(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
組織を結紮するための組織結紮デバイスであって、
弾性復元力を有する縫合糸と、
前記縫合糸の一端に接続され、前記一端に対して前記縫合糸の導出方向とは交差する方向に配置された溝部を有する鉤状部材と、
を備え、
前記鉤状部材は、前記縫合糸の一端に端部が接続され直線状に延びる直状部を有し、
前記溝部は、前記直状部における前記縫合糸が接続された端部とは反対側の端部に設けられ、
前記直状部は、前記縫合糸の一端における前記縫合糸の中心軸線である基準線に交差する向きに延びていることを特徴とする組織結紮デバイス。
【請求項２】
前記縫合糸の少なくとも一部は、自然状態で湾曲基準平面上で湾曲するように形成されていることを特徴とする請求項１に記載の組織結紮デバイス。
【請求項３】
前記溝部の底部から前記溝部の開口に向かう向きは、前記湾曲基準平面に交差する向きに向いていることを特徴とする請求項２に記載の組織結紮デバイス。
【請求項４】
前記溝部が、前記縫合糸の一端における前記縫合糸の中心軸線である基準線を含み前記湾曲基準平面に直交する配置基準平面より前記縫合糸の中間部側に配置されていることを特徴とする請求項３に記載の組織結紮デバイス。
【請求項５】
前記溝部が、前記縫合糸の一端における前記縫合糸の中心軸線である基準線を含み前記湾曲基準平面に直交する配置基準平面より前記縫合糸の中間部から離間する側に配置されていることを特徴とする請求項３に記載の組織結紮デバイス。
【請求項６】
前記溝部の底部から前記溝部の開口に向かう向きが、前記直状部に略平行となるとともに前記直状部における前記縫合糸が接続された端部側に向き、
前記溝部の内壁面は前記直状部の外周面に連なっていることを特徴とする請求項１に記載の組織結紮デバイス。
【請求項７】
前記縫合糸の他端に接続された縫合針を備えることを特徴とする請求項１に記載の組織結紮デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、縫合糸を備える組織結紮デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
医療の分野において、組織を縫合、結紮する動作は、多くの手技において非常に重要な位置を占めているが、熟練を要する難度の高い動作となっている。近年、患者の侵襲を低減する目的から、内視鏡や腹腔鏡、胸腔鏡などを用いて手術などの各種手技を行う試みが進められている。このような鏡視下では、縫合糸や縫合針などを長い鉗子などで操作する必要があるため、縫合、結紮などの難度はさらに高くなる。
【０００３】
縫合や結紮において、特に困難なのは、縫合糸を結んで結び目を形成する動作である。結び目が緩んでしまうと縫合や結紮が解除されて重大な合併症を引き起こす場合もある。手技によっては結び目を多数形成する場合もあり、その場合、難度はさらに上昇する。
【０００４】
この問題を解決するために、特許文献１に記載の医療用縫合器が提案されている。この医療用縫合器は、糸止め部材に縫合糸が接続された縫合体を備えている。糸止め部材は、断面がＵ字形状に形成されている。縫合糸は、生体吸収性の樹脂によって形成され、モノフィラメント（単線）とマルチフィラメント（複線）とを使い分けることができる。
曲針などを用いて組織に係止された縫合糸を糸止め部材のＵ字溝内に引き込み、縫合糸を引き絞ってから、かしめや超音波などにより糸止め部材を変形させると、Ｕ字溝内に引き込まれた縫合糸が糸止め部材に固定される。このようにして結び目が形成されるため、結び目の形成が容易になる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平８−１４０９８２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
特許文献１においては、縫合体の縫合糸の詳細については記載されていない。しかし、図１などに示される縫合糸が曲げられた形状を見ると、縫合糸は曲がりやすく、その曲がった形状が維持されると考えられる。
特許文献１の縫合糸の場合、組織から突出した縫合糸は、自身に作用する重力に打ち勝つことができずに組織上に広がる。組織と糸止め部材との間に隙間がないため、糸止め部材に縫合糸を係合しにくくなる。
【０００７】
本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであって、組織を縫合する際に鉤状部材に縫合糸を容易に係合させることができる組織結紮デバイスを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、この発明は以下の手段を提案している。
本発明の組織結紮デバイスは、組織を結紮するための組織結紮デバイスであって、弾性復元力を有する縫合糸と、前記縫合糸の一端に接続され、前記一端に対して前記縫合糸の導出方向とは交差する方向に配置された溝部を有する鉤状部材と、を備え、前記鉤状部材は、前記縫合糸の一端に端部が接続され直線状に延びる直状部を有し、前記溝部は、前記直状部における前記縫合糸が接続された端部とは反対側の端部に設けられ、前記直状部は、前記縫合糸の一端における前記縫合糸の中心軸線である基準線に交差する向きに延びていることがより好ましい。
また、上記の組織結紮デバイスにおいて、前記縫合糸の少なくとも一部は、自然状態で湾曲基準平面上で湾曲するように形成されていることがより好ましい。
【０００９】
また、上記の組織結紮デバイスにおいて、前記溝部の底部から前記溝部の開口に向かう向きは、前記湾曲基準平面に交差する向きに向いていることがより好ましい。
