(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
有効成分としてペメトレキセド又はその薬剤学的に許容可能な塩；Ｎ−アセチル−Ｌ−システイン；及びクエン酸塩を含む、ペメトレキセド製剤。
【請求項２】
ペメトレキセド又はその薬剤学的に許容可能な塩；Ｎ−アセチル−Ｌ−システイン；クエン酸塩の濃度比が、１〜３０：０．１５〜２．０：１．０〜１５．０である、請求項１に記載のペメトレキセド製剤。
【請求項３】
前記ペメトレキセド又はその薬剤学的に許容可能な塩；Ｎ−アセチル−Ｌ−システイン；クエン酸塩の濃度比が、１〜３０：１．５：１．０〜１５．０である、請求項２に記載のペメトレキセド製剤。
【請求項４】
前記クエン酸塩が、クエン酸ナトリウムである、請求項１に記載のペメトレキセド製剤。
【請求項５】
前記製剤が、溶液状態で貯蔵可能な液体製剤である、請求項１に記載のペメトレキセド製剤。
【請求項６】
前記製剤が、即時使用可能な密封容器に入っている注射用液状製剤である、請求項１に記載のペメトレキセド製剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、安定化されたペメトレキセド製剤に関するもので、より具体的には、抗酸化剤としてアセチルシステイン及び緩衝溶液としてクエン酸塩を含む安定化されたペメトレキセド製剤に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
抗葉酸活性を有することで知られている特定化合物は、がん治療のための化学的療法剤としてよく知られている。特許文献１には、ペメトレキセドを含む特定の置換されたピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−ベース−抗葉酸（ｐｙｒｒｏｌｏ［２，３−ｄ］ｐｙｒｉｍｉｄｉｎｅ−ｂａｓｅｄ  ａｎｔｉｆｏｌａｔｅ）誘導体の製造過程が記載されており、特許文献２には、一連の４−ヒドロキシピロロ［２，３−ｄ］ピリミジン−Ｌ−グルタミン酸（ｈｙｄｒｏｘｙｐｙｒｒｏｌｏ［２，３−ｄ］ｐｙｒｉｍｉｄｉｎｅ−Ｌ−ｇｌｕｔａｍｉｃ  ａｃｉｄ）誘導体が記載されている。
【０００３】
ペメトレキセド（ｐｅｍｅｔｒｅｘｅｄ）は、５−置換ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジンであり、葉酸（ｆｏｌａｔｅ）代謝に関与する代謝産物の活性を抑制することによって、非小細胞性肺がん（ｎｏｎ−ｓｍａｌｌ  ｃｅｌｌ  ｌｕｎｇ  ｃａｎｃｅｒ）を含む様々ながんに対する抗がん効果を表す多標的抗葉酸剤である。
【０００４】
ペメトレキセドは、主な葉酸輸送システムである還元型葉酸キャリア（ｒｅｄｕｃｅｄ  ｆｏｌａｔｅ  ｃａｒｒｉｅｒ、ＲＦＣ）によって細胞内に取り込まれた後、  ホリルポリグルタミン酸シンテターゼ（ｆｏｌｙｌｐｏｌｙｇｌｕｔａｍａｔｅ  ｓｙｎｔｈｅｔａｓｅ、ＦＰＧＳ）によって活性化されて、チミジル酸シンターゼ（ｔｈｙｍｉｄｙｌａｔｅ  ｓｙｎｔｈａｓｅ、ＴＳ）及びジヒドロ葉酸レダクターゼ（ｄｉｈｙｄｒｏｆｏｌａｔｅ  ｒｅｄｕｃｔａｓｅ、ＤＨＦＲ）を標的とするポリグルタメート（ｐｏｌｙｇｌｕｔａｍａｔｅ）誘導体を形成することが知られている。
【０００５】
現在、ペメトレキセドは、アリムタ（Ａｌｉｍｔａ）という商品名で市販されており、悪性胸膜中皮腫（ｍａｌｉｇｎａｎｔ  ｐｌｅｕｒａｌ  ｍｅｓｏｔｈｅｌｉｏｍａ）及び非小細胞性肺がんを治療するための製剤として使用されている（非特許文献１）。アリムタは、投与前に再構成しなければならない凍結乾燥製剤の形態として市販されている。具体的には、アリムタは、患者に投与する前に０．９％塩化ナトリウム溶液で再構成されることを必要とし、最終的に、０．９％塩化ナトリウム溶液で希釈して最終濃度が０．２５ｍｇ／ｍＬになった凍結乾燥粉末製剤（１００ｍｇ又は５００ｍｇ）の形態として市販されている。
【０００６】
