(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
屋根に突出して設けられる支柱上に設けられて屋根上に機能パネルを支持する機能パネル支持架台であって、
前記支柱に支持される少なくとも一対の縦材と、
同一形状を有して前記一対の縦材に架設される前後一対の長尺状の横部材と、
後側の横部材に固定されて前記機能パネルを立ち上げる一又は複数の脚部材とを備え、
前側の横部材に前記機能パネルの前部が連結固定され、
前記脚部材は、前記機能パネルの幅よりも小さい幅を有するピース状に形成されて後側の横部材上に立設され、該脚部材の上端部が前記機能パネル後部に連結固定されている
ことを特徴とする機能パネル支持架台。
【請求項２】
前記横部材は、
所定モジュールの整数倍に形成される本体部と、当該本体部の一方の端部から突出させた突出部とを備えると共に、これら本体部から突出部に亘って機能パネル設置角度に一致する傾斜面とを備えた第１役物部材と、
所定モジュールの整数倍に形成される本体部と、当該本体部の他方の端部から突出させた突出部とを備えると共に、これら本体部から突出部に亘って機能パネル設置角度に一致する傾斜面とを備えた第２役物部材とを備え、
前記機能パネルの前部を支持する前側の横部材として、前記傾斜面を前記機能パネルの前側から後側に向けて上り傾斜状として前記第１役物部材と第２役物部材とが互いの突出部を反対側に向けた状態で同一軸芯上に並んで一対の縦材間に架設され、
前記機能パネルの後部を支持する後側の横部材として、前側に設けられた第１役物部材の後方に第２役物部材が前記傾斜面を前記機能パネルの前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられると共に、
前側に設けられた第２役物部材の後方に第１役物部材が前記傾斜面を前記機能パネルの前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられている
ことを特徴とする請求項１に記載の機能パネル支持架台。
【請求項３】
前記横部材は、少なくとも所定モジュールの整数倍に形成される本体部を備える前後一対の横材を備え、
各横材は、前記機能パネル設置角度に一致する傾斜面を備えており、
前記傾斜面を前記機能パネルの前側から後側に向けて上り傾斜状として一対の横材を当該機能パネルの前側と後側とに平行に設けられ、
前記脚部材は、前記機能パネルを保持する保持部と、前記横材に固定される固定部と、該固定部から立ち上がって保持部まで延在する立上り部とを備え、
前記保持部は、前記機能パネルの後側下端部を下方から抱え込む一対の脚部を備え、
前記固定部は、他方の横材の傾斜面に一致する傾斜状に形成され、
前記固定部の下端部から立上り部が立ち上がってこれら固定部と立上り部との間のなす角が鋭角状に形成されている
ことを特徴とする請求項１に記載の機能パネル支持架台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、機能パネル支持架台に関する。さらに詳述すると、本発明は、陸屋根の表面や、コンクリートやレンガを敷設した地面の上面に設置される機能パネルを支持する架台の構造の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、陸屋根の表面や、コンクリートやレンガを敷設した地面の上面に設置される太陽光発電装置は、鉄やアルミニウムなどのレールを組み合わせた設置架台に太陽電池モジュールを配置することによって構成されていた。
【０００３】
このような、太陽電池モジュールを支持するための架台は、横桟や縦桟のように太陽光モジュールの荷重を受け持つ部材が、締結金具、ボルト、ナット、座金などによって結合された構造を有している。
【０００４】
例えば特許文献１に開示の架台は、陸屋根に突出状に設けられた支柱の上面に縦フレームを設置し、該縦フレームに直交して前後一対の横フレームが架設されることによって構成されている。該前後一対の横フレームは、太陽光モジュールの取り付け角度に対応して前側の横フレームよりも後側の横フレームの方の丈（せい）を高く形成されており、これらの前後一対の横フレームの上端部に太陽光モジュールが取付固定されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−２６５７３６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記特許文献１に開示の架台では、後側の横フレームの丈が前側の横フレームの丈よりも高いものとなるので、当該後側の横フレームの部材としての材積が前側の横フレームのものよりも大きくなり、該前側の横フレームよりも重量が嵩んで架台全体の重量を高めてしまっているという問題を生じている。また、これのみならず、当該後側の横フレームの立ち上がりが一種の壁として立ち上がって機能パネル下方の空間と外気側とを隔絶してしまうため、当該機能パネルの下方空間に風等が入り込んでしまうと当該風を速やかに下方空間から逃がすことが出来ず、これによって機能パネルに大きな吹き上げ力が作用してしまう虞もある。
【０００７】
そこで、本発明は、架台を構成する部材の材積を可及的減じて架台全体の重量を軽減することができると共に、風等に起因して機能パネルに作用する吹上げ力を可及的軽減することができる機能パネル支持架台を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（１）上記課題を解決すべく、本発明は、屋根に突出して設けられる支柱上に設けられて屋根上に機能パネルを支持する機能パネル支持架台であって、
前記支柱に支持される少なくとも一対の縦材と、
同一形状を有して前記一対の縦材に架設される前後一対の長尺状の横部材と、後側の横部材に固定されて前記機能パネルを立ち上げる一又は複数の脚部材とを備え、
前記前側の横部材に前記機能パネルの前部が連結固定され、
前記脚部材は、前記機能パネルの幅よりも小さい幅を有するピース状に形成されて後側の横部材上に立設され、該脚部材の上端部が前記機能パネル後部に連結固定されていることを特徴とする。
【０００９】
これによれば、脚部材が機能パネルよりも幅小のピース状に形成されているので、脚部材間に隙間ができ、当該隙間により機能パネルの下方空間と外部空間との間に風の通り道が形成されるので、風による吹き上げ力を逃がすことができるものとなっている。特に、機能パネルを傾斜させている場合には当該傾斜面に沿って風が流れていくので、有効に風を逃がすことが出来るものとなっている。また、脚部間の隙間よりパネルどうしの配線接続工事、配線メンテナンスを容易としている。
【００１０】
