(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に中間層と感光層を有する電子写真感光体において、前記中間層が無機顔料と結着樹脂とを含有し、前記中間層中の無機顔料の体積比率が３０体積％以上５０体積％以下であり、前記無機顔料は水酸化アルミニウムで表面処理された酸化チタンであり、前記無機顔料中の酸化チタン含有率が７０質量％以上９０質量％以下であり、かつ、前記無機顔料の比表面積が７０ｍ２／ｇ以上、１４０ｍ２／ｇ以下であり、前記中間層は、電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍに於ける体積抵抗率が５×１０１１Ωｃｍ以上、１×１０１３Ωｃｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記結着樹脂が共重合ポリアミド樹脂であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記感光層は電荷発生層と電荷輸送層とから成り、電荷輸送層には下記一般式（１）で表される電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【化１】
0005888661.tif 000024
〔式中、Ｒ１〜Ｒ４は、各々独立に水素、置換基を有してもよい炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基を表わす。〕
【請求項４】
前記一般式（１）で表される電荷輸送物質が下記式（１−１）で表される電荷輸送物質であることを特徴とする請求項３に記載の電子写真感光体。
【化１−１】
0005888661.tif 000025
【請求項５】
前記感光層は電荷発生層と電荷輸送層とから成り、電荷輸送層には下記一般式（２）で表される電荷輸送物質を含有することを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【化２】
0005888661.tif 000026
〔式中、Ｒ５〜Ｒ９は、各々独立に水素、置換基を有してもよい炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基を表わす。〕
【請求項６】
前記一般式（２）で表される電荷輸送物質が下記式（２−１）で表される電荷輸送物質であることを特徴とする請求項５に記載の電子写真感光体。
【化２−１】
0005888661.tif 000027
【請求項７】
電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、クリーニング手段、および転写手段を有する電子写真装置において、前記電子写真感光体が、請求項１〜６のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置。
【請求項８】
前記露光手段としてＬＥＤ光源を用い、前記現像手段として一成分現像方式を用いたことを特徴とする請求項７に記載の電子写真装置。
【請求項９】
電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、クリーニング手段および転写手段から選ばれる少なくとも一つの手段とを含んで一体に支持され、電子写真装置本体に着脱自在とされたプロセスカートリッジにおいて、前記電子写真感光体が、請求項１〜６のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。 
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、導電性支持体上に中間層および感光層が設けられた電子写真感光体と、これを用いた電子写真装置およびプロセスカートリッジに関し、詳しくは繰り返し使用において特性の変化が少なく、残留電位上昇や黒ポチ画像発生も少ない電子写真感光体、これを用いた電子写真装置およびプロセスカートリッジに関する。 
【背景技術】
【０００２】
電子写真装置は、高速でかつ印字品質が高いため、複写機及びレーザービームプリンター等の分野において利用されている。 
電子写真装置に用いられる感光体として、有機の光導電材料を用いた有機感光体（ＯＰＣ）の開発が進められ、次第に普及してきた。 
また、感光体の構成も、電荷移動型錯体や電荷発生材料を結着樹脂中に分散した単層型の感光体から、電荷発生層と電荷輸送層とを分離した機能分離型の感光体へと変遷しており、性能も向上している。 
【０００３】
また、感光層の接着性向上、感光層の塗工性改善、帯電性改善、支持体からの不要な電荷注入の阻止、支持体上の欠陥被覆等のために、感光体の構成層として中間層を設けることも行われている。 
例えば現在、機能分離型感光体において、導電性支持体上に先ず中間層を形成し、その中間層上に電荷発生層、電荷輸送層を形成した構成のものが主流となっている。 
これまで、中間層に用いられている樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼインなどの水溶性樹脂、ナイロン樹脂等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂、エポキシ樹脂、シロキサン樹脂などが知られている。 
さらに、樹脂を熱で硬化し三次元網目構造を形成し、耐溶剤性を高めることも行われてきた。 
中でも、メラミン樹脂、アルキド／メラミン樹脂系、アクリル／メラミン樹脂やフェノール樹脂系、共重合ポリアミドなどの樹脂が、塗工液安定性に優れているため使用されている。 
【０００４】
さらに、中間層の樹脂中に無機顔料である金属酸化物を分散した感光体が提案されている。 
可干渉光の書き込みを行う際に中間層表面において正反射があると正反射光が干渉し、画像に干渉縞模様の濃度ムラが発生する。 
しかし、白色顔料として金属酸化物を中間層中に含有させることで、中間層表面の正反射を防ぎ、干渉縞の発生を抑制することができる。 
【０００５】
また、帯電工程において感光体表面に電荷を付与した際、支持体側には逆電荷が誘起される。 この場合、中間層の電気抵抗が低すぎると、中間層が支持体から感光層への電荷注入をブロックすることができず、支持体から感光層への電荷注入が起きた箇所が帯電不十分となり黒ポチのような画像欠陥となる。 
【０００６】
一方、中間層の抵抗が高すぎると、露光の際、電荷発生層で発生した正負の電荷のうち支持体側へ逃げるべき電荷が中間層で阻まれ、中間層表面で残留電位が上昇してしまう。 
そのため、比較的電気を通しにくい樹脂に導電体である金属酸化物を添加し、その添加割合の調整や、膜厚の調整によって電気抵抗を調整して、支持体から感光層への電荷注入の抑制と残留電位の上昇をある程度抑制しているが、この対策手法だけでは改善に限界がある。 
【０００７】
