(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の凸条部が軒棟方向と直交する方向に所定の間隔を空けて形成されると共に一方の端部には前記凸条部間に形成された平板部よりも下方に突出する固着片が形成された屋根材が、前記屋根下地に固定された台座を前記凸条部が覆うように屋根下地に敷設されると共に、前記固着片が前記屋根下地に固着されて敷設され、
前記屋根材と前記屋根下地との間には排出空間が形成され、
前記屋根材に形成された複数の凸条部の幅長さが前記屋根材の一端側から他端側に向かって段階的に短くなるように形成されている
ことを特徴とする屋根構造。
【請求項２】
前記屋根下地に敷設された隣接する屋根材のうち、一方の屋根材の少なくとも一つの凸条部が他方の屋根材の凸条部と上下に重なり合って敷設されていることを特徴とする請求項１に記載の屋根構造。
【請求項３】
前記上下に重ねられた凸条部のうち、下側に位置する凸条部の幅長さが上側に位置する凸条部の幅長さよりも短いことを特徴とする請求項２に記載の屋根構造。
【請求項４】
前記屋根材の上面にさらに屋根付設物が設置され、この屋根付設物は、前記屋根材を介在させて前記台座に固定具により連結されて設置されていることを特徴とする請求項１乃至３のいずれか１項に記載の屋根構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、住宅等の建物の屋根下地に屋根材が敷設された屋根構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数枚の屋根材を屋根下地に縦横に順次敷設することにより屋根を形成することが行われている。例えば、縦葺きの屋根材の場合、まず、屋根材を縦方向（屋根の傾斜方向、あるいは軒棟方向）に所定の長さ分だけ縦方向にずらしつつ、隣接する屋根材が互いに上下に重なるように順次敷設していく。次に、上記のように縦方向に敷設された屋根材の横方向（屋根の傾斜方向に直交する方向）にも別の屋根材を敷設する。この場合、横方向に隣接する屋根材も所定の長さ分だけ横方向にずらしつつ、互いに上下に重ねるようにして敷設される。このように、縦方向、次いで、横方向に屋根材を葺く操作を繰り返し行うことで屋根が形成される。
【０００３】
上記のように敷設される屋根材は、種々のものが知られている。それらの一つとして、図８に示すように、屋根材の縦方向の略全長に亘って複数の凸条部１１が所定の間隔をおいて形成されており、この凸条部１１が屋根材の横方向に所定の間隔で複数個形成された縦葺き屋根材１０１が知られている（例えば、特許文献１を参照）。このような縦葺き屋根材１０１では、通常、横方向に隣接する縦葺き屋根材１０１において、一方の縦葺き屋根材１０１の凸条部１１と、他方の縦葺き屋根材１０１の凸条部１１どうしが互いに上下に重ねられて敷設されるものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２１７９０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかし、上記のような縦葺き屋根材１０１を屋根下地３０に敷設した場合、屋根下地３０と、隣接する凸条部１１間に形成された平板部１２とが密着した状態となっている。このように両者が密着してしまうと、例えば、屋根下地３０と平板部１２との間に雨水等が浸入してしまった場合、屋根下地３０と平板部１２との間の雨水が乾きにくくなってしまい、屋根内部に湿気が溜まり易くなってしまうことがある。そのため、屋根下地３０や屋根材が劣化し易くなったり、屋根の排水性が低下したりするおそれがあった。
【０００６】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、屋根内部に水分や湿気が溜まりにくくすることができ、屋根材や屋根下地の損傷を防止し易い屋根構造を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る屋根構造は、複数の凸条部が軒棟方向と直交する方向に所定の間隔を空けて形成されると共に一方の端部には前記凸条部間に形成された平板部よりも下方に突出する固着片が形成された屋根材が、前記屋根下地に固定された台座を前記凸条部が覆うように屋根下地に敷設されると共に、前記固着片が前記屋根下地に固着されて敷設され、前記屋根材と前記屋根下地との間には排出空間が形成され、前記屋根材に形成された複数の凸条部の幅長さが前記屋根材の一端側から他端側に向かって段階的に短くなるように形成されていることを特徴とする屋根構造。
【０００８】
また、本発明において、前記屋根下地に敷設された隣接する屋根材のうち、一方の屋根材の少なくとも一つの凸条部が他方の屋根材の凸条部と上下に重なり合って敷設されていることが好ましい。
【００１０】