また、上記の組織結紮デバイスにおいて、前記溝部が、前記縫合糸の一端における前記縫合糸の中心軸線である基準線を含み前記湾曲基準平面に直交する配置基準平面より前記縫合糸の中間部側に配置されていることがより好ましい。
また、上記の組織結紮デバイスにおいて、前記溝部が、前記縫合糸の一端における前記縫合糸の中心軸線である基準線を含み前記湾曲基準平面に直交する配置基準平面より前記縫合糸の中間部から離間する側に配置されていることがより好ましい。
【００１０】
また、上記の組織結紮デバイスにおいて、前記溝部の底部から前記溝部の開口に向かう向きが、前記直状部に略平行となるとともに前記直状部における前記縫合糸が接続された端部側に向き、前記溝部の内壁面は前記直状部の外周面に連なっていることがより好ましい。
また、上記の組織結紮デバイスにおいて、前記縫合糸の他端に接続された縫合針を備えることがより好ましい。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の組織結紮デバイスによれば、組織を縫合する際に鉤状部材に縫合糸を容易に係合させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１実施形態の組織結紮デバイスにおける、図１（Ａ）は斜視図であり、図１（Ｂ）は平面図である。
【図２】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図３】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図４】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図５】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図６】本発明の第１実施形態の変形例の組織結紮デバイスおける、図６（Ａ）は要部の斜視図であり、図６（Ｂ）は平面図である。
【図７】本発明の第１実施形態の変形例の組織結紮デバイスおける、図７（Ａ）は要部の斜視図であり、図７（Ｂ）は平面図である。
【図８】本発明の第２実施形態の組織結紮デバイスにおける、図８（Ａ）は斜視図であり、図８（Ｂ）は平面図である。
【図９】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図１０】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図１１】本発明の第３実施形態の組織結紮デバイスの斜視図である。
【図１２】同組織結紮デバイスの一部を破断した平面図である。
【図１３】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図１４】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図１５】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図１６】本発明の第３実施形態の変形例における組織結紮デバイスの要部の斜視図である。
【図１７】本発明の第３実施形態の変形例における組織結紮デバイスの要部の斜視図である。
【図１８】本発明の第３実施形態の変形例における組織結紮デバイスの要部の斜視図である。
【図１９】本発明の第４実施形態の組織結紮デバイスの斜視図である。
【図２０】同組織結紮デバイスの一部を破断した平面図である。
【図２１】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図２２】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図２３】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図２４】本発明の第４実施形態の変形例における組織結紮デバイスの要部の斜視図である。
【図２５】本発明の第４実施形態の変形例における組織結紮デバイスの要部の斜視図である。
【図２６】本発明の第４実施形態の変形例における組織結紮デバイスの要部の斜視図である。
【図２７】本発明の第４実施形態の変形例における組織結紮デバイスの要部の斜視図である。
【図２８】本発明の第５実施形態の組織結紮デバイスの斜視図である。
【図２９】同組織結紮デバイスの一部を破断した平面図である。
【図３０】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図３１】本発明の第５実施形態の変形例における組織結紮デバイスの要部の斜視図である。
【図３２】本発明の第５実施形態の変形例における組織結紮デバイスの要部の斜視図である。
【図３３】本発明の第６実施形態の組織結紮デバイスの斜視図である。
【図３４】同組織結紮デバイスの一部を破断した平面図である。
【図３５】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図３６】本発明の第６実施形態の変形例における組織結紮デバイスの要部の斜視図である。
【図３７】本発明の第６実施形態の変形例における組織結紮デバイスの要部の斜視図である。
【図３８】本発明の実施形態の変形例における組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図３９】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【図４０】同組織結紮デバイスを使用して組織を縫合する動作を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明に係る組織結紮デバイス（以下、「デバイス」とも称する。）の第１実施形態を、図１から図７を参照しながら説明する。