また、前後一対の横部材を同じ部材を用い、後側の横部材に脚部材を立設させる構成であるので、フレームとしての支持強度を確保しつつ、材積つまりは材料の使用量を削減することができるものとなっている。加えて、このように横部材が前後同一の部材を用いているので、部材種類の増加を抑えることができるものとなっているのである。
【００１１】
（２）また、本発明に係る機能パネル支持架台において、前記横部材は、
所定モジュールの整数倍に形成される本体部と、当該本体部の一方の端部から突出させた突出部とを備えると共に、これら本体部から突出部に亘って機能パネル設置角度に一致する傾斜面を備えた第１役物部材と、
所定モジュールの整数倍に形成される本体部と、当該本体部の他方の端部から突出させた突出部とを備えると共に、これら本体部から突出部に亘って機能パネル設置角度に一致する傾斜面を備えた第２役物部材とを備え、
前記機能パネルの前部を支持する前側の横部材として、前記傾斜面を前記機能パネルの前側から後側に向けて上り傾斜状として前記第１役物部材と第２役物部材とが互いの突出部を反対側に向けた状態で同一軸芯上に並んで一対の縦材間に架設され、
前記機能パネルの後部を支持する後側の横部材として、前記前側に設けられた第１役物部材の後方に第２役物部材が前記傾斜面を前記機能パネルの前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられると共に、
前記前側に設けられた第２役物部材の後方に第１役物部材が前記傾斜面を前記機能パネルの前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられていることが好ましい。
【００１２】
この機能パネル支持架台によれば、前側の横部材の傾斜面に機能パネルを設置するだけで当該機能パネルの取り付け角度を保持することができるので、当該機能パネルの取り付け角度調整が不要となって施工性が著しく高まるものとなる。
また、前側の横部材の傾斜面を前側から後側に向けて上り傾斜状とすることで、傾斜面の前端縁部が最も低位となり、当該前端縁部を基準として機能パネルを設置することで当該機能パネルの屋根からの突出高さを抑えることができるものとなっているのである。これによって、北側斜線規制等の規制が厳しい敷地条件であっても柔軟に対応することができるのみならず、風圧の影響も低減させることができることができるものとなっている。
【００１３】
また、この機能パネル支持架台によれば、後側の横部材は、前側の横部材とは逆向きに傾斜面を設置し、当該傾斜面の高い側で脚部材が立ち上がることとなるので、該脚部材の基端部に雨水や塵芥等が溜まる虞はなく、これらに起因する劣化を抑制することができるものとなっている。
【００１４】
さらに、この機能パネル支持架台によれば、機能パネルを支持する一対の横部材にあって、第１役物部材を前側に設ける場合には、第２役物部材を傾斜面を反対向きとした状態で第１役物部材の後側に設けることでこれら役物部材の突出部の突出方向を一致させた第１状態で設置することができ、且つ、第２役物部材を前側に設ける場合には、第１役物部材を傾斜面を反対向きとした状態で第２役物部材の後側に設けることでこれら役物部材の突出部の突出方向を前記第１状態とは反対向きの方向に突出させた第２状態としつつ、前記第１状態の突出部とは突出部の突出方向を反対向きにした状態で当該第１状態の横部材に並べてこれら第２状態の一対の横部材を設置することができ、本来であれば４部材必要とされるものが２部材で済むこととなり、部材の共通化を図ることができるものとなっている。
【００１５】
（３）さらに、本発明に係る機能パネル支持架台において、
前記横部材は、少なくとも所定モジュールの整数倍に形成される本体部を備える前後一対の横材を備え、
各横材は、前記機能パネル設置角度に一致する傾斜面を備えており、
前記傾斜面を前記機能パネルの前側から後側に向けて上り傾斜状として一対の横材を当該機能パネルの前側と後側とに平行に設けられ、
前記脚部材は、前記機能パネルを保持する保持部と、前記横材に固定される固定部と、該固定部から立ち上がって保持部まで延在する立上り部とを備え、
前記保持部は、前記機能パネルの後側下端部を下方から抱え込む一対の脚部を備え、
前記固定部は、前記他方の横材の傾斜面に一致する傾斜状に形成され、
前記固定部の下端部から立上り部が立ち上がってこれら固定部と立上り部との間のなす角が鋭角状に形成されていることが好ましい。
【００１６】
一般に、機能パネルの構造は上部表面をガラスで覆い、強度上アルミの四方枠にて組まれ、アルミ枠下端を支持架台と固定する構造となっており、下端固定部とガラス表面と間に距離が生じていることから、下端固定部が前側へ移動するとアルミ枠が回転しガラスの脱落が発生するおそれがある。当該荷重は固定ピース部材を介して横材の傾斜面の前端部に作用することとなり、当該前端部が僅かに撓み、横材の傾斜面が勾配を大きくする方向に回転する（捩れる）ことが考えられるが、これによって後固定ピース部材が当該横材の傾斜面の前端部を中心として機能パネルの前側に向けて僅かに回転するものとなり、これに伴って保持部も前側に移動することとなり、これによって、機能パネルの後側のフレーム体を平板部の前側に向けて引張るものとなり、当該後側のフレームは平板部に押し付けられて、この結果として平板部が脱落することをむしろ積極的に阻害するものとなるのである。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、架台を構成する部材の材積を可及的減じて架台全体の重量を軽減することができ、尚かつ、風等に起因して機能パネルに作用する吹上げ力を可及的軽減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の一実施形態に係る機能パネル支持架台の全体を示す斜視図である。
【図２】機能パネルを支持する固定ピース等の構成例を示す機能パネル支持架台の側面図である。
【図３】両端部を支柱から突出させた第１姿勢の連結部材および該連結部材の両端部に連結される長尺部材を示す斜視図である。
【図４】連結部材および該連結部材に連結される長尺部材を示す側面図である。
【図５】両端部を支柱から突出させた第１姿勢の連結部材および該連結部材の両端部に連結される長尺部材を示す正面図である。
【図６】一方の端部のみを支柱から突出させた第２姿勢の連結部材および該連結部材の（Ａ）一方の端部、（Ｂ）他方の端部に連結される長尺部材を示す斜視図である。
【図７】一方の端部のみを支柱から突出させた第２姿勢の連結部材および該連結部材の一方の端部に連結される長尺部材を示す正面図である。
【図８】縦フレーム体に対し、２本の横フレーム体を、各端面を突き合わせるようにした状態で連続するように締結した状態を示す斜視図である。