凍結乾燥粉末製剤は、製造が複雑であり、また、これらの製剤の製造工程には高額な費用がかかる。さらに、凍結乾燥製剤は、再構成の際に微生物による汚染のリスクがあり、これらの製剤を含む薬物調剤に関与する薬剤師、内科医、看護師などが、細胞破壊物質にさらされる可能性が高い。従って、ペメトレキセドのような細胞障害性抗がん剤の場合、凍結乾燥製剤の開発よりも長期間貯蔵できる即時使用可能な液状製剤の開発が求められている。
【０００７】
多くの場合、液状製剤の問題点は、貯蔵中の不安定性である。この不安定性により、多数の注射用製剤が注射直前に溶解させる凍結乾燥の形態として使用されている。近年、凍結乾燥製剤の形態として提供されてきたペメトレキセド又はその薬剤学的に許容可能な塩でも、水溶性製剤として製造する場合には未知の類縁物質を増加させるため、長期間常温で貯蔵できないという問題が発生する。すなわち、前記水溶性溶液製剤は安定性の問題を抱えている。この安定性の問題により、ペメトレキセド又はその薬剤学的に許容可能な塩は、現在臨床応用において凍結乾燥製剤の形態として使用されている。
【０００８】
前述の欠点を克服するために、いくつかの製剤が提案されてきた。例えば、特許文献３には、ペメトレキセドの治療有効量、抗酸化剤の有効量及び薬剤学的に許容可能な賦形剤を含み、前記抗酸化剤は、モノチオグリセロール、Ｌ−システイン及びチオグリコール酸からなる群より選択されるペメトレキセドの安定的な液状製剤が記載されている。
【０００９】
しかし、前記特許文献に記述されている製剤の問題に関して、前記製剤が２５℃で長期間貯蔵される場合、沈澱が発生するため、所望の期間までに製剤の長期的な安定性を保障できないことが報告されている（特許文献４）。長期貯蔵に安定的なペメトレキセド液状製剤は、実験的或いは商業的に未だ実現されていない。実際に、本発明者らは、前述の抗酸化剤であるＬ−システインを用いてペメトレキセド含有の液状製剤を製造し、製剤を製造するための安定化試験を行った。その結果、苛酷試験条件下、２週間後に変色、類縁物質の増加及びｐＨの低下などの性状の変化を含むいくつかの問題が観察された。さらに、本発明者らは、アスコルビン酸、チオ硫酸ナトリウム、ブチルヒドロキシアニソール、没食子酸プロピル、ＥＤＴＡ、Ｌ−メチオニン及びアセチルシステインを含むおよそ６０種類の安定化剤を用いてペメトレキセド含有の液状製剤を製造したが、これらの製剤は全て安定性に不適当であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】米国特許第５，３４４，９３２号明細書
【特許文献２】欧州特許第０４３４４２６号明細書
【特許文献３】米国特許第６，６８６，３６５号明細書（韓国特許公報第２００２−００８１２９３号）
【特許文献４】国際特許公報ＷＯ２０１２／０１５８１０号
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】Ｐｈｙｓｉｃｉａｎｓ’Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ、６０ｔｈｅｄ．，ｐｐ．１７２２〜１７２８、２００６
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
このような背景の下、本発明者らは、ペメトレキセド液状製剤の安定性の問題を克服するための幅広い研究を行った結果、抗酸化剤としてアセチルシステイン及び緩衝溶液としてクエン酸塩を一緒に使用する場合、ペメトレキセド異性体の類縁物質及び未知の類縁物質の形成を効果的に調節するか或いは抑制し、高い安定性で貯蔵中に沈澱を発生させることなく透き通った溶液の状態を維持する安定的なペメトレキセドを製剤できることを確認し、本発明を完成するに至った。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の目的は、安定化されたペメトレキセド製剤を提供することである。
【発明の効果】
【００１４】
