は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、かつ所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
【００９６】
主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時に駆動されるが、この場合、両者の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。
【００９７】
「揚げ物モード」（自動）（加熱速度と保温機能を要求される調理メニューで、第３の選択部Ｅ３で選択）。
揚げ物油を入れた被加熱物Ｎ（天ぷら鍋等）を所定の温度まで加熱し（第１工程）、その後被加熱物Ｎの温度を所定範囲に維持するように、通電制御回路２００が火力を自動的に調節（第２工程）する。
第１工程：所定の予熱温度（例えば１８０℃）まで急速に加熱する。その所定の予熱温度は、１８０℃、１９０℃、２００℃、２１０℃、２２０℃、２３０℃及び２４０℃の７つの温度から１つを自由に使用者は設定できる。
主加熱コイル火力は２５００Ｗ
第２工程：ここで揚げ物が実施され、天ぷらの具材等が投入される。最大３０分間運転。この工程では、火力設定部による（任意の）火力設定は禁止される。３０分経過後に自動的に加熱動作終了（延長指令も可能）。
主副火力比は、第１工程、第２工程とも所定範囲内になるように自動的に決定され、使用者が主加熱コイルと副加熱コイルの火力比を任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで自動的に変化する。
【００９８】
主・副加熱コイルは、第１工程では同時駆動され、互いの隣接する領域でのコイルの高周波電流の流れが一致。これは、所定温度まで急速に加熱するため。第２工程でも、同様に同時駆動され、電流の流れは一致させる。但し、揚げ物途中で温度の変化が少ない状態が継続すると、電流の向きを反対にし、加熱の均一化を図る。
【００９９】
「予熱モード」（加熱の均一性を優先させた調理メニュー。第２の選択部Ｅ２で選択）。
火力設定や変更を禁止して、予め決められた火力で（温度センサーからの検出温度信号を利用して）被加熱物Ｎを第１の予熱温度まで加熱する第１予熱工程を行い、第１の予熱工程終了後は（温度センサーからの検出温度信号を利用して）被加熱物Ｎを第２の予熱温度まで加熱する第２の予熱工程を行い、この後は第２の予熱温度から第１の予熱温度の範囲に維持する保温工程を行うことが特徴である。
第１の予熱工程：
第１予熱温度（第１の目標温度）は、２００℃（デフォルト値である。この他、使用者が１８０℃〜２４０℃の中から、１０℃間隔で任意に設定できる）。
主加熱コイル２０００Ｗ（最大火力時）
副加熱コイル２０００Ｗ（最大火力時）但し、主加熱コイルと副加熱コイルを同時に駆動した場合の総和火力の上限値は３０００Ｗになっている。
第２予熱工程：
第２予熱温度（第２の目標温度）までの工程である。第２の予熱温度は、２４０℃（デフォルト値）である。この他、使用者が１８０℃〜２４０℃の中から、１０℃間隔で任意に設定できるが、第１の予熱温度と同じ温度は設定できず、第１の予熱温度と常に１０度以上の差を確保する必要がある。
主加熱コイル５００Ｗ（最大火力時）
副加熱コイル５００Ｗ（最大火力時）
保温工程：最大５分間。この間に（任意の）火力設定が行われない場合、５分経過後に自動的に加熱動作終了。
主加熱コイル３００Ｗ〜１００Ｗ（使用者には設定不可能）
副加熱コイル３００Ｗ〜１００Ｗ（使用者には設定不可能）
任意の火力設定を保温工程期間中した場合、高速加熱と同じになる。
任意の火力設定は、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力が、１２０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で次の１６段階の中から使用者が１段階を選定できる。
１５０Ｗ、２００Ｗ、３００Ｗ、４００Ｗ、５００Ｗ、６２５Ｗ、７５０Ｗ、８７５Ｗ、１０００Ｗ、１２５０Ｗ、１５００Ｗ、１７５０Ｗ、２０００Ｗ、２２５０Ｗ、２５００Ｗ、３０００Ｗ。
保温工程は、後で詳しく述べるが、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が、同時に通電され、あるいは一方だけが通電されるなど、色々な通電パターンとなるように、通電制御回路２００によって制御される。その場合、主副火力比は、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は通電区間（所定の時間区分毎）に変化する。例えば１：４〜２：１まで。主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力の組み合わせに色々なパターンがあり、それらの総和電力の大きさ及び後述する「区間」（「期間」ともいう）によって主副火力比が色々変化する。
【０１００】
主・副加熱コイルは、予熱工程では同時に駆動されるが、その際互いに隣接する領域での高周波電流の流れが正反対方向。これは、隣接領域では双方の加熱コイルから発生させた磁束を干渉させ、加熱強度を均一化させることを重視するため。保温工程でも同時駆動されるが、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは反対である。これは全体の温度分布均一化のためである。
なお、保温工程では、使用者の指令に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。
【０１０１】
「湯沸しモード」（加熱速度を優先させた調理メニューで、第１の選択部Ｅ１で選択）。
被加熱物Ｎ内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から通電制御回路２００が沸騰状態と判定した際に、表示手段Ｇによって使用者にその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま２分間だけ沸騰状態維持することが特徴である。
湯沸し工程：
主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が１２０Ｗ〜３０００Ｗ（火力１〜火力９まで１６段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力１３=２０００Ｗ）。
主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
保温工程：最大２分間。２分経過後に自動的に加熱動作終了。
主加熱コイル１０００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
副加熱コイル１５００Ｗ以下（使用者には設定不可能）
この期間中に、使用者が任意の火力を設定した場合、高速加熱と同じになる。火力も１２０Ｗ〜３０００Ｗの範囲にある１６段階の中から任意に一つ選択可能。
【０１０２】
沸騰までは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時駆動され、その際に互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。沸騰後は電流の向きは反対になる。
【０１０３】
「炊飯モード」（加熱の均一性を優先させた調理メニュー。第２の選択部Ｅ２で選択）。
使用者が米飯と水を適当量入れた被加熱物Ｎとなる容器をセットし、その容器を所定の炊飯プログラム（吸水工程・加熱工程・沸騰工程・蒸らし工程などの一連のプログラム）に従って加熱し、自動で炊飯を行う。
吸水工程及び炊飯工程
主加熱コイル６００Ｗ以下（使用者には設定不可能。工程の進行に応じて自動的に変化）
副加熱コイル７００Ｗ以下（使用者には設定不可能。工程の進行に応じて自動的に変化）
蒸らし工程：５分間主コイル  加熱ゼロ（火力  ０Ｗ）
保温工程：最大５分間。
主加熱コイル２００Ｗ以下（使用者には設定・変更は不可能）
副加熱コイル２００Ｗ以下（使用者には設定・変更は不可能）
【０１０４】
主・副加熱コイルは同時に駆動されるが、その互いに隣接する領域での高周波の電流の流れが反対方向となるように制御される。これは、隣接領域で双方の加熱コイルから発生させる磁束を互いに干渉させ、加熱強度を均一化させることを重視するためである。
【０１０５】
なお、炊飯工程終了後、被加熱物Ｎが主・副加熱コイルの上に置かれていないことが被加熱物載置判断部４００によって検知された場合、または蒸らし工程や保温工程の何れかにおいて、同様に被加熱物Ｎが主・副加熱コイルの上に同時に置かれていないことが被加熱物載置判断部４００によって検知された場合、主・副加熱コイルは、加熱動作を直ちに中止する。
【０１０６】
「茹でモード」（加熱速度を優先させた調理メニューで、第１の選択部Ｅ１で選択）。
加熱工程（沸騰まで）：
被加熱物Ｎに加える火力を手動で設定できる。
主加熱コイルＭＣと副加熱コイルの合計火力は、１２０Ｗ〜３０００Ｗまでの範囲で次の１６段階の中から使用者が１段階選定する。
１５０Ｗ、２００Ｗ、３００Ｗ、４００Ｗ、５００Ｗ、６２５Ｗ、７５０Ｗ、８７５Ｗ、１０００Ｗ、１２５０Ｗ、１５００Ｗ、１７５０Ｗ、２０００Ｗ、２２５０Ｗ、２５００Ｗ、３０００Ｗ。
デフォルト値は３０００Ｗ（使用者が火力を選択しない場合、３０００Ｗで加熱開始）。
主副火力比は、所定の火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は通電区間（所定の時間区分毎）に変化する。例えば１：４〜２：１まで。主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力の組み合わせに色々なパターンがあり、それらの総和電力の大きさ及び後述する「区間」（「期間」ともいう）によって主副火力比が色々変化する。
沸騰以後：
水が沸騰（温度検出回路３１の温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定）した際に、使用者にその旨を知らせる。
その後連続３０分間（延長可能）、沸騰状態を維持するようにデフォルト値（例えば１５００Ｗ）で自動的に加熱動作を継続するが、使用者が沸騰以後の火力を任意に選んでも良い。なお、この茹でモードには、例えば後述する加熱パターン１０（図２２）が適している。
【０１０７】
沸騰までの加熱工程全域に亘り、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は同時駆動され、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。また沸騰以降は（使用者が禁止操作しない限り）自動的に「対流促進制御」が開始される。この対流促進制御については後述する。
【０１０８】
「湯沸し＋保温モード」（加熱速度と均一性を優先させた調理メニューで、第３の選択部Ｅ３で選択）。
被加熱物Ｎ内の水を、使用者が任意の火力で加熱開始し、水が沸騰（温度センサーにより、被加熱物Ｎの温度や温度上昇度変化等の情報から制御部は沸騰状態と推定）した際に、使用者には表示手段Ｇによってその旨を知らせる。その後火力は自動的に設定され、そのまま２分間だけ沸騰状態維持する。
湯沸し工程：
主加熱コイルと副加熱コイル合計の火力が１２０Ｗ〜３０００Ｗ（火力１〜火力９まで１６段階の中から任意設定。デフォルト設定値は火力１３＝２０００Ｗ）。
主副火力比は、使用者が選定した上記合計火力を超えない限度で、所定火力比の範囲内になるように自動的に通電制御回路２００で決定され、使用者が任意に設定することはできない。例えば主副火力比は（大火力時）２：３〜（小火力時）１：１まで。
保温工程：最大１０分間。１０分経過後に自動的に加熱動作終了。
主加熱コイル１０００Ｗ以下（使用者には設定・変更は不可能）
副加熱コイル１５００Ｗ以下（使用者には設定・変更は不可能）
【０１０９】
沸騰までは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の隣接する領域での高周波電流の向きは一致させるよう制御される。沸騰後は電流の向きは反対になる。また沸騰以降は使用者の操作に基づいて対流促進制御が開始される。この対流促進制御については後述する。
【０１１０】
以下、図１３を参照しながら、本発明に係る誘導加熱調理器の基本動作について説明する。まず主電源の操作キー５０を投入（ＳＴ１）した場合、通電制御回路２００が起動され、加熱動作を開始する前の各種異常チェックを行う（ＳＴ２）。
通電制御回路２００は表示手段Ｇを起動し、表示画面１００に初期画面を表示させ、また図示していないが合成音声装置を起動し、調理器を起動して自動的に異常有無のチェックをしていることを使用者に報知する（ＳＴ３）。
そして異常がなかった場合、通電制御回路２００は使用者に加熱手段を選択するように促す動作を開始し、表示画面１００にその旨表示するとともに、音声ガイドも行う（ＳＴ４）。
【０１１１】
使用者が加熱室１２の電気輻射加熱を選択したかどうかの判断が行われ（ＳＴ５）、もし電気輻射加熱が選択された場合は、表示画面１００に実際の調理メニューを一覧形式で表示し、調理メニューを選択するように勧める。この選択ステップ（ＳＴ８）でロースター調理が選択された場合は、ロースター調理メニューの処理に進む（ＳＴ９Ａ）。グリル調理が選択された場合は、グリル調理メニューの処理に進む（ＳＴ９Ｂ）。加熱室１２の雰囲気温度を所定値に保って調理するというオーブン調理が選択された場合は、オーブン調理メニューの処理に進む（ＳＴ９Ｃ）。
【０１１２】
一方、前記電気輻射加熱を選択したかどうかの判断のステップ（ＳＴ５）で、この電気輻射加熱が選択されなかった場合は、次のステップとして誘導加熱調理が選択されたかどうかの判断処理に進む（ＳＴ６）。誘導加熱調理が選択された場合は、誘導加熱のメニュー選択のステップに進む（ＳＴ７）。誘導加熱も選択されなかった場合は、加熱手段を選択するように促す動作まで処理が戻る。つまり、再び電気輻射加熱を選択したかどうかの判断のステップ（ＳＴ５）まで戻る。なお、この図１３では、前記輻射式中央電気加熱部７を選択するステップは説明を省略している。