【図９】縦フレーム体に対し、２本の横フレーム体を、各端面を突き合わせるようにした状態で連続するように締結した状態を示す側面図である。
【図１０】縦フレーム体に対し、横フレーム体を１本のみ締結した状態を示す斜視図である。
【図１１】縦フレーム体に対し、横フレーム体を１本のみ締結した状態を示す側面図である。
【図１２】後固定ピースの斜視図である。
【図１３】前固定ピースの斜視図である。
【図１４】機能パネルを横方向に２列配置する場合の横フレーム体、前固定ピース、後固定ピース等の構成例を、横フレーム体の側面形状とともに示す平面図である。
【図１５】機能パネルを横方向に３列配置する場合の横フレーム体、前固定ピース、後固定ピース等の構成例を、横フレーム体の側面形状とともに示す平面図である。
【図１６】機能パネルを横方向に４列配置する場合の横フレーム体、前固定ピース、後固定ピース等の構成例を、横フレーム体の側面形状とともに示す平面図である。
【図１７】機能パネルを横方向に５列配置する場合の横フレーム体、前固定ピース、後固定ピース等の構成例を、横フレーム体の側面形状とともに示す平面図である。
【図１８】図１７とは別の態様で機能パネルを横方向に５列配置する場合の横フレーム体、前固定ピース、後固定ピース等の構成例を、横フレーム体の側面形状とともに示す平面図である。
【図１９】機能パネルを横方向に６列配置する場合の横フレーム体、前固定ピース、後固定ピース等の構成例を、横フレーム体の側面形状とともに示す平面図である。
【図２０】本発明の第４の実施形態における、機能パネルを支持する固定ピース等の構成例を示す機能パネル支持架台の側面図である。
【図２１】本発明の第４の実施形態における後固定ピースの斜視図である。
【図２２】本発明の第４の実施形態における前固定ピースの斜視図である。
【図２３】本発明の第４の実施形態における機能パネル支持架台の平面図である。
【図２４】本発明の第４の実施形態の変形例を示す機能パネル支持架台の側面図である。
【図２５】本発明の第４の実施形態の変形例における後固定ピースの斜視図である。
【図２６】本発明の第４の実施形態の変形例における前固定ピースの斜視図である。
【図２７】前側の機能パネル固定具およびその周辺の構成例を示す側面図である。
【図２８】前側の機能パネル固定具およびその周辺の構成例を横フレーム体等とともに示す側面図である。
【図２９】後側の機能パネル固定具およびその周辺の構成例を示す側面図である。
【図３０】後側の機能パネル固定具およびその周辺の構成例を横フレーム体等とともに示す側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、図面を参照しつつ本発明に係る機能パネル支持架台の実施形態について詳細に説明する。
【００２０】
図１〜図２６に、本発明の実施形態を示す。本発明に係る機能パネル支持架台１は、建物の屋根８に突出状に設けられる支柱９上に設置されて屋根８上に太陽光モジュールといった機能パネル１０を支持する架台であり、縦フレーム体（縦材）２、横フレーム体（横部材）５などを備えている。
当該屋根８は所定の水勾配を有する陸屋根として形成されている。
また、機能パネル１０は、本実施形態では太陽光モジュールであるが、太陽熱パネル等の他のパネルを採用することも可能である。
【００２１】
機能パネル１０は、枠状のフレーム１１により、平板状の機能部材１２を支持した構造となっている（図１６等参照）。機能部材１２は例えば太陽電池モジュールであり、この場合の機能パネル１０は太陽光モジュールを構成する。
【００２２】
機能パネル１０の支持形態は特に限定されるものではないが、本実施形態では、複数の機能パネル１０を水平面に対しそれぞれ同程度（一例として、１０°）傾斜させた状態で並べて支持するようにしている（図１参照）。
なお、本明細書では、太陽に向け傾斜させている機能パネル（太陽光モジュール）１０のうち、太陽に向けて低くなっている方を前側、これとは逆に高くなっている方を後側ともいう（図２等参照）。また、当該前側〜後側間の方向を屋根８の縦方向と称し、当該縦方向に直行する方向を屋根８の横方向と称する。
【００２３】
また、本実施形態では、横フレーム体５に留め付けられて機能パネル１０の前部分を支持する前固定ピース３と、同じく横フレーム体５に留め付けられて機能パネル１０の後部分を支持する後固定ピース４とによって機能パネル１０が支持されており、前固定ピースよりも後固定ピース４のせいの高さを高くすることで機能パネル１０を傾斜させている（図２、図１２、図１３参照）。
【００２４】
縦フレーム体２は、機能パネル支持架台１を構成するフレーム体の一部で、屋根８の縦方向に並ぶ支柱９に架設されている（図４等参照）。本実施形態の縦フレーム体２は、長尺部材２０と、連結部材３０とを備えたフレーム体として構成されている。縦フレーム体２の長尺部材２０は、支柱９間に架設される長尺の部材で、長手方向を屋根８の縦方向に一致させて設置される（図２等参照）。縦フレーム体２の連結部材３０は、例えばボルト・ナットからなる締結手段４０によって支柱９上に取り付けられる部材で（図４等参照）、長尺部材２０の端部２０ａを支持する（図５等参照）。これら長尺部材２０および連結部材３０によって構成される縦フレーム体２には、横フレーム体５が架設される。
【００２５】
縦フレーム体２の連結部材３０は、立上り壁３１、設置部３２および座部３３を備えるチャネル形状のジョイント金物によって構成される。座部３３は、支柱９に固定される板状部分である。立上り壁３１は、該座部３３から、支柱９の上面に立ち上がるように形成されている例えば板状の部分である。設置部３２は、該立上り壁３１の上端部に形成された板状部分である。
【００２６】
縦フレーム体２の長尺部材２０は、連結部材３０の立上り壁３１と設置部３２に重なり合う開断面形状を呈している。長尺部材２０の具体的形状は特に限定されないが、例えば本実施形態では、長尺部材２０の断面形状をチャネル形状とし、載置部２１、重ね合わせ部２２、さらに強度増強部２３を形成している（図３〜図７等参照）。
【００２７】
長尺部材２０の載置部２１は、連結部材３０の設置部３２上に載置される板状の部分である。載置部２１には、横フレーム体５を締結するための透孔２１ａが形成されている（図１０等参照）。重ね合わせ部２２は、該載置部２１を設置部３２上に載置したときに連結部材３０の立上り壁３１に重なり合うように形成された板状の部分である。さらに、強度増強部２３は、当該長尺部材２０の剛性を高めるべく重ね合わせ部２２の下端側でリブ状に折り曲げられた板状部分として形成されている。これにより、重ね合わせ部２２の表裏方向の曲げに対する抵抗力を向上させることができる。
【００２８】