図１に示すように、本デバイス１は、縫合糸２０と、縫合糸２０の一端２１に接続された鉤状部材３０と、縫合糸２０の他端２２に接続された縫合針４０とを備えている。
【００１４】
本実施形態では、縫合糸２０はポリプロピレンにより形成されていて、鉤状部材３０に作用する重力に釣り合う（鉤状部材３０を持ち上げる）弾性復元力を作用することができるように、縫合糸２０の弾性率や断面形状などが調節されている。なお、ここで言う弾性復元力とは、ある形状の縫合糸を変形させたときに、その縫合糸が元の形状に戻ろうとする力のことを意味する。言い換えれば、弾性的に変形した縫合糸に生じる力のことである。
縫合糸２０の弾性復元力は、術者の手技に支障がない範囲内で、大きいことが好ましい。縫合糸２０は、弾性的に変形できる歪の範囲が比較的大きくなるように構成されている。
【００１５】
縫合糸２０を形成する材料としては、ポリプロピレン以外の樹脂や金属なども好適に用いることができる。
縫合糸２０に用いられる樹脂は、吸収性の樹脂と非吸収性の樹脂とに分類される。吸収性の樹脂としては、ＰＧＡ、ＰＬＡ、ＰＤＳ、ＴＭＣ、ポリエプシロンカプロラクトンおよびその共重合体などがある。非吸収性の樹脂としては、ナイロン、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリブテステル、フッ素樹脂、ＰＥＴなどがある。
一方で、縫合糸２０に用いられる金属の例としては、ステンレススチール、Ｃｏ−Ｃｒ合金、βチタン、ニッケルチタン、純Ｔｉ、Ｔｉ合金、Ｍｇ合金などを挙げることができる。
なお、鉤状部材３０の質量は、例えば、皮膚縫合などの場合は５ｇ以下程度が好ましく、心臓血管外科手術のような微小な領域では０．０１ｇ以下程度が望ましい。
【００１６】
鉤状部材３０は、縫合糸２０の一端２１に端部が接続され、直線状に延びる直状部３１、および、直状部３１における縫合糸２０が接続された端部とは反対側の端部に設けられた湾曲部３２を有している。
なお、鉤状部材３０と縫合糸２０の材質が同じ場合、一体物として構成してもよい。
以下では、説明の便宜のために、縫合糸２０の一端２１を原点Ｏとし、縫合糸２０の原点Ｏにおける中心軸線を基準線Ｌ１と規定する。
基準線Ｌ１上にＺ軸を規定し、縫合糸２０から離間する向きをＺ軸の正の向きとする。原点Ｏを通り基準線Ｌ１に直交する基準平面Ｓ１を規定すると、基準平面Ｓ１上に設けられるＸ軸およびＹ軸と前述のＺ軸とで、右手系の直交座標系が規定される。
このように規定された直交座標系ＸＹＺにおいて、直状部３１は、基準線Ｌ１に直交する向き、すなわちＸ軸の正の向きに延びている。この場合、縫合糸２０が導出される導出方向は、Ｚ軸の負の向きとして規定される。
直状部３１の端部には、不図示の固定穴が形成されていて、縫合糸２０の一端２１を固定穴に圧入し、一端２１と直状部３１とを接着剤や溶接などで固定することで、縫合糸２０に直状部３１が接続されている。
【００１７】
湾曲部３２は、略Ｕ字状に形成されてＸＹ平面である基準平面Ｓ１上に配置されている。湾曲部３２には、縫合糸２０を係合可能な溝部３３が形成されている。溝部３３は、湾曲部３２をＺ軸方向に貫通している。溝部３３の底部３３ａから溝部３３の開口３３ｂに向かう向きＤ１は、Ｙ軸の正の向きに設定されている。
溝部３３の深さ（溝部３３の底部３３ａから開口３３ｂまでの距離）は、縫合糸２０の外径より大きく設定されている。
【００１８】
この例では、直状部３１および湾曲部３２は、ステンレススチール製のワイヤーを曲げ加工することで、一体に形成されている。鉤状部材３０は縫合糸２０より硬く形成されていて、カシめることで塑性変形させることができる。
直状部３１が延びる軸線に直交する平面による直状部３１の断面形状、および、湾曲部３２が湾曲する軸線に直交する平面による湾曲部３２の断面形状は、互いに同一の矩形状に形成されている。
鉤状部材３０の大きさは、例えば皮膚縫合などの場合は１０ｍｍ以下程度が好ましく、心臓血管外科手術のような微小な領域では２ｍｍ以下程度が好ましく、非常に小さく形成されている。
【００１９】
縫合針４０は、公知の各種のものを使用することができ、直線状のもの、湾曲状のもの、先端部のみ湾曲し、他の部位が直線状に形成されたものなどを、縫合部位などを考慮して適宜選択することができる。縫合糸２０と縫合針４０との接続態様には特に制限はなく、具体的には、接着、溶着、あるいは縫合針４０の端部に形成した穴に縫合糸２０の端部を通して結ぶなどの方法を挙げることができる。
【００２０】
次に、以上のように構成されたデバイス１の使用時の動作について、組織の表面に形成された裂傷部を縫合する場合を例にとって説明する。
まず、術者は、図２に示すように、把持鉗子Ｗなどでデバイス１の縫合針４０を把持し、組織Ｔの裂傷部Ｔ１の近傍に縫合針４０を穿刺する。
図３に示すように、裂傷部Ｔ１を囲うように縫合針４０および縫合糸２０を組織Ｔ内に通す。組織Ｔから突出した縫合針４０を裂傷部Ｔ１から離間するように引くことで、鉤状部材３０が縫合糸２０にかけられるのに適した高さだけ、縫合糸２０の一端２１を組織Ｔから突出させる。この一端２１を突出させる高さは、例えば、数ｍｍ〜数ｃｍ程度とするのが望ましい。
図３に示すように、裂傷部Ｔ１を囲うように縫合針４０および縫合糸２０を組織Ｔ内に通す。組織Ｔから突出した縫合針４０を裂傷部Ｔ１から離間するように引くことで、縫合糸２０の一端２１が組織Ｔから数ｍｍ程度突出するように調節する。