【０１１３】
次に誘導加熱調理を行うことが選択された場合の基本動作について以下、図１４を参照しながら説明する。なお、使用者が最初に使用したい誘導加熱部が上面操作部４０で選択されるので、第１の誘導加熱部６Ｌが選択されたものと仮定して以下説明する。
まず通電制御回路２００は、前記電流検出部２８０を用いて、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に流れる電流量を検出することにより、それぞれのコイルの上方に被加熱物Ｎが載置されているか否か、または被加熱物Ｎの底部面積が所定値より大きいか否かを判定し、この結果を制御部である通電制御回路２００に伝達する（ステップＭＳ１）。
【０１１４】
適合鍋であった場合、通電制御回路２００は操作手段Ｅ又はその近傍に設置されている表示手段Ｇの、例えば表示画面１００に対し、希望する調理メニューを選択するように促す表示をする（ＭＳ２）。適合しない変形鍋（底面が凹んだもの等）や異常に小さい鍋等の場合は、加熱禁止処理がされる（ＭＳ６）。
【０１１５】
使用者が調理メニューや火力、調理時間などを操作部で選択、入力した場合（ＭＳ３）、本格的に加熱動作が開始される（ＭＳ４）。
表示手段Ｇの表示画面１００に表示される調理メニューとしては、上記した「高速加熱モード」、「揚げ物モード」、「湯沸しモード」、「予熱モード」、「炊飯モード」、「茹でモード」、「湯沸し＋保温モード」という７つである。以下の説明では「モード」という記述を省略し、例えば「湯沸しモード」は「湯沸し」、また「高速加熱モード」は「高速加熱」と記載する場合がある。
【０１１６】
使用者がこれら７つの調理メニューの中から任意の一つを選択した場合、それらメニューに対応した制御モードが、通電制御回路２００の内蔵プログラムによって自動的に選択され、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のそれぞれの通電可否や通電量（火力）、通電時間などが設定される。調理メニューによっては使用者に任意の火力や通電時間等を設定するように促す表示が表示部にて行われる（ＭＳ５）。
【０１１７】
なお、前記図１の選択部Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３は合計３つであるのに対し、前記表示手段Ｇの表示画面１００に表示される調理メニューは合計で７つあるが、実際には図２９に示すように、Ｅ１の中に、「高速加熱」Ｅ１Ａと「湯沸し」Ｅ１Ｂ、「茹で」Ｅ１Ｃの３つを選択できるキーがある。同様に選択部Ｅ２の中に「予熱」Ｅ２Ａと「炊飯」Ｅ２Ｂの２つが、また選択部Ｅ３の中に「湯沸し＋保温」Ｅ３Ｂと「揚げ物」Ｅ３Ａの２つのキーがある。
【０１１８】
（第１の焦げ付き抑制制御）
次に、本実施の形態１の特徴の１つである「焦げ付き抑制制御」について説明する。なお、沸騰以降又は沸騰直前、例えば９８℃まで被加熱物Ｎの温度が上昇したことを温度センサーが検知した場合、または調理開始からの経過時間から沸騰状態に近いと通電制御回路２００が判定した場合等においては、それ以降において使用者の任意に指令した時期、例えば操作直後に、焦げ付き抑制制御が開始されるようにしておくことが望ましいが、特定の調理メニューの場合、沸騰状態になったら使用者が禁止したり、途中で加熱停止したりしない限り、自動的に焦げ付き抑制制御に移行するようにしても良い。
【０１１９】
この制御は、主加熱コイルＭＣの駆動しない期間中において、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４いずれかによって被加熱物Ｎを加熱するものである。
【０１２０】
図１５（Ａ）〜（Ｅ）は、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が、主インバーター回路ＭＩＶや副インバーター回路ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４によって誘導加熱駆動される状態を示すもので、図でハッチングを示したコイルが誘導加熱されているものである。
【０１２１】
図１５（Ａ）は、主加熱コイルＭＣのみ主インバーター回路ＭＩＶからの高周波電流が供給され、加熱駆動されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は主加熱コイルＭＣの真上の部分で加熱される。また、主加熱コイルＭＣの火力は、２００Ｗ程度の小さな火力とする。
【０１２２】
同じく図１５（Ｂ）は、副加熱コイルＳＣ１のみに高周波電流が副インバーター回路ＳＩＶ１より供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ１の真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は副加熱コイルＳＣ１の真上の部分で加熱される。また、副加熱コイルＳＣ１の火力は、２００Ｗ程度の小さな火力とする。
【０１２３】
同じく図１５（Ｃ）は、副加熱コイルＳＣ２のみに高周波電流が副インバーター回路ＳＩＶ２より供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ２の真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は副加熱コイルＳＣ２の真上の部分で加熱される。また、副加熱コイルＳＣ２の火力は、２００Ｗ程度の小さな火力とする。
【０１２４】
同じく図１５（Ｄ）は、副加熱コイルＳＣ３のみに高周波電流が副インバーター回路ＳＩＶ３より供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ３の真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は副加熱コイルＳＣ３の真上の部分で加熱される。また、副加熱コイルＳＣ３の火力は、２００Ｗ程度の小さな火力とする。
【０１２５】
同じく図１５（Ｅ）は、副加熱コイルＳＣ４のみに高周波電流が副インバーター回路ＳＩＶ４より供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ４の真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された被調理物、例えばカレー、シチュー等は副加熱コイルＳＣ４の真上の部分で加熱される。また、副加熱コイルＳＣ４の火力は、２００Ｗ程度の小さな火力とする。
【０１２６】
主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４で同時に加熱する場合、熱がこもりやすい主加熱コイルＭＣの真上のなべ底温度が高くなり、焦げ付きやすくなってしまう。また、カレー、シチュー等の調理で煮込み調理をする場合、具材がなべ底に張り付いている場合が多いので、具が張り付いている部分が局所的に温度が高くなり、焦げ付きやすくなってしまう。
前記の通り、主加熱コイルＭＣ→副加熱コイルＳＣ１→副加熱コイルＳＣ２→副加熱コイルＳＣ３→副加熱コイルＳＣ４の順に加熱をすることにより、加熱箇所が次々と移動することで、具材が冷める期間が設けられ、なべ底の温度をより均一に保つことができ、焦げ付きを防止することができる。
【０１２７】
（第１の通電パターン）
図１６は、図１５の加熱動作について、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流のタイミングを示した説明図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されている状態を「ＯＮ」、印加されていないＯＦＦ状態を「ＯＦＦ」と表示している。この図１６に示した通電形態を、以下「第１の通電パターン」と呼ぶ場合がある。
【０１２８】
以下の説明では、通電制御の１つの期間を「区間」という。特に説明のない限り区間１はＴ１で示すため、Ｔ１は「期間１」ともいう。同様に区間２はＴ２で示し、「期間２」に相当する。以下この例に倣い、区間が１０個ある場合、区間３〜区間１０は、Ｔ３〜Ｔ１０の符号で説明する。
【０１２９】
図１６の通り、所定の時間間隔で構成される複数個の区間Ｔ１〜Ｔ１０において、Ｔ１区間は、主加熱コイルＭＣがＯＮ。Ｔ２区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ３区間は、副加熱コイルＳＣ１がＯＮ。Ｔ４区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ５区間は、副加熱コイルＳＣ２がＯＮ。Ｔ６区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ７区間は、副加熱コイルＳＣ３がＯＮ。Ｔ８区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ９区間は、副加熱コイルＳＣ４がＯＮ。Ｔ１０区間は、全コイルＯＦＦとなる。
【０１３０】
この図１６で示す区間Ｔ１〜１０は、それぞれ１〜６０秒程度でよい。以後このように所定の間隔で主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流がＯＮ、ＯＦＦされる。なお、１〜６０秒程度という意味は、区間Ｔ１〜Ｔ１０を全て１０秒間隔にし、次にまた区間Ｔ１〜Ｔ１０の制御をする場合は、１０秒と同じ時間にする場合、及び異なる時間にする場合、の２つのケースを意味する。後者のケースでは、例えば区間Ｔ１〜Ｔ１０を全て１５秒間隔にすることが考えられる。なお、区間Ｔ１とＴ２、また区間Ｔ３とＴ４の時間が異なっても良い。例えば区間Ｔ１は１０秒間、Ｔ２は１５秒間、Ｔ３は１０秒間、Ｔ４は１５秒間である。
【０１３１】
また以上の説明では、区間Ｔ１０までの動作を説明したが、Ｔ１１〜Ｔ２０というようにさらに区間を１０個設けると、前記したＴ１〜Ｔ１０の動作が再び行われることになる。区間Ｔ２０まで設ければ、例えばＴ１〜Ｔ４における主加熱コイルＭＣと、第１、第２副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２の動作は、Ｔ１１〜１４の期間で再びＴ１〜Ｔ４と同様に行われ、これら３個の加熱コイルは同じ通電パターンを２回繰り返したことになる。Ｔ２１以後も同様に行って良い。これはこれ以降に述べる図１９、図２１、図２２、図２４、図２５、図２６、図２７及び図２８の各通電パターン例でも同様であり、この発明は必ずしも区間Ｔ１からＴ１０までの間で調理を完了するというものではなく、Ｔ１１以後も同様な動作を繰り返し行って良い。逆にＴ５までの段階で調理動作を終了させても良い。
【０１３２】
この図１６から分かるように、第１の通電パターンは、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４いずれかのコイルがＯＮした後は、必ずＯＦＦ期間を設ける。ＯＦＦ期間を設けることにより、一度調理物の沸騰状態や対流状態が休止し、味のしみ込みを促進することでき、かつ焦げ付きを防止することができる。
【０１３３】
また、図１６の主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流のタイミングは、主加熱コイルＭＣ→副加熱コイルＳＣ１→副加熱コイルＳＣ２→副加熱コイルＳＣ３→副加熱コイルＳＣ４の順としているが、順番を変えても良い。例えば、主加熱コイルＭＣ→副加熱コイルＳＣ１→副加熱コイルＳＣ４→副加熱コイルＳＣ２→副加熱コイルＳＣ３のように副加熱コイルのＯＮタイミングを向かい合うコイルの順番に加熱してもよい。
【０１３４】
また、なべ底の温度が約１４０℃前後になると焦げ付きが起きやすいとされている。よって、焦げ付き抑制制御で動作中に温度検出回路３１が一定の温度を検知した場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４の火力を下げてもよい。
【０１３５】
（副加熱コイルの組の変形例１）
図１７に示すように４つの副加熱コイルＳＣ１〜４を、２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲとして、主加熱コイル→副加熱コイルＳＣＬ→副加熱コイルＳＣＲというような順番に加熱してもよい。
【０１３６】
（第２の通電パターン）（副加熱コイルの組の変形例２）
図１８、図１９に示すように４つの副加熱コイルＳＣ１〜４を２組に分け、例えば、副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２を第１の組、副加熱コイルＳＣ３、ＳＣ４を第２組のように隣り合う副加熱コイルを１組にしてもよい。副加熱コイルが６つの場合は、第３の組もできる。これら１組ずつに専用のインバーター回路を設ければ、副コイルの総数に対して、それを駆動するインバーター回路の数を半分にすることができる。但し、２個の副加熱コイルを１つのインバーター回路で駆動する場合、その一方の副加熱コイルを駆動し、他方を駆動しないようにするためには、切り替え手段が必要になる。
【０１３７】
（第３の通電パターン）（副加熱コイルの組の変形例３）
図２０、図２１に示すように４つの副加熱コイルＳＣ１〜４を２組として、例えば、副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ４を１組、副加熱コイルＳＣ３、ＳＣ２を他の１組とする。つまり主加熱コイルＭＣを挟んで互いに向かい合う２つの副加熱コイルを１組にしてもよい。副加熱コイルが４つを超える偶数個の場合、例えば６個の場合では、同様に３つの副加熱コイルを１組にし、残りの３つの副加熱コイルを他の１組にすることもできる。
【０１３８】
（対流促進制御）