本発明は、商業的に製造が容易で、凍結乾燥及び再構成中に発生する恐れがある微生物による汚染を防止することができると共に、便宜性及び安定性が改善されたペメトレキセド製剤を提供することができる。さらに、本発明は、緩衝溶液としてクエン酸ナトリウムと共に抗酸化剤としてアセチルシステインを含むことから、従来のペメトレキセド含有の注射用液状製剤とは違って、変色又は沈殿物などの性状の異常を表すことなく、許容基準を満たす安定化されたペメトレキセド製剤を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】従来のペメトレキセド含有の注射用液状製剤（比較例１、１２及び１４）と、４週間の苛酷安定性試験（６０℃及び８０％）後の本発明によるペメトレキセド含有の注射用液状製剤（実施例１１）の性状の比較を示す。比較のために、注射用水  （ｗａｔｅｒ  ｆｏｒ  ｉｎｊｅｃｔｉｏｎ、ＷＦＩ）の性状も図１に示す。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
一態様において、本発明は、有効成分としてペメトレキセド（ｐｅｍｅｔｒｅｘｅｄ）又はその薬剤学的に許容可能な塩；Ｎ−アセチル−Ｌ−システイン；及びクエン酸塩を含むペメトレキセド製剤を提供する。
【００１７】
本発明において、前記ペメトレキセド又はその薬剤学的に許容可能な塩、Ｎ−アセチル−Ｌ−システイン及びクエン酸塩は、１〜３０：０．１５〜２．０：１．０〜１５．０の濃度比で存在してもよい。
【００１８】
好ましくは、前記ペメトレキセド又はその薬剤学的に許容可能な塩、Ｎ−アセチル−Ｌ−システイン及びクエン酸塩は、１〜３０：１．５：１．０〜１５．０の濃度比で存在してもよい。
【００１９】
本発明において、前記製剤は、溶液状態で貯蔵可能な液状製剤であってもよい。
本発明において、前記製剤は、即時使用可能な密閉容器に入った注射用液状製剤であってもよい。
【００２０】
しかし、本発明の範囲が、必ずしも注射用液状製剤に限定されるものではないが、当業者の常識により、或いは関連技術分野で通常使用される方法により製造され得る他の液状製剤及び非液状製剤を含む。
【００２１】
以下、本発明を詳しく説明する。
一般的に、様々な抗酸化剤が製剤を安定化する目的で使用されており、その具体的な例としては、パラオキシ安息香酸エステル誘導体、アルコール、フェノール誘導体、チメロサール、無水酢酸、カルボン酸ナトリウム、ラウリル硫酸、抗酸化剤、硫化物化合物、亜硫酸塩、シスチン、システイン、システアミン、アミノ酸、アスコルビン酸などの有機酸、レチノール、トコフェロール、ブチルヒドロキシアニソールなどが挙げられる。
【００２２】
さらに、韓国登録特許１０−０７７４３６６号公報には、パクリタキセルの抗酸化剤としてＮ−アセチルアミノ酸が記載されており、韓国特許１０−２００７−００２８３３１号公報には、ジクロフェナク組成物の抗酸化剤としてモノチオグリセロール及びエチレンジアミン四酢酸が記載されている。
【００２３】
本発明者らは、前述の注射用ペメトレキセド製剤で実験を行ったが、このような通常使用される物質の１日の服用量は、特に注射用製剤において医薬品有効成分（Ａｃｔｉｖｅ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｉｎｇｒｅｄｉｅｎｔ、ＡＰＩ）ではなく、賦形剤（抗酸化剤）として使用される場合に限定される。さらに、前記抗酸化剤単独では、製剤の安定性は改善されなかった。さらに、従来の注射用製剤に頻繁に用いられるアスコルビン酸、乳酸などを使用する場合、これらの注射用製剤は、部分的に変色及び／又は沈澱を発生させる。このことは、これらの製剤が酸に不安定であることを示す（実験例１及び２）。
【００２４】
しかし、本発明者らは、有効成分としてペメトレキセド又はその薬剤学的に許容可能な塩を含む成分が、アセチルシステイン及びクエン酸ナトリウムと一緒に使用される場合、有効成分が苛酷試験条件下（６０℃及び８０％）、４週間の安定性試験期間中に、実質的に変化せずに変色又は沈澱が発生しなかったことから、前記組成物が、許容基準（実験例１及び２）を満たす安定性を有するという驚くべき事実を見出した。アセチルシステイン及びクエン酸ナトリウムは、全て一般的に使用される物質であると同時に低額であるので商業的な単価の面でもまた利点がある。
【００２５】