また、前記上下に重ねられた凸条部のうち、下側に位置する凸条部の幅長さが上側に位置する凸条部の幅長さよりも短いことが好ましい。
【００１１】
また、前記屋根材の上面にさらに屋根付設物が設置され、この屋根付設物は、前記屋根材を介在させて前記台座に固定具により連結されて設置されていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の屋根構造では、屋根材を屋根下地に固定させた台座により支持させながら敷設させることで、屋根下地と屋根材との間に排出空間を形成させているため、屋根内部に水分や湿気が溜まりにくくすることができ、屋根材や屋根下地の損傷を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の屋根構造の実施の形態の一例を示し、（ａ）は屋根の傾斜方向側からみた断面図、（ｂ）は（ａ）の一部の拡大図である。
【図２】本発明の屋根構造に使用される台座の一例を示し、（ａ）はその正面図、（ｂ）はその側面図である。
【図３】本発明の屋根構造に使用される屋根材の一例を示す断面図である。
【図４】本発明の屋根構造の形成方法の一例を示し、（ａ）は台座の屋根下地への固定方法を説明する概略図、（ｂ）は屋根下地に台座が固定された状態を示す平面図である。
【図５】同上の屋根構造の形成方法の一例を示し、屋根材の屋根下地への敷設を説明する概略図である。
【図６】本発明の屋根構造に使用される屋根材の他例を示し、その断面図である。
【図７】本発明の屋根構造に屋根付設物を設置させた状態を示す拡大断面図である。
【図８】屋根材の従来例を示し、（ａ）はその斜視図、（ｂ）はその断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明を実施するための形態を説明する。
【００１５】
図１（ａ）、（ｂ）に示すように、本発明の屋根構造は、屋根下地３０上と、複数の台座１と、凸条部１１及び平板部１２が交互に複数形成された屋根材１０とを備えて形成されるものである。そして、本発明の屋根構造では、屋根材１０が、凸条部１１で台座１を覆うようにして屋根下地３０に敷設されるものであり、かつ、平板部１２と屋根下地３０との間には、湿気や雨水等の排出を容易にするための排出空間７が形成されて成るものである。
【００１６】
以下、本発明の屋根構造における各部材、並びに屋根構造の形成について詳述する。
【００１７】
本発明の屋根構造において、屋根下地３０は、例えば、母屋材の上に略平板状の野地板を敷設させたものや、桟木、防水シート、野地板、垂木等で構成される下地材を使用することができる。特に、屋根下地３０が野地板であれば、台座１が安定に固着され、また、住宅等の屋根にも適している。
【００１８】
台座１は、屋根下地３０の上面に固定されるものであり、複数個設けられる。台座１の形状は特に限定されるものではないが、例えば、図２に示すように、凸形状（断面略倒コ字状又は断面略逆Ｕ字状）の台部３及びこの台部３の両端に延在する平板上の支持部２、２を有する断面略ハット状のものを使用することができる。台部３は、台座１の頂部となる。このような台座１は、例えば、金属板を屈曲加工するなどして形成させることができる。また、図２の台座１において、台部３の上端は台座上部３ａとして略平坦状に形成され、台部３の両側面は台座側面部３ｂ、３ｂとして略平坦上に形成されている。尚、台座側面部３ｂ、３ｂは、支持部２に対して垂下するように形成されていてもよいし、外方に傾斜するように形成されていてもよい。
【００１９】
一方、台座１としては、上記のような断面略ハット状のもの以外にも、例えば、直方体、立方体のような四角柱のようなものも用いても構わない。しかし、屋根下地３０への取り付け状態が安定すると共に、重量が大きくなり過ぎないという点では、図２のような断面略ハット状の台座１を使用することが好ましい。
【００２０】
また、台座１の頂部には、上方に突出した突起部４を設けることができる。この突起部４は、台座１の頂部に少なくとも２以上設けられていればよく、例えば、図２の形態の台座１では、台座上部３ａの上面において、両側端中央付近に互いに対向するように２個の突起部４が設けられるようにすればよい。
【００２１】
台座１の高さ（台座高さＨ２）は、後述の屋根材１０の凸条部の高さよりも高く形成されるものであれば特に制限されるものではないが、例えば、１０〜４０ｍｍとすることができる。
【００２２】
本発明の屋根構造で使用する屋根材１０は、図３に示すように、略平板状の金属板の表面に、凸条部１１及び平板部１２がそれぞれ複数形成されたものを使用する。
【００２３】
凸条部１１は、屋根材１０に対して上方に突出するように形成されると共に、屋根材１０の縦方向の略全長に亘って形成されている。ここでいう上方とは、屋根材１０を屋根下地に敷設したときの屋根下地３０とは反対側の方向のことをいう。また、屋根材１０の縦方向とは、屋根の傾斜方向、あるいは軒棟方向と同じ方向のことをいう。一方、平板部１２は、隣り合う凸条部１１との間に形成されており、凸条部１１と同様、屋根材１０の縦方向の略全長に亘って略平板状に形成されている。