このとき、縫合糸２０は前述の弾性復元力を作用させることができるため、縫合糸２０の一端２１により支持された鉤状部材３０が重力の影響を受けて組織Ｔ上に倒れてしまうことなく、鉤状部材３０が組織Ｔから浮いた（離間した）状態が保持される。
【００２１】
縫合針４０を把持した把持鉗子Ｗを鉤状部材３０側に移動し、図４に示すように開口３３ｂを通して溝部３３に縫合糸２０を係合させ、縫合糸２０でループを形成する。鉤状部材３０に縫合糸２０が係合した状態を保持しつつ、縫合針４０を裂傷部Ｔ１から離間するように引く。これにより、溝部３３内で縫合糸２０が移動して組織Ｔに鉤状部材３０が当接し、裂傷部Ｔ１の周辺の組織Ｔが縫合糸２０により緊縛され、裂傷部Ｔ１の開口が閉じる。
縫合針４０を裂傷部Ｔ１から離間するように引いた状態で、不図示の別の把持鉗子などで、図５に示すように鉤状部材３０の湾曲部３２を外側から潰すようにカシめ、縫合糸２０に鉤状部材３０を固定する。このように、縫合糸２０とカシめた鉤状部材３０とにより結び目を形成することで、組織Ｔを結紮する。
縫合糸２０におけるカシめた鉤状部材３０より縫合針４０側を医療用のナイフなどで切断し、縫合針４０および切断した縫合糸２０を取り出して手技を終了する。
【００２２】
以上説明したように、本実施形態のデバイス１によれば、縫合糸２０を他端２２側から組織Ｔ内に通したときに、縫合糸２０の一端２１を組織Ｔから突出させることで、縫合糸２０の弾性復元力により鉤状部材３０が組織Ｔから浮いた状態が保持される。組織Ｔを通した縫合糸２０を組織Ｔから浮いた状態の鉤状部材３０の溝部３３に係合させることで、鉤状部材３０に縫合糸２０を容易に係合させることができる。
デバイス１は縫合針４０を備えるため、縫合針４０に接続された縫合糸２０を組織Ｔに容易に通すことができる。
【００２３】
本実施形態のデバイス１は、以下に説明するようにその形状を様々に変形させることができる。
例えば、図６に示すデバイス１Ａのように、前記第１実施形態のデバイス１の湾曲部３２に代えて、溝部５２が形成された湾曲部５１を備えてもよい。
湾曲部５１は、略Ｕ字状に形成されてＸＹ平面である基準平面Ｓ１上に配置されている。溝部５２の底部５２ａから開口５２ｂに向かう向きＤ１は、Ｘ軸の負の向きとＹ軸の正の向きとの間の向きに設定されている。略Ｕ字状に形成された湾曲部５１のうちのＸ軸の負の向き側の端部が直状部３１に接続され、溝部５２の開口５２ｂは、直状部３１と湾曲部５１との接続部よりＸ軸の正の向き側に配置されている。直状部３１および湾曲部５１は、鉤状部材３０と同一の材料で一体に形成されている。
【００２４】
図７に示すデバイス１Ｂは、前記第１実施形態のデバイス１の湾曲部３２に代えて、溝部５４が形成された湾曲部５３を備えている。
湾曲部５３は、略Ｊ字状に形成されて基準平面Ｓ１上に配置されている。溝部５４の底部５４ａから開口５４ｂに向かう向きＤ１は、Ｘ軸の負の向きとＹ軸の正の向きとの間の向きに設定されている。略Ｊ字状に形成された湾曲部５３のうちのＹ軸の正の向き側の端部が、直状部３１に接続されている。
溝部５４の開口５４ｂは、直状部３１と湾曲部５３との接続部よりＹ軸の負の向き側に配置されている。
このように構成されたデバイス１Ａ、１Ｂによっても、本実施形態のデバイス１と同様に、縫合糸２０の弾性復元力により湾曲部が組織Ｔから浮いた状態で保持されるため、鉤状部材に縫合糸２０を容易に係合させることができる。
【００２５】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について図８から図１０を参照しながら説明するが、前記実施形態と同一の部位には同一の符号を付してその説明は省略し、異なる点についてのみ説明する。
図８に示すように、本実施形態のデバイス２は、前記第１実施形態のデバイス１の鉤状部材３０に代えて、鉤状部材６０を備えている。
【００２６】
鉤状部材６０は、前述の直状部３１と、溝部６２が形成された湾曲部６１とを有している。
湾曲部６１は、略Ｕ字状に形成されて基準平面Ｓ１上に配置されている。溝部６２は、溝部６２の底部６２ａから溝部６２の開口６２ｂに向かう向きＤ２が、直状部３１に略平行（Ｘ軸の負の向き）となるとともに、直状部３１における縫合糸２０が接続された端部側に向くように形成されている。溝部６２は、直状部３１に対するＹ軸の負の向き側に形成されている。
溝部６２の内壁面は、直状部３１の外周面に連なって（直接接続されて）いる。
【００２７】
次に、以上のように構成されたデバイス２の使用時の動作について、組織Ｔの表面に形成された裂傷部Ｔ１を縫合する場合を例にとって説明する。
この動作は、前記第１実施形態のデバイス１を用いた場合と、鉤状部材６０を組織Ｔから浮いた状態に保持するところまで同一なので、それ以降の手順について説明する。
術者は、縫合針４０を把持した把持鉗子Ｗを移動させ、図９に示すように、直状部３１における縫合糸２０が接続されている側の端部に縫合糸２０の中間部を当接させる。把持鉗子Ｗが縫合糸２０の他端２２の位置を保持している力を弱めることで、縫合糸２０は自身の弾性復元力により、形成したループを広げるように変形する。これにより、縫合糸２０の中間部が直状部３１に沿って縫合糸２０の一端２１から離間するように移動し、溝部６２に縫合糸２０が係合する。
【００２８】
図１０に示すように、鉤状部材６０に縫合糸２０を係合させたまま、把持鉗子Ｗを裂傷部Ｔ１から離間するように引く。これにより、裂傷部Ｔ１の周辺の組織Ｔが縫合糸２０により緊縛される。不図示の別の把持鉗子などで鉤状部材６０の湾曲部６１をカシめ、縫合糸２０に鉤状部材６０を固定する。固定した鉤状部材６０より他端２２側で縫合糸２０を切断し、手技を終了する。
【００２９】