次に、本実施の形態１の別の特徴である「対流促進制御」について説明する。対流促進制御は、大きく分けて３種類ある。なお、沸騰以降又は沸騰直前、例えば９８℃（又は１００℃）まで被加熱物Ｎの温度が上昇したことを温度センサーが検知した場合、または調理開始からの経過時間から沸騰状態に近いと通電制御回路２００が判定した場合等においては、それ以降において使用者の任意に指令した時期、例えば操作直後に、対流促進制御が開始されるようにしておくことが望ましいが、特定の調理メニューの場合、沸騰状態になったら使用者が禁止したり、途中で加熱停止したりしない限り、自動的に対流促進制御に移行するようにしても良い。
【０１３９】
（第１の対流促進制御）
この制御は、主加熱コイルＭＣの駆動しない期間中において、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４全コイルによって被加熱物Ｎを加熱するものである。
【０１４０】
図８（Ｂ）は、主加熱コイルＭＣのみ主インバーター回路ＭＩＶからの高周波電流が供給され、加熱駆動されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された、例えば煮物などの煮汁は主加熱コイルＭＣの真上の部分で加熱され、上昇気流が発生する。従って、この状態を継続すると、図８（Ｂ）に矢印ＹＣに示したように、外側に向かって対流を発生させることができる。このことにより被調理液の中にある肉や野菜、その他の具材に煮汁がかかる。また、主加熱コイルＭＣの火力は、３００Ｗ〜１５００Ｗ程度の弱〜強火力とする。
【０１４１】
同じく図８（Ａ）は、副加熱コイルＳＣ１〜４に、高周波電流がインバーター回路ＳＩＶ１〜４よりそれぞれすべてに供給されている状態を示す。
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分になる。従ってその発熱部を基準として被加熱物Ｎの内部に収容された、例えば煮物などの煮汁は副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分で加熱され、上昇する流れが発生する。従って、この状態を継続すると、図８（Ａ）に矢印ＹＣに示したように、内側に向かって対流を発生させることができる。このことにより具材に煮汁が十分浸透する。また、副加熱コイルＳＣ１〜４の火力の総和は、３００Ｗ〜１５００Ｗ程度の弱〜強火力とする。
【０１４２】
主加熱コイルＭＣ→副加熱コイルＳＣ１〜４に交互に火力を入れることにより、弱〜強の火力で加熱しても、局部的になべ底の温度が上がることを防ぎ、焦げ付きを抑制できる。また、交互に火力を入れることにより、煮汁が調理物にまんべんなくかかり、使用者が調理物をかき混ぜなくても煮汁を浸透させることができる。煮魚や、肉とじゃが芋の煮物（以下通称の「肉じゃが」と呼ぶ）などの煮物料理を作る場合、途中でかき混ぜると、具材が煮崩れてしまうため、煮崩れを抑制できる。
【０１４３】
（第４の通電パターン）
図２２は、加熱動作について、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流のタイミングを示した説明図であり、加熱駆動される高周波電流が印加されている状態を「ＯＮ」、印加されていないＯＦＦ状態を「ＯＦＦ」と表示している。
【０１４４】
図２２の通り、所定の時間間隔で構成される複数個の区間Ｔ１〜Ｔ８において、Ｔ１区間は、主加熱コイルＭＣがＯＮ。Ｔ２区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ３区間は、副加熱コイルＳＣ１〜４がＯＮ。Ｔ４区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ５区間は、主加熱コイルＭＣがＯＮ。Ｔ６区間は、全コイルＯＦＦ。Ｔ７区間は、副加熱コイルＳＣ１〜４がＯＮ。Ｔ８区間は、全コイルＯＦＦとなる。
この図２２で示す区間Ｔ１〜８は、１〜６０秒程度でよい。以後このように所定の間隔で主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４に流れる電流がＯＮ、ＯＦＦされる。なお、１〜６０秒程度という意味は、区間Ｔ１〜Ｔ１０を全て１０秒間隔にし、次にまた区間Ｔ１〜Ｔ１０の制御をする場合は、１０秒と同じ時間にする場合、及び異なる時間にする場合、の２つのケースを意味する。後者のケースでは、例えば区間Ｔ１〜Ｔ１０を全て１５秒間隔にすることが考えられる。なお、区間Ｔ１とＴ２、また区間Ｔ３とＴ４の時間が異なっても良い。例えば区間Ｔ１は１０秒間、Ｔ２は１５秒間、Ｔ３は１０秒間、Ｔ４は１５秒間である。
【０１４５】
この図２２から分かるように、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４いずれかのコイルがＯＮした後は、必ずＯＦＦ期間を設ける。ＯＦＦ期間を設けることにより、一度調理物が冷め、味のしみ込みを促進することでき、かつ焦げ付きを防止することができる。
【０１４６】
（第２の対流促進制御）
この制御は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に加熱するが、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力に差をつけるものである。つまり、主加熱コイルＭＣに供給している誘導加熱電力より小さな電力を副加熱コイルＳＣ１〜４それぞれに供給し、次に副加熱コイルＳＣ１〜４それぞれに供給している誘導加熱電力を大きくし、この電力より小さな電力を主加熱コイルＭＣに供給し、これら動作を複数回繰り返すことを特徴とするものである。
【０１４７】
（第５の通電パターン）
図２３（Ａ）は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４に同時に高周波電流を各インバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜４から供給され、加熱駆動されている状態を示す。この場合、それぞれに設定される火力の大きさを図２４に示している。つまり火力の大きさを、「主加熱コイルＭＣ火力＞副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の個々の火力」、となるように設定した場合について説明する。
このように、主加熱コイルＭＣに設定される火力の大きさを、副加熱コイルＳＣ１〜４それぞれの火力より大きい火力を設定した場合、２つ以上の副加熱コイルが同時に駆動された場合では、副加熱コイル側の火力総和は、主加熱コイルＭＣの火力よりも大きくなる。
この加熱パターンの場合、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分と副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分になる。このとき、主加熱コイルＭＣの方が火力が強いため、真上の部分で加熱され、ＹＣ１方向に上昇する流れが発生する。このまま、主加熱コイルＭＣのみで、うどんなどの麺類をゆでると外側ＹＣ１方向に対流が起き続け、吹き零れてしまう。しかし、同時に副加熱コイルＳＣ１〜４に火力を入れることにより、内側へのＹＣ２方向の対流を起こし、外側ＹＣ１方向への対流を少し抑制し、吹きこぼれを抑制することができる。
【０１４８】
図２４において、区間Ｔ１では主加熱コイルＭＣは駆動（ＯＮ）され、その火力をＰＷ７とすると、同じ区間Ｔ１で駆動される４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の火力はＰＷ７よりも小さいＰＷ２である。
【０１４９】
次の区間Ｔ２では主加熱コイルＭＣは駆動（ＯＮ）継続し、その火力ＰＷ７はより小さい火力ＰＷ３になる。一方、同じ区間Ｔ１で駆動継続される４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の火力は、ＰＷ２から大きなＰＷ６に変更される。このため、１つの副加熱コイル、例えばＳＣ１の火力ＰＷ６は、主加熱コイルＭＣの火力ＰＷ３よりも大きな火力で駆動されることになり、また同時に他の３つの副加熱コイルＳＣ２〜４と同時に駆動されているので、４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の総火力値（火力総和値）は、当然主加熱コイルＭＣの火力値はＰＷ３よりも数倍大きくなる。
【０１５０】
以後また区間Ｔ３では区間Ｔ１の火力で主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ２〜４は同時に駆動され、その次は区間Ｔ２と同様に駆動され、以後これら区間Ｔ１、Ｔ２の駆動パターンが繰り返される。
【０１５１】
図２３（Ｂ）は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４に同時に高周波電流を各インバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜４から供給され、加熱駆動されている状態を示す。この場合、それぞれに設定される火力の大きさを、図２４のとおり、「主加熱コイルＭＣ＜副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４」となるように設定する。つまり主加熱コイルＭＣに設定される火力の大きさは、４つの副加熱コイルＳＣ１〜４それぞれの火力より小さい火力を設定する。また、主加熱コイルＭＣの火力は４つの副加熱コイル側の火力総和よりも遥かに小さくなる（図２４の区間Ｔ２、Ｔ４など）。
【０１５２】
この場合、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分と副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分になるになる。このとき、副加熱コイルＳＣ１〜４個々の火力が強いため、真上の部分で加熱され、ＹＣ３方向に上昇流が発生する。このまま、副加熱コイルＳＣ１〜４のみで、うどんなどの麺類をゆでると内側ＹＣ３方向に対流が起き続け、吹き零れてしまう。しかし、同時に主加熱コイルＭＣに火力を入れることにより、外側ＹＣ４方向への対流を起こし、内側ＹＣ３方向への対流を少し抑制し、吹きこぼれを抑制することができる。
【０１５３】
以上のように、区間Ｔ１、Ｔ２の動作を複数回繰り返すことにより、うどんやソバ等の麺類、パスタ類を茹でるときに吹きこぼれを抑制することができる。なお、この繰り返し回数や時間間隔、つまり区間Ｔ１〜Ｔ４の長さは前記通電制御回路２００に内蔵された制御プログラムによって決定される。
【０１５４】
また、第２の対流促進制御で動作中に温度検出回路３１が所定の温度を検知した場合、それ以後において吹きこぼれを電気的に検知した場合、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４の火力を下げる動作、または火力をＯＦＦする動作にしてもよい。なお、吹き零れを検知する方法については従来から色々提案されているので、説明は省略する。
【０１５５】
（加熱コイル火力配分の変形例１）
加熱コイルの火力配分を「主加熱コイルＭＣ＞副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力の総和」その後、「主加熱コイルＭＣ＜副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力の総和」となるように加熱してもよい。
【０１５６】
（予熱制御）
この制御は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に（比較的大きな火力で）加熱駆動するが、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力に差をつけ、温度検出回路３１により所定の温度を検知した後、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力（総和火力）を下げるものである。
【０１５７】
図２３（Ａ）は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４に同時に高周波電流を各インバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜４から供給され、加熱駆動されている状態を示す。この場合、それぞれに設定される火力の大きさは、最初の区間は主加熱コイルＭＣ側を、４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の個々の火力総和よりも小さく、又は同等に設定して、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜４を同時に駆動する。
【０１５８】
この加熱を継続すると、被加熱物Ｎの発熱部は主加熱コイルＭＣの真上の部分と副加熱コイルＳＣ１〜４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分になるになる。主加熱コイルＭＣ側の火力を大きく、又は主加熱コイルＭＣの火力と副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の総和火力が同等であると、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の真上とそれぞれの副加熱コイル間に亘る部分の方が主加熱コイルＭＣの真上部分より加熱温度が低くなり、フライパンの外側において予熱が足りず、きれいに調理物に焼き色がつかない懸念がある。そのため、この予熱制御では、温度検出回路３１により所定の温度を検知した以後の区間では、副加熱コイルＳＣ１〜４の火力総和を、主加熱コイルＭＣの火力と同等、もしくはそれよりも大きくなるように制御する。このような区間は予熱保温区間となり、加熱しすぎでなべを劣化させず、卵焼き、ハンバーグ、餃子などに適した温度に鍋を予熱することができる。
【０１５９】
また、予熱保温区間で動作中に温度検出回路３１が異常な温度勾配を検知した場合、発火対策のため、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜４の火力を下げる、または、火力をＯＦＦしてもよい。
【０１６０】