また感光体を繰り返し使用した場合、帯電工程において、中間層中にトラップされた電荷等により、感光体に電荷を与えても感光体表面電位がすぐに上昇せず、感光体にある電荷量が流れたあと通常の帯電が始まる帯電立ち上がり遅れが発生する。 
帯電立ち上がり遅れがある感光体を用いて画像形成を行った場合、本来充分な帯電電位が得られるはずの条件で帯電プロセスがなされても、像露光までに所望の表面電位が得られず画像の濃度ムラなどが生じてしまう。 
【０００８】
金属酸化物を含有させた中間層の場合には、上記のような電気特性の安定性や黒ポチ、などの異常画像を防ぐために、含有される金属酸化物を選んだり、金属酸化物に表面処理を施したり、中間層に各種添加剤を添加することが行われている。 
例えば、中間層中に表面を有機ケイ素化合物で表面処理した金属酸化物を含有させることにより、感光体の残留電位上昇を抑制する手法、または黒ポチ画像の発生を抑制する手法、あるいは残留電位上昇と黒ポチ画像発生の両方を抑制する手法に関して提案されている（例えば、特許文献１〜３参照。 ）。 
【０００９】
また、不飽和結合を有するカップリング剤、金属酸化物、及び結着剤を含有する中間層とする構成により、感光体の残留電位上昇を抑制するとともに、塗工液の保存安定性を良好とする手法に関して提案されている（例えば、特許文献４参照。 ）。 
あるいは、ポリオール被覆酸化チタン粒子とバインダー樹脂を含有させた構成の中間層とすることにより、高温高湿から低温低湿にわたる広範囲の環境下における電子写真感光体の電気特性及び画像特性を改善する手法が提案されている（例えば、特許文献５参照。 ）。 
【００１０】
また、中間層に酸化ジルコニウムを20質量％以上含有させることで環境安定性と画像欠陥を低減させる手法に関して提案されている（例えば、特許文献６参照。 ）。 
また中間層に白色の金属酸化物または金属フッ素化物を含有し、かつ電荷発生層又は中間層にポリアルキレングリコールを含有することで、残留電位が小さく、疲労による帯電立ち上がり遅れを生じない手法に関して提案されている（例えば、特許文献７参照。 ）。 
【００１１】
しかしながらこれらの方法を用いた場合でも残留電位上昇と黒ポチ画像を抑制できても、感光体の繰り返し使用により帯電立ち上がり遅れを生じてしまう等、帯電立ち上がり遅れがなくかつ残留電位上昇及び黒ポチ画像を少なくする方法はなかった。 
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、上記従来技術の課題に鑑みてなされたものであり、導電性支持体上に順次中間層と感光層を設けてなる電子写真感光体において、繰り返し使用においても特性の変化が少なく、また残留電位上昇及び黒ポチ画像発生の少ない電子写真感光体を提供するとともに、この電子写真感光体を用いた電子写真装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。 
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは前記課題を解決すべく鋭意検討した結果、前記課題は中間層用に少なくとも無機顔料の酸化チタンが水酸化アルミニウムで表面処理されたものを用い、酸化チタンの含有率、比表面積を適正な範囲に保ち、更に中間層中の無機顔料の体積比率、及び中間層の体積抵抗率を適正な範囲に保つことにより感光体の繰り返し使用による特性の変化が少なく、残留電位上昇、黒ポチ画像発生の少ない電子写真感光体が提供できることを見いだした。 
【００１４】
無機顔料中の酸化チタンの含有率が７０質量％未満では不純物の影響で、繰り返し使用により残留電位上昇を引き起こし、９０質量％を超えると中間層中の体積抵抗率が著しく低下し、繰り返しの使用で画像品質が低下し黒ポチ、かぶり等が発生してくる。また、比表面積が７０ｍ２／ｇ未満であると分散処理が容易になる一方、顔料と樹脂の隠蔽性が悪くなり、中間層の体積抵抗率が低下し異常画像が発生し易くなる、一方１４０ｍ２／ｇを超えると無機顔料表面積が多くなる事により液粘度が上昇し易くなり、分散性、中間層の安定生産が難しくなる。無機顔料体積比率が３０％未満であると、中間層の体積抵抗率が上昇し、残留電位の増加が起こり、５０％を超えると中間層の塗膜品質が悪くなり密着性が低下する問題を引き起こす。また、電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける中間層の体積抵抗が５×１０１１Ωｃｍ未満では基盤からの異常電流により黒ポチや地かぶり等が発生し、１×１０１３Ωｃｍを超えると感度低下、残留電位上昇を引き起こす。
上記課題を解決する本発明は以下の通りである。 
【００１５】
（１）導電性支持体上に中間層と感光層を有する電子写真感光体において、前記中間層が無機顔料と結着樹脂とを含有し、前記中間層中の無機顔料の体積比率が３０体積％以上５０体積％以下であり、前記無機顔料は水酸化アルミニウムで表面処理された酸化チタンであり、前記無機顔料中の酸化チタン含有率が７０質量％以上９０質量％以下であり、かつ、前記無機顔料の比表面積が７０ｍ２／ｇ以上、１４０ｍ２／ｇ以下であり、前記中間層は、電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍに於ける体積抵抗率が５×１０１１Ωｃｍ以上、１×１０１３Ωｃｍ以下であることを特徴とする電子写真感光体。
（２）前記結着樹脂が共重合ポリアミド樹脂であることを特徴とする（１）に記載の電子写真感光体。
（３）前記感光層は電荷発生層と電荷輸送層とから成り、電荷輸送層には下記一般式（１）で表される電荷輸送物質を含有することを特徴とする（１）又は（２）に記載の電子写真感光体。
【化１】
0005888661.tif 000002
〔式中、Ｒ１〜Ｒ４は、各々独立に水素、置換基を有してもよい炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基を表わす。〕
（４）前記一般式（１）で表される電荷輸送物質が下記式（１−１）で表される電荷輸送物質であることを特徴とする（３）に記載の電子写真感光体。
【化１−１】
0005888661.tif 000003
（５）前記感光層は電荷発生層と電荷輸送層とから成り、電荷輸送層には下記一般式（２）で表される電荷輸送物質を含有することを特徴とする（１）又は（２）に記載の電子写真感光体。
【化２】
0005888661.tif 000004
〔式中、Ｒ５〜Ｒ９は、各々独立に水素、置換基を有してもよい炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基を表わす。〕
（６）前記一般式（２）で表される電荷輸送物質が下記式（２−１）で表される電荷輸送物質であることを特徴とする（５）に記載の電子写真感光体。
【化２−１】
0005888661.tif 000005