本発明のペメトレキセド製剤は、有効成分としてペメトレキセド又はその薬剤学的に許容可能な塩を含む。本発明によるペメトレキセドは、薬理学的な活性薬物又は生体内における化学的又は酵素学的過程によって薬理活性を持つ薬物を含む。具体的には、本発明で使用されるペメトレキセドは、ペメトレキセド薬物自体であってもよく、その薬剤学的に許容可能な塩であってもよい。
【００２６】
本発明における用語「ペメトレキセド」とは、５−置換ピロロ［２，３−ｄ］ピリミジンと称される化合物を意味する。具体的には、前記用語は下記化学式１で表される多標的抗葉酸を意味し、非小細胞性肺がん及び悪性胸膜中皮腫を含む様々ながんに対して抗がん効果を表す。
【００２７】
【化１】
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前記ペメトレキセドは、葉酸代謝に関与する代謝産物の活性を抑制することによって非小細胞性肺がん及び悪性胸膜中皮腫を含む様々ながんに対して抗がん効果を表す。
【００２８】
本発明における用語「薬剤学的に許容可能な塩」とは、当業界に公知の従来の方法により製造された塩を意味する。この製造方法は、当業界に公知の方法である。薬剤学的に許容可能な塩の具体的な例としては、これらに限定されるものではないが、下記に述べているような、薬理学的に又は生理学的に許容可能な無機酸、有機酸及び塩基に由来する塩を含む。適切な酸の例としては、塩酸、臭素酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、過塩素酸、フマル酸、リンゴ酸、リン酸、グリコール酸、乳酸、サリチル酸、コハク酸、トルイル−Ｐ−スルホン酸、酒石酸、酢酸、クエン酸、メタンスルホン酸、ギ酸、安息香酸、マロン酸、ナフタレン−２−スルホン酸、ベンゼンスルホン酸などを含む。適切な塩基に由来する塩の例としては、これらに限定されるものではないが、ナトリウム及びリン酸などのアルカリ金属の塩、及びマグネシウムなどのアルカリ土類金属の塩を含む。
【００２９】
本発明における用語「アセチルシステイン」とは、Ｎ−アセチル−Ｌ−システイン（ＮＡＣ、Ｃ５Ｈ９ＮＯ３Ｓ、ＣＡＳ番号６１６−９１−１）と称される本発明のペメトレキセド製剤において抗酸化剤として使用される化合物を意味する。本発明における「アセチルシステイン」及び「Ｎ−アセチル−Ｌ−システイン」は、混合して使用される。
【００３０】
抗酸化剤としてのアセチルシステインは、米国薬局方に記載されている（Ｐｈａｒｍａｃｏｐｅｉａ３５−Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｆｏｒｍｕｌａｒｙ  １０、ｐ２０６９を参照）。アセチルシステインは、食品に含まれるアミノ酸であるＬ−システインの前駆体である。システインは、酸化によって不溶性物質に変性されやすく、一方、アセチルシステインは、安定的であり容易に変性しないため、経口又は静脈投与が可能である。
【００３１】
本発明における用語「クエン酸塩」とは、クエン酸の塩を意味し、本発明のペメトレキセド製剤の緩衝溶液として使用される化合物を意味する。前記クエン酸塩は、クエン酸ナトリウムであってもよい。
【００３２】
本発明によれば、緩衝溶液としてクエン酸ナトリウムと共に抗酸化剤としてアセチルシステインを用いることで、ペメトレキセドを長期間１〜３０℃の温度で薬剤学的に安定的に貯蔵することを可能にしたペメトレキセド製剤を提供することができる。
【００３３】
本発明のペメトレキセド製剤において、ペメトレキセド又はその薬剤学的に許容可能な塩：Ｎ−アセチル−Ｌ−システイン：クエン酸塩の濃度比が、好ましくは、１〜３０：０．１５〜２．０：１．０〜１５．０であり、より好ましくは、１〜３０：１．５：１．０〜１５．０である。この際、各濃度は、ｍｇ／ｍＬ単位であってもよい。前記濃度比の範囲と異なる濃度比を示すペメトレキセド製剤の場合、貯蔵期間の経過に伴い類縁物質の発生が許容基準以上に増加することが確認された（実験例１）。
【００３４】
本発明において、前記ペメトレキセド製剤は、薬剤学的に許容可能な担体及びｐＨ−調節剤を含んでもよい。
本発明において、前記ペメトレキセド製剤は、好ましくは溶液状態で貯蔵可能な液状製剤であってもよく、より好ましくは、即時使用可能な密閉容器に入った注射用液状製剤であってもよい。