（第３の対流促進制御）（第６の通電パターン）
この制御は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に加熱するが、温度検出回路３１により所定の温度を検知した後、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力に差をつけるものである。
【０１６１】
図１に示したように、円形の主加熱コイルＭＣと４つの扁平形状副加熱コイルＳＣ１〜４から誘導加熱部を構成し、これら加熱コイルを駆動する場合、及び図１７に示すように主加熱コイルＭＣを挟んで両側に配置された対称的形状の、２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲで構成する場合の何れでも良いが、後者の構成を前提にして説明する。
図２５に示した比率は、各区間Ｔ１〜Ｔ７（Ｔ８以降を省略）において、第１の誘導加熱部６Ｌに投入される総和火力に対する、主加熱コイルＭＣと２つの扁平形状副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲそれぞれの個別火力の割合である。例えば区間Ｔ１が総和火力２０００Ｗの場合、主加熱コイルＭＣは８０％なので、１６００Ｗ。また２つの副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲはそれぞれ１０％ずつであるから２００Ｗずつということである。つまり主副火力比は４：１である。
【０１６２】
温度検出回路３１により被加熱物Ｎの温度が所定の温度、例えば９８℃（又は１００℃）を検知した場合、通電制御回路２００は、区間Ｔ１のように主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲの駆動電力に差をつける。
【０１６３】
次に区間Ｔ２では、主加熱コイルＭＣの２つの副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲの総和火力の大きさ、つまり主副火力比を逆に１：４にする。主加熱コイルＭＣの火力割合は２０％、副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲのそれぞれの火力割合は４０％に設定する。
次に区間Ｔ３では再び区間Ｔ１の状態に戻り、次の区間Ｔ４では再び区間Ｔ２の状態で駆動するが、次の区間Ｔ５では主加熱コイルＭＣと全ての副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲの駆動を休止する。この休止期間は、特に深い鍋に多量の調理液、例えばシチューやスープ、カレー等のような粘性が高いもの、水よりも比重の高い液体が入っている場合に効果的である。つまり、連続的に加熱するのではなく、短い時間休止させると、その休止期間に液体の流れが一旦停止し、落ち着いた状態で今度は逆向きの対流が発生しやすくなるからである。この例では、最初中心部にある主加熱コイルＭＣを中心にその真上に向かう上昇流が発生し（主加熱コイルＭＣがＯＮ状態で）、次に副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲの真上方向に上昇する流れが発生する（副加熱コイルがＯＮ状態で）。
【０１６４】
なお、図２５では区間Ｔ１〜Ｔ４の後に休止の区間Ｔ５を設けたが、区間Ｔ１、Ｔ２の動作を更に連続して数回繰り返した後に区間Ｔ５のような休止区間を設けても良い。またＴ１、Ｔ２と、それ以後のＴ３、Ｔ４、Ｔ５等の区間の間隔（時間）は同じでなくとも良い。駆動を休止する区間Ｔ５は、例えば数秒で良いので、調理時間全体を長引かせるような影響は殆どない。
【０１６５】
また、同等な定格加熱能力を持つ副加熱コイルを４個使用した構成においては、図２５に示した例であれば、例えば第１の副加熱コイルＳＣ１と第２の副加熱コイルＳＣ２は、区間Ｔ１における火力割合は、それぞれ５％ずつにし、第３の副加熱コイルＳＣ３と第４の副加熱コイルＳＣ４は、区間Ｔ１における火力割合を、それぞれ５％ずつにすれば良い。このようにすれば、円環状の主加熱コイルＭＣと、主加熱コイルの側部に近接して配置され、主加熱コイルの半径より小さな横幅寸法を有する扁平形状の４個の副加熱コイルＳＣ１〜４と、前記主加熱コイルＭＣ及び全ての副加熱コイルＳＣにそれぞれ誘導加熱電力を供給するインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１〜４と、前記インバーター回路の出力を制御する通電制御回路２００と、前記通電制御回路２００に加熱の動作又は条件の少なくとも何れか一方を指示する操作手段Ｅと、を有し、前記通電制御回路２００は、区間Ｔ１では、前記インバーター回路ＭＩＶから前記第１〜第４副加熱コイルに供給している電力の総和（全体に占める割合は２０％）より大きな電力（（全体に占める割合は８０％）を前記主加熱コイルＭＣに供給し、この後、区間Ｔ２では前記第１〜第４副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に供給している誘導加熱電力を大きくして（全体に占める割合を８０％に増やし）、この第１〜第４副加熱コイルに供給している電力の総和より小さな電力（全体に占める割合は２０％）を前記インバーター回路ＭＩＶから前記主加熱コイルに対して供給し、前記通電制御回路２００は主加熱コイルＭＣおよび副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４に対する前記区間Ｔ１、Ｔ２に示した通電切り替え動作を複数回繰り返すものである。これにより、被加熱物Ｎが所定温度（例えば沸騰状態になった時点）以降において、その中にある水や煮物汁などの液体に対流の発生を促進できる。
【０１６６】
（第２の焦げ付き抑制制御）
次に、第２の焦げ付き抑制制御について説明する。なお、沸騰以降又は沸騰直前、例えば９８℃（又は１００℃）まで被加熱物Ｎの温度が上昇したことを温度検出回路３１が検知した場合、または調理開始からの経過時間から沸騰状態に近いと通電制御回路２００が判定した場合等においては、それ以降において使用者の任意に指令した時期、例えば操作直後に、焦げ付き抑制制御が開始されるようにしておくことが望ましいが、特定の調理メニューの場合、沸騰状態になったら使用者が禁止したり、途中で加熱停止したりしない限り、自動的に焦げ付き抑制制御に移行するようにしても良い。
【０１６７】
この制御は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に加熱するが、温度検出回路３１により所定の温度を検知した後、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動電力を、それぞれ小さく抑えるものである。
【０１６８】
（第７の通電パターン）
図１に示したように、円形の主加熱コイルＭＣと４つの扁平形状副加熱コイルＳＣ１〜４から誘導加熱部を構成し、これら加熱コイルを駆動する場合、及び図１１に示すように主加熱コイルＭＣを挟んで両側に配置された対称的形状の、２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲで構成する場合の何れでも良いが、図２６では前者の構成を前提にして説明する。
【０１６９】
図２６においてＰＷ２〜ＰＷ７は、それぞれ火力を示す。但し、コイルが異なった場合、数字の大小が火力値の大小であるとは限らない。例えば、主加熱コイルＭＣのＰＷ７と副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４のＰＷ６は、ＰＷ７の方が大きい火力を示す場合もあるが、同等の場合もあり、また逆にＰＷ６より小さい場合もある。但し、同じコイルの場合では、ＰＷ２よりＰＷ３は火力が大きく、ＰＷ３、ＰＷ４と数字が大きくなっていくに従って火力は大きくなる。
【０１７０】
温度検出回路３１により被加熱物Ｎの温度が所定の温度、例えば９８℃を検知した場合、通電制御回路２００は、区間Ｔ１のように主加熱コイルＭＣを第１の火力であるＰＷ７で駆動し、同時に副加熱コイルＳＣ１〜４を第３の火力ＰＷ６で駆動する。ＰＷ７は例えば７００Ｗ、ＰＷ６は例えば６００Ｗとする。これにより区間Ｔ１における主副火力比は７：２４になる。
【０１７１】
次に区間Ｔ２では、主加熱コイルＭＣの火力を、第１の火力ＰＷ７から第３の火力ＰＷ３に変更する。ＰＷ３は例えば３００Ｗとする。同時に４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の火力を、第２の火力ＰＷ６から第４の火力ＰＷ２に変更する。ＰＷ２は例えば２００Ｗとする。これにより区間Ｔ２における主副火力比は３：８になる。
【０１７２】
次に区間Ｔ３では、区間Ｔ２と同様な主副火力で駆動される。さらに区間Ｔ４では、主加熱コイルＭＣと、全ての副加熱コイルＳＣ１〜４は一斉に駆動休止する。
【０１７３】
この後、区間Ｔ５〜Ｔ８は区間Ｔ１〜Ｔ４が再度同じ通電パターン、火力で行われる。以後の区間でも区間Ｔ１〜Ｔ４の動作を繰り返して良いが、図２６に示した実施の形態では、区間Ｔ９で、主加熱コイルＭＣの火力を、第１の火力ＰＷ７から更に小さな火力ＰＷ５（但し、第３の火力ＰＷ３より大きい）に変更する。ＰＷ５は例えば５００Ｗとする。同時に４つの副加熱コイルＳＣ１〜４の火力を、第２の火力ＰＷ６から更に小さな火力ＰＷ４（但し、第４の火力ＰＷ２よりも大きい）に変更する。ＰＷ４は例えば４００Ｗとする。これにより区間Ｔ９における主副火力比は５：１６になる。
【０１７４】
次の区間Ｔ１０、Ｔ１１は、区間Ｔ２とそれぞれ同じである。区間Ｔ９で主加熱コイルと副加熱コイルの火力を少し落としたのは、区間Ｔ１〜Ｔ８（区間の数はこれよりも多い場合もある）を経過することにより、被加熱物Ｎの鍋などに入っている被調理物の含水率が徐々に低下し、同じ火力で同じ時間加熱した場合、焦げ付きが発生する懸念があるからである。つまりこの実施の形態に示すように、火力を低下させることや、図示していないが区間の時間を短くすることが焦げ付き抑制に有効である。
【０１７５】
図２７（Ａ）は、図２６に示した考え方に基づいて、具体的に主加熱コイルＭＣと４つの扁平形状副加熱コイルＳＣ１〜４の火力値をワット（Ｗ）で示したものである。図２６から明らかなように、区間Ｔ１では主加熱コイルＭＣは第１の火力ＰＷ７として２００Ｗで駆動され、４個の副加熱コイルＳＣ１〜４は、それぞれ第２の火力ＰＷ６として５００Ｗで駆動され、区間Ｔ２では、第１の火力ＰＷ７の２００Ｗは第３の火力ＰＷ２として１００Ｗに変更されて駆動され、４個の副加熱コイルＳＣ１〜４は、それぞれ第２の火力ＰＷ６（５００Ｗ）が第４の火力ＰＷ２の３００Ｗに落とされて駆動される。
【０１７６】
図２７（Ｂ）は、図２６に示した考え方に基づいて、図１７に示すように主加熱コイルＭＣを挟んで両側に配置された２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲを駆動する場合の火力値をワット（Ｗ）で示したものである。
【０１７７】
図２７（Ｂ）から明らかなように、区間Ｔ１では主加熱コイルＭＣは第１の火力ＰＷ７として２００Ｗで駆動され、２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲは、それぞれ第２の火力ＰＷ６として７５０Ｗで駆動され、区間Ｔ２では、第１の火力ＰＷ７の２００Ｗは第３の火力１００Ｗに変更されて駆動され、２個の副加熱コイルＳＣＬ、ＳＣＲは、それぞれ第２の火力ＰＷ６（７５０Ｗ）が第４の火力ＰＷ２の３５０Ｗに落とされて駆動される。
【０１７８】
なお、図２７（Ａ）と（Ｂ）において、第２の火力ＰＷ６と第４の火力ＰＷ２の火力値が同じではないが、これは主に副加熱コイルの大きさが異なるためである。また第１〜第４の火力は、主加熱コイルＭＣ、副加熱コイルＳＣ１〜４等の寸法や素材、製造方法などによって変化するものであり、前記した例はあくまでも一例である。
【０１７９】
（第８の通電パターン）
図２８は、各区間Ｔ１〜Ｔ１１における実際のワット（Ｗ）数をそのまま示しており、区間Ｔ１では、主加熱コイルＭＣは８００Ｗで、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４はそれぞれ１７５Ｗであるから、区間Ｔ１は総和火力が１５００Ｗである。また区間Ｔ３も１５００Ｗであり、以降の全ての区間Ｔ３〜Ｔ１１においても総和火力は１５００Ｗである。従って区間Ｔ１では、主副火力比は８００Ｗ対７００Ｗ（１７５Ｗ×４）であるから、８：７である。区間２では主副火力比は７：８と逆転する。
また各区間Ｔ１〜Ｔ１１は、図２８の下部に表示しているような時間であり、最初の区間Ｔ１だけが６０秒と長いが、加熱を休止する区間Ｔ２は２秒、以後の加熱駆動区間Ｔ３、Ｔ５、Ｔ７、Ｔ９、Ｔ１１は全て２０秒、また加熱休止期間Ｔ４、Ｔ６等は全て２秒に統一されている。
【０１８０】
なお、主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜４、ＳＣＬ、ＳＣＲにおける以上説明した各通電パターン（第１の通電パターンから第１０の通電パターン）の説明において、「駆動しない」状態（「ＯＦＦ」の状態）とは、それら主加熱コイルＭＣや副加熱コイルＳＣ１〜４、ＳＣＬ、ＳＣＲに、物理的には少ない通電をしていても、その通電の結果が実質的に被加熱物Ｎに誘導加熱調理できる程度の誘導加熱を発生させない程度のものである場合には、この発明でいう「駆動しない」状態をいう。つまりＯＦＦの状態でも完全に通電されないという意味ではない。例えば被加熱物載置判断部４００の機能を発揮するため、電流検出部２８０によって加熱コイルに流れる電流を検知できる程度の小電力が流れている場合でもＯＦＦ状態と呼ぶ。
【０１８１】
次のこの表示手段Ｇの表示画面１００について説明する。
図２９〜図３２において、表示画面１００は、前記第１の誘導加熱部６Ｌ、第２の誘導加熱部６Ｒ、輻射式中央電気加熱部７及び加熱室１２を使用した調理の少なくとも何れか１つを行う場合に起動される。
図２９は第１の誘導加熱部６Ｌにおいて調理メニューを選択する直前の状態を示す。