（７）電子写真感光体、帯電手段、露光手段、現像手段、クリーニング手段、および転写手段を有する電子写真装置において、前記電子写真感光体が、（１）〜（６）のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする電子写真装置。
（８）前記露光手段としてＬＥＤ光源を用い、前記現像手段として一成分現像方式を用いたことを特徴とする（７）に記載の電子写真装置。
（９）電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、クリーニング手段および転写手段から選ばれる少なくとも一つの手段とを含んで一体に支持され、電子写真装置本体に着脱自在とされたプロセスカートリッジにおいて、前記電子写真感光体が、（１）〜（６）のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。 
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、繰り返し使用においても帯電立ち上がり遅れが少なく、また残留電位上昇及び黒ポチ画像発生の少ない電子写真感光体、これを用いた電子写真装置およびプロセスカートリッジが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明における電子写真感光体の一構成例を示す概略断面図である。
【図２】本発明における電子写真感光体の別の構成例を示す概略断面図である。
【図３】本発明における電子写真装置の一例を示す概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明の電子写真感光体についてさらに説明する。
本発明の電子写真感光体は、導電性支持体上に中間層と感光層を有する電子写真感光体にであって、特に中間層の構成に特徴がある。本発明における中間層は、無機顔料と結着樹脂とを含有しており、中間層における無機顔料の体積含有比率が３０体積％以上５０体積％以下であり、無機顔料中の酸化チタン含有率が７０質量％以上９０質量％以下であり、前記無機顔料の比表面積が７０ｍ２／ｇ以上、１４０ｍ２／ｇ以下であり、かつ、中間層は、電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍに於ける体積抵抗率が５×１０１１Ωｃｍ以上１×１０１３Ωｃｍ以下であることを特徴とする。
【００１９】
本発明の特徴について以下詳述する。
（１）無機顔料中の酸化チタン含有率
本発明においては中間層が無機顔料と結着樹脂とを含有しており、前記無機顔料中の酸化チタン含有率を７０質量％以上９０質量％以下に設定する。無機顔料の酸化チタンの含有率が７０質量％未満では不純物の影響で、繰り返し使用により残留電位上昇を引き起こし、９０質量％を超えると中間層中の体積抵抗率が著しく低下し、繰り返しの使用で画像品質が低下し黒ポチ、かぶり等が発生してくる。
無機顔料中の酸化チタン含有率はＪＩＳ  Ｋ５１１６記載の方法で行うことが出来る。
【００２０】
本発明において使用される酸化チタン微粒子は水酸化アルミニウム処理されていることが好ましい。
水酸化アルミニウム処理酸化チタン微粒子は、例えば次のようにして製造することができる。例えば塩化アルミニウム等のアルミニウム塩の水溶液中に平均１次粒径が１０ｎｍから２０ｎｍ程度のルチル型酸化チタン微粒子を分散させておき、その中に苛性ソーダ等のアルカリを加えて、水酸化アルミニウムを酸化チタン微粒子の表面に析出させる。次いでその酸化チタン微粒子を５００℃程度で強熱することにより水酸化アルミニウム処理酸化チタンを得る。
水酸化アルミニウム処理酸化チタンは上記方法で作成することも出来るが、市販された無機顔料として好ましい製品としては石原産業製のＴＴＯ−５１（Ａ）がある。比表面積、酸化チタン含有率が異なる製品としてはＴＴＯ−５５（Ａ）等があるが、本発明の範囲に入らない為好ましいものではない。
【００２１】
（２）比表面積
本発明における無機顔料の比表面積は簡易ＢＥＴ法による窒素ガスの吸着により求めた値とする。本発明では比表面積を７０ｍ２／ｇから１４０ｍ２／ｇとする。比表面積が７０ｍ２／ｇ未満であると分散処理が容易になる一方、顔料と樹脂の隠蔽性が悪くなり、中間層の体積抵抗率が低下し異常画像が発生し易くなる、一方１４０ｍ２／ｇを超えると無機顔料表面積が多くなる事により液粘度が上昇し易くなり、分散性、中間層の安定生産が難しくなる。
【００２２】
（３）体積抵抗率
中間層の体積抵抗率は、アルミニウム基盤上に中間層をシートコーターを用いて成膜し、１００℃で１０分乾燥させた。中間層膜厚を１μｍとした。続いて、中間層上に金電極を蒸着させ、アルミニウム基盤と金電極間の体積抵抗率を（ＨＰ社製ハイレジスタンスメーター４３３９Ａ）で計測した。  本発明では電界強度２．５×１０５Ｖ／ｃｍにおける中間層の体積抵抗率が５×１０１１Ωｃｍ以上、１×１０１３Ωｃｍ以下とする。５×１０１１Ωｃｍ未満では所定の帯電特性を得ることができず、濃度ムラ等発生しやすくなり、また基盤からの異常電流により黒ポチや地かぶり等が発生する。１×１０１３Ωｃｍを超えると感度低下、残留電位上昇を引き起こす。
【００２３】
（４）無機顔料の体積含有比率
無機顔料と結着樹脂との体積含有比率は、無機顔料と結着樹脂の比重より換算した混合体積比率で表す。体積含有比率は比重に基づいて重量を体積換算した値として算出する。体積比率が３０体積％未満では中間層の特性が結着樹脂の特性に左右され、特に温湿度の変化及び繰り返し使用において残留電位が大きく変化し、画像のムラ等が発生しやすくなる。また、５０体積％を超えると中間層の層中に空隙が多くなり、例えば、電荷発生層との接着性が低下し、さらに７５体積％を超えると空気が溜まるようになり、これが感光層の塗布乾燥時において気泡の原因となって塗布欠陥となってしまう。
体積比率算出方法
無機顔料の重量より換算した無機顔料体積：Ｖｆ
樹脂の重量より換算した樹脂体積：Ｖｒ
無機顔料体積含有比率＝Ｖｆ／（Ｖｆ＋Ｖｒ）×１００
【００２４】
中間層の結着樹脂としてはスチレン、酢酸ビニル、アクリル酸エステル、メタクリル酸エステル等によるビニル化合物の重合体や共重合体、シリコーン樹脂、フェノキシ樹脂、ポリスルホン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリエステル樹脂、セルロースエステル樹脂、セルロースエーテル樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリアミド樹脂、ポリイミド樹脂、メラミン樹脂、アルキド樹脂等が挙げられる。樹脂の中ではポリアミド樹脂が繰り返し使用に伴う残留電位の上昇、中間層用液安定性、成膜性、の点で好ましく、更に好ましくは、６ナイロン、６６ナイロン、６１０ナイロン、１２ナイロンの３種類又は４種類の共重合させた共重合ポリアミドが環境に対する安定性で好ましい。
【００２５】
本発明における中間層の膜厚は、０．１〜５０μｍの範囲に設定することが望ましく、さらに望ましくは１〜８μｍの範囲である。 