【００２４】
上記のように、凸条部１１と平板部１２とは、屋根材１０の横方向（軒棟方向と直交する方向）に向かってそれぞれ交互に繰り返し形成されている。横方向で隣り合う凸条部１１は互いに略平行に配列するように形成されている。
【００２５】
平板部１２の幅長さ（すなわち、横方向で隣接する凸条部１１間の距離）は適宜設定することができるが、後述するように屋根材１０は横方向にずらしつつ凸条部１１どうしを上下に重ね合わせて敷設させることを考慮すると、凸条部１１間の距離は等間隔であることが好ましい。
【００２６】
また、複数形成されている凸条部１１の幅長さＬは、いずれも同じ長さであってもよいし、異なっていてもよいが、少なくとも、台座幅Ｍ（図２（ｂ）を参照）よりも大きく形成されていればよい。ここでいう凸条部１１の幅長さＬとは、凸条部１１の横方向の長さを示す。また、凸条部１１の横方向の長さが、凸条部１１の高さ方向で一定でない場合は、その最大の長さの部分を示す。従って、図１の実施の形態の場合では、凸条部１１の幅長さＬとは、隣り合う平板部１２の側端縁どうしの最短距離の長さを示す（図３ではＬと表記）。尚、本発明では、複数の凸条部１１の幅長さＬがそれぞれ異なるように形成された屋根材１０を使用することもできるが、これについては後述する。
【００２７】
凸条部１１の高さ（凸条部高さＨ１）は、既述のように、台座高さＨ２よりも低く形成されているものであれば特に制限されるものではないが、例えば、１０〜４０ｍｍとすることができ、屋根材１０の縦横の寸法や、台座高さＨ２に応じて任意に設定すればよい。また、複数ある凸条部１１の凸条部高さＨ１はいずれも略同一であることが好ましく、例えば、屋根に付設物を設置させた場合に、その設置状態がより安定し、また、意匠性も低下しにくい。なお、凸条部高さＨ１は、凸条部１１の頂部を通る平面と、平板部１２とを通る平面との最短距離のことを示す。
【００２８】
一方、複数の凸条部１１の断面形状はいずれも任意の形状にすることができ、例えば、図３の実施の形態に示すような断面略逆Ｕ字状（または断面略倒コ字状）、その他、略半円弧状、断面略逆Ｖ字状等の形状に形成することができる。凸条部１１のより好ましい断面形状は、断面略逆Ｕ字状（または断面略倒コ字状）であり、この場合、後述のように、横方向で隣接する屋根材１０の凸条部１１どうしを互いに上下に重ね合わせて敷設した際に、その敷設状態がより安定する。また、屋根に付設物等を設置させた場合にも、その設置状態が安定しやすい。特に好ましい凸条部１１の断面形状は、凸条部１１の断面が投影視略台形状であることである。すなわち、図３のように凸条部１１の頂部が平坦状の凸条頂部１１ａが形成されていると共に、凸条頂部１１ａの両端部から平板部１２に向かってそれぞれ下り傾斜する傾斜面６が形成されていることが好ましい。尚、屋根材１０に複数形成された凸条部１１の断面形状はいずれも同じであることが好ましい。
【００２９】
屋根材１０の一方の端部には、屋根材１０の側端部先端が屈曲されることによって、固着片１５が屋根材１０の縦方向の略全長にわたって略平板状に形成され、この固着片１５は、平板部１２よりも下方に位置するように形成されている。具体的には、屋根材１０の最も側端にある傾斜面６の先端が、平板部１２を通る平面よりも下方（屋根材１０の裏面方向側）まで延伸し、さらにこの先端が屈曲加工されて、屋根材１０の外方に突出するように平板部１２と略平行方向に延伸して形成される。
【００３０】
一方、屋根材１０の他方の端部には、傾斜面６の先端が屈曲されることによって、非固着片１６が屋根材１０の外方に突出するように縦方向の略全長にわたって略平板状に形成されている。この非固着片１６は、少なくとも固着片１５よりも上方（凸条部１１の突出方向側）、すなわち、固着片１５を通る平面よりも上方に位置するものである。特に、屋根材１０を敷設するにあたって、後述のように隣接する屋根材１０どうしは互いに重ね合わせるものであるので、非固着片１６と平板部１２とが同一平面状に位置するように非固着片１６が形成されていることが好ましい。また、非固着片１６は、平板部１２と略平行に形成されている。
【００３１】
固着片１５を通る平面と、凸条部１１の頂部を通る平面との距離（固着片深さＥ１）は１５〜４５ｍｍ、非固着片１６を通る平面と、凸条部１１の頂部を通る平面との距離（非固着片深さＥ２）は１０〜４０ｍｍとすることができる。そして、上述のように、固着片深さＥ１と非固着片Ｅ２はＥ１＞Ｅ２との関係にあるが、Ｅ１とＥ２との差（Ｅ１−Ｅ２）は、５〜１０ｍｍであることが好ましく、この場合、屋根構造における排出空間７を安定に形成させることができる。