【０１８２】
（誘導加熱調理時の表示）
図１３、図１４に示したように、主電源スイッチの操作キー５０を押し、その後、第１の誘導加熱部６Ｌを使用するような選択操作を行った場合は、最初に図２９の画面が表示される。つまり、調理メニュー選択用として、高速加熱用の選択キーＥ１Ａ、湯沸し用選択キーＥ１Ｂ、茹で選択キーＥ１Ｃ、予熱用選択キーＥ２Ａ、炊飯選択キーＥ２Ｂ、揚げ物選択キーＥ３Ａ、湯沸し＋保温の選択キーＥ３Ｂの７つのキーが一斉に（一覧状態に）表示される。
【０１８３】
図２９において、前記７つのキーＥ１Ａ、Ｅ２Ａ、Ｅ３Ａ等は、使用者が指などを触れることで静電容量が変化する接触式の入力キーを採用しており、使用者がキー表面に対応した位置の、表示画面１００の上面を覆うガラス製のトッププレート２１の上面に軽く触れることで通電制御回路２００に対する有効な入力信号が発生するものである。
すなわち、前記各種入力キーＥ１Ａ、Ｅ２Ａ、Ｅ３Ａ等の部分（区域）を構成する前記トッププレート２１表面には、キーの入力機能を示す文字や図形などが印刷や刻印等で何ら表示されていないが、これらキーの下方の表示画面１００には、それら入力キーの操作場面毎に、キーの入力機能を示す文字や図形を表示する構成になっている。
【０１８４】
全ての入力キーが常に同時に表示されている訳ではない。操作しても無効なキー（操作する必要が無い入力キー）については、入力機能文字や図形を表示画面上で表示しないようにして、トッププレート２１の上方から視認できない状態にしている。そのような無効状態の入力キーが操作されても、操作手段Ｅには何ら有効な操作指令信号が与えられないように、前記通電制御回路２００の動作を定める制御プログラムで規定されている。
【０１８５】
図２９は、左側にある第１の誘導加熱部６Ｌを使用する場合に最初に現れる画面である。使用者に調理メニューの選択を促す。ここで仮に茹で選択キーＥ１Ｃにタッチすると、表示画面１００は図３０のように変化する。
【０１８６】
図２９において、２２はヘルプキーであり、使用者が操作に迷ったり、間違った操作をして警報音が出たり、表示画面１００に警告文字が表示された場合などに操作すると、その場面に関連した情報を図３１の表示エリア３５に文字で表示する。２３はインフォメーションキーであり、使用する調理器具の情報や調理方法、上手に調理する注意点などを詳しく表示エリア３５に文字で表示する。
【０１８７】
図３０において、２４は調理メニュー選択キーであり、この図３０の場面でこれにタッチすると図２９の場面に戻るので、別の調理メニューを実行したい場合に使用する。
２５は火力の大きさを棒グラフ状の図形で表示する火力表示図形であり、１６段階の火力に合せて１６本あるように表示される。２６Ａ、２６Ｂは一対の火力調節キーであり、プラス記号のあるキー２６Ａは火力を増加させ、マイナス記号のあるキー２６Ｂは火力を減らすためのものである。これらキー２６Ａ、２６Ｂに１回触れると、その度に火力は１段階変更される。
【０１８８】
図３０において、２８は加熱時間を１分単位で表示する時間表示部、２７Ａ、２７Ｂはその加熱時間の調節キーであり、プラス記号のある調節キー２７Ａは時間を増加させ、マイナス記号のある調節キー２７Ｂは時間を減らすためのものである。これら調節キー２７Ａ、２７Ｂに１回触れると、その度に時間は１分ずつ変更される。なお、調理メニューによっては調理時間が表示されない場合もある。また自動的に標準的な時間が表示された場合、前記調節キー２７Ａ、２７Ｂで調節すれば良い。火力の場合も同様である。調節できない（調整しない）調理メニューの場合は、調節キー２７Ａ、２７Ｂ、２６Ａ、２６Ｂが表示されない。
【０１８９】
２９は調理メニューの表示部、３４は火力を数字で示す火力表示部、３３は前記した対流促進制御を指令するためのキーである。常にこのキーは表示される訳ではなく、調理メニューによっては表示されない。例えば炊飯モードでは表示されない。なお、「茹で」の場合は、初期設定として自動的に沸騰後に対流促進制御を行うようにした場合、このキー３３は表示されない。３２Ａは加熱動作開始のキーである。
【０１９０】
図３０の場面で、加熱動作開始の加熱開始キー３２Ａにタッチすると、その加熱開始キー３２Ａは図３１に示すように加熱停止キー３２Ｂに入力機能が変更されて表示される。図３１において、３５は参考情報などを文字で表示する表示エリア、３５は使用者に対して安全上のために適宜文字で注意事項を表示する注意表示エリアである。３７は実行中の調理メニューの名称表示部である。
【０１９１】
加熱調理動作が開始されると、表示画面１００には、図３１に示すように主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内の少なくとも１つとの協働加熱が行われていることを使用者に示すため、模式的な図形６１が表示される。また投入されている火力の値が数字６２で同時に表示される。また副加熱コイルの通電の切り替えも矢印６１のような図形で表示される。これら各表示は、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の駆動状態（火力状態も含む）に応じてリアルタイムで形や色等が変化する。
【０１９２】
なお、加熱を停止したい場合は、例えば加熱停止キー３２Ｂにタッチすれば良い。また主電源スイッチの操作キー５０をＯＦＦ操作すると、表示画面１００は加熱停止表示に変わる。調理終了後もトッププレート２１が高温になっている場合が多いので、トッププレート２１が所定温度以下になるまで高温報知を行う。その後自動的に表示画面１００は消える。このため、図３０、図３１に示した各種キーも消え、表示されていた位置に触れても何の操作信号も発生しない。
図３１において、６３は時間延長キーであり、加熱調理開始後、いつでも操作可能であり、このキーにタッチすると図３０に示したような、加熱時間を１分単位で表示する時間表示部２８と、加熱時間の調節キー２７Ａ、２７Ｂが表示画面１００に現れる。
【０１９３】
（加熱室１２を使用した調理時の表示）
加熱室１２を使用した調理は、前記したように、加熱室を使用する目的・調理形態によって「ロースター（加熱）調理」、「オーブン（加熱）調理」、「グリル（加熱）調理」等のように変化する。そこで以下、パンを「オーブン調理」で作る場合を例にして説明する。
【０１９４】
図３２に示したように、主電源スイッチの操作キー５０を押し、その後、加熱室１２を使用してオーブン調理するような選択操作を行った場合は、最初に図３２の画面が表示される。つまり、オーブン調理メニューの分野で、具体的な調理メニューの選択用として、パン製造の選択キー７０、ケーキ作りの選択キー７１、ハンバーグ作りの選択キー７２、炊飯の選択キー７３、の４つのキーが一斉に（一覧状態に）表示される（これ以外にも多数の調理ができるが、説明を簡単にするため上記４つに限定した）。
【０１９５】
前記４つの選択キー７０、７１、７２、７３は、前記した誘導加熱調理時の７つのキーＥ１Ａ、Ｅ２Ａ、Ｅ３Ａ等と同様に、使用者が指などを触れることで静電容量が変化する接触式キーを採用しており、使用者がキー表面に対応した位置の、表示画面１００の上面を覆うガラス製のトッププレート２１の上面に軽く触れることで通電制御回路２００に対する有効な入力信号が発生するものである。
すなわち、前記各種選択キー７０〜７３の部分（区域）を構成する前記トッププレート２１表面には、キーの入力機能を示す文字や図形などが印刷や刻印等で何ら表示されていないが、これらキーの下方の表示画面１００には、それら入力キーの操作場面毎に、キーの入力機能を示す文字や図形を表示する構成になっている。
【０１９６】
使用者がパンの選択キー７０にタッチ操作すると、図３２のように、パンを作る基本工程である発酵工程と、焼く工程の２つが「発酵モード」、「焼きモード」という名称の入力キー７０Ａ、７０Ｂとして表示画面１００に現れる。
なお、調理容器１１の皿６０の中に被調理物であるパンの生地を入れて蓋６１をかぶせ、これを加熱室１２のドア３０を引いて焼き網４２を前方に引き出し、その焼き網４２の上に調理容器１１を載せ（図４参照）、ドア３０を閉めた状態にしておく。
【０１９７】
調理容器１１を加熱室１２に入れた状態で、前記入力キー７０Ａにタッチ操作すると、発酵モードの制御が行われる。すなわち、加熱室１２の内部の雰囲気温度が発酵に適した温度（例えば３５℃〜４０℃）に維持される。これは通電制御回路２００が前記上部ヒーター２０Ａと下部ヒーター２０Ｂの通電状態を制御し、小さい加熱量で所定の時間だけ連続して加熱動作を継続する。なお、加熱室１２の雰囲気温度は温度センサーによって検知され、その温度検知情報が温度検出回路３１を通じて前記通電制御回路２００にフィードバックされるので、温度に応じて通電制御回路２００は前記上部ヒーター２０Ａと下部ヒーター２０Ｂの通電状態、例えば火力を自動的に調節する。
【０１９８】
一方、調理容器１１でパン生地の発酵が終わった場合、引き続きパンを焼き上げるには、前記入力キー７０Ｂにタッチ操作すると、加熱室１２の内部の雰囲気温度がパン焼きに適した温度まで上げられて維持される。これは通電制御回路２００が前記上部ヒーター２０Ａと下部ヒーター２０Ｂの通電状態を制御し、所定の加熱量で所定の時間だけ連続して加熱動作を継続する。なお、この焼き上げ温度や焼き時間は使用者が任意に設定しても良いが、図３２で焼きモードを選択した段階で、その表示画面に温度と時間を設定する目安を表示して使用者の温度と時間設定操作をより簡単にできるようにしても良い。
【０１９９】
図３３は、パン作りの工程で表示画面１００に現れる工程説明図の例を示す。この図３３において、７０Ａ１は発酵モードの選択段階であることを示す表示、７０Ａ２は発酵モードの一定温度・所定時間加熱の段階であることを示す表示、７０Ｂ１は焼きモードの選択段階であることを示す表示、７０Ｂ２はパンの焼成段階であることを示す表示である。
【０２００】
この図３３では、現在行われている工程は、発酵であることが、「発酵」という表示部が色や輝度などで他の工程とは明らかに識別できるように表示されるからである。また次の工程は矢印のマークＹＭが表示されることから容易に分かる。なお、７４はパン作り工程の表示エリア、７５は表示画面に「オーブン加熱調理」をしていることを文字で示した表示であり、この表示はパン作りの全工程が終わるまで同じ位置に表示され続ける。
【０２０１】
７６は、調理の基本的な仕上がり、品質等を低下させないで、電気加熱や誘導加熱時において電力消費量を上手に減らせることを知らせる節電キーである。実際の調理メニューの内容や調理の過程で、節電できる状況にある場合、この節電キーが点灯し、あるいは消えていた状態から使用者に視認できる状態に明確に現れ、操作を可能とする。この節電キーを押した場合、例えば「現在の工程で、火力を１段階下げると、５％節電できます」というように、使用者に節電を促す表示や節電の可能性を表示画面１００や音声合成装置を使った音声ガイドなどで報知する。
【０２０２】
なお、この節電キーは、加熱室１２の加熱調理だけに適用できるものではなく、例えば前記誘導加熱調理モードにおける「予熱モード」でも適用できる。その予熱モード選択時に、この節電キー７６を操作すれば、被加熱物Ｎ又は専用の調理容器１１を第２の予熱温度まで加熱する第２の予熱工程を行い、この後は第２の予熱温度から第１の予熱温度の範囲に維持する保温工程を行うことができるが、その第２予熱工程では、主加熱コイル５００Ｗ、副加熱コイル５００Ｗで自動的に保温工程が５分間行われるが、この時間をゼロ又は１分、２分、３分、４分の何れかに変更することができる。
また「茹でモード」では、水が沸騰したあとも連続３０分間（延長可能）、沸騰状態を維持するようにデフォルト値（例えば１５００Ｗ）で自動的に加熱動作を継続し、使用者が沸騰以後の火力を任意に選んでも良いが、「茹でモード」の設定時に、前記節電キー７６が表示された場合、前記３０分間の沸騰維持を１分刻みで任意時間まで短縮できる。例えば予め５分間にセットできる。また前記沸騰状態を維持する火力のデフォルト値を下げて、例えば１０００Ｗや５００Ｗに使用者が任意に下げることができる。
【０２０３】
次に加熱室１２で調理容器１１を使って加熱調理を途中まで行った後、誘導加熱調理を行う場合について説明する。被調理物ＦＤはハンバーグ素材である。
通電制御回路２００は、魚や肉、その他のグリル調理やロースターが先に行われた場合は、まず脱煙処理、予熱処理を行う。具体的には、前記触媒とヒーター４７並びに上部ヒーター２０Ａ及び下部ヒーター２０ＢをＯＮし、加熱室１２内を加熱する。こうして、先の調理時に生じた調理カス等を焼き切り、生じた煙を排気ダクト１７を介して排出するとともに、加熱室２内の予熱を行い、温度を上げる。
【０２０４】
脱煙処理、予熱処理が終了すると、通電制御回路２００はハンバーグ素材ＦＤをヒーター加熱するための温度制御を行う。ハンバーグ素材ＦＤを加熱するための温度（オーブン加熱温度）としては、予めその加熱に適した所定値が設定されている。オーブン加熱のための温度制御においては、通電制御回路２００は、加熱室１２の温度センサーからの出力により加熱室１２内の温度ｔ１を検知する。しかしながら、ハンバーグ素材は調理容器１１に収容されており、調理容器１１内の温度は加熱室２内の温度とは異なる。したがって、通電制御回路２００は、加熱室１２内の温度ｔ１に基づいて、調理容器１１内の温度ｔ２を所定の処理により推測し、温度ｔ２がオーブン加熱に適した温度となるように、上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂを通電制御する。そして、ユーザが予めオーブン加熱調理時間として設定した所定時間が経過すると、加熱室１２におけるオーブン加熱調理動作を終了する。
このようにして、オーブン加熱調理を行ってハンバーグの表面を焦がしたのち、以下に示す電磁誘導加熱調理に移行する。
【０２０５】
オーブン加熱によって表面を焦がしたハンバーグ素材ＦＤを入れた調理容器１１を加熱室１２のドア３０を開いて取出し、トッププレート２１の載置面に載置する。
【０２０６】