さらに本実施形態の長尺部材２０は、載置部２１と強度増強部２３の端面にそれぞれ形成されたリブ状の折り返し部２４，２５を有している（図４等参照）。これら折り返し部２４，２５は、長尺部材２０の剛性をさらに高める。また、載置部２１の端部に形成された折り返し部２４は、連結部材３０の設置部３２上に載置部２１を載せただけの長尺部材２０の仮置き時、長尺部材２０がずれた際に設置部３２の端面に引っ掛かることにより、当該長尺部材２０が滑落するのを回避して仮置き状態を維持する。
【００２９】
さらに、長尺部材２０は、連結部材３０よりも高いせいを有するように、換言すれば鉛直方向高さが連結部材３０のそれよりも大きくなるように形成されている。これにより、長尺部材２０の軸心における垂直な方向の曲げに対する抵抗力を著しく向上させることができる。本実施形態では、このような長尺部材２０を、当該長尺部材２０の下端部が連結部材３０よりも下方に延在した状態で連結部材３０に連結させている（図３〜図７等参照）。これにより、長尺部材８としての強度を高めつつ、縦フレーム体２全体の屋根８からの突出高さを低く抑えることができ、北側斜線規制等敷地条件の厳しい場合でも柔軟に対応できるものとなっているのである。
【００３０】
上述のごとき長尺部材２０は、連結部材３０に対して、例えば端部２０ａに形成された透孔２０ｃにボルト・ナットからなる締結手段４１を通して締めることでピン接合として締結され、支柱９間に架設される（図４等参照）。ここで、連結部材３０は、機能パネル支持架台１が設置される領域における支柱９（および当該連結部材３０）の位置にかかわらず同一構造となっていれば、汎用性が高く、コスト面で有利である。すなわち、パネル設置領域内（端部ではない位置）に位置する支柱９上の連結部材３０に対しては当該連結部材３０の両側に長尺部材２０を締結し（図３〜図５参照）、パネル設置領域の端部に位置する支柱９上の連結部材３０に対しては当該連結部材３０の片側にのみ長尺部材２０を締結する場合（図６、図７参照）、１種類の連結部材３０で対応することができれば便宜である。こうした場合には、パネル設置領域の端部寄りに配置される連結部材３０と中央寄りに配置される連結部材３０との共通化が図られ、部材の種類の低減につながる。
【００３１】
この点、本実施形態では、連結部材３０の座部３３に、長尺部材２０に連結される両端部を支柱９から突出させた第１姿勢（図３、図５参照）で支柱９に固定される第１固定部３３ａと、長尺部材２０に連結される一方の端部のみを支柱９から突出させた第２姿勢（図６、図７参照）で支柱９に固定される第２固定部３３ｂとを設け、さらに、連結部材３０の端部には、第１姿勢のときに長尺部材２０に連結される第１連結部３０ａと、第２姿勢のときに長尺部材２０に連結される第２連結部３０ｂとを設けている。第１姿勢の連結部材３０は、その両端部を支柱９の両側にほぼ同量ずつ突出させた状態となり、両端部のいずれにも長尺部材２０の端部２０ａを同様に締結することができるようになっている（図３、図５参照）。また、第２姿勢の連結部材３０は、長尺部材２０に連結される一方の端部のみを支柱９から突出させ、他方の端部は支柱９から突出させないので、機能パネル支持架台１の特に端部からの部材の突出を抑え、外観を向上させることができる。
【００３２】
機能パネル支持架台１を構成する横フレーム体５は、縦フレーム体２とともに機能パネル支持架台１を構成するフレーム体の一部で、該縦フレーム体２上に架設される（図８〜図１１等参照）。本実施形態の横フレーム体５は、機能パネル１０の前側と後側とのいずれにも設置可能な形状であり、これによって汎用性を高め、部材点数を減らせるようになっている（図２参照）。
【００３３】
本実施形態の横フレーム体５は、断面が傾斜状の上面５ａと、該上面の端部からそれぞれ延在する一対の両側面５ｂとを有するチャネル形状となるように折り曲げられた板状部材によって形成されている。また、両側面５ｂの下端部は外側に折り曲げられて折り曲げ底部５ｃとされ、該折り曲げ底部５ｃの長手方向端部には透孔５ｄが形成されている（図８、図１０参照）。この透孔５ｄおよび縦フレーム体２の透孔２１ａにボルト・ナットからなる締結手段４２を通して締めることで、横フレーム体５を縦フレーム体２の長尺部材２０の載置部２１に締結することができる（図８〜図１１参照）。
【００３４】
また、本実施形態では、縦フレーム体２に対し、２本の横フレーム体５を、各端面を突き合わせた状態で連続するように締結されている（図８、図９参照）。この場合、縦フレーム体２には、各縦フレーム体２に対応した計２組の透孔２１ａが形成されており、各組の透孔２１ａと締結手段４２を利用して横フレーム体５が締結される（図９参照）。このような構造の機能パネル支持架台１においては、縦フレーム体２に対し横フレーム体５を１本のみ取り付けることも当然に可能であるため（図１０、図１１参照）、縦フレーム体２および横フレーム体５の配置にかかわらず、同一構造の縦フレーム体２および同一構造の横フレーム体５を採用して部材の種類低減につなげることができる。
【００３５】
また、横フレーム体５の上面５ａは、機能パネル１０の設置角度と同等の傾斜が付された斜面によって形成されている。このような斜面からなる上面５ａは、前側の横フレーム体５においては機能パネル１０と同等に傾斜するほか、後側の横フレーム体５においては雨水が溜まるのを抑止するという機能も発揮する（図２等参照）。
【００３６】
続いて、機能パネル支持架台１を構成する部材の材積を可及的減じて架台全体の重量を軽減させ、尚かつ風等に起因して機能パネル１０に作用する吹上げ力を可及的軽減させるようにするための構成を中心に説明する（図１４〜図１９等参照）。なお、図１４〜図１９に示す平面図では、位置が分かりやすいように前固定ピース３および後固定ピース４を実線で表している。
【００３７】
ここまで説明したように、本実施形態の機能パネル支持架台１においては、少なくとも一つの縦フレーム体（縦材）２が支柱９に架設されて支持されており、これら縦フレーム体２に対して、前後一対の長尺状の横フレーム体（横部材）５が架設される（図１４等参照）。この場合、前後一つの長尺状の横フレーム体は、実施例において詳述するように、互いに同一形状（同一構造）となっていれば重量軽減や部材共通化の観点で好適である。
【００３８】
また、機能パネル支持架台１において、前固定ピース３は、前側の横フレーム体５に機能パネル１０の前部を連結固定した状態で、当該機能パネル１０の一部を挟持する等により固定した状態とするように形成されている（図２等参照）。
【００３９】