【００３２】
屋根材１０は、金属板をロール成形加工などで加工して所望の形状に形成することができる。金属板としては、例えば、厚み（板厚）０．３〜０．５ｍｍ、面積あたりの重量３〜６ｋｇ／ｍ２のものを好適に用いることができる。また、金属板の種類としては、塗装鋼板や亜鉛めっき鋼板、塗装ガルバリウム鋼板（登録商標）などの各種のものを用いることができ、特に不燃性の材料で構成されていることが好ましい。尚、屋根材１０の製造については、公知のロール成形機で製造することができる他、ベンダー加工機で製造してもよく、また、端部加工はヘミング曲げ加工及びプレス加工を使用してもよい。
【００３３】
また、屋根材１０の縦横の寸法は、屋根下地３０の面積等にあわせて適宜設定すればよく、例えば、縦方向の長さが１０００〜２５００ｍｍ、横方向は１５０〜１０００ｍｍとすることができる。
【００３４】
屋根材１０において、凸条部１１の個数は特に制限はなく、屋根材１０の幅寸法によって任意の個数で形成させることができる。具体的に、屋根材１０の幅寸法が１５０〜１０００ｍｍである場合、凸条部１１の個数は、２〜７個とすることができる。
【００３５】
ここで、屋根材１０のその他の部位について説明する。屋根材１０の両側端縁部の一方又は両方は、屋根材１０の側端部が裏面側に折り返し屈曲されることにより、二重の金属板で形成された補強片として形成されていてもよい（図示省略）。このように補強片が形成されていると、屋根材１０の側端縁部の剛性を高めることができると共に、意匠性や取扱い性も向上するものとなる。
【００３６】
次に、本発明の屋根構造を形成させる方法について、図１、図４及び図５により説明する。
【００３７】
まず、屋根下地３０の上面に複数の台座１を固定させる。台座１の屋根下地３０への固定は、例えば図４（ａ）に示すように、ねじや釘等の固定具２５を台座１から屋根下地３０に向けて貫通させることで行うことができる。ここで、台座１が上述の断面略ハット状のものである場合には、図４（ａ）のように、両端の支持部２が屋根下地３０に接地されるように台座１を配置し、固定具２５を、各支持部２に貫通させて屋根下地３０に貫通するようにすれば、台座１を屋根下地３０に固定することができる。
【００３８】
そして、台座１が断面略ハット状のものである場合、台座１を屋根下地３０に配置させる向きは、一方の支持部２が屋根の傾斜方向の上側（水上側）、他方の支持部２が屋根の傾斜方向の下側（水下側）を向くように配置させることが好ましい（図１を参照）。すなわち、台座１を屋根下地３０に固定させたときに、台座側面部３ｂが軒棟方向を向いているようにすることが好ましい。この場合、後述するように、屋根材１０の凸条部１１が台座１を覆うように敷設されるので、その敷設が行い易く、敷設された屋根材１０も安定して屋根下地３０に敷設されることになるからである。
【００３９】
複数の台座１の配置位置は、例えば、図４（ｂ）に示すように、屋根下地３０の上面において、軒棟方向及びこの軒棟方向と直交する方向に亘って所定の間隔を空けながら設けるようにしてもよい。図４（ｂ）の形態では、屋根下地３０の軒棟方向（以下、縦方向ということもある）の略全長に亘って直列に設けられており、縦方向で隣り合う台座１、１間（以下、台座間の縦方向距離Ｒという）はすべて等間隔となっている。そして、このように直列して配列された複数個の台座１は、軒棟方向と直交する方向（以下、横方向ということもある）にも所定の間隔を空けながら同様の配列で順次設けられている。横方向で隣り合う台座１、１間（以下、台座間の横方向距離Ｐという）がすべて等間隔とすることができる。
【００４０】
ここで、縦方向距離Ｒや横方向距離Ｐの長さは、後述の屋根材１０の寸法や、屋根材１０に形成された複数の凸条部１１の各々の間隔及び屋根付設物２０の大きさ、設置台数、設置箇所に合わせて設定すればよい。特に、台座１は、屋根材１０を敷設させた場合に、凸条部１１で覆われる位置となるように配置させておけばよく、この場合、あらかじめ屋根材１０の寸法や凸条部１１の間隔を測っておくなどして位置決めをしておいてから、台座１を取り付ければよい。そのため、縦方向距離Ｒや横方向距離Ｐは、敷設される屋根材１０や屋根付設物２０にもよるが、例えば屋根敷設物として太陽電池パネルを設置する場合は、縦方向距離Ｒは、３００〜１５００ｍｍとすることができる。尚、上述のように、縦方向距離Ｒや横方向距離Ｐは、敷設される屋根材１０や屋根付設物２０に応じて設定されればよいので、必ずしも、すべての隣り合う台座１、１間の距離を等しくする必要はない。
【００４１】
次いで、図５に示すように、複数個の台座１が固定されて設けられた屋根下地３０上に、屋根材１０を軒棟方向及びこの軒棟方向と直交する方向に順次敷設していく。本発明では、凸条部１１の延伸方向が軒棟方向に沿うように屋根材１０を敷設させるものである。
【００４２】