中間層の膜厚が０．１μｍよりも薄くなると、中間層としての機能が不充分で、前露光疲労に対する効果が少なくなり、逆に、中間層の膜厚が５０μｍを超えると塗膜面の平滑性が失われ、８μｍを越えると感光体の感度が低下し、かつ前露光疲労に対する効果は維持されても、環境変動に対する効果がなくなる。 
【００２６】
本発明の電子写真感光体に用いられる導電性支持体としては、体積抵抗１０10Ω・ｃｍ以下の導電性を示すもの、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金などの金属、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物を、蒸着またはスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチックまたは紙に被覆したもの、あるいは、アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板及びそれらを、押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理した管などを使用することができる。 
また、特公昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも導電性支持体として用いることができる。 
【００２７】
この他、支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の導電性支持体として用いることができる。 
この導電性粉体としては、カーボンブラック、アセチレンブラック、またアルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。 
【００２８】
また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂または光硬化性樹脂が挙げられる。 
【００２９】
このような導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。 
さらに、適当な円筒導電性支持体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の導電性支持体として良好に用いることができる。 
【００３０】
次に、本発明の電子写真感光体を構成する感光層について説明する。 
感光層は単層型構成でも電荷発生層と電荷輸送層を積層した機能分離型構成でもよいが、機能分離型構成を例として以下説明する。 
すなわち、電荷発生層は、電荷発生物質を主成分として形成される層であり、必要に応じて結着樹脂を用いることもある。 
【００３１】
電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。 
無機系材料としては、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファス・シリコンなどが挙げられる。 
アモルファス・シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子などをドープしたものが良好に用いられる。 
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることができる。 
【００３２】
例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニンなどのフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。 
【００３３】
これらの電荷発生物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。 
電荷発生層に必要に応じて用いられる結着樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。 
これらの結着樹脂は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。 
また、必要に応じて低分子電荷輸送物質を添加してもよい。 
【００３４】
電荷発生層に併用できる電荷輸送物質には電子輸送物質と正孔輸送物質がある。 
電子輸送物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイドなどの電子受容性物質が挙げられる。 
【００３５】
これらの電子輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。 
正孔輸送物質としては、以下の電子供与性物質が挙げられ、良好に用いられる。 
例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。 
【００３６】
これらの正孔輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。 
電荷発生層は、電荷発生物質、溶媒及び結着樹脂を主成分とするが、その中には、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル等のいかなる添加剤が含まれていてもよい。 
電荷発生層を形成する方法としては、大きく分けて真空薄膜作製法と、溶液分散系からのキャスティング法が挙げられる。 
【００３７】
前者の方法としては、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ法などが用いられ、上述した無機系材料、有機系材料を用いて良好に形成することができる。 
また、キャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系もしくは有機系電荷発生物質を必要ならば結着樹脂と共にテトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどの溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより、形成できる。 
塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート法、ビードコート法などを用いて行なうことができる。 
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．０５〜２μｍである。 
【００３８】
一方、電荷輸送層は、電荷輸送物質と結着樹脂成分を主成分とする混合物ないし共重合体を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。 