【００３５】
本発明の前記ペメトレキセド製剤が注射用液状製剤の場合、薬剤学的に許容可能な担体は注射用水（ＷＦＩ）である。
本発明において、ペメトレキセドの注射用液状製剤のｐＨが、好ましくは、約６．０〜８．０であってもよく、より好ましくは、約７．２〜７．８であってもよい。前記液状製剤のｐＨは、塩酸などの酸、又は水酸化ナトリウムなどの塩基を用いて調整することができる。
【００３６】
本発明のペメトレキセド製剤は、アセチルシステイン及びクエン酸塩の他に添加物を含まないのが可能である一方で、薬剤学的に許容可能な賦形剤をさらに含んでもよい。薬剤学的に許容可能な賦形剤の例としては、ラクトース、デキストロース、シクロデキストリン及びその誘導体、スクロース、グリセロール、炭酸ナトリウムなど公知の添加物を含む。好ましい賦形剤としては、塩化ナトリウム及びマンニトールであってもよい。
【００３７】
本発明の製剤を製造する過程において、低酸素条件を維持するために窒素又はアルゴンなどの不燃性ガスでパージングした後、滅菌及び濾過を行った。
さらに、本発明の安定化されたペメトレキセド製剤は、当業界に公知の適切な容器に収容してもよい。例えば、前記容器としては、ガラスバイアル、ガラスボトル、カートリッジ、プレフィルドシリンジなどであってもよい。好ましくは、前記容器はガラスバイアルである。
【００３８】
本発明による注射用ペメトレキセド製剤は、予め洗浄し滅菌した容器に分注し、前記容器は、栓の表面が液状製剤と反応しないテフロン（登録商標）栓で密閉した。必要に応じて注射用液状製剤と栓の空間を非活性ガスで満たす。クリンパを用いて前記栓を取り付けた後、必要に応じて注射用液状製剤で満たした前記バイアルを過熱し滅菌する。
【実施例】
【００３９】
以下、実施例を参考にして本発明をより詳しく説明する。しかし、これらの実施例は、本発明を例示するためのものであり、本発明の範囲を限定するためのものではないことを理解すべきであろう。
【００４０】
実施例１〜１４：抗酸化剤としてアセチルシステイン及び緩衝溶液としてクエン酸ナトリウムを異なる量で含むペメトレキセド含有の注射用溶液の製造
注射用水（ＷＦＩ）１００ｍｌにＤ−マンニトール２．５ｇを溶解した後、アセチルシステインとクエン酸ナトリウムを順に以下表１に示す濃度で添加し完全に溶解させた。ペメトレキセド２．５ｇを前記溶液に徐々に添加し（実施例１４においてペメトレキセド３．０ｇを徐々に添加した。）溶液が透明になるまで攪拌した。その後、塩酸又は水酸化ナトリウム水溶液を用いて前記溶液を表１に示すようにｐＨを調整した。無菌室で前記溶液を滅菌した０．２２μｍメンブレンフィルターに通して無菌濾過した。得られた溶液を予め窒素でパージングした洗浄し／滅菌した密閉可能な容器に充填した。
【００４１】
得られたペメトレキセド含有の注射用溶液の成分とｐＨを下記表１に示す。
【００４２】
【表１】
0005934448.tif 000003
実施例１５及び１６：ｐＨの変化によるペメトレキセド含有の注射用溶液の製造
注射用水（ＷＦＩ）１００ｍｌにＤ−マンニトール２．５ｇを溶解した後、アセチルシステインとクエン酸ナトリウムを順に以下表２に示す濃度で添加し完全に溶解させた。ペメトレキセド２．５ｇを前記溶液に徐々に添加し溶液が透明になるまで攪拌した。その後、塩酸又は水酸化ナトリウム水溶液を用いて前記溶液を表２に示すようにｐＨを調整した。無菌室で前記溶液を滅菌した０．２２μｍメンブレンフィルターに通して無菌濾過した。得られた溶液を予め窒素でパージングした洗浄し／滅菌した密閉可能な容器に充填した。
【００４３】
得られたペメトレキセド含有の注射用溶液の成分とｐＨを下記表２に示す。
【００４４】
【表２】
0005934448.tif 000004
比較例１〜８：様々な抗酸化剤を用いたペメトレキセド含有の注射用溶液の製造
下記表３に示す組成及び含量により、ペメトレキセド含有の溶液を実施例１と同様の方法で製造した。比較例１において、抗酸化剤を添加することなく、担体として注射用水（ＷＦＩ）のみを含む溶液を製造した。
【００４５】
【表３】
0005934448.tif 000005