一方、後固定ピース４は、後側の横フレーム体５に固定されて機能パネル１０を立ち上げる部材であり、立上り壁４ａを有する脚部材として機能する（図２、図１２等参照）。本実施形態の後固定ピース４は、機能パネル１０の幅よりも十分に小さい幅の形成された部材で（図１４等参照）、横フレーム体５のサイズや形状等に応じて一または複数が後側の横フレーム体５上に立設される。本実施形態では機能パネル１枚につき２つの後固定ピース４が用いられており、互いに離間した状態で横フレーム体５に取り付けられている。また、後固定ピース４の上端部は折り曲げられ、機能パネル１０の後部に連結固定される連結部４ｂが形成されている。
【００４０】
また、本実施形態の機能パネル支持架台１が設置される建物においては、建物の屋根８に突出状に設けられる支柱９が所定の間隔ごとに配置されている。本実施形態では、このような屋根８に設置して好適なように横フレーム体５をモジュール化し、部材共通化を図るようにしている。
【００４１】
すなわち、機能パネル１０を横方法に２列配置する場合（図１４参照）、あるいは３列配置する場合（図１５参照）、同一構造・形状の一対の横フレーム体５をそれぞれ前側の横フレーム体５と後側の横フレーム体５として用いることができることがあり、この場合には１種類の横フレーム体５を採用して機能パネル支持架台１を構成することができる。
【００４２】
一方、機能パネル１０を横方法に４列配置する場合（図１６参照）、５列配置する場合（図１７、図１８参照）、６列配置する場合（図１９参照）には、支柱９の配置、横フレーム体５の長さ等の関係から、１種類の横フレーム体５のみですべての横フレーム体を構成することができず、少なくとも２種類の横フレーム体５が必要となる場合がある。このような場合におけるモジュール化の具体例を以下の第１〜第４の実施形態において説明する。
【００４３】
＜第１の実施形態＞
本実施形態は、４枚の機能パネル１０を横方向に並べて設置する場合を示す。この場合、屋根８に設けられる支柱９の横方向の設置間隔が機能パネル１０の２モジュール分〜２モジュール分として設けられる。
本実施形態の横フレーム体５は、所定モジュールの２倍に形成される本体部５１ａと、当該本体部５１ａの一方の端部から突出させた突出部５１ｂとを備えると共に、これら本体部５１ａから突出部５１ｂに亘って機能パネル１０の設置角度に一致する傾斜面５１ｃを備えた第１役物部材５１を有すると共に、所定モジュールの２倍に形成される本体部５２ａと、当該本体部５２ａの他方の端部から突出させた突出部５２ｂとを備えると共に、これら本体部５２ａから突出部５２ｂに亘って機能パネル設置１０の角度に一致する傾斜面５２ｃを備えた第２役物部材５２とを備えている（図１６参照）。
【００４４】
この場合、機能パネル１０の前部を支持する前側の横フレーム体５として、傾斜面５１ｃ，５２ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて上り傾斜状として第１役物部材５１と第２役物部材５２とが同一軸芯上に並んで一対の縦フレーム体２間に架設されている。
このとき、これら一対の前側の役物部材５１，５２は、互いの突出部５１ｂ，５２ｂは互いに反対方向に向けた状態で架設されている。また、機能パネル１０の後部を支持する後側の横フレーム体５として、第１役物部材５１の後方に第２役物部材５２が傾斜面５２ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられると共に、第２役物部材５２の後方に第１役物部材５１が傾斜面５１ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられている。このとき、これら一対の後側の役物部材５１，５２は、互いの突出部５１ｂ，５２ｂは互いに反対方向に向けた状態で架設されている。
また、上記構成を換言すると、機能パネル１０を支持する一対の横フレーム体５にあって、第１役物部材５１を前側に設ける場合には、傾斜面５２ｃを反対向きとした状態で第２役物部材５２を第１役物部材５１の後側に設けることでこれら役物部材５１，５２の突出部５１ｂ，５２ｂの突出方向を一致させた第１状態で設置されている。また、第２役物部材５２を前側に設ける場合には、第１役物部材５１を傾斜面５１ｃを反対向きとした状態で第２役物部材５２の後側に設けることでこれら役物部材５１，５２の突出部５１ｂ，５２ｂの突出方向を前記第１状態とは反対向きの方向に突出させた第２状態とされる。
そして、第２状態の一対の役物部材５１，５２を前記第１状態の一対の役物部材５１，５２の突出部５１ｂ，５２ｂとは突出部５１ｂ，５２ｂの突出方向を反対向きにした状態で当該第１状態の横フレーム体５に並べて設置することで、図１６に示す上記の役物部材５１，５２の設置状態が実現される。
【００４５】
この機能パネル支持架台１においては、右前側と左後側とで横フレーム体５（第１役物部材５１）を共通化することができ、同様に、右後側と左前側とで横フレーム体５（第２役物部材５２）を共通化することができる。
【００４６】
また、前側の横フレーム体５の傾斜面５１ｃ，５２ｃを前側から後側に向けて上り傾斜状とすることで、傾斜面５１ｃ，５２ｃの前端縁部が最も低位となり、当該前端縁部を基準として機能パネル１０を設置することで当該機能パネル１０の屋根８からの突出高さが抑えられている。これによって、北側斜線規制等の規制が厳しい敷地条件であっても柔軟に対応することができるのみならず、機能パネル１０に作用する風圧の影響も低減させることができる。
【００４７】
また、図からも明らかなように、前固定ピース３および後固定ピース４の幅は、機能パネル１０よりも幅が極めて小さいピース状に形成されている（図１６参照）。このため、各前固定ピース３、後固定ピース４間に隙間ができ、当該隙間により機能パネル１０の下方空間と外部空間との間に風の通り道が形成されるので、風による吹き上げ力を逃がすことが可能となっている。特に、本実施形態の場合には、風が当該機能パネル１０の傾斜面に沿って流れていくので、有効に風を逃がすことが可能となっている。また、このような前固定ピース３、後固定ピース４間の隙間よりパネルどうしの配線接続工事、配線メンテナンスを容易としている。
【００４８】
＜第２の実施形態＞
本実施形態は、５枚の機能パネル１０を横方向に並べて設置する場合を示す。この場合、屋根８の形状や屋根８を支持する架構の構成から、屋根８に設けられる支柱９の横方向の設置間隔が図１７に示す如く右方向から左方向にかけて機能パネル１０の２モジュール分〜３モジュール分として設けられる場合と、機能パネル１０の３モジュール分〜２モジュール分として設けられる場合がある。本実施形態では、これらのいずれの場合によっても設置可能な横フレーム体５の構成を示す。
なお、３モジュール分の間隔をあけて設けられる支柱９の間に、これらの間隔を１モジュール〜２モジュールに分割する形でさらに支柱９が配置される場合もある（図１７等参照）。
【００４９】