屋根材１０は、複数個の台座１が凸条部１１で覆われるように敷設させる。このように屋根材１０が敷設されると、凸条部１０の上端の凸条頂部１１ａと、台座上部３ａとが互いに略平行に上下で重なるようになる。すなわち、台座１は、凸条部１１の内側に位置するようになる。この場合、台座上部３ａの突起部４により、凸条頂部１１ａと台座上部３ａとの間にはわずかな隙間が生じることがあるが、例えば、敷設された屋根材１０を屋根下地３０側へ押圧するなどすれば上記隙間がなくなり、凸条頂部１１ａと台座上部３ａとを当接させることができる。屋根材１０の屋根下地３０側への押圧は、例えば、敷設時に屋根材１０を作業者の足で踏みつけるなどすればよい。上記のように凸条頂部１１ａと台座上部３ａとを当接させるようにすると、屋根材１０は鋼板のような金属板で形成されたものであるため、屋根材１０の凸条頂部１１ａの表面には、突起部４の形状が転写され、凸条頂部１１ａ表面に突起が浮き出ることになる。この転写された突起の存在によって、屋根材１０の表面側からでも台座１の位置を把握することができ、例えば、屋根材１０上に付設物を設置させる際の目印にすることができる。
【００４３】
本発明の屋根構造では、屋根材１０を上記のように敷設した際、屋根材１０に形成されたすべての凸条部１１が台座１を覆っている状態になっていなくてもよい。すなわち、台座１を覆わない凸条部１１が存在してもよい。具体的には、図１（ａ）や図５のように、複数の凸条部１１は、一つおきの凸条部１１で台座１を覆うようにしてもよいし、二つおきの凸条部１１で台座１を覆うようにしてもよい。言い換えれば、屋根材１０において、軒棟方向に直交する方向に所定の間隔を空けて複数個形成されている凸条部１１のうちのいくつかの凸条部１１が、屋根下字３０上の台座１を覆うようにして敷設されればよい。
【００４４】
そして、上記のように屋根材１０を敷設させると、屋根材１０を支持する台座１の台座高さＨ２の方が凸条部高さＨ１よりも高く形成されているため、固着片１５のみが屋根下地３０と当接する状態となり、平板部１２及び非固着片１６と、屋根下地３０との間には排出空間７が形成された状態となる。屋根下地３０と当接する固着片１５には、図１（ｂ）に示すように、その表面側から屋根下地３０側へ固定具２５を打入させるなどすれば、屋根材１０を屋根下地３０に固定させることができる。
【００４５】
屋根材１０を軒棟方向（縦方向）に敷設していくにあたっては、屋根材１０どうしの一部を上下に重ね合わすように敷設していけばよい。この場合、隣接する屋根材１０の凸条部１１どうしの一部が互いに上下に重ね合わせられるようにすればよい。すなわち、縦方向で隣接する屋根材１０、１０どうしを縦方向に所定長さだけずらすことで両者の重なり部分（以下、縦重ね代という）を設けつつ、凸条部１１どうし及び平板部１２どうしが互いに上下に重なり合うように敷設させればよい。また、屋根材１０を敷設するにあたって、複数の屋根材１０の左右の向きは、いずれも同じ向きになるように敷設させる。すなわち、固着片１５から非固着片１６へ向かう方向がいずれも同じになるように、複数の屋根材１０を敷設させる。尚、屋根材１０の縦方向の敷設においては、屋根材１０を屋根の水上側端部から水下側端部に向かって敷設させても、その逆方向に敷設させていってもよいが、施工がスムーズに行えるという点で、水下側端部から水上側端部に向かって敷設させることが好ましい。
【００４６】
屋根材１０を縦方向に一列敷設した後、新たな屋根材１０を別途用意し、これを既に縦方向に敷設された各々の屋根材１０に対して一部が互いに重なるようにしつつ、横方向に敷設する。例えば、横方向で隣接する屋根材１０において、一方の屋根材１０の側端の凸条部１１と、他方の屋根材１０の側端の凸条部１１とが上下で重なり合うようにすればよい。隣接する屋根材１０において、少なくとも上側に配置される屋根材１０の非固着片１６は、下側の屋根材１０の平板部１２の上面の一部と重なり合った状態となる。
【００４７】
上記のように新たな屋根材１０を既に縦方向に敷設された各々の屋根材１０に対して横方向にも順次敷設していき、この操作を繰り返し行うことで、屋根下地３０に屋根が形成される。
【００４８】
上記のように、屋根材１０は台座１に支持されることで、固着片１５裏面の略全面のみが屋根下地３０と当接しているだけであり、その他の部分は屋根下地３０と接触していない。このように、本発明の屋根構造では、屋根材１０の平板部１２と、屋根下地３０との間に排出空間７が形成されて屋根が形成されるものであるので、屋根下地３０と屋根材１０との間に湿気が溜まりにくく、また、屋根下地３０と屋根材１０との間に雨水等が浸入したとしても、その排水性もさらに良好なものとなる。すなわち、従来のように、凸条部１１と、屋根下地３０との間のみに隙間が形成されているだけでなく、平板部１２と、屋根下地３０との間にも隙間を有するように、屋根材１０が敷設されるものである。そのため、雨水や湿気等による屋根下地３０や屋根材１０への腐食が起こりにくくなり、本発明の屋根構造では、屋根下地３０や屋根材１０や周辺部材に対して損傷を防止し易いものとなる。