比較例９〜１４：様々な抗酸化剤及び緩衝溶液の添加有無によるペメトレキセド含有の注射用溶液の製造
下記表４に示す組成及び含量により、実施例１と同様の方法でペメトレキセド含有の溶液を製造した。
【００４６】
【表４】
0005934448.tif 000006
比較例１５〜１７：様々な緩衝溶液を含むペメトレキセド含有の注射用溶液の製造
下記表５に示す組成及び含量により、ペメトレキセド含有の溶液を実験例１と同様の方法で製造した。
【００４７】
【表５】
0005934448.tif 000007
実験例：安定性試験
実施例１〜１６及び比較例１〜１７で製造された組成物は、苛酷試験条件下（６０℃及び８０％）、４週間安定化試験を行った。これらの組成物のうち、実験例１１と比較例１、１２及び１４の組成物については、加速条件下（４０℃及び７０％）、４ヶ月間それらの安定性試験をも行った。安定性評価は、下記表６に示す条件下で、液状溶液中のペメトレキセドの含有及び類縁物質を高速液体クロマトグラフィーにより測定した。
【００４８】
【表６】
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実験例１：苛酷安定性試験（６０℃／８０％、４週間の評価）
苛酷安定性試験を前述のとおり行い、その試験結果を下記表７〜１１に示した。
【００４９】
また、図１には、本発明によるペメトレキセド含有の注射用液状製剤（実施例１１）と、従来のペメトレキセド含有の注射用液状製剤（比較例１、１２及び１４）の苛酷試験条件下（６０℃及び８０％）、４週間の安定性試験期間中における性状比較を示す。
【００５０】
【表７】
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0005934448.tif 000010
表７の結果から分かるように、緩衝溶液としてクエン酸ナトリウム１〜１５ｍｇ／ｍＬと共に抗酸化剤としてアセチルシステイン１．５ｍｇ／ｍＬを含む前記製剤は、４週間の苛酷試験条件下で、個別の類縁物質の含量が０．２％以下及び全類縁物質の含量が１．０％以下を示したことから、これらの製剤が優れた安定性を有することが示唆された（実施例９〜１２）。
【００５１】
さらに、アセチルシステイン１．０〜１．５ｍｇ／ｍＬ及び緩衝溶液としてクエン酸ナトリウム２．０ｍｇ／ｍＬを含む前記製剤は、個別の類縁物質の含量が０．２％以下及び全類縁物質の含量が１．０％以下を示したことから、これらの製剤が優れた安定性を有することが示唆された（実施例８及び１０）。しかし、アセチルシステインの濃度が１．０〜１．５ｍｇ／ｍＬより低下すると、類縁物質の含量が許容基準を満たす場合でも性状の変化（変色）が生じることが観察された（実施例１〜２）。
【００５２】
さらに、アセチルシステインの濃度が２．０ｍｇ／ｍＬ及びクエン酸ナトリウムの濃度が５．０ｍｇ／ｍＬである場合、前記類縁物質の含量は許容基準を満たすが、性状の変化（変色）が生じた（実施例１３）。
【００５３】
さらに、アセチルシステインの濃度が０．５ｍｇ／ｍＬ及びクエン酸ナトリウムの濃度が１．０〜５．０ｍｇ／ｍＬである場合、前記類縁物質の含量は許容基準を満たすが、性状の変化（変色）が生じた（実施例３〜７）。
【００５４】
【表８】
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前記表８の結果から分かるように、緩衝溶液としてクエン酸ナトリウムと共に抗酸化剤としてアセチルシステインを含む前記製剤は、ｐＨの変化にも関わらず、苛酷条件下、４週間の安定性試験期間中に個別の類縁物質の含量が０．２％以下及び全類縁物質の含量が１．０％以下を示したことから、これらの製剤が優れた安定性を有することが示唆された。
【００５５】
【表９】
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前記表９の結果から確認されるように、従来から一般的に使用される抗酸化剤を含む製剤の場合、苛酷条件下、安定性試験期間中に性状の変化（沈澱又は変色）が生じ、又は個別の類縁物質が０．２％以上及び全類縁物質が１．０％以上増加することが観察された。これは、従来から一般的に使用される抗酸化剤を含むペメトレキセド含有の注射用製剤が、類縁物質又は性状の変化に対して充分な安定性を提供しないことを示す。