本実施形態の横フレーム体５は、所定モジュールの３倍に形成される本体部５１ａと、当該本体部５１ａの一方の端部から突出させた突出部５１ｂとを備えると共に、これら本体部５１ａから突出部５１ｂに亘って機能パネル１０の設置角度に一致する傾斜面５１ｃを備えた第１役物部材５１と、
所定モジュールの３倍に形成される本体部５２ａと、当該本体部５２ａの他方の端部から突出させた突出部５２ｂとを備えると共に、これら本体部５２ａから突出部５２ｂに亘って機能パネル設置１０の角度に一致する傾斜面５２ｃを備えた第２役物部材５２と、
所定モジュールの２倍に形成される本体部５３ａと、当該本体部５３ａの一方の端部から突出させた突出部５３ｂとを備えると共に、これら本体部５３ａから突出部５３ｂに亘って機能パネル１０の設置角度に一致する傾斜面５３ｃを備えた第３役物部材５３と、
所定モジュールの２倍に形成される本体部５４ａと、当該本体部５４ａの他方の端部から突出させた突出部５４ｂとを備えると共に、これら本体部５４ａから突出部５４ｂに亘って機能パネル設置１０の角度に一致する傾斜面５４ｃを備えた第４役物部材５４と、
で構成されている（図１７参照）。
【００５０】
この場合、機能パネル１０の前部を支持する前側の横フレーム体５として、傾斜面５１ｃ，５３ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて上り傾斜状として第１役物部材５１と第３役物部材５３とが同一軸芯上に並んで縦フレーム体２間に架設されている。
このとき、これら一対の前側の役物部材５１，５３は、互いの突出部５１ｂ，５３ｂを互いに反対方向に向けた状態で架設されている。また、機能パネル１０の後部を支持する後側の横フレーム体５として、第１役物部材５１の後方に第２役物部材５２が傾斜面５２ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられると共に、第３役物部材５３の後方に第４役物部材５４が傾斜面５４ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられている。このとき、これら一対の後側の役物部材５２，５４は、互いの突出部５２ｂ，５４ｂは互いに反対方向に向けた状態で架設されている。
また、上記構成を換言すると、機能パネル１０を支持する横フレーム体５にあって、第１役物部材５１を前側に設ける場合には、第２役物部材５２を傾斜面５２ｃを反対向きとした状態で第１役物部材５１の後側に設けることでこれら役物部材５１，５２の突出部５１ｂ，５２ｂの突出方向を一致させた第１状態で設置される。また、第３役物部材５３を前側に設ける場合には、第４役物部材５４を傾斜面５４ｃを反対向きとした状態で第３役物部材５３の後側に設けることでこれら役物部材５３，５４の突出部５３ｂ，５４ｂの突出方向を前記第１状態とは反対向きの方向に突出させた第２状態とされる。
そして、第２状態の一対の役物部材５３，５４を前記第１状態の一対の役物部材５１，５２の突出部５１ｂ，５２ｂとは突出部５３ｂ，５４ｂの突出方向を反対向きにした状態で当該第１状態の横フレーム体５に並べて設置することで、図１７に示す上記の役物部材の設置状態が実現される。
【００５１】
そして、これら第１〜第４役物部材５１〜５４を用いることで、図１８に示す横フレーム体５の設置を実現する。
具体的には、機能パネル１０の前部を支持する前側の横フレーム体５として、傾斜面５２ｃ，５４ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて上り傾斜状として第２役物部材５２と第４役物部材５４とが同一軸芯上に並んで縦フレーム体２間に架設されている。
このとき、これら一対の前側の役物部材５２，５４は、互いの突出部５２ｂ，５４ｂは互いに反対方向に向けた状態で架設されている。また、機能パネル１０の後部を支持する後側の横フレーム体５として、第２役物部材５２の後方に第１役物部材５１が傾斜面５１ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられると共に、第４役物部材５４の後方に第３役物部材５３が傾斜面５３ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられている。このとき、これら一対の後側の役物部材５１，５３は、互いの突出部５１ｂ，５３ｂは互いに反対方向に向けた状態で架設されている。
また、上記構成を換言すると、機能パネル１０を支持する横フレーム体５にあって、第２役物部材５２を前側に設ける場合には、第１役物部材５１を傾斜面５１ｃを反対向きとした状態で第２役物部材５２の後側に設けることでこれら役物部材５１，５２の突出部５１ｂ，５２ｂの突出方向を一致させた第１状態で設置されている。また、第４役物部材５４を前側に設ける場合には、第３役物部材５３を傾斜面５３ｃを反対向きとした状態で第４役物部材５４の後側に設けることでこれら役物部材５３，５４の突出部５３ｂ，５４ｂの突出方向を前記第１状態とは反対向きの方向に突出させた第２状態とされる。
そして、第２状態の一対の役物部材５３，５４を前記第１状態の一対の役物部材５１，５２の突出部５１ｂ，５２ｂとは突出部５３ｂ，５４ｂの突出方向を反対向きにした状態で当該第１状態の横フレーム体５に並べて設置することで、図１８に示す上記の役物部材の設置状態が実現される。
【００５２】
このように、本実施形態では、機能パネル１０を横方向に５モジュール並べて設置する場合に、上記の２パターンの支柱９の配置構造が考えられるが、いずれの支柱９の配置構造であっても役物部材５１〜５４の配置状態を変えるだけで同じ横フレーム体５を採用することができ、これらの支柱９の配置構造における横フレーム体５の共通化が図られるものとなっている。
【００５３】
また、図からも明らかなように、前固定ピース３および後固定ピース４の幅は、機能パネル１０よりも幅が極めて小さいピース状に形成されている（図１７参照）。このため、各前固定ピース３、後固定ピース４間に隙間ができ、当該隙間により機能パネル１０の下方空間と外部空間との間に風の通り道が形成されるので、風による吹き上げ力を逃がすことが可能となっている。特に、本実施形態の場合には、風が当該機能パネル１０の傾斜面に沿って流れていくので、有効に風を逃がすことが可能となっている。また、このような前固定ピース３、後固定ピース４間の隙間よりパネルどうしの配線接続工事、配線メンテナンスを容易としている。
【００５４】
＜第３の実施形態＞
本実施形態は、６枚の機能パネル１０を横方向に並べて設置する場合を示す。この場合、屋根８に設けられる支柱９の横方向の設置間隔が機能パネルの２モジュール分〜２モジュール分〜２モジュール分として設けられる。
本実施形態の横フレーム体５は、上記第２実施形態の横フレーム体５の第１状態を形成する一対の役物部材５１，５２と、第２状態を形成する一対の役物部材５１，５２との間に本体部５５ａのみを有する一対の横材５５を設けることで実現される。