【００４９】
尚、排出空間７の高さ（すなわち、屋根下地３０と平板部１２との距離）は、固着片深さＥ１及び非固着片深さＥ２との差に略等しい高さで形成されるものである。
【００５０】
また、屋根下地３０に固定されている台座１は、屋根材１０を敷設する際のガイドの役割を果たすものでもあるので、敷設時の屋根材１０のずれを防止しやすくなり、敷設作業もスムーズに行うことができる。
【００５１】
次に、図６、７により、本発明の屋根構造において使用する屋根材１０の他の形態について説明する。図６に示すように、屋根材１０の横方向に複数個形成された凸条部１、１、・・・において、それぞれの凸条部１１の幅長さＬは、一端側から他端側に向かって段階的に短くなるように形成されている屋根材１０を使用することができる。この屋根材１０においても、複数の屋根材１０を屋根の軒棟方向と直交する方向にずらしつつ、互いの凸条部１１どうしを上下に重ね合わせるように敷設した際、凸条部１１は、下側に位置する凸条部１１が、上側に位置する凸条部１１で覆われるように形成されている。
【００５２】
上記屋根材１０では、複数の凸条部１１のうち、固着片１５が形成された側の凸条部１１（１１Ｒ）の幅長さＬが最小に形成されており、他方の端部、すなわち、非固着片１６が形成された側の凸条部１１（１１Ｌ）の幅長さＬが最大に形成されている。従って、この屋根材１０では、複数の凸条部１１は、非固着片１６側の端部から固着片１５側に向かって、徐々に幅長さＬが小さくなるように形成されている。図６では、凸条部１１Ｌの幅長さＬをＬｍａｘ、凸条部１１Ｒの幅長さＬをＬｍｉｎと表記している。以下、最大の幅長さＬｍａｘを有する凸条部１１を最大幅凸条部、最小の幅長さＬｍｉｎを有する凸条部１１を最小幅凸条部ということがある。このような屋根材１０の場合、Ｌｍｉｎは、台座幅Ｍ（図２（ｂ）参照）よりも大きく形成されていればよい。
【００５３】
隣り合う凸条部１１、１１の幅長さＬの長さの差は、いずれも同じであってもよいし、異なっていてもよいが、屋根材１０の敷設時の施工性や、屋根材１０の意匠性を考慮すると、同じであることが好ましい。
【００５４】
また、隣り合う凸条部１１において、幅長さＬが長い方の凸条部１１と幅長さＬが短い方の凸条部１１との幅長さＬの比は、１．０１〜１．２であることが好ましく、この場合、屋根材１０の敷設時の施工性が低下しにくくなると共に、屋根材１０の意匠性が低下してしまうおそれが小さくなる。つまり、隣り合う凸条部１１の幅長さＬが大きく異ならない限りは、屋根材１０の外観の美麗性が低下しにくく、また、隣り合う凸条部１１の幅長さＬの比が上記の範囲であれば、後述のように一方の屋根材１０と、他方の屋根材１０との側端部どうしの重ね合わせがスムーズに行える。
【００５５】
さらに、屋根材１０の両側端部側にそれぞれ形成されている凸条部１１Ｌ及び凸条部１１Ｒにおいて、それぞれの幅長さＬの比、すなわち、最大幅凸条部と最小幅凸条部との幅長さの比（図示ではＬｍａｘ／Ｌｍｉｎ）は、１．１〜１．５であることが好ましく、この場合、屋根材１０の意匠性が低下してしまうおそれが小さくなる。
【００５６】
また、最小凸条部の幅長さＬｍｉｎは、台座１の台座幅Ｍと略同一であることが好ましく、この場合、屋根材１０が台座１に強く固定されるので、敷設された屋根材１０がずれ動いたり、振動したりするのを防ぐことができ、屋根材１０の敷設状態が安定する。そのため、屋根材１０の上に付設物等が設置された場合でも、振動が伝わりにくいものとなって付設物の設置状態を安定させることができる。
【００５７】
また、図６の形態の屋根材１０のように凸条部１１の断面の投影像が略台形状に形成されている場合は、凸条頂部１１ａの幅長さも同様に一端側から他端側に向かって、段階的に短くなって形成されているものである。
【００５８】
尚、屋根材１０のその他の構成については、図１で説明した屋根材１０のものと同様である。また、図６の形態の屋根材１０の屋根下地３０への敷設は、既述した手順と同様に行うことができる。
【００５９】
上記のような屋根材１０の場合、横方向で隣接する屋根材１０において、互いに上下に重ねられた凸条部１１、１１に着目すると、下側の凸条部１１の幅長さＬよりも長い幅長さＬを有する凸条部１１が上側に位置するようになる。このように、上側の凸条部１の幅長さＬの方が、下側の凸条部１の幅長さＬよりも長いことによって、屋根材１０どうしを横方向に互いに重ね合わせて敷設する際に、必要以上に力を加えなくても重ね合わせができるようになり、屋根の施工性に優れるものである。
【００６０】