【００５６】
【表１０】
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前記表１０の結果から分かるように、  前記製剤が緩衝溶液としてクエン酸ナトリウムと共に抗酸化剤としてアセチルシステインを含む場合、アセチルシステインの濃度が１．５ｍｇ／ｍＬ及びクエン酸ナトリウムの濃度が５．０ｍｇ／ｍＬであるのが好ましく、前記製剤は、苛酷条件下、４週間の安定性試験期間中、個別の類縁物質の含量が０．２％以下及び全類縁物質の含量が１．０％以下を示したことから、この製剤が優れた安定性を有することが示唆された（実施例１１）。
【００５７】
しかし、前記製剤溶液が緩衝溶液としてクエン酸ナトリウムのみを含む場合、苛酷条件下、２週間後に溶液の色が濃黄色に変わり始めるのが明確に観察された（比較例９及び１０）。さらに、Ｌ−システイン又は抗酸化剤としてアセチルシステインを含む製剤の場合、苛酷条件下、２週間後に溶液の色が淡黄色に変わり始め、苛酷条件下、４週間試験期間中にｐＨが著しく低下するのが明確に観察された（比較例１１及び１２〜１４）。言い換えれば、アセチルシステインとクエン酸ナトリウムを組み合わせて使用する場合は、アセチルシステイン又はクエン酸ナトリウムを単独で使用する場合とは異なり、類縁物質の安定性を顕著に改善することが観察された。
【００５８】
さらに、Ｌ−システインのみを含む比較例１３及び１４の製剤溶液において、苛酷条件下、２週間後に腐った卵のような異臭がし始めたが、本発明の前記製剤ではこのような異臭は発生しないことが確認された。
【００５９】
【表１１】
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前記表１１の結果から分かるように、抗酸化剤としてアセチルシステインと一般的に使用される様々な緩衝溶液の製剤の安定性を比較し、クエン酸ナトリウム以外の緩衝溶液を使用する場合、初期段階に性状の変化（変色）が生じ、又は前記個別の類縁物質の含量が０．２％以上増加し、全類縁物質の含量が１．０％以上増加したことが確認された。
【００６０】
従って、緩衝溶液としてクエン酸ナトリウムと共に、抗酸化剤としてアセチルシステインを含むペメトレキセド含有の注射用溶液のみが優れた安定性を示すことが確認された。
実験例２：加速安定性試験（４０℃／７０％、４ヶ月間の評価）
加速安定性試験は、前述のとおり行いその試験結果を以下表１２に示した。
【００６１】
【表１２】
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前記表１２の結果から分かるように、抗酸化剤を添加することなく、担体としてＷＦＩ（注射用水）のみを用いて製造される比較例１の製剤において、加速条件下、２ヶ月後に前記溶液の性状が黄色に変わり、前記溶液が４ヶ月で個別の類縁物質の含量が０．２％以上及び全類縁物質の含量が１％を示したことから、前記製剤が不適合な安定性を有することが示唆された。一方、緩衝溶液としてクエン酸ナトリウムと共に抗酸化剤としてアセチルシステインを含む実施例１１の製剤では、加速条件下、６ヶ月間の試験中に個別の類縁物質の含量が０．２％以下及び全類縁物質の含量が１％以下を示したことから、前記製剤が優れた安定性を有することが確認された。
【００６２】
それに反して、抗酸化剤としてアセチルシステインのみを含む製剤では、溶液の色が加速条件下、４ヶ月後に黄色に変わり、個別の類縁物質の含量が０．２％以上であることから、前記製剤が不適合な安定性を有することが確認された（比較例１２）。
【００６３】
さらに、Ｌ−システインのみを含む比較例１４の製剤の場合、苛酷安定性試験の結果として、類縁物資の含量が許容基準を満たしたが、腐った卵のような異臭が発生した。しかし、このような異臭は、本発明の製剤、すなわち実施例１１の製剤では発生しなかった。
【図１】
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