以上説明したように、本実施形態のデバイス２によれば、直状部３１における縫合糸２０が接続されている側の端部に当接させた縫合糸２０の中間部を、直状部３１に沿って滑らせるように移動させることで、溝部６２に縫合糸２０をさらに容易に係合させることができる。
把持鉗子Ｗが縫合糸２０の他端２２の位置を保持する力を弱めることで、縫合糸２０の弾性復元力により溝部６２に縫合糸２０を自動的に係合させることができる。
また、溝部６２の開口６２ｂが、直状部３１における縫合糸２０が接続された端部側に向くように形成されているため、術者が開口６２ｂの向きＤ２を認識しやすくすることができる。
【００３０】
（第３実施形態）
次に、本発明の第３実施形態について図１１から図１８を参照しながら説明するが、前記実施形態と同一の部位には同一の符号を付してその説明は省略し、異なる点についてのみ説明する。
図１１および図１２に示すように、本実施形態のデバイス３は、前記第２実施形態のデバイス２の縫合糸２０に代えて、縫合糸７０を備えている。
溝部６２は、溝部６２の底部６２ａから開口６２ｂに向かう向きＤ２が、湾曲基準平面Ｓ２に交差するように形成されている。
【００３１】
縫合糸７０は、自然状態で自身の中央部が、ＹＺ平面となる湾曲基準平面Ｓ２上でＺ軸の負の向きが凸となる湾曲形状に形成されている。本実施形態では、縫合糸７０は中心角で約１８０度湾曲している。縫合糸７０の両端部は、Ｚ軸にほぼ平行に延びる直線状に形成されている。縫合糸７０は、ポリプロピレンなどの樹脂の中では比較的硬いものを好適に用いることができる。自然状態で湾曲する縫合糸７０の形状は、例えば、縫合糸７０を熱処理することで形成することができる。なお、縫合糸７０を形成する材料は、樹脂としては、ポリプロピレン以外にも、ナイロン、ポリエステル、ポリプロピレン、ポリブテステル、フッ素樹脂、ＰＥＴなどの非吸収性の樹脂や、ＰＧＡ、ＰＬＡ、ＰＤＳ、ＴＭＣ、ポリエプシロンカプロラクトンおよびその共重合体などの吸収性樹脂を用いることができる。縫合糸７０には、金属としてはステンレススチール、Ｃｏ−Ｃｒ合金、βチタン、ニッケルチタン、純Ｔｉ、Ｔｉ合金、Ｍｇ合金などを用いることができる。縫合糸７０をステンレススチールなどで形成する場合には、自然状態で湾曲する縫合糸７０の形状は焼き入れになどより形成することができる。
この実施形態では、直状部３１はＹＺ平面に直交する向き、すなわち、Ｘ軸の正の向きに延びている。
【００３２】
次に、以上のように構成されたデバイス３の使用時の動作について説明する。
この動作は、前記第１実施形態のデバイス１を用いた場合と、鉤状部材６０を組織Ｔから浮いた状態に保持するところまで同一なので、それ以降の手順について説明する。
なお、縫合糸７０は湾曲形状に形成されているため、裂傷部Ｔ１を囲うように縫合針４０を通したときに、縫合糸７０により規定されるＹＺ平面に対して、直状部３１はＸ軸の正の向き側に延びるように、すなわち湾曲基準平面Ｓ２に直交するように配置される。溝部６２は、直状部３１に対するＹ軸の負の向き側に配置される。
【００３３】
術者は、縫合針４０を把持した把持鉗子Ｗを移動させ、図１３に示すように、鉤状部材６０の溝部６２に縫合糸７０を組織Ｔ側から係合させる。このとき、縫合糸７０の曲がり部７０ａに示されるように、縫合糸７０の曲率半径が比較的小さくなる（小さいループを形成する）ように縫合糸７０を曲げる。
鉤状部材６０に縫合糸７０を係合させた状態で、把持鉗子Ｗが縫合糸７０の位置を保持している力を弱めることなどにより、把持鉗子ＷをＹ軸の正の向き側に移動させると、図１４に示すように、小さく形成した縫合糸７０のループの曲率半径が大きくなり、鉤状部材６０がＺ軸回りに方向Ｅ１（Ｚ軸の正の向きに見て時計回り。）に約９０度回転する。
縫合針４０をさらに裂傷部Ｔ１から離間するように引くことで、図１５に示すように、組織Ｔに鉤状部材６０が当接し、裂傷部Ｔ１の周辺の組織Ｔが縫合糸７０により緊縛され、裂傷部Ｔ１の開口が閉じる。
鉤状部材６０の湾曲部６１をカシめて縫合糸７０に鉤状部材６０を固定し、縫合糸７０の適切な部位を医療用のナイフで切断して手技を終了する。
【００３４】
以上説明したように、本実施形態のデバイス３によれば、組織Ｔを縫合する際に鉤状部材６０に縫合糸７０を容易に係合させることができる。
縫合糸７０は、自然状態で湾曲するように形成されている。このため、裂傷部Ｔ１を囲うように組織Ｔ内に縫合糸７０を通したときに、縫合糸７０に対する鉤状部材６０の向きが定まる。したがって、鉤状部材６０が非常に小さく形成されていて術者が目視によって溝部６２の位置を確認しにくい場合であっても、溝部６２に縫合糸７０を係合させやすくすることができる。
【００３５】
溝部６２は、向きＤ２が湾曲基準平面Ｓ２に交差するように形成されているため、縫合糸７０を湾曲基準平面Ｓ２に交差するように移動させることで、溝部６２に縫合糸７０を係合させることができる。
直状部３１はＹＺ平面に直交する向きに延びているため、組織Ｔを緊縛するときに鉤状部材６０がＺ軸回りに回転する。このため、鉤状部材６０に縫合糸７０が係合しているか否かをこの回転する動きを確認することで、術者が容易に認識することができる。
【００３６】
本実施形態のデバイス３は、以下に説明するようにその形状を様々に変形させることができる。
例えば、本実施形態のデバイス３を、図１６に示すデバイス３Ａのように変形させてもよい。
デバイス３Ａでは、縫合糸７０により規定されるＹＺ平面に対して、直状部３１はＸ軸の負の向きに延びている。湾曲部６１は、略Ｕ字状に形成されて基準平面Ｓ１上に配置されている。溝部６２は、直状部３１に対するＹ軸の負の向き側に形成されている。