本発明において、電荷輸送物質成分としては一般式（１）で表される電荷輸送物質が化学的に安定であり、電荷輸送層が一般的な膜厚より薄い場合でも安定した光減衰を示す。具体的な電荷輸送物質として式（１−１）〜式（１−５）で表される電荷輸送物質が優れており、その中でも式（１−１）特に優れている。また、これらの電荷輸送物質に限定されるものではない。
【００３９】
【化１】
0005888661.tif 000006
〔式中、Ｒ１〜Ｒ４は、各々独立に水素、置換基を有してもよい炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基を表わす。〕
【００４０】
【化１−１】
0005888661.tif 000007
【００４１】
【化１−２】
0005888661.tif 000008
【００４２】
【化１−３】
0005888661.tif 000009
【００４３】
【化１−４】
0005888661.tif 000010
【００４４】
【化１−５】
0005888661.tif 000011
【００４５】
また、電荷輸送物質成分としては一般式（２）で表される電荷輸送物質が化学的に安定であり、露光後電位も低く安定である。電荷輸送層が一般的な膜厚より薄い場合でも安定した光減衰を示す。具体的な電荷輸送物質として式（２−１）〜式（２−５）で表される電荷輸送物質が優れており、その中でも式（２−１）が特に優れている。また、これらの電荷輸送物質に限定されるものではない。
【００４６】
【化２】
0005888661.tif 000012
〔式中、Ｒ５〜Ｒ９は、各々独立に水素、置換基を有してもよい炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基を表わす。〕
【００４７】
【化２−１】
0005888661.tif 000013
【００４８】
【化２−２】
0005888661.tif 000014
【００４９】
【化２−３】
0005888661.tif 000015
【００５０】
【化２−４】
0005888661.tif 000016
【００５１】
【化２−５】
0005888661.tif 000017
【００５２】
本発明において、結着樹脂成分として用いることのできる高分子化合物としては、例えば、ポリスチレン、スチレン／アクリロニトリル共重合体、スチレン／ブタジエン共重合体、スチレン／無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル／酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂などの熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられるが、これらに限定されるものではない。 
これらの高分子化合物は単独または２種以上の混合物として、また、電荷輸送物質と共重合化して用いることができる。 
【００５３】
電荷輸送物質として用いることのできる材料は、上述の低分子型の電子輸送物質、正孔輸送物質が挙げられる。
電荷輸送物質の使用量は高分子化合物１００質量部に対して２０〜２００質量部、好ましくは５０〜１００質量部程度である。 
電荷輸送層塗工液を調製する際に使用できる分散溶媒としては、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブなどのエーテル類、トルエン、キシレンなどの芳香族類、クロロベンゼン、ジクロロメタンなどのハロゲン類、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル類等を挙げることができる。 
【００５４】
本発明における電荷輸送層の膜厚は１０μｍ〜３０μｍの範囲に設定することが望ましく、更に望ましくは１５μｍ〜２５μｍの範囲である。電荷輸送層の膜厚は１０μｍ未満では帯電性が不足する場合があり、３０μｍを超えるとホール輸送過程での電荷の拡散が増加するので解像度が低下する。１５μｍ〜２５μｍの範囲は帯電性と解像度のバランスが優れる範囲となるためより好ましい。
【００５５】
次に、本発明の電子写真装置について説明する。 
図１は本発明における電子写真感光体の一構成例を示す概略断面図であり、感光体は導電性支持体１、下引き層２及び感光層３によって形成されている。 
図２は本発明における電子写真感光体の他の構成例を示す概略断面図であり、感光体は、導電性支持体１、下引き層２、感光層３とからなり、感光層３は電荷発生層３ａと電荷輸送層３ｂとから構成されている。
図３は本発明における電子写真装置の一例を示す概略構成図である。 
図３に示すように、本発明の電子写真装置は、前記電子写真感光体（感光体）１０１、帯電手段（帯電装置）１０２、露光手段（画像露光系）１０３、現像手段（現像装置）１０４、転写手段（転写装置）１０５を具備して構成されている。 
【００５６】
本構成例では、感光体１０１へ潤滑剤２０２を供給する潤滑剤供給手段２０１を備えている。 
上記電子写真装置を用いて画像形成を行う場合、先ず帯電装置（ここではロール形状の接触帯電装置）１０２により（±）４００〜１４００Ｖの電圧が感光体１０１に印加されて感光体が帯電する。 
帯電により感光体１０１に電荷が付与（荷電）された後、画像露光系１０３により潜像形成が行われる。 
【００５７】
原稿像がＣＣＤ（電荷結合素子）で読み取られ、読み取られた原稿像は４００〜７８０ｎｍのＬＤやＬＥＤのデジタル信号に変換されて、感光体上に結像される。 電子写真装置の小型化と前記電荷輸送物質との相性から発光波長が７８０ｎｍのＬＥＤを書き込み光源を用いることが好ましい。
【００５８】
結像によって感光層では電荷分離が行われ、感光体１０１に潜像が形成される。 
原稿に応じた潜像形成が行われた感光体１０１は、現像装置１０４により現像剤で現像されて、原稿像が顕像化（トナー像化）される。 
次に、感光体１０１上のトナー像は、転写装置１０５により給紙されるコピー用紙１０９に転写された後、定着装置１０８に送られてハードコピー化される。 
【００５９】
一方、転写後の感光体１０１は、クリーニング装置１０６（クリーニングブラシ１０６ｂ及び弾性ゴムクリーニングブレード１０６ａで構成）により、残留したトナー像が清掃され清浄化される。 
クリーニング後の感光体にはトナー像を形成された後の潜像（原稿像）が多少なりとも保持されているため、消去し均一化するために除電装置（一般に赤色光が使用される）１０７で除電され、次の潜像形成の準備を終え一連の複写プロセスが終了する。 
【００６０】
本発明の電子写真感光体を電子写真装置に搭載して用いれば、繰り返し使用に対しても帯電立ち上がり遅れや残留電位の上昇が少なく、また形成される画像上に黒ポチなどの異常画像の発生が少ない。 
また、繰り返し使用においても電子写真感光体の劣化が少ないため、長期間に亘って安定した高品質の画像が得られる。 
【００６１】
また、上記に示すような電子写真装置は、複写装置、ファクシミリ、プリンター内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。 