具体的には、所定モジュールの２倍に形成される本体部５１ａと、当該本体部５１ａの一方の端部から突出させた突出部５１ｂとを備えると共に、これら本体部５１ａから突出部５１ｂに亘って機能パネル１０の設置角度に一致する傾斜面５１ｃを備えた第１役物部材５１と、所定モジュールの２倍に形成される本体部５２ａと、当該本体部５２ａの他方の端部から突出させた突出部５２ｂとを備えると共に、これら本体部５２ａから突出部５２ｂに亘って機能パネル１０の設置角度に一致する傾斜面５２ｃを備えた第２役物部材５２と、所定モジュールの２倍に形成される本体部５５ａと、本体部５５ａに亘って機能パネル１０の設置角度に一致する傾斜面５５ｃを備えた一対の横材５５と、で構成されている（図１９参照）。
【００５５】
この場合、機能パネル１０の前部を支持する前側の横フレーム体５として、傾斜面５１ｃ，５２ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて上り傾斜状として第１役物部材５１と第２役物部材５２とが同一軸芯上に並ぶと共に、これらの間に一方の横材５５を設置した状態で縦フレーム体２間に架設されている。
このとき、これら一対の前側の役物部材５１，５２は、互いの突出部５１ｂ，５２ｂは互いに反対方向に向けた状態で架設されている。また、第１役物部材５１の後方に第２役物部材５２が傾斜面５２ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられると共に、第２役物部材５２の後方に第１役物部材５１が傾斜面５１ｃを機能パネル１０の前側から後側に向けて下り傾斜状として設けられ、さらにこれらの間に一方の横材５５を設置した状態で縦フレーム体２間に架設されている。このとき、これら一対の後側の役物部材５１，５２は、互いの突出部５１ｂ，５２ｂは互いに反対方向に向けた状態で架設されている。
また、上記構成を換言すると、機能パネル１０を支持する横フレーム体５にあって、第１役物部材５１を前側に設ける場合には、第２役物部材５２を傾斜面５２ｃを反対向きとした状態で第１役物部材５１の後側に設けることでこれら役物部材５１，５２の突出部５１ｂ，５２ｂの突出方向を一致させた第１状態で設置されている。また、第２役物部材５２を前側に設ける場合には、第１役物部材５１を傾斜面５１ｃを反対向きとした状態で第２役物部材５２の後側に設けることでこれら役物部材５１，５２の突出部５１ｂ，５２ｂの突出方向を前記第１状態とは反対向きの方向に突出させた第２状態とされる。
そして、第１状態の一対の役物部材５１，５２に並べて一対の横フレーム体５を付き合わせてそれぞれ設置し、そして、第２状態の一対の役物部材５１，５２を前記第１状態の一対の役物部材５１，５２の突出部５１ｂ，５２ｂとは突出部５１ｂ，５２ｂの突出方向を反対向きにした状態で一対の横フレーム体５に並べて設置することで、図１９に示す上記の役物部材５１，５２及び横材５５の設置状態が実現される。
【００５６】
この機能パネル支持架台１においては、右前側と左後側とで横フレーム体５（第１役物部材５１）を共通化することができ、同様に、右後側と左前側とで横フレーム体５（第２役物部材５２）を共通化することができる。また、第１役物部材５１と第２役物部材５２とを共通化することができる。
【００５７】
また、図からも明らかなように、前固定ピース３および後固定ピース４の幅は、機能パネル１０よりも幅が極めて小さいピース状に形成されている（図１９参照）。このため、各前固定ピース３、後固定ピース４間に隙間ができ、当該隙間により機能パネル１０の下方空間と外部空間との間に風の通り道が形成されるので、風による吹き上げ力を逃がすことが可能となっている。特に、本実施形態の場合には、風が当該機能パネル１０の傾斜面に沿って流れていくので、有効に風を逃がすことが可能となっている。また、このような前固定ピース３、後固定ピース４間の隙間よりパネルどうしの配線接続工事、配線メンテナンスを容易としている。
【００５８】
＜第４の実施形態＞
本実施形態は、機能パネル１０を支持する前後一対の横材５５を共通化させた構造の一形態を示す（図２０〜図２３参照）。
【００５９】
本実施形態において、横フレーム体５は、少なくとも所定モジュールの整数倍に形成される本体部５５ａを備える前後一対の横材５５を備えている。これら前後一対の横材５５は、機能パネル１０の設置角度に一致する共通の傾斜面５５ｃを備えている（図２０参照）。傾斜面５５ｃは、機能パネル１０の前側から後側に向けて上り傾斜状である。このような横材５５は、一対が、傾斜面５５ｃの傾斜方向を共に機能パネル１０の前側から後側に向けて上り傾斜状として、当該機能パネル１０の前側と後側とに平行に設けられる（図２３等参照）。
【００６０】
本実施形態の機能パネル支持架台１において、後固定ピース４は、機能パネル１０を保持する保持部４ｂと、横材５５に固定される固定部４ｃと、固定部４ｃから立ち上がって保持部４ｂまで延在する立上り部４ａとを備えている（図２０等参照）。
【００６１】
固定部６１は、機能パネル支持架台１に固定される部分である。前固定ピース３における固定部６１は、前側の横フレーム体５の側面５ｂに対し、ボルトやナット等からなる締結手段４３によって締結される（図２８等参照）。また、後固定ピース４における固定部４ｃは、後側の横フレーム体５の上面５ａに対し、ボルトやナット等からなる締結手段４３によって締結される（図３０等参照）。
【００６２】
保持部４ｂは、該固定部４ｃの上方に位置して、機能パネル１０のフレーム１１を保持する部分である。本実施形態の保持部４ｂは、互いに対向してフレーム１１を上下から挟み込む一対の脚部６３，６３’と、当該一対の脚部６３，６３’に挟持力を付与する締結具４４とを備えている。
これら脚部６３，６３’は、フレーム１１に係合する挟み込み部６３ａと、フレーム１１を挟み込んだ両挟み込み部６３ａに締付け力を付与する被締結部６３ｂとを備えている（図２９等参照）。これら脚部のうち、前側の脚部６３は前固定ピース３として、後側の脚部６３’は後固定ピース４としてそれぞれ機能する。
【００６３】
また、本実施形態において、機能パネル１０のフレーム１１には、機能パネル１０の下方に向けて突出する係止片１１ａが形成されている。このようなフレーム１１に対し、一対の脚部６３，６３’は、当該係止片１１ａを上下から挟み込む上下一対として形成されている（図２７等参照）。本実施形態の脚部６３，６３’の被締結部６３ｂとしてこれら一対の脚部６３，６３’には孔が形成されており、ボルト・ナットからなる締結具４４としてのボルトをこれら孔に通して締結することにより、機能パネル１０の係止片１１ａを上下から挟み込んだ状態で固定される。
