(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱対象となる流体が流れる流路と、燃料を燃焼させることによって前記流路内を流れる流体を加熱する熱源部とを備えた潜熱回収型の給湯器であって、
当該給湯器において発生するドレンを中和するための中和剤が充填された中和器と、
前記給湯器の使用に伴って変化する物理量に基づいて、前記物理量が所定の第一条件及び所定の第二条件の双方を満たさない値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが不要な第一状態にあると判定し、前記物理量が前記第一条件を満たすものの前記第二条件を満たさない値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが不要ではあるものの、前記第一状態よりは近い時期にメンテナンスが必要な状態に至る第二状態にあると判定し、前記第一条件及び前記第二条件の双方を満たす値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが必要な第三状態にあると判定する判定手段と、
前記判定手段によって前記第二状態にあると判定された場合に、利用者に対して注意喚起用の可視情報又は可聴情報を報知する報知手段と、
前記判定手段によって前記第二状態にあると判定された場合に、前記熱源部の加熱能力、前記流路を介して供給先へと供給される前記流体の供給能力、及び利用者によって操作される操作部の操作性のうち、少なくとも一つを、前記第一状態にあるときよりも低下させる制御を実行することにより、利用者の利便性を低下させる利便性低下制御手段と、
前記メンテナンスが実施されない状態のまま、前記判定手段によって前記第三状態にあると判定される状態に至ったら、前記熱源部の作動を強制的に禁止する作動禁止制御手段と
を備え、
前記利便性低下制御手段は、前記操作部で行われる所定の操作について、前記操作を前記操作部で受け付けるまでに必要な操作回数を増大させる制御、及び前記操作を前記操作部で受け付けるまでに必要な操作回数を揺らがせる制御のうち、少なくとも一方の制御を行う
ことを特徴とする給湯器。
【請求項２】
加熱対象となる流体が流れる流路と、燃料を燃焼させることによって前記流路内を流れる流体を加熱する熱源部とを備えた潜熱回収型の給湯器であって、
当該給湯器において発生するドレンを中和するための中和剤が充填された中和器と、
前記給湯器の使用に伴って変化する物理量に基づいて、前記物理量が所定の第一条件及び所定の第二条件の双方を満たさない値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが不要な第一状態にあると判定し、前記物理量が前記第一条件を満たすものの前記第二条件を満たさない値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが不要ではあるものの、前記第一状態よりは近い時期にメンテナンスが必要な状態に至る第二状態にあると判定し、前記第一条件及び前記第二条件の双方を満たす値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが必要な第三状態にあると判定する判定手段と、
前記判定手段によって前記第二状態にあると判定された場合に、利用者に対して注意喚起用の可視情報又は可聴情報を報知する報知手段と、
前記判定手段によって前記第二状態にあると判定された場合に、前記熱源部の加熱能力、前記流路を介して供給先へと供給される前記流体の供給能力、及び利用者によって操作される操作部の操作性のうち、少なくとも一つを、前記第一状態にあるときよりも低下させる制御を実行することにより、利用者の利便性を低下させる利便性低下制御手段と、
前記メンテナンスが実施されない状態のまま、前記判定手段によって前記第三状態にあると判定される状態に至ったら、前記熱源部の作動を強制的に禁止する作動禁止制御手段と
を備え、
前記利便性低下制御手段は、前記操作部での操作時に利用者が確認すべき情報が表示される表示部の輝度を低下させる制御、及び前記表示部の輝度を揺らがせる制御のうち、少なくとも一方の制御を行う
ことを特徴とする給湯器。
【請求項３】
加熱対象となる流体が流れる流路と、燃料を燃焼させることによって前記流路内を流れる流体を加熱する熱源部とを備えた潜熱回収型の給湯器であって、
当該給湯器において発生するドレンを中和するための中和剤が充填された中和器と、