このように構成されたデバイス３Ａによれば、鉤状部材６０に縫合糸７０を係合させた状態で把持鉗子ＷをＹ軸の正の向き側に移動させると、鉤状部材６０がＺ軸回りに方向Ｅ２（Ｚ軸の正の向き側に見て反時計回り。）に約９０度回転する。
これ以外は、本実施形態のデバイス３と同様の手順を行うことで、鉤状部材６０に縫合糸７０を容易に係合させることができる。
【００３７】
図１７に示すデバイス３Ｂでは、直状部３１は、Ｘ軸の負の向き、Ｙ軸の負の向き、およびＺ軸の負の向きの間の向きに向くように配置されている。湾曲部６１は、Ｘ軸の負の向き、Ｙ軸の負の向き、およびＺ軸の正の向きの間の向きを法線とし、原点Ｏを通る平面Ｓ６上に配置されている。溝部６２は、直状部３１に対するＹ軸の負の向き側、かつ、Ｚ軸の負の向き側に形成されている。
また、図１８に示すデバイス３Ｃでは、直状部３１は、Ｘ軸の負の向き、Ｙ軸の正の向き、およびＺ軸の正の向きの間の向きに向くように配置されている。湾曲部６１は、Ｘ軸の正の向き、Ｙ軸の負の向き、およびＺ軸の正の向きの間の向きを法線とし、原点Ｏを通る平面Ｓ７上に配置されている。溝部６２は、直状部３１に対するＹ軸の負の向き側、かつ、Ｚ軸の正の向き側に形成されている。
デバイス３Ｂ、３Ｃのいずれの場合であっても、直状部３１に対して溝部６２がＹ軸の負の向き側に配置されているため、前述のデバイス３、３Ａと同様の手順を行うことで、鉤状部材６０に縫合糸７０を容易に係合させることができる。
【００３８】
（第４実施形態）
次に、本発明の第４実施形態について図１９から図２７を参照しながら説明するが、前記実施形態と同一の部位には同一の符号を付してその説明は省略し、異なる点についてのみ説明する。
図１９および図２０に示すように、本実施形態のデバイス４は、前記第３実施形態のデバイス３に対して直状部３１に湾曲部６１が接続されている向きのみが異なる。
湾曲部６１は、溝部６２が直状部３１に対するＹ軸の正の向き側に形成されるように、ＸＹ平面である基準平面Ｓ１上に配置されている。
【００３９】
次に、このように構成されたデバイス４の使用時の動作について説明する。
この動作は、前記第１実施形態のデバイス１を用いた場合と、鉤状部材６０を組織Ｔから浮いた状態に保持するところまで同一なので、それ以降の手順について説明する。
なお、縫合糸７０は湾曲形状に形成されているため、裂傷部Ｔ１を囲うように縫合針４０を通したときに、縫合糸７０により規定されるＹＺ平面に対して、直状部３１はＸ軸の正の向き側に延びるように、すなわちＹＺ平面である湾曲基準平面Ｓ２に直交するように配置される。溝部６２は、直状部３１に対するＹ軸の正の向き側に配置される。
【００４０】
術者は、縫合針４０を把持した把持鉗子Ｗを移動させ、図２１に示すように、鉤状部材６０の溝部６２に縫合糸７０を組織Ｔ側から係合させる。このとき、縫合糸７０の曲がり部７０ｂに示されるように、前述の曲がり部７０ａに比べて縫合糸７０の曲率半径が比較的大きくなる（大きいループを形成する）ように縫合糸７０を曲げる。
鉤状部材６０に縫合糸７０を係合させた状態で、把持鉗子ＷをＹ軸の正の向き側に移動させると、図２２に示すように縫合糸７０のループの曲率半径が大きくなり、鉤状部材６０がＺ軸回りに方向Ｅ１に約９０度回転する。
縫合針４０をさらに裂傷部Ｔ１から離間するように引くと、図２３に示すように、組織Ｔに鉤状部材６０が当接し、裂傷部Ｔ１の周辺の組織Ｔが縫合糸７０により緊縛され、裂傷部Ｔ１の開口が閉じる。
これ以降の動作は、前記デバイス１を用いた場合と同様なので、説明を省略する。
【００４１】
以上説明したように、本実施形態のデバイス４によれば、前記実施形態のデバイス３と同様の効果を奏することができる。
【００４２】
なお、本実施形態のデバイス４を、図２４に示すデバイス４Ａのように変形させてもよい。
デバイス４Ａでは、縫合糸７０により規定されるＹＺ平面に対して、直状部３１はＸ軸の負の向きに延びている。湾曲部６１は、略Ｕ字状に形成されて基準平面Ｓ１上に配置されている。溝部６２は、直状部３１に対するＹ軸の正の向き側に形成されている。
このように構成されたデバイス４Ａによれば、鉤状部材６０に縫合糸７０を係合させた状態で把持鉗子ＷをＹ軸の正の向き側に移動させると、鉤状部材６０がＺ軸回りに方向Ｅ２に約９０度回転する。
これ以外は、本実施形態のデバイス４と同様の手順を行うことで、鉤状部材６０に縫合糸７０を容易に係合させることができる。
【００４３】
図２５に示すデバイス４Ｂでは、直状部３１は、Ｘ軸の正の向き、Ｙ軸の負の向き、およびＺ軸の負の向きの間の向きに向くように配置されている。湾曲部６１は、
Ｘ軸の正の向き、Ｙ軸の負の向き、およびＺ軸の正の向きの間の向きを法線とし、原点Ｏを通る平面Ｓ８上に配置されている。溝部６２は、直状部３１に対するＹ軸の正の向き側、かつ、Ｘ軸の正の向き側に形成されている。
図２６に示すデバイス４Ｃでは、直状部３１は、Ｘ軸の負の向き、Ｙ軸の負の向き、およびＺ軸の正の向きの間の向きに向くように配置されている。湾曲部６１は、
Ｘ軸の正の向き、Ｙ軸の正の向き、およびＺ軸の正の向きの間の向きを法線とし、原点Ｏを通る平面Ｓ９上に配置されている。溝部６２は、直状部３１に対するＹ軸の正の向き側に形成されている。
そして、図２７に示すデバイス４Ｄでは、直状部３１は、Ｘ軸の正の向き、Ｙ軸の正の向き、およびＺ軸の負の向きの間の向きに向くように配置されている。湾曲部６１は、Ｘ軸の正の向き、Ｙ軸の正の向き、およびＺ軸の正の向きの間の向きを法線とし、原点Ｏを通る平面上に配置されている。溝部６２は、直状部３１に対するＹ軸の正の向き側、かつ、Ｘ軸の正の向き側に形成されている。