プロセスカートリッジとは、電子写真感光体（感光体）を内蔵し、他に帯電手段、露光手段、現像手段、クリーニング手段および転写手段から選ばれる少なくとも一つの手段を含んで一体に支持され、電子写真装置本体に着脱自在とされた１つの装置（部品）である。 プロセスカートリッジとすることによって、電子写真装置をコンパクトに構成することができるほか、簡単でかつ着実なメンテナンス作業が可能となり、さらに部品の交換を容易とすることが可能であり、長期間残留電位の上昇や画像上に黒ポチの発生がなく品質の高い優れた画像が得られる。 
【実施例】
【００６２】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。 
以下、「部」は全て「質量部」を表す。 
【００６３】
［実施例１］
以下の手順でアルミニウム支持体上に中間層、電荷発生層、電荷輸送層を順次形成して実施例１の電子写真感光体（感光体）を作製した。 
【００６４】
（中間層用塗工液）
無機顔料として、比表面積が８５ｍ2／ｇ、酸化チタン含有率が８３％である水酸化アルミニウム表面処理酸化チタン１８．７重量部、結着樹脂として共重合ポリアミド（アミランＣＭ８０００（東レ製））６．１部、分散溶媒としてメタノール７０ｍｌとプロパノール３０ｍｌ、分散メディアとして０．６φ：ジルコニアボールＰＴＺ５０ｍｌを２００ｍｌのマヨネーズ瓶に入れ、ペイントシェーカーで１５時間分散処理を行った。分散後に容器にメタノール３５ｍｌとプロパノール１５ｍｌを加えて1時間ほど攪拌させて、分散メディアをろ過して中間層用塗工液を作成した。
【００６５】
（中間層の形成）
この中間層用塗工液を、φ３０ｍｍ、厚さ０．８ｍｍおよびφ２４ｍｍ、厚さ０．８ｍｍのアルミニウム支持体に浸漬塗工法によって塗布し、１３５℃で２０分間乾燥して、厚み２μｍの中間層を形成した。得られた中間層の無機顔料体積比率は
無機顔料体積Ｖｆ＝１８.７／４．２＝４．４５２
樹脂体積Ｖｒ＝６．１／１．１２＝５．４４６
無機顔料体積比率＝４．４５２／（４．４５２＋５．４４６）＝４５％である。
この時の中間層の体積抵抗率は１．２×１０12Ωｃｍであった。
【００６６】
（電荷発生剤の生成）
電荷発生剤として使用するチタニルフタロシアニンの製法を示す。
１，３−ジイミノイソインドリン２９．２ｇとスルホラン２００ｍｌを混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド２０．４ｇを滴下する。 
滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行なった。 反応終了後、放冷した後析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、つぎにメタノールで数回洗浄し、さらに８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。
【００６７】
粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶をろ過、ついで洗浄液が中性になるまで水洗いを繰り返し、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキを得た。 
得られたこのウェットケーキ２ｇをテトラヒドロフラン２０ｇに投入し、４時間攪拌を行なった。これにメタノール１００ｇを追加して、１時間攪拌を行なった後、濾過を行ない、乾燥して、本発明のチタニルフタロシアニン粉末を得た。
【００６８】
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりＸ線回折スペクトル測定したところ、Ｃｕ−Ｋα線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θが２７．２±０．２°に最大ピークと最低角７．３±０．２°にピークを有し、かつ７．４〜９．４°の範囲にピークを有さず、かつ２６．３°にピークを有さないチタニルフタロシアニン粉末を得られた。
【００６９】
（電荷発生層の形成）
得られたチタニルフタロシアニン顔料 １５ｇとポリビニルブチラール（エスレックＢＸ−１：積水化学社製 ）８ｇ、メチルエチルケトン ５００ｇをビーズミリング分散により顔料の平均粒径が０．２μｍになるように調製し電荷発生層用塗工液を浸漬塗布した。
【００７０】
（電荷輸送層の形成）
ポリカーボネート（ユーピロンＺ２００：三菱ガス化学社製） １０重量部下記式（１）の電荷輸送物質 ８部テトラヒドロフラン ８０部を溶解させた。続いて、電荷輸送層塗工液を前記電荷発生層上に塗布し、１２５℃で２０分間乾燥して膜厚２３μｍの電荷輸送層を形成し、電子写真感光体を作製した。 
【００７１】
【化１−１】
0005888661.tif 000018
【００７２】
［実施例２］
実施例1記載の中間層用無機顔料重量を９．８０ｇ（無機顔料体積比率：３０％）に変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は５．０×１０１２Ω・ｃｍであった。
【００７３】
［実施例３］
実施例１において、中間層用無機顔料重量を２２．９ｇ（無機顔料体積比率：５０％）に変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は６．０×１０11Ω・ｃｍであった。
【００７４】
［実施例４］
実施例１において、中間層用無機顔料を、比表面積が７０ｍ2／ｇ、酸化チタン含有率が８０％である水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は６．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００７５】
［実施例５］
実施例１において、中間層用無機顔料を、比表面積が１４０ｍ2／ｇ、酸化チタン含有率が７５質量％である、水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は８．０×１０１２Ω・ｃｍであった。
【００７６】
［実施例６］
実施例１において、中間層用無機顔料を比表面積が８０ｍ2／ｇ、酸化チタン含有率が７０質量％である水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は、９．０×１０１２Ω・ｃｍであった。
【００７７】
［実施例７］
実施例１において、中間層用無機顔料を比表面積が７５ｍ2／ｇ、酸化チタン含有率が９０質量％である、水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は、５．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００７８】