そして、横方向で隣接する屋根材１０において、上側の屋根材の凸条部１１を、下側の屋根材１０の複数の凸条部１１のうちのいずれの凸条部１１に重ね合わせるかによって、横重ね代の長さを調節することが可能であるが、図６の形態の屋根材１０では、その横重ね代の長さの調節もしやすいものとなる。尚、ここでいう横重ね代長さＴとは、横方向で隣接する屋根材１０、１０どうしの横方向における重なり長さのことをいう。
【００６１】
一方で、上下に重ね合わせる凸条部１１の幅長さＬが異なると、屋根材１０を敷設したときに横方向にわずかにずれが生じてしまうこともある。しかし、本発明の場合では、屋根下地３０にあらかじめ固定された台座１を凸条部１１が覆うように屋根材１０が敷設されるので、この台座１が敷設時のガイドの役割を果たし、そのようなずれを生じるにくくすることができる。
【００６２】
本発明の屋根構造において、屋根上（屋根材１０上）には、例えば太陽電池パネルのような屋根付設物２０を設置することができる。以下、屋根上への屋根付設物２０の設置について詳述する。ここでは、屋根付設物２０として、太陽電池パネルを例に、図７により説明する。
【００６３】
図７は、屋根の横方向（軒棟方向と直交する方向）から見た断面図を示している。ここでは一例として、図７のように汎用の押さえ金具２６を有する太陽電池パネルの設置について説明する。
【００６４】
押さえ金具２６は、太陽電池パネルのユニット（図７では各ユニットを２０ａと表記）どうしを接続させるためのパネル接続部２６ｂを有する共に、パネル接続部２６ｂの先端で略直角に屈曲されて太陽電池パネルを屋根材１０に固定させるための略平板上の固着部２６ａを有して略Ｌ字状に形成されているものである。また、パネル接続部２６ｂの一端は、２つの係合片２６ｃ、２６ｃが左右対称に断面略ｍ字状で形成されており、太陽電池パネルのユニット２０ａの側端上部に引っ掛け係合されることで、隣接する太陽電池パネルのユニットどうしを接続可能にしている。上記押さえ金具２６は、隣接する太陽電池パネルのユニット間に所定の間隔を空けながら複数個設けることができる。また、押さえ金具２６は長尺状に形成されていてもよく、このものでは隣接する太陽電池パネルのユニット間において、太陽電池パネルユニットの略全長に亘って設けられることになる。
【００６５】
上記押さえ金具２６は一例として示したものであって、もちろんその他の構成のものでもよく、太陽電池パネルと屋根材１０とを接続可能にする構成で形成されたものであれば、特に形状は限定されない。また、太陽電池パネルの各ユニット２０ａは、下部が開口した箱型形状に形成されており、本体部はガラス部材と、この周面を補強する補強部材とで構成されるものが挙げられる。
【００６６】
屋根材１０の上面への太陽電池パネルを取付けにあたっては軒側（水下側）から棟側（水上側）の方向に順次行っていくことができる。まず、一方の端部に複数の押さえ金具２６が所定の間隔を空けながら設けられた太陽電池パネルのユニット２０ａを準備し、これを、固着片２６ａが凸条頂部１１ａ上に当接するように設置させる。この場合、複数の押さえ金具２６の各々の固着片２６ａが、台座１の上側に配置されるようにする。すなわち、固着片２６ａと台座１とが屋根材１０（凸条部１１）を介在して上下に重なるようにする。そのため、あらかじめ複数の押さえ金具２６の太陽電池パネルのユニット２０ａへの取付け位置を調整しておけばよいし、また、太陽電池パネルのユニット２０ａの屋根材１０への配置させる位置も、複数の押さえ金具２６の各々の固着片２６ａが、台座１の上側に配置されるように調整させればよい。台座１は、屋根材１０の下側に隠れているため、屋根上から台座１を直接視認することはできないが、既述のように凸条頂部１１ａ表面には、台座１の突起部４の形状が転写されて台座１の位置を確認できる目印が存在する。そのため、この目印によって、固着片２６ａを配置させる場所を容易に判断することができる。また、図２に示すように一つの台座１につき両端に突起部４が形成されていると、凸条頂部１１ａ表面には、目印が２つ形成されるので、両者の目印の間に固着片２６ａを配置させればよい。そのため、台座１の配置位置のばらつき又はずれ等が生じたとしても、あるいは、屋根下地のひずみ等が生じたとしても、太陽電池パネルの設置位置を適切な位置に調節することが可能にできるものである。しかも、台座上部３ａは略平坦状（例えば、長辺が３０〜１００ｍｍ）に形成されていると共に、太陽電池パネルと対向するように設けられているものである。そのため、台座１と、太陽電池パネルとの連結において、台座上部３ａが調整面の役割を果たすものとなるので、両者の位置合わせを容易に行うことができ、位置合わせに多少の誤差が生じても問題ないものである。
【００６７】
尚、押さえ金具２６は長尺状に形成されている場合は、固着片２６ａと、凸条部１１とが平面上で互いに直交するように太陽電池パネルのユニット２０ａを配置させればよく、この場合は押さえ金具２６が屋根材１０の横方向に並んだ凸条部１１に架け渡すようになるが、その他については上記と同様である。