【００６４】
また、上下一対の脚部６３，６３’のうち、上側の脚部６３は挟み込み部６３ａから被締結部６３ｂに亘って平板状に形成されると共に、下側の脚部６３’は、挟み込み部６３ａと被締結部６３ｂとの間に、当該被締結部６３ｂから挟み込み部６３ａに向けて下り傾斜状に傾斜部が設けられている。当該傾斜部の傾斜面６３ｃは、機能パネル１０の係止片１１ａに当接するのみならず、締結具４４による一対の脚部６３，６３’への締め付け力の付与に伴って係止片１１ａの先端部に擦り付けられるものとなる。
また、下方の脚部６３’は、フレーム１１の下面から外面に回り込んでこれら下面と外面に密着する鉤状部６３ｄを備えている（図２７〜図３０参照）。
また、上側の脚部６３は、被締結部６３ｂからみて挟み込み部６３ａとは反対側となる端部が立上り部４ａに連結されている。
【００６５】
後固定ピース４の固定部４ｃは、保持部４ｂの下方に位置して平板状に形成されており、先端側が立上り部４ａに連結されている。当該固定部４ｃは、水平面に対し横材の傾斜面に一致する傾斜角度を有して立上り部４ａに連結されており、これによって、固定部４ｃを傾斜面に重ねると、立上り部４ａは垂直状に立ち上がるものとなる。また、固定部４ｃは横材５５の傾斜面状にボルト締結されるものとなっていると共に前後幅は傾斜面の前後幅に一致させて形成されており、これによって、当該固定部４ｃを傾斜面状に締結すると、立上り部４ａは、横材５５の前側の側面上に立ち上がるものとなる。また、固定部４ｃと立上り部４ａとの接合部分には透孔４ｅが設けられ、固定部４ｃ上に雨水が溜まらないようになっている（図２１参照）。
【００６６】
また、立上り部４ａは矩形の平板状に形成されており、一方の端縁部に保持部４ｂの上側の脚部６３が連結されており、当該一方の端縁部とは反対側となる端縁部に固定部４ｃが連結されている。本実施形態では、保持部４ｂの上側の脚部６３と、立上り部４ａと、固定部４ｃとは、所定の厚さを有する１枚の鋼板を屈曲形成して形成されており、高い曲げ剛性を発揮するものとなっている。
【００６７】
機能パネル１０は、上記の後固定ピース４を介して後端部が後側の横材５５に連結固定されるものとなっており、機能パネル１０に作用する下向きの荷重は、当該機能パネル１０の前端側で直接に前側の横材５５に伝達されると共に、後端側で後固定ピース４を介して後側の横材５５に伝達されるものとなっている。
【００６８】
このように構成された本実施形態の機能パネル支持架台１は、特に、過大な荷重に対する耐力を向上させうる点で好ましい。
本実施形態の機能パネル１０は、太陽光モジュールやガラスを積層した平板部の四周縁にフレーム枠体１１の上端部を嵌合させる構成となっており、フレーム枠体１１を平板部の四周縁から離間させる方向に荷重が生じると、当該フレーム枠体から平板部が脱落してしまう虞がある。特に想定を超える積雪等があった場合には、当該機能パネル１０上に雪が積もり、過大な荷重がモーメントとなって当該機能パネル１０の前側を支持する横材５５と、後側を支持する後固定ピース部材４及び後側の横材５５に作用する。そして、当該荷重が過大なものとなる場合、前側の横材５５は傾斜面全体で当該荷重に抵抗するものの、後側の横材５５は後固定ピース部材４を介して当該荷重を受けるため、荷重が後固定ピース部材４との連結部に集中して僅かに撓んでしまうことが考えられる。一方、後固定ピース部材４は、高い剛性を有して形成されているので、かかる荷重によっても容易に変形等を生じないものとなっている。
本実施形態では、当該荷重は固定ピース部材４を介して横材５５の傾斜面の前端部に作用することとなり、当該前端部が僅かに撓み、横材５５の傾斜面が勾配を大きくする方向に回転する（捩れる）ことが考えられるが、これによって後固定ピース部材４が当該横材５５の傾斜面の前端部を中心として機能パネル１０の前側に向けて僅かに回転するものとなり、これに伴って保持部４ｂも前側に移動することとなり、これによって、機能パネル１０の後側のフレーム体１１を平板部の前側に向けて引張るものとなり、当該後側のフレーム１１は平板部に押し付けられて、この結果として平板部が脱落することをむしろ積極的に阻害するものとなるのである。
このように、後固定ピース部材は、通常時に機能パネル１０を下方から保持するのみならず過大な荷重が作用する非常時には機能パネル１０の前側を支持する一方の横材（前側の横材）５５との関係では挟み持つように支持することとなり、これによって、機能パネル支持架台１による機能パネル１０の支持力が増し、過大な荷重に抗することができるものとなる。
【００６９】
また、本実施形態の機能パネル支持架台１においては、前後の横フレーム体５の横材５５を共通化することができ、しかも傾斜面５５ｃが同じ向きとなるように並べて用いることができる。したがって、屋根８上にこれら横材５５を配置する際、一方（例えば後側）の横材５５を１８０度反転させる手間がない。
【００７０】
上述した第４の実施形態の変形例を以下に示す（図２４〜図２６参照）。図２４〜図２６に示す機能パネル支持架台１においては、後固定ピース４が、左右一対のピース部材４Ａ，４Ｂで構成されている。これらピース部材４Ａ，４Ｂは、それぞれ立上り壁４ａ、連結部４ｂ、固定部４ｃを有するコ字形状（チャネル形状）であり、互いに面対称となるように形成されている。この機能パネル支持架台１では、上述した脚部４ｄのような部材を用いず、連結部４ｂをこの機能パネル支持架台１の底面に当接させた状態でボルト締結して両者を固定している（図２４参照）。
【００７１】
なお、上述の実施形態は本発明の好適な実施の一例ではあるがこれに限定されるものではなく本発明の要旨を逸脱しない範囲において種々変形実施可能である。
【産業上の利用可能性】
【００７２】
本発明は、屋根に突出状に設けられる支柱上に設置されて屋根上に機能パネルを支持する機能パネル支持架台に適用して好適である。
【符号の説明】
【００７３】
１…機能パネル支持架台、２…縦フレーム体（縦材）、４…後固定ピース（脚部材）、４ａ…立上り壁（立上り部）、４ｂ…連結部（保持部）、４ｃ…固定部、４ｄ…脚部、５…横フレーム体（横部材）、８…屋根、９…支柱、１０…太陽光モジュール（機能パネル）、５１…第１役物部材、５１ａ…本体部、５１ｂ…突出部、５１ｃ…傾斜面、５２…第２役物部材、５２ａ…本体部、５２ｂ…突出部、５２ｃ…傾斜面、５３…第３役物部材、５３ａ…本体部、５３ｂ…突出部、５３ｃ…傾斜面、５４…第４役物部材、５４ａ…本体部、５４ｂ…突出部、５４ｃ…傾斜面、５５…横材、５５ａ…本体部、５５ｃ…傾斜面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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