［実施例８］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて式（１−２）の電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【００７９】
［実施例９］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて式（１−３）の電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【００８０】
［実施例１０］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて式（１−４）の電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【００８１】
［実施例１１］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて式（１−５）の電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【００８２】
［実施例１２］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて式（２−１）の電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【００８３】
［実施例１３］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて式（２−２）の電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【００８４】
［実施例１４］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて式（２−３）の電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【００８５】
［実施例１５］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて式（２−４）の電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【００８６】
［実施例１６］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて式（２−５）の電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【００８７】
［実施例１７］
実施例１において、２３μｍの電荷輸送層の膜厚を２５μｍとした以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【００８８】
［実施例１８］
実施例１において、２３μｍの電荷輸送層の膜厚を１５μｍとした以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【００８９】
［実施例１９］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて式（Ａ）で表される電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【化３】
0005888661.tif 000019
【００９０】
［実施例２０］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて下記式（Ｂ）で表される電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【化４】
0005888661.tif 000020
【００９１】
［実施例２１］
実施例１において、式（１−１）の電荷輸送物質に変えて下記式（Ｃ）で表される電荷輸送物質を用いた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。
【化５】
0005888661.tif 000021
【００９２】
［比較例１］
実施例１において、中間層用無機顔料重量を７．６２ｇ（無機顔料体積比率：２５％）に変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は１．２×１０１３Ω・ｃｍであった。
【００９３】
［比較例２］
実施例１において、中間層用無機顔料重量を２８．０ｇ（無機顔料体積比率：５５％）に変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は３．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００９４】
［比較例３］
実施例２において、中間層用無機顔料の比表面積を８５ｍ2／ｇ、酸化チタン（処理なし）含有率を９８質量％変えた以外は実施例２と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は７．０×１０１０Ω・ｃｍであった。
【００９５】
［比較例４］
実施例３において、中間層用無機顔料の比表面積を８５ｍ2／ｇ、酸化チタン（処理なし）含有率を９８質量％に変えた以外は実施例３と同様にして電子写真感光体を製作した。この時の中間層の体積抵抗率は３．０×１０１０Ω・ｃｍであった。
【００９６】
［比較例５］
実施例１において、中間層用無機顔料を、比表面積が４５ｍ2／ｇ、酸化チタン含有率が９３質量％である水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は２．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【００９７】
［比較例６］
実施例２において、中間層用無機顔料を、比表面積が４５ｍ2/ｇ、酸化チタン含有率が９３質量％水酸化アルミニウム表面処理酸化チタンに変えた以外は実施例２と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は３．０×１０１１ Ω・ｃｍであった。
【００９８】
［比較例７］
実施例１において、中間層用無機顔料を、比表面積が８０ｍ2/ｇ、酸化チタン含有率が９０質量％であるオクチルシラン表面処理酸化チタンに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は６．０×１０１０ Ω・ｃｍであった。
【００９９】
［比較例８］
実施例１において、中間層用無機顔料を、比表面積が９０ｍ2／ｇ、酸化チタン含有率が８０質量％である、水酸化アルミニウム処理、シリカ処理、シリコーン処理をこの順に施した酸化チタンに変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は３．０×１０１３ Ω・ｃｍであった。