この場合、調理容器は、その底面の直径ＷＸ１が２３９ｍｍあるので、第１の誘導加熱部６Ｌで加熱することが望ましい。４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を含む円の直径寸法ＤＢ（図８のＤＬＢに同じである）は２７０ｍｍである（図９参照）から、底部の直径寸法ＷＸ１が２３９ｍｍの調理容器１１の皿６０は、第１の誘導加熱部６Ｌの主加熱コイルＭＣ単独では勿論、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４との協働加熱動作によっても加熱できる。
【０２０７】
この状態で誘導加熱動作を開始すると通電制御回路２００はハンバーグ素材ＦＤを誘導加熱するための温度制御を行う。ハンバーグ素材ＦＤを加熱させるための温度（誘導加熱温度）としては、予め誘導加熱に適した所定値が設定されている。そのための温度制御においては、通電制御回路２００は、温度検出回路３１からの出力により調理容器１１底部の温度ｔ３を検知する。この場合も、ハンバーグ素材ＦＤは調理容器１１に収容されており、調理容器１１内の温度は加熱部の温度とは異なるので、通電制御回路２００は、前記温度ｔ３に基づいて、調理容器１１内の温度ｔ４を所定の処理により推測し、温度ｔ４が誘導加熱に適した温度となるようインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶの出力を制御する。そして、ユーザが予め誘導加熱調理時間として設定した所定時間が経過すると誘導加熱調理動作を終了する。
このようにして、最初はオーブン加熱でハンバーグ素材の表面を焼き上げて、ハンバーグ素材の中から肉汁等が必要以上に出ないようにした上で、次に誘導加熱調理を行ってハンバーグの中を柔らかくする。
【０２０８】
本実施の形態１によれば、調理物の表面を焦がし、中を柔らかくしたい料理（例えばハンバーグ）の場合、まず、ヒーター加熱（オーブン加熱）を行って調理物の表面を焦がし、次に、誘導加熱を行って中を柔らかくし、これによって調理をおいしくし、しかも調理時間を短縮することができる。また、上記の調理は温度センサーと、マイコン等を含む通電制御回路２００により自動的に行われるため、焼き色等の出来栄えを気にすることなく調理することができる。
【０２０９】
なお、以上の説明では、先に加熱室１２において調理容器１１を加熱する場合を説明したが、逆に第１の誘導加熱部６Ｌで被調理物を加熱し、その後加熱室１２へ調理容器１１を移動させて加熱する調理を行っても良い。
【０２１０】
上記の説明では、皿６０は蓋６１によって閉じられた状態で使用したが、蓋６１を取り外した状態で皿６０単独で使用することもできる。また、蓋６１を上下反転させて開口部を上面に向け、これを深皿として使用することもできる。例えば、調理物の容量が大きい場合には、蓋６１を深皿として使用することにより、適切に加熱調理を行うことができる。
【０２１１】
（被加熱物載置判断部の動作）
ここで、被加熱物載置判断部４００の動作について説明する。
主加熱コイルＭＣの電流センサーと副加熱コイルＳＣの４つの電流センサーによって、上方に同一の被加熱物Ｎが載置されているか否かを判断する基礎情報が前記被加熱物載置判断部４００を構成する電流検出部２８０に入力される。電流変化を検出することで、前記電流検出部２８０は主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣのインピーダンスの変化を検出し、長方形や楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されている主加熱コイルＭＣのインバーター回路ＭＩＶ及び副加熱コイルＳＣの各インバーター回路ＳＩＶを駆動し、４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の内、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されているもの（少なくとも１つ）に高周波電流を流し、楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていない他の副加熱コイルに対しては、高周波電流を抑制又は停止するように前記通電制御回路２００が指令信号を発する。
【０２１２】
例えば、被加熱物載置判断部３３が主加熱コイルＭＣと、１つの副加熱コイルＳＣ１の上方に同一の楕円状の鍋（被加熱物Ｎ）が載置されていると判断したときに、通電制御回路１００は、主加熱コイルＭＣと特定の副加熱コイルＳＣ１だけを連動して動作させ、予め定めた火力割合によってそれら二つの加熱コイルにそれぞれのインバーター回路ＭＩＶ、ＳＩＶ１によって高周波電力を供給する。
【０２１３】
ここで「火力割合」とは、図２８の加熱パターンの説明のところで説明したように「主副火力比」のことである。例えば使用者が３０００Ｗの火力で調理しようと調理開始している場合、通電制御回路２００が、主加熱コイルＭＣを２４００Ｗ、副加熱コイルＳＣ１を６００Ｗというように配分した場合、その２４００Ｗと６００Ｗの比のことをいう。この例の場合では４：１である。
【０２１４】
この副加熱コイルＳＣ１単体を駆動して誘導加熱調理することはできず、また他の３つの副加熱コイルＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の各単体及びそれらを組み合わせても誘導加熱調理することはできないようになっている。言い換えると主加熱コイルＭＣが駆動される場合に初めてその周辺にある４つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の何れか１つ又は複数が同時に加熱駆動される。仮に、４つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２、ＳＣ３、ＳＣ４の全ての上方を覆うような大きな外径の被加熱物Ｎが置かれた場合、４つの副加熱コイルが駆動される制御パターンが、通電制御回路２００の制御プログラムの中に用意されている。
【０２１５】
なお、図２８に示した第８の通電パターンでは、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の火力の合計、つまり「総和火力」が１５００Ｗ（以下、「茹で火力１」という）である場合について述べた。しかしながら、通電制御回路２００の制御プログラムの中には、この第１０の通電パターンとしては、総和火力の大きさに応じて「茹で火力２」と「茹で火力３」も備えている。
【０２１６】
火力の相対的大きさの関係は、「茹で火力１」が最も小さく、「茹で火力３」が最も大きい。「茹で火力１」が総和火力１５００Ｗ、「茹で火力２」は約１８００Ｗ、「茹で火力３」は約２０００Ｗである。「茹で火力１」は、最初の区間Ｔ１は６０秒であった。「茹で火力２」、「茹で火力３」でも、最初の区間Ｔ１はそれぞれ６０秒である。また区間Ｔ３、Ｔ５、Ｔ５等、主加熱コイルと副加熱コイルを同時に通電する区間の時間は２０秒である。「茹で火力２」、「茹で火力３」では通電休止期間Ｔ２、Ｔ４、Ｔ６等は全て１秒である。このような通電時間制御によって、「茹で火力２」の総和火力は約１８００Ｗ、「茹で火力３」の総和火力は約２０００Ｗとなるように、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は制御される。なお、「茹で火力１」と「茹で火力２」及び「茹で火力３」では、通電される各区間Ｔ３、Ｔ５、Ｔ７等において、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の個々の火力値は、「茹で火力１」の場合と異なっている。
【０２１７】
また４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４が駆動される場合、「茹で火力１」〜「茹で火力３」の何れにおいても、火力値は同等になるように通電制御回路２００によって制御される。つまり、総和火力が例えば約１８００Ｗの「茹で火力２」では、ある区間で、主副火力比が１：２であった場合、主加熱コイルＭＣは約６００Ｗ、２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２の合計火力が約１２００Ｗとなるが、この場合、２つの副加熱コイルＳＣ１、ＳＣ２はそれぞれ約６００Ｗで駆動されることをいう。例えば、一方の副加熱コイルＳＣ１を約８００Ｗにし、他方の副加熱コイルＳＣ２を約４００Ｗで駆動するという制御は実行しない。
【０２１８】
（調理容器で誘導加熱）
次に前記調理容器１１を使用して誘導加熱調理する場合について説明する。
前記図１４のフローチャートのステップＭＳ１では、主電源を入れ、被加熱物Ｎを使用する誘導加熱部の上方に置くと適合鍋かどうかの判定処理が行われることを説明した。
【０２１９】
調理容器１１の場合は、長年の使用等によって変形していない場合は、本来適合鍋と判定される被加熱物Ｎであるので、図１４のステップＭＳ２に進む。図３５のフローチャートは、調理容器１１を使用する場合における前記ステップＭＳ２以降の動作を更に詳しく記載したものである。
【０２２０】
以下、図３５のフローチャートに従って動作を説明する。
最初のステップＳＴ２１では、表示画面１００において調理容器１１を使用する誘導加熱と、使用しない誘導画面の表示を行う。なお、上面操作部４０に「専用調理容器」という選択キーを常に設けておき（例えば押しボタン式スイッチ）、それを押せば直ぐに専用の調理容器１１の誘導加熱熱モードを選択したことになるようにしても良い。
【０２２１】
調理容器１１を使用することを選択（ＳＴ２１）した場合、表示画面１００には調理容器１１を使用することが表示され、その調理容器１１がトッププレート２１の上の所定範囲に置かれているかどうかの検出を行うことが予告される（ＳＴ２２）。なお、調理容器１１を使用することを選択しなかった場合、通常の被加熱物Ｎを対象として誘導加熱する場合の制御に移行する（ＳＴＸ）。
【０２２２】
調理容器１１が置かれていることを前記被加熱物載置判断部４００が検出した場合（ＳＴ２３）、表示画面１００にて調理メニューの選択を促す表示が行われる（ＳＴ２４）。この調理メニューは、前記したように、「高速加熱モード」、「揚げ物モード」、「湯沸しモード」、「予熱モード」、「炊飯モード」、「茹でモード」、「湯沸し＋保温モード」という７つである。
調理メニューを使用者が選択すると、この選択が検知され、通電制御回路２００は主加熱コイルＭＣと、副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の一部又は全部を使用した通電パターンを決定する（ＳＴ２５）。
【０２２３】
次に表示画面１００にはその選択された調理メニューの名称や工程、通電条件（火力や温度、時間等）が表示される。なお、表示画面１００における表示としては、加熱目標とする温度を設定することが必須である場合、それが文字で表示される。その目標温度として９８℃、１２０℃、１４０℃、１６０℃、１８０℃、２００℃、２４０℃等が選択できることも同時に文字で明示される。使用者が希望の予熱温度を目標温度の中から１つ選択すると、前記調理メニューの選択動作（ＳＴ２５）が完了する。
【０２２４】
次に表示画面１００には選択された調理メニューの名称や工程、通電条件（火力や温度、時間等）が表示されたあと、誘導加熱動作が本格的に開始される（ＳＴ２６）。
次に使用者が調理温度として２４０℃を選択した場合、通電制御回路２００はその目標温度から「第１の温度」を２００℃、「第１の火力」として３０００Ｗを自動的に選ぶ。そのため、主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、総和火力３０００Ｗになるように、自動的に主副火力比が決定され、例えば主副火力比１：１として、主加熱コイルＭＣは１５００Ｗ、副加熱コイル群全体では１５００Ｗ以下になるように火力配分が行われる。加熱スピードを上げるため、この実施の形態では、基本的に最大火力で第１の温度まで一気に加熱が行われる。主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の、互いに隣接する領域での高周波電流の向きは一致するように関係するインバーター回路が通電制御回路２００で制御される。
【０２２５】
調理容器１１の底部の温度は、温度検出回路３１によって監視され、第１の温度（２００℃）になったかどうかを常にチェックする。第１の温度になったと判断された場合、通電制御回路２００は第１の火力（総和火力：３０００Ｗ）から第２の火力（総和火力：１０００Ｗ）になるように、火力を自動的に下げる処理を行う(ＳＴ７）。
【０２２６】
ここで、前記したステップＳＴ５で通電制御回路２００によって各種通電パターンの内、どれか１つの通電パターンが決定されているので、その通電パターンとなるように通電制御回路２００は主加熱コイルＭＣと４つの副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を制御する。この場合の総和火力は通電パターンによって異なり、前記第２の火力（総和火力：１０００Ｗ）が維持される場合もあるが、これより大きく又は逆に小さく変更される場合がある。
【０２２７】
そして第２の温度になるように引き続き加熱継続され、調理容器１１の底部の温度が、第２の温度（２４０℃）になったかどうかが、前記温度検出回路３１によって常にチェックされる。
【０２２８】
つまり、通電制御回路２００は、調理容器１１の温度が目標とする第２の温度（２４０℃）に近づくように、前記温度検出回路３１は温度センサーを使用して、調理容器１１の温度を常にチェックしている。仮に、使用者が冷たい野菜や肉、あるいは水やスープ等を途中で調理容器１１に投入した場合、調理容器１１の温度は急速に低下する。すると、温度検出回路３１からの温度低下情報に基づき、通電制御回路２００は主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４により加熱能力が最大になるように制御し、瞬時に火力を最大火力（総和火力：３０００Ｗ）になるように変更する。そして被加熱物Ｎの温度が所定の第２の温度（２４０℃）に近づくに従って、総和火力を徐々に小さくするという火力制御を自動的に行う。