デバイス４Ｂ、４Ｃ、４Ｄのいずれの場合であっても、前述のデバイス４、４Ａと同様の手順を行うことで、鉤状部材６０に縫合糸７０を容易に係合させることができる。
【００４４】
（第５実施形態）
次に、本発明の第５実施形態について図２８から図３２を参照しながら説明するが、前記実施形態と同一の部位には同一の符号を付してその説明は省略し、異なる点についてのみ説明する。
図２８および図２９に示すように、本実施形態のデバイス５は、前記第３実施形態のデバイス３に対して縫合糸７０の一端７１に鉤状部材６０が接続されている向きのみが異なる。
直状部３１は、基準線Ｌ１に直交するとともに、ＹＺ平面となる湾曲基準平面Ｓ２に平行なＹ軸の正の向きに沿って延びている。すなわち、この実施形態では、直状部３１は、基準線Ｌ１を含みＹＺ平面に直交するＺＸ平面（配置基準平面）より縫合糸７０の中間部側、すなわち、Ｙ軸の正の向き側に延びている。
湾曲部６１は、溝部６２が直状部３１に対するＸ軸の正の向き側に形成されるように、ＸＹ平面である基準平面Ｓ１上に配置されている。
【００４５】
以上のように構成されたデバイス５は、縫合糸７０を組織Ｔ内に通して鉤状部材６０を組織Ｔから浮いた状態に保持すると、図３０に示すように配置される。
縫合糸７０によりループを形成して湾曲部６１と組織Ｔとの間に縫合糸７０を配置した状態から縫合糸７０の位置を保持している力を弱めると、縫合糸７０の弾性復元力によりループが広がり、湾曲部６１の溝部６２に縫合糸７０が係合する。
これ以降は、前述の第３実施形態で図１４以下で説明される手順と同様にして、縫合糸７０で組織Ｔを結紮する。
【００４６】
以上説明したように、本実施形態のデバイス５によれば、組織Ｔを縫合する際に鉤状部材６０に縫合糸７０を容易に係合させることができる。
さらに、縫合糸７０の一端７１に対するＹ軸の正の向き側に溝部６２が配置されるとともに、溝部６２が縫合糸７０の一端７１側に開口しているため、縫合糸７０の弾性復元力を利用して溝部６２に縫合糸７０を容易に係合させることができる。
また、縫合糸７０の弾性復元力により縫合糸７０が溝部６２の内周面に押し付けられるため、溝部６２に係合した縫合糸７０を溝部６２から外れにくくすることができる。
【００４７】
本実施形態のデバイス５は、その形状を様々に変形させることができる。
直状部３１がＹ軸の正の向きに沿って延びていれば、湾曲部６１が配置される向きは特に限定されない。例えば、図３１に示すデバイス５Ａのように、湾曲部６１が基準平面Ｓ１上に配置されるとともに、溝部６２が直状部３１に対するＸ軸の負の向き側に形成されていてもよい。また、図３２に示すデバイス５Ｂのように、湾曲部６１がＹＺ平面上に配置されるとともに、溝部６２が直状部３１に対するＺ軸の正の向き側に形成されていてもよい。
また、直状部３１は、Ｙ軸の正の向きに沿って延びていなくても、ＺＸ平面よりＹ軸の正の向き側に延びていればよい。
【００４８】
（第６実施形態）
次に、本発明の第６実施形態について図３３から図３７を参照しながら説明するが、前記実施形態と同一の部位には同一の符号を付してその説明は省略し、異なる点についてのみ説明する。
図３３および図３４に示すように、本実施形態のデバイス６は、前記第３実施形態の変形例におけるデバイス３Ａに対して縫合糸７０の一端７１に鉤状部材６０が接続されている向きのみが異なる。
直状部３１は、Ｙ軸の負の向きに沿って、すなわち、縫合糸７０の中間部から離間する向きに延びている。
湾曲部６１は、溝部６２が直状部３１に対するＸ軸の正の向き側に形成されるように、基準平面Ｓ１上に配置されている。
【００４９】
以上のように構成されたデバイス６は、縫合糸７０を組織Ｔ内に通して鉤状部材６０を組織Ｔから浮いた状態に保持すると、図３５のように配置される。
縫合糸７０が組織Ｔから突出した場所から縫合糸７０を湾曲部６１側に移動させることで、湾曲部６１の溝部６２に縫合糸７０を係合させる。
湾曲部６１の溝部６２に縫合糸７０を係合させつつ、縫合糸７０を組織Ｔから突出した場所を中心に方向Ｅ６に回転させると、鉤状部材６０がＺ軸回りに方向Ｅ１に約１８０度回転して図２２に示す状態になる。
これ以降は、前述の第４実施形態で図２３で説明される手順と同様にして、縫合糸７０で組織Ｔを結紮する。
【００５０】
以上説明したように、本実施形態のデバイス６によれば、組織Ｔを縫合する際に鉤状部材６０に縫合糸７０を容易に係合させることができる。
さらに、組織Ｔから突出させた縫合糸７０を湾曲部６１側に移動させることで、湾曲部６１の溝部６２に縫合糸７０を容易に係合させることができる。
【００５１】
本実施形態のデバイス６は、その形状を様々に変形させることができる。
直状部３１がＹ軸の負の向きに沿って延びていれば、湾曲部６１が配置される向きは特に限定されない。例えば、図３６に示すデバイス６Ａのように、湾曲部６１が基準平面Ｓ１上に配置されるとともに、溝部６２が直状部３１に対するＸ軸の負の向き側に形成されていてもよい。また、図３７に示すデバイス６Ｂのように、湾曲部６１がＹＺ平面上に配置されるとともに、溝部６２が直状部３１に対するＺ軸の正の向き側に形成されていてもよい。
また、直状部３１は、Ｙ軸の負の向きに沿って延びていなくても、ＺＸ平面よりＹ軸の負の向き側に延びていればよい。
【００５２】
以上、本発明の第１実施形態から第６実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の構成の変更なども含まれる。さらに、各実施形態で示した構成のそれぞれを適宜組み合わせて利用できることは、言うまでもない。
たとえば、前記第１実施形態から第６実施形態では、デバイスに縫合針４０は備えられなくてもよい。この例として、前述の実施形態のデバイス４において縫合針４０を備えない構成にした図３８に示すデバイス４Ｅを用いて、血管（組織）Ｔ１０を縫合する場合で説明する。