【００６８】
次いで、複数の固着片２６ａのそれぞれに対して屋根下地３０の方向へボルト等の固定具２５を少なくとも一つ以上貫通させ、各々の固定具２５が屋根材１０及び台座１（台座上部３ａ）を貫通するようにする。このようにしてユニット２０ａの一方の端部を固定し、次いで、他方の端部に新たな押さえ金具２６を一方の係合片２６ｃで引っ掛け係合させてユニット２０ａに取り付けると共に、別のユニット２０ａを用意して、これを他方の係合片２６ｃに同様に引っ掛け係合させつつ、屋根材１０上に設置する。そして、上記と同様の手順で固定具２５を貫通させればよい。この操作を順次繰り返し行っていくことで、軒側から端部側に向かってユニット２０ａが取付けられ、太陽電池パネルが屋根の上に固定されて取り付けられることになる。尚、本発明の屋根構造では、台座１は、上述のようにあらかじめ太陽電池パネルの配置に合わせて位置決めされて設けられているので、適切に位置合わせさせすれば、台座１の上方に固着片２６ａが配置されるようになる。
【００６９】
本発明の屋根構造の場合では、屋根下地３０に設けた台座１に太陽電池パネルを連結させているので、太陽電池パネルが風力や地震等の外力によって振動が増幅されにくいものとなり、結果として、太陽電池パネルの位置ずれが生じにくく、設置状態が安定するものとなる。さらに、台座１は屋根下地３０に強固に固着されて配置されているので、このことも太陽電池パネルに大きな振動を生じにくいものとしている。また、太陽電池パネルを屋根材１０に設置するにあたって、固定具２５はすぐ下の台座１と連結されるように貫通すればよいので、固定具２５が斜め貫通されるおそれが小さくなる。そのため、太陽電池パネルがより強固に固定されるものとなるし、また、連結も容易に行えるので施工性にも優れるものとなる。
【００７０】
さらに、屋根材１０の下側に台座１が設けられていることで、太陽電池パネルのような重量の大きいものを載置させても、屋根材１０の撓みやひずみが生じにくいため、上記外力が加わったとしても、屋根付設物２０への振動を抑制させることができるのである。
【００７１】
以上のように、固定具２５によって、屋根付設物２０と屋根材１０とが連結されると共に、屋根付設物２０は、屋根材１０を介在させてその下側の台座１とも連結されるものであり、しかも、台座１は屋根下地３０に固定されたものであるので、屋根付設物２０の設置状態がより安定するものとなる。従って、設置後、長期間にわたって屋根付設物２０の位置ずれや浮き上がり等を防止することができるものである。
【００７２】
本発明の屋根構造であれば、上記例で示した太陽電池パネルのような発電装置の他、給湯システム装置、換気装置、融雪装置、受信装置等の屋根付設物２０を搭載させることも可能であり、いずれの場合でも長期間安定した状態に設置させることができる。
【００７３】
さらに、図７に示すように、固着片２６ａを貫通させる固定具２５は、屋根下地３０には挿入されていない状態にすることが好ましい。すなわち、固定具２５の挿入側の先端である固定具先端部２５ａが屋根下地３０に到達していないことが好ましい。固定具２５が屋根下地３０に挿入されてしまうと、例えば、台部３の内側（すなわち、台座１と屋根下地３０との間の空間部分）に雨水等が浸入してしまった場合に、その雨水が固定具２５と屋根下地３０との挿入部分の隙間にも浸入し、屋内側に漏水してしまうおそれがある。しかし、固定具２５が屋根下地３０に挿入されていない場合、そのような屋内側への漏水を防止しやすくなり、防水性を高めることができる。尚、支持部２に貫通されている固定具２５は屋根下地３０を貫通しているが、この場合、支持部２と屋根下地３０とが強固に密着しているので、この貫通部分への雨水等の浸入は起こりにくいものである。
【００７４】
また、断面略ハット状の台座１を使用する場合、固定具２５は台座上部３ａに貫通されると共に、屋根下地３０に固定させるための固定具２５は支持部２に貫通されており、固定具２５と固定具２５とが屋根下地３０に対して鉛直方向で同一直線状に並んでいない。すなわち、固定具２５と固定具２５とが屋根下地３０に対して左右にずらされつつ貫通されている。この結果、仮に雨水が固定具２５と屋根材１０との隙間から浸入して固定具２５をつたって流れたとしても、その直下には固定具２５が挿入されているわけでないので、屋根下地３０より下側（屋内側）に雨水が浸入する可能性が非常に低いといえるものである。
【符号の説明】
【００７５】
１    台座
７    排出空間
１０  屋根材
１１  凸条部
１２  溝部
１５  固着片
２０  屋根付設物
２５  固定具
３０  屋根下地
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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