【０２２９】
そして、使用者が、調理メニューの選択ステップ（ＳＴ２５）において、加熱時間を設定していた場合（いわゆる、「切りタイマー調理」）、前記誘導加熱開始のステップ（ＳＴ２６）からの経過時間が通電制御回路２００でカウントされているので、その設定時間になると通電制御回路２００は第２の火力（総和火力：１０００Ｗ）の通電を止める。また設定していなかった場合、デフォルト値として第２の温度に到達してから３０分後に自動的に加熱動作は停止する。
【０２３０】
つまり、調理メニューによって定まる所定の終了条件（通電時間や目標温度など）が満たされたと通電制御回路２００が判断した時点で、通電終了の処理が行われる（ＳＴ２９）。
【０２３１】
そこで加熱動作が終了し、また表示画面１００には加熱動作が終了したことが表示され、まだトッププレート２１が高温であるので、手を触れないように注意する表示も行なわれる（ＳＴ３０）。
なお、調理容器１１以外の一般の鍋等の被加熱物Ｎを使用した場合は、前記第１の温度（２００℃）の前の段階における異常判定処理において、誘導加熱開始から短時間の内に例えば１００℃になったことが検知された場合、被加熱物Ｎが変形していることやその他何らかの異常があると通電制御回路２００が判断し、加熱動作を速やかに停止する。
【０２３２】
上述した実施の形態１における前記通電制御回路２００には、誘導加熱部６Ｌで前記調理容器１１を加熱した後、当該調理容器１１を前記加熱室１２内にて前記電気加熱部となる上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂで加熱するまでの一連の動作を決定する制御プログラムを有したものにしても良い。すなわち、当該プログラムは、前記誘導加熱部６Ｌで誘導加熱開始前又は開始して加熱動作中に、前記上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂによる予熱動作を受け付けるものにする。言い換えると、誘導加熱部の加熱動作完了までに前記電気加熱部による予熱動作を受け付ける制御プログラムとする。
【０２３３】
一般に、内部に所定の容積がある加熱室１２を上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂで加熱しても、その加熱室１２内の雰囲気温度が上がるには一定の時間が必要であり、誘導加熱部６Ｌのように急速に調理容器１１を加熱することができないが、上記のように予熱動作を（誘導加熱による調理が終わる前に）先に開始できれば、誘導加熱調理終了後に加熱室１２に調理容器１１を移動させれば、迅速に調理容器１１を加熱室１２で加熱することができるという利点がある。例えば誘導加熱調理を１０分間行う場合、その加熱開始時点又は誘導加熱開始から５分経過時点で加熱室１２の予熱動作を開始するという制御プログラムにすれば良い。但し、誘導加熱調理器の定格最大電力が６０００Ｗであった場合、誘導加熱部で３０００Ｗの最大火力や２５００Ｗの高火力加熱を行っている場合、上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂを両者合計の最大火力２０００Ｗで使用できるが、仮に定格最大電力が４８００Ｗであった場合には、定格最大電力を超過することが起こり得るので、通電制御回路２００は電力の余力を考慮して予熱時の上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂの火力を制限する構成にしておくと良い。
【０２３４】
さらに、前記通電制御回路２００には、前記加熱室１２内で前記調理容器１１を加熱した後、当該調理容器１１を前記誘導加熱部６Ｌで加熱するまでの一連の動作を決定する制御プログラムを有したものにしても良い。すなわち、当該プログラムは、前記上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂによる加熱動作開始前又は加熱開始して加熱動作中に、調理容器１１を誘導加熱する誘導加熱部６Ｌにおける通電条件を予約する動作を受け付けるものにする。言い換えると、加熱室１２内での加熱調理が完了する前に、誘導加熱部６Ｌにおける、調理メニュー、加熱時の火力、加熱時間の少なくとも何れか１つの予約動作を受け付ける制御プログラムにする。
【０２３５】
一般に、誘導加熱部６Ｌの上方に調理容器１１を置いてから、実際に誘導加熱するまでには、火力の設定や通電パターン、加熱時間、調理メニュー等を設定するには一定の時間が必要であり、加熱室１２での調理が終わっても直ぐに誘導加熱部６Ｌで調理容器１１を誘導加熱することができないが、上記のように予熱動作を（加熱室１２による調理が終わる前に）先に開始できれば、加熱室１２での加熱終了後に調理容器１１をトッププレート２１の所定位置に移動させ、スタート指令を与えられ、迅速に調理容器１１を誘導加熱することができるという利点がある。例えば加熱室１２での加熱調理の所要時間が１５分間であった場合、その加熱開始直後から、誘導加熱調理を開始するため、調理メニュー（例えば「茹で」モード）を選択し、沸騰後の保温時間を５分間、という条件に設定すれば良い。なお、このような設定を行った後で、専用の調理容器１１以外の汎用の鍋等が、使用予定の誘導加熱部６Ｌの上に置かれた場合、無条件で誘導加熱が開始されると混乱が起こるので、調理容器１１の加熱室１２内部での加熱工程が終了（設定時間の途中での任意の終了も含む）しない限り、加熱動作を予約した誘導加熱部６Ｌでの加熱は開始されないという対策を講じておくことが望ましい。
【０２３６】
（茹でモードのまとめ）
以上の説明から明らかなように、この実施の形態１の誘導加熱調理器は、被加熱物Ｎを誘導加熱する加熱コイル６ＬＣと、前記加熱コイルを駆動する高周波電力供給手段２１０Ｌと、前記高周波電力供給手段を制御し、使用者が選択できる調理モードとして少なくとも「湯沸しモード」と「茹でモード」とを有する通電制御回路２００と、前記被加熱物の温度を検知する温度検出回路３１と、前記通電制御回路２００に対して前記調理モードを指令する操作手段Ｅ（上面操作部４０）と、を備え、前記加熱コイル６ＬＣは、環状の主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物を前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを有し、前記通電制御回路２００は、前記「湯沸しモード」で前記被加熱物Ｎを加熱する場合、前記主加熱コイルＭＣ単独加熱あるいは主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱を自動的に決定でき、さらに前記通電制御回路２００は、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱によって前記「茹でモード」で前記被加熱物Ｎを加熱する場合、前記温度検出回路３１が前記被加熱物Ｎ内の液体の沸騰状態を検知する前の段階では前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を同時に駆動し、前記温度検出回路３１が前記被加熱物Ｎ内の液体の沸騰状態を検知した以降の段階では前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを所定の時間間隔Ｔ１〜Ｔ１１で駆動する構成である。この構成であるため、茹でモードにおいて鍋等の被加熱容器中にある、液体や野菜、肉等の具材等を含んだ液体の対流を促進し、鍋底部での焦げの発生抑止も可能となる。
【０２３７】
また前記第１の誘導加熱部の加熱コイル６ＬＣは、環状の主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイル周囲にあって主加熱コイルが加熱可能な大きさの前記被加熱物よりもさらに大きな直径の被加熱物Ｎを前記主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを有し、前記副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、主加熱コイルＭＣの外周縁と所定の空間２７１を保って対向し、かつその外周縁に沿うように全体が主加熱コイルＭＣ側に湾曲し、その湾曲の合致率が６０％以上を有した扁平形状であり、前記通電制御回路２００は、前記「湯沸しモード」で前記被加熱物Ｎを加熱する場合、前記主加熱コイルＭＣ単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱を自動的に決定でき、さらに前記通電制御回路２００は、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱によって前記「茹でモード」で前記被加熱物Ｎを加熱する場合、前記温度検出回路３１が前記被加熱物Ｎ内の液体の沸騰状態を検知する前の段階では前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを同時に駆動し、前記温度検出回路３１が前記被加熱物内の液体の沸騰状態を検知した以降の段階では前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を所定の時間間隔Ｔ１〜Ｔ１１で駆動する構成である。
この構成によれば、茹でモードにおいて鍋等の被加熱容器中にある、液体や野菜、肉等の具材等を含んだ液体の対流を促進し、鍋底部での焦げの発生抑止も可能となる。しかも副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４は、主加熱コイルＭＣの外周縁と所定の電気的絶縁空間２７１を保って対向し、かつその外周縁に沿うように全体が主加熱コイルＭＣ側に湾曲し、その湾曲の合致率が６０％以上を有した扁平形状であるので、主加熱コイルＭＣを中心としてそれを囲むように副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４による加熱部分ができ、主加熱コイルと相俟って被加熱物を効率的に副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４で加熱することができる。
【０２３８】
（湯沸しモードのまとめ）
また前記通電制御回路２００は、前記「湯沸しモード」で誘導加熱する場合、前記主加熱コイルＭＣ単独加熱あるいは主加熱コイルと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱を自動的に決定でき、さらに前記通電制御回路２００は、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱によって前記「予熱モード」で誘導加熱する場合、被加熱物Ｎの温度が第１の予熱温度（例えば２００℃）であることを前記温度検出回路３１が検知する前の段階では、前記主加熱コイルと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４を所定の第１火力（例えば、３０００Ｗ）で同時に駆動し、前記被加熱物Ｎの温度が前記第１の予熱温度より高い第２の予熱温度（例えば、２４０℃）を検知した以降の段階では、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを所定の時間間隔で、かつ前記第１の火力より小さな第２の火力（例えば、１０００Ｗ）以下で駆動する構成である。
この構成であるため、１の予熱温度に至るまでは大きな火力で加熱することができるので、予熱時間を短縮でき、また予熱動作を自動化できる。さらに第２の温度に至り、第２の予熱温度以降の予熱工程においては、主加熱コイルと複数個の副加熱コイルを所定の時間間隔で、所定の主副火力比で駆動することで、被加熱物の底面中心部から外周縁までの全体をより均一に加熱できる。
【０２３９】
以上の説明から明らかなように、この実施の形態１における第１の発明の誘導加熱調理器は、本体の天面を構成するトッププレート２１の上に置かれた被加熱物Ｎを誘導加熱する誘導加熱部６Ｌと、前記本体の内部にあって開口部が扉３０で閉塞された加熱室１２と、この加熱室を加熱する上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂと、前記誘導加熱部と電気加熱源をそれぞれ制御する通電制御回路２００と、この通電制御回路２００に対して少なくとも誘導加熱モードと電気輻射加熱モードの何れかを指令可能な操作手段Ｅ、上面操作部４０と、を備え、前記誘導加熱部６Ｌは、環状の主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイル周囲の近接した位置にあって主加熱コイルと協働加熱可能な複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを有し、さらに、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の双方の上方を同時に覆う大きさを有し、かつ前記加熱室１２の前面開口部１２Ａからその内部に挿入される大きさに設定された専用の調理容器１１を備えたものである。この構成によれば、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱で使用できる、主加熱コイルＭＣよりも直径の大きい専用の調理容器１１を、加熱室１２内に入れて加熱調理にも使用することが可能となる。
【０２４０】