前記給湯器の使用に伴って変化する物理量に基づいて、前記物理量が所定の第一条件及び所定の第二条件の双方を満たさない値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが不要な第一状態にあると判定し、前記物理量が前記第一条件を満たすものの前記第二条件を満たさない値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが不要ではあるものの、前記第一状態よりは近い時期にメンテナンスが必要な状態に至る第二状態にあると判定し、前記第一条件及び前記第二条件の双方を満たす値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが必要な第三状態にあると判定する判定手段と、
前記判定手段によって前記第二状態にあると判定された場合に、利用者に対して注意喚起用の可視情報又は可聴情報を報知する報知手段と、
前記判定手段によって前記第二状態にあると判定された場合に、前記熱源部の加熱能力、前記流路を介して供給先へと供給される前記流体の供給能力、及び利用者によって操作される操作部の操作性のうち、少なくとも一つを、前記第一状態にあるときよりも低下させる制御を実行することにより、利用者の利便性を低下させる利便性低下制御手段と、
前記メンテナンスが実施されない状態のまま、前記判定手段によって前記第三状態にあると判定される状態に至ったら、前記熱源部の作動を強制的に禁止する作動禁止制御手段と
を備え、
前記利便性低下制御手段は、前記操作部で行われる所定の操作について、前記操作が実際に行われてから前記操作部で受け付けるまでに要する遅れ時間を増大させる制御、及び前記操作が実際に行われてから前記操作部で受け付けるまでに要する遅れ時間を揺らがせる制御のうち、少なくとも一方の制御を行う
ことを特徴とする給湯器。
【請求項４】
前記物理量は、給湯器の使用に伴って増大又は減少する値であり、
前記判定手段は、前記物理量が所定の第一しきい値を境界とする数値範囲の一方から他方へと変化するまでは、前記第一状態にあると判定し、前記物理量が前記第一しきい値を境界とする数値範囲の一方から他方へと変化した後、所定の第二しきい値を境界とする数値範囲の一方から他方へと変化するまでは、前記第二状態にあると判定し、更に前記物理量が前記第二しきい値を境界とする数値範囲の一方から他方へと変化したら、前記第三状態にあると判定する
ことを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか一項に記載の給湯器。
【請求項５】
前記利便性低下制御手段は、前記流体の供給能力について、設計上の供給能力以下となる範囲内で実際の供給能力を変動させる制御を行う
ことを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれか一項に記載の給湯器。
【請求項６】
前記利便性低下制御手段は、前記熱源部による加熱後の流体の温度を変動させる制御を行う
ことを特徴とする請求項１〜請求項５のいずれか一項に記載の給湯器。
【請求項７】
前記利便性低下制御手段は、前記流体の流量を変動させる制御を行う
ことを特徴とする請求項１〜請求項６のいずれか一項に記載の給湯器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潜熱回収型の給湯器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、潜熱回収型の給湯器が知られている（例えば、特許文献１参照。）。この種の潜熱回収型の給湯器では、二次熱交換器付近ないし排気路内において酸性のドレン（凝縮水）が発生するため、このドレンを中和するために中和器が設けられている。この中和器内には中和剤が充填されており、ドレンの中和を行うと中和剤が減少する。そのため、給湯器の使用開始から一定期間が経過したら、メンテナンス（中和剤の補充）を行わなければならない。
【０００３】
このような事情から、この種の給湯器では、中和剤の補充時期が近づいたら警告を表示する仕組みを採用しており、例えば、リモコン上でエラー番号などの可視情報を表示することにより、利用者に対してメンテナンス（中和剤の補充）を実施すべき時期が近づいていることを警告するようにしている。
【０００４】
警告が表示された場合、利用者は取扱説明書を見れば、どのような問題があるのかを確認することができる。あるいは、利用者がメンテナンス業者へ連絡して、その業者にエラー番号を伝えれば、どのような問題が起きているのかを業者側で把握することもでき、必要なメンテナンスを行うことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００９−９２２８６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、上述のような警告が表示された場合でも、その時点で直ちに給湯器が使用不能な状態になることはないため、利用者によっては、実害がないうちは特に問題がないと考えるなど、警告を軽視してしまう可能性がある。
【０００７】
そのため、メンテナンス業者へ連絡をしないまま給湯器を使い続けてしまい、適切なメンテナンスがなされないまま、メンテナンスを実