【０１００】
［比較例９］
実施例１において、中間層用無機顔料の比表面積を１６０ｍ2／ｇ、酸化チタン含有率が８８質量％、水酸化アルミニウム表面処理酸化チタン」に変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。このときの中間層の体積抵抗率は、５．０×１０１１Ω・ｃｍであった。
【０１０１】
［比較例１０］
実施例１において、中間層用樹脂をメチルメトキシ化６ポリアミド：ＦＲ−１０１（鉛市製）に変えた以外は実施例１と同様にして電子写真感光体を製作した。この時の体積抵抗率は８．０×１０１０ Ω・ｃｍであった。
【０１０２】
［比較例１１］
実施例１において、中間層塗工液作成時に、同一材料比率にてクレアミクスＣＬＳ−１．５Ｓ（エムテクニクス社製）にて1時間分散処理した以外は実施例1と同様にして電子写真感光体を製作した。この時の体積抵抗率は３．０×１０１０ Ω・ｃｍであった。
実施例１〜２１、比較例１〜１１で得た電子写真感光体の中間層で用いた無機顔料の比表面積、酸化チタン含有率及び中間層における無機顔料の体積比率、中間層の体積抵抗率を表１に示す。
【０１０３】
【表１】
0005888661.tif 000022
【０１０４】
［評価方法］
（初期及び疲労試験後の静電特性の評価）
電子写真感光体評価装置（山梨電子工業社製）を用い、実施例、比較例で作製された電子写真感光体を温度２３℃、湿度５０％の環境下（Ｎ／Ｎ）で、スコロトロン方式で感光体への放電電流２５μＡを流した時の感光体の表面電位（Ｖ０）を計測する。その後、表面電位が−７００Ｖになるように放電電流を調節し、波長７８０ｎｍの半導体レーザーで照射した、表面電位が１／２（−３５０Ｖ）に減衰した時の露光エネルギー量：半減露光エネルギー量（E1/2）を計測した。また、１．０μＪ／ｃｍ２の露光エネルギーを照射した時の感光体表面電位を残留電位（ＶＬ）とし、初期と１０００サイクル疲労後に測定した。疲労試験後の電位偏差として
（初期電位Ｖ0）−（疲労試験後Ｖ0）＝ΔＶ0とし、
同様にＶＬについても（初期電位ＶＬ）−（疲労試験後ＶＬ）＝ΔＶＬの電位変化を算出した。
【０１０５】
（黒点、チリの評価）
図３に示されるような電子写真装置（株式会社リコー製ｉｍａｇｉｏ  ＭＰ  Ｃ２２００）に搭載し、Ａ４サイズＰＰＣ用紙を縦方向送りで３０万枚通紙試験を実施した。画像評価は白ベタ画像を出力した際の黒点、チリ数を目視にて計測した。 
＜評価指標＞
○  ：  ドラム周期に発生する黒点なし
×  ：  ドラム周期に発生する黒点がある
【０１０６】
（解像度評価）
黒点、チリの評価と同様に図３に示されるような電子写真装置を用いて、１ｍｍ範囲に細線が１本から８本まで描かれた画像パターンを用いて評価した。
＜評価指標＞
◎  ：  細線形成本数が6本以上
○  ：  細線形成本数が5本
×  ：  細線形成本数が4本以下
【０１０７】
（画像モアレ評価）
図３に示されるような電子写真装置（株式会社リコー製ＩＰＳＩＯ  ＳＰ  Ｃ２２０）は一成分現像方式であり、書き込み光源のＬＤを波長７８０ｎｍのＬＥＤに置き換えたものを用いた。ハーフ濃度パターンを印字しドラム周期で発生する干渉模様を評価した。
＜評価指標＞
○  ：  ドラム周期で発生する干渉模様なし 
×  ：  ドラム周期で発生する干渉模様あり
【０１０８】
（膜厚変化評価）
渦電流式接触膜厚計  フィッシャースコープＭＭＳ（株式会社フィッシャーインストルメンツ製）を用いてドラム中心位置、ドラム円周６点の膜厚を計測し、膜厚変化を測定した。
【０１０９】
（液安定性評価）
試験管に、中間層塗工液を１０ｍｌ入れ、暗所で放置を1ヶ月行い、試験管の下に沈降した顔料の幅（沈降幅）Ｌ（ｍｌ）を計測した。
＜評価指標＞
○  ：  Ｌ≦０．１ｍｌ  （分散性良好）
△  ：  ０．１ｍｌ＜Ｌ≦０．５ｍｌ  
×  ：  ０．５ｍｌ＜Ｌ  （分散性不十分）
評価結果を表２に示す。
【０１１０】
【表２】
0005888661.tif 000023
【０１１１】
表２から分かる様に、本発明範囲の感光体は、全般的に初期電気特性、疲労後の電位変化、３０万枚印字後の黒点/チリ、モアレ特性、液安定性が優れていることがわかる。さらに実施例１８記載の感光体においては初期膜厚１５μｍであるが３０万枚印字後の膜厚約８μｍにおいても、黒点、チリの発生をことより、本発明の感光体および電子写真プロセスを用いることで長期に安定な画像を提供できることがわかる。
【０１１２】
一方、比較例1の感光体は本発明範囲外の無機顔料体積比率であるために、疲労試験後の電気特性変化で偏差が大きく耐久性の点で不十分である。
また比較例２の感光体は本発明範囲外の無機顔料体積比率で、体積抵抗率も低い為に塗工液の安定性、画像評価で黒点、チリが発生するなど十分な特性が得られない
比較例３、４は無機顔料中の酸化チタンの含有率、体積抵抗率が本発明範囲外である為に疲労試験による帯電低下、画像評価による黒点、チリ、が発生し十分な品質が得られない。
比較例５、６は本発明範囲外の無機顔料中の酸化チタン含有率、比表面積、体積抵抗率であるために黒点、チリが発生し、比較例５においては、モアレの発生があり十分な品質が得られない
【０１１３】
比較例７は本発明範囲外の体積抵抗率である為に黒点、チリが発生し、十分な品質が得られない
比較例８は本発明範囲外の体積抵抗率であるために、疲労試験後の電位変化が大きく、耐久性の点で十分では無い。
比較例９は本発明範囲外の比表面積である為に、モアレの発生、液安定性が悪い為に安定した生産ができない。
【０１１４】
比較例１０は本発明範囲外の体積抵抗率であるために、画像評価で黒点、チリが発生し十分な品質が得られない。
比較例１１は本発明範囲外の体積抵抗率である為に画像評価で黒点、ちりが発生し、液安定性が悪くなる。
以上記述したように、本発明を用いることで高い画像品質、感光対の耐久性、液安定性を獲得することができる。
【符号の説明】
【０１１５】
１ 導電性支持体
２ 下引き層
３ 感光層
３ａ 電荷発生層
３ｂ 電荷輸送層
１０１ 電子写真感光体
１０２ 帯電手段
１０３ 露光手段
１０４ 現像手段
１０５ 転写手段
１０６ クリーニング装置
１０７  除電手段
２０１ 潤滑剤供給手段 
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１１６】
【特許文献１】特開２００３−５７８６２号公報
【特許文献２】特開２００３−６６６３６号公報
【特許文献３】特開２００２−１９６５２２号公報
【特許文献４】特開平１１−１５１８４号公報
【特許文献５】特開平１０−２２８１２５号公報
【特許文献６】特開平１１−２０２５１８号公報
【特許文献７】特開平０５−１６５２４１号公報
【図１】
0005888661.tif 000028
【図２】
0005888661.tif 000029
【図３】
0005888661.tif 000030