またこの実施の形態１における第２の発明に係る誘導加熱調理器は、本体の天面を構成するトッププレート２１の上に置かれた被加熱物Ｎを誘導加熱する誘導加熱部６Ｌと、前記本体の内部にあって前面開口部１２Ａが扉３０で閉塞された加熱室１２と、この加熱室を加熱する上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂと、前記加熱室１２の前面開口部１２Ａから取り出し可能で当該加熱室１２に収容されて使用可能な専用の調理容器１１と、上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂと前記誘導加熱部６Ｌとをそれぞれ制御する通電制御回路２００と、前記通電制御回路２００に対して少なくとも誘導加熱モードと電気輻射加熱モードの何れかを指令可能な操作手段Ｅ、上面操作部４０と、を備え、前記誘導加熱部６Ｌは、環状の主加熱コイルＭＣと、この主加熱コイル周囲の近接した位置にあって主加熱コイルと協働加熱する複数個の副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とを有し、さらに前記誘導加熱部６Ｌには、前記主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の両者の上に、単一の被加熱物Ｎが置かれたことを検知する被加熱物載置判断部４００を備え、前記主加熱コイルＭＣは、当該主加熱コイルＭＣだけの上方を覆うような前記専用の調理容器１１よりも直径の小さい被加熱物Ｎが前記トッププレート２１の上に置かれたことを前記被加熱物載置判断部４００が検知した場合、当該主加熱コイルＭＣはそれ単独で誘導加熱駆動されるものである。この構成によれば、主加熱コイルＭＣと副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４の協働加熱で使用できる、主加熱コイルＭＣよりも直径の大きい専用の調理容器１１を、加熱室１２内の加熱調理時にも使用することが可能となる。またそのような専用の調理容器１１よりも小さな鍋等の被加熱物Ｎの場合は、被加熱物載置判断部４００が自動的に判別し、主加熱コイルＭＣだけを駆動して誘導加熱調理することができる。
【０２４１】
前記調理容器１１は、前記第１の誘導加熱部６Ｌの加熱コイル６ＬＣの平面形状に合せた形状、すなわち底面が円形であり、かつ加熱コイル６ＬＣの直径寸法ＤＢ（図８のＤＬＢに同じである）は２７０ｍｍであるのに対し、調理容器１１の底面の最大外形（直径寸法ＷＸ１）は２３９ｍｍであるから、前記した通電パターン１〜８の何れも適用できる。そのため、調理容器１１を使った誘導加熱調理の場合でも、その中の被調理物の均一加熱や対流促進、焦げ付き防止効果を発揮させながら加熱調理ができる。
【０２４２】
実施の形態２．
図３５〜図３８は、本発明の実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示すものであって、ビルトイン（組込）型の誘導加熱調理器の例を示している。
図３５は、本発明の実施の形態２に係る誘導加熱調理器の平面図１である。図３６はその誘導加熱調理器の平面図２である。図３７はその誘導加熱調理器の、専用調理容器使用時の説明図であり、図３５、図３６で示した調理容器とは別の調理容器を使用した事例である。図３８は図３５、図３６に示した専用調理容器を示す縦断面図である。なお、各図において同じ部分又は相当する部分には同じ符号を付している。また特に明示しない限り、実施の形態１で使用した用語はこの実施の形態２においても同じ意味で使用する。
【０２４３】
図３５〜図３８においてハッチングを施した部分が加熱駆動、又は表示動作を行っている状態を示している。この実施の形態では、トッププレート２１の上の５箇所で独立して誘導加熱ができる、いわゆる５口タイプの誘導調理器を示している。箱型の本体ケース２の天面を構成し、被加熱物Ｎが置かれるトッププレート２１の後方には、本体ケース２の内部へ冷却用空気を取り入れる吸気口７７と、排気ダクト１７からの排気と、本体ケース２内部を循環した冷却用空気が排出される排気口７８が設けてある。
【０２４４】
６Ｌは第１の誘導加熱部であり、詳しく図示していないが、実施の形態１で説明したように、１つの主加熱コイルＭＣと、その側方近傍に配置した複数個の副加熱コイルＳＣとから構成されている。６Ｒは第２の誘導加熱部であり、図３５〜図３７に示すように、２つの右後部加熱コイル６ＲＣ３、６ＲＣ４と、右前部加熱コイル６ＲＣ１、６ＲＣ２とを備えている。これら４つの加熱コイル６ＲＣ１〜６ＲＣ４は、それぞれ独立して加熱駆動されるものである。例えば右前部加熱コイル６ＲＣ１だけを選択して使用者は加熱駆動することができる。また右後部加熱コイル６ＲＣ４だけを加熱駆動することができる。
【０２４５】
各加熱コイルは３０ｍｍ程度の相互間隔ＧＸを保って前後左右に規則的に並べてある。従って２つの隣接する加熱コイルの、一端から他端までの距離ＬＬはそれら２つの加熱コイルの各直径に、前記間隔ＧＸ（３０ｍｍ）を加えたものになる。この例では加熱コイルの直径は１５０ｍｍで統一されているので、ＬＬは３３０ｍｍになる。
【０２４６】
さらに、隣接する二つの加熱コイルを使って協働加熱できる。例えば、図３５に示したように右後部加熱コイル６ＲＣ３、６ＲＣ４の上に単一の被加熱物Ｎが置かれた場合、被加熱物載置判断部４００が横に長い被加熱物Ｎが置かれたことを検知し、左右２つの加熱コイル６ＲＣ３、６ＲＣ４だけを加熱駆動し、協働加熱できる。この場合、右後部加熱コイル６ＲＣ３、６ＲＣ４は左右に並べてあったので、横方向に長い被加熱物Ｎに対応できたが、右後部加熱コイル６ＲＣ３と右前部加熱コイル６ＲＣ１は前後方向に配置してあるので、前後方向に長い被加熱物Ｎの場合は、図３６に示すように右後部加熱コイル６ＲＣ３と右前部加熱コイル６ＲＣ１の２者によって協働加熱できる。
【０２４７】
しかも右後部加熱コイル６ＲＣ３，６ＲＣ４と、右前部加熱コイル６ＲＣ１、６ＲＣ２は、直径寸法がそれぞれ１５０ｍｍ程度に統一してあるため、第１の誘導加熱部６Ｌの加熱コイル６ＬＣに比較して小径である。このためこの右後部加熱コイル、右前部加熱コイルの何れか１つを使用する場合は、直径が１３０ｍｍ程度の小さな鍋も使用できる。
【０２４８】
また逆に隣接した２つの加熱コイルを利用して協働加熱する鍋は、隣接する各加熱コイルの直径の２倍以上、すなわち、前記した２つの隣接する加熱コイルの、一端から他端までの距離ＬＬ（３３０ｍｍ）を超えた長さの被加熱物Ｎ、例えば長径が３５０ｍｍ、短径が１５０ｍｍ程度の細長い鍋も加熱できる。
従って、比較的小型で、片手でも簡単に持てる鍋から、両手で持ち運ぶような横長の大型鍋や、鉄板等も被加熱物として使用できる。
【０２４９】
他方、第２の誘導加熱部６Ｒにおいて、隣接する２つの加熱コイルで協働加熱する場合、協働加熱の対象となる被加熱物Ｎは、前記したように長径が３００ｍｍを超えるような大型のものも想定される。そのような大型の鍋は両手で持って取り扱うことから、通常は左右に取手部が突出していることが想定される。しかし、本実施の形態２では、第１の誘導加熱部６Ｌの加熱コイル６ＬＣと、右側にある加熱コイル６ＲＣ１、６ＲＣ３との最短距離ＷＭ１は、比較的広い幅（この例では１５０ｍｍ以上）が確保され、また手前側の操作部までの距離ＷＮ２、トッププレートの右端縁までの距離ＷＮ３も、それぞれ５０〜７０ｍｍ以上が確保されているので、第２の誘導加熱部６Ｒによる協働加熱時に大型の非円形鍋が置かれても、その左側にある第１の誘導加熱部６Ｌの調理の邪魔になる可能性は少ないし、大型の非円形鍋が手前の上面操作部４０の上方まで覆う形になったり、トッププレート２１の右端から外側へ突出したりすることはない。
【０２５０】
さらに、前記のように第２の誘導加熱部６Ｒにおける２つの隣接する加熱コイルで協働加熱できる専用の容器１１の最大幅ＷＬ３は、前記した２つの隣接する加熱コイルの、一端から他端までの距離ＬＬ（３３０ｍｍ）を超えた長さ、例えば長径が３５０ｍｍに設定してあり、またこの直径寸法は、図３７に示すように加熱室１２の間口寸法Ｗ６（３６３ｍｍ）よりも小さいので、加熱室１２の中に収容して加熱調理することができる。なお、この実施の形態２では、上面操作部４０は、第１の誘導加熱部６Ｌ用の左側操作部４０Ｌと、右側にある二つの右側操作部４０Ｒ１、４０Ｒ２から構成され、加熱コイル６ＲＣ１，６ＲＣ１用が中央部の右側操作部４０Ｒ１、加熱コイル６ＲＣ２，６ＲＣ４用が最も右側の右側操作部４０Ｒ２である。
【０２５１】
なお、この実施の形態２の調理容器１１は、図３８に示すように、全体の密閉性を向上させることを目的にして、皿６０のフランジ６０Ａ上面には全周に亘り連続した弾力性に富む素材から形成されたシール材（パッキン）７９を取り付けてあり、これに対応して蓋６１のフランジ下面には前記シール材７９を受けるように溝８０が形成されている。８１は蒸気排出用の小さい孔８１Ａを数個〜１０個程度も受けた蒸気排出弁である。またこの調理容器１１は、加熱室１２の内部に置かれた場合、図３８に示すように加熱室１２の天井近くに水平に横たわっている上部ヒーター２０Ａと、蓋６１との間隔ＧＹが僅か（１〜２ｍｍ程度）であるので、調理の過程で調理容器１１の内部の気圧が上がり、蓋が上方向に押し上げられても、少し上がった位置で前記上部ヒーター２０Ａによって移動が規制されるので、蓋６１が大きく持ち上がったり、横に落ちたりすることが防止される。なお、蓋６１は金属性であり、肉厚もあるので、一定の重さがあり、調理容器１１の内部で液体が沸騰しても簡単に持ち上がることはない。蓋６１と皿６０の閉鎖状態を保つように、その両者に跨るような掛け金等を設けて、加熱調理中は前記孔８１Ａを除き、調理容器１１内部をほぼ密閉状態に保つようにしても良い。このようにすると例えば調理容器１１で炊飯を行った場合、炊飯時のうま味成分と呼ばれる「おねば」を調理容器１１内に残したまま炊飯できるという利点がある。
【０２５２】
この実施の形態２では、第１の誘導加熱部６Ｌで対応できないような小さい（小径）の被加熱物の場合は、第２の誘導加熱部６Ｒにある４つの加熱コイル６ＲＣ１〜６ＲＣ４の何れか１つを駆動して加熱できる。
【０２５３】
さらに、第２の誘導加熱部６Ｒでは、４つの加熱コイル６ＲＣ１〜６ＲＣ４の内、隣接する２つを同時に駆動して協働加熱できるので、各加熱コイル６ＲＣ１〜６ＲＣの直径の２倍以上の長い被加熱物にも対応できる。
【０２５４】
このように、この実施の形態２においては、多種の大きさ、形状の被加熱物Ｎにも対応して加熱調理でき、利便性が更に向上するものである。
【０２５５】
この実施の形態２では、調理容器１１は、前後方向又は左右方向に隣接した２つの加熱コイル６ＲＣ１〜６ＲＣ４を跨ぐような大きさであり、必然的に長方形や楕円形であったが、４つの加熱コイル６ＲＣ１〜６ＲＣ４の全ての上方を覆う（完全に覆う必要はない）形状にすると、図３７に示すように、真円形又はそれに近い楕円形にできるので、第１の誘導加熱部６Ｌのような、主加熱コイルＭＣとその周囲に配置された副加熱コイルＳＣ１〜ＳＣ４とで構成された円形の加熱コイル６ＬＣでも加熱することができ、利便性が更に向上する。なお、この場合、その調理容器１１の最大外径寸法は、加熱室１２の間口と奥行き寸法より小さく形成し、また加熱室１２の内部有効空間高さよりも薄い寸法にする必要がある。
【０２５６】
以上の説明から明らかなように、この実施の形態２における第３の発明の誘導加熱調理器は、本体の天面を構成するトッププレート２１の上に置かれた被加熱物Ｎを誘導加熱する誘導加熱部６Ｒと、前記本体の内部にあって前面開口部１２Ａが扉３０で閉塞された加熱室１２と、この加熱室１２を加熱する上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂと、前記上部ヒーター２０Ａ、下部ヒーター２０Ｂと前記誘導加熱部６Ｒをそれぞれ制御する通電制御回路２００と、この通電制御回路２００に対して少なくとも誘導加熱モードと電気輻射加熱モードの何れかを指令可能な操作手段Ｅ、上面操作部４０と、を備え、前記誘導加熱部６Ｒは、互いに隣接した位置にあり、かつ互いに独立して誘導加熱動作が可能な２つ以上の加熱コイル６ＲＣ１〜６ＲＣ４を有し、さらに、少なくとも２つ以上の隣接した前記加熱コイルの上方に跨る大きさを有する専用の調理容器１１を有し、当該容器１１が、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に置かれた場合、当該２つ以上の加熱コイルによる協働加熱によって前記調理容器を誘導加熱することができ、さらに前記加熱室１２は、前記専用の調理容器１１を前記前面開口部１２Ａを通じて収容できる大きさに設定されているものである。この構成によれば、それぞれ個別の誘導加熱ができる隣接した２つ以上の加熱コイルを同時に使用して、その２つ以上の隣接した前記加熱コイルの上方に跨る大きさを有する専用の調理容器を協働加熱することができる。つまり、隣接する２つ以上の加熱コイルの上方に及ぶような平面的に大きな調理容器を使用して誘導加熱できることは勿論、その調理容器を加熱室内に収容してオーブン加熱等の別の種類の調理にも使用することが可能となる。
【産業上の利用可能性】
【０２５７】
本発明に係る誘導加熱調理器は、主加熱コイルと副加熱コイルを組み合わせて協働加熱駆動するもの、又は隣接する２つ以上の加熱コイルを同時に駆動して協働加熱するものであり、専用の調理容器を併用することで多種、多様な調理が展開できるため、据置型やビルトイン型のタイプに限らず、トッププレート上での誘導加熱調理と加熱室を使ったオーブン加熱調理等ができる複合型加熱調理器に広く利用することができる。
【符号の説明】
【０２５８】
Ａ  本体部、Ｄ  加熱手段、Ｅ  操作手段、Ｆ  制御手段、Ｇ  表示手段、Ｗ  横幅寸法、ＣＬ１  本体部Ａの左右中心線、ＣＬ２  第１の誘導加熱部の左右中心線、ＣＬ２  第２の誘導加熱部の左右中心線、ＤＢ  副加熱コイルの配置外径寸法、Ｎ  被加熱物（鍋）、ＳＣ  副加熱コイル（群）、ＳＣ１〜ＳＣ４  副加熱コイル、ＭＣ  主加熱コイル、ＭＩＶ  主加熱コイル用インバーター回路、ＰＷ１  第１電力、ＰＷ２  第２電力、Ｗ３
第３電力、Ｗ４  第４電力、ＳＩＶ１〜ＳＩＶ４  副加熱コイル用インバーター回路、Ｔ１〜Ｔ１１  期間（区間）、１１  専用の調理容器、１２  加熱室、２０Ａ  上部ヒーター、２０Ｂ  下部ヒーター、２１  トッププレート、３０  扉（ドア）、３１  温度検出回路、１００  表示画面、２００  通電制御回路、３００  駆動回路、４００  被加熱物載置判断部、Ｘ１  中心点、Ｘ２  中心点。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【国際調査報告】
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