【００５３】
術者は、縫合糸７０の一端７１側を把持鉗子Ｗで把持し、血管Ｔ１０を囲うように縫合糸７０を配置する。縫合糸７０は自然状態で湾曲するように形成されているため、血管Ｔ１０を囲うように縫合糸７０を容易に配置することができる。
また、縫合糸７０が湾曲する湾曲基準平面（不図示）に対して直状部３１は直交する向きに延びているため、直状部３１は血管Ｔ１０とほぼ平行になるように配置される。なお、この例では、鉤状部材６０の溝部６２は、直状部３１より縫合糸７０の他端７２側に配置される。
【００５４】
次に、図３９に示すように、把持鉗子Ｗにより縫合糸７０の一端７１側の位置を保持した状態で、縫合糸７０の他端７２側を別の把持鉗子Ｗ２で把持する。直状部３１の縫合糸７０に接続された側の端部に縫合糸７０の中間部を当接させ、縫合糸７０の中間部を直状部３１に沿って縫合糸７０の一端７１から離間するように移動させることで、溝部６２に縫合糸７０を係合させる。
把持鉗子Ｗによる把持を解除し、鉤状部材６０に縫合糸７０を係合させた状態で把持鉗子Ｗ２を血管Ｔ１０から離間するように引くことで、図４０に示すように鉤状部材６０がＺ軸回りに約９０度回転する。さらに、把持鉗子Ｗ２を引くことで、血管Ｔ１０が縫合糸７０により緊縛される。
湾曲部６２をカシめて縫合糸７０に鉤状部材６０を固定し、血管Ｔ１０を結紮する。
【００５５】
前記第３実施形態および第４実施形態では、直状部３１はＹＺ平面に直交する向きに延びているとした。しかし、直状部３１が延びる向きはこれに限定されず、ＹＺ平面に交差する向きに延びているとしてもよい。
前記第３実施形態から第６実施形態では、縫合糸７０は中心角で約１８０度湾曲するように形成した。しかし、縫合糸７０における湾曲する部分の中心角はこの限りでなく、０度より大きく３６０度より小さければ何度でもよい。
【００５６】
前記第１実施形態から第６実施形態では、ワイヤーを曲げ加工することで鉤状部材を形成するとしたが、ステンレススチールで形成したブロックをレーザー加工やワイヤーカット加工や機械加工によって溝部などを形成することで、鉤状部材を構成してもよい。
また、前記第１実施形態から第６実施形態では、鉤状部材に直状部を有しているものとしたが、直状部でなく、例えば波状部であっても良い。さらには直状部が無くてもよい。この場合、縫合糸の一端は溝部の基端部に接続される。
【符号の説明】
【００５７】
１、１Ａ、１Ｂ、２、３、３Ａ、３Ｂ、３Ｃ、４、４Ａ、４Ｂ、４Ｃ、４Ｄ、４Ｅ、５、５Ａ、５Ｂ、６、６Ａ、６Ｂ  デバイス（組織結紮デバイス）
２０、７０  縫合糸
２１、７１  一端
２２、７２  他端
３０  鉤状部材
３１  直状部
３３  溝部
４０  縫合針
６２ａ  底部
６２ｂ  開口
Ｌ１  基準線
Ｓ２  湾曲基準平面
Ｔ    組織
Ｔ１０  血管（組織）
【図１】
0005893344.tif 000002
【図２】
0005893344.tif 000003
【図３】
0005893344.tif 000004
【図４】
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【図５】
0005893344.tif 000006
【図６】
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【図７】
0005893344.tif 000008
【図８】
0005893344.tif 000009
【図９】
0005893344.tif 000010
【図１０】
0005893344.tif 000011
【図１１】
0005893344.tif 000012
【図１２】
0005893344.tif 000013
【図１３】
0005893344.tif 000014
【図１４】
0005893344.tif 000015
【図１５】
0005893344.tif 000016
【図１６】
0005893344.tif 000017
【図１７】
0005893344.tif 000018
【図１８】
0005893344.tif 000019
【図１９】
0005893344.tif 000020
【図２０】
0005893344.tif 000021
【図２１】
0005893344.tif 000022
【図２２】
0005893344.tif 000023
【図２３】
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【図２４】
0005893344.tif 000025
【図２５】
0005893344.tif 000026
【図２６】
0005893344.tif 000027
【図２７】
0005893344.tif 000028
【図２８】
0005893344.tif 000029
【図２９】
0005893344.tif 000030
【図３０】
0005893344.tif 000031
【図３１】
0005893344.tif 000032
【図３２】
0005893344.tif 000033
【図３３】
0005893344.tif 000034
【図３４】
0005893344.tif 000035
【図３５】
0005893344.tif 000036
【図３６】
0005893344.tif 000037
【図３７】
0005893344.tif 000038
【図３８】
0005893344.tif 000039
【図３９】
0005893344.tif 000040
【図４０】
0005893344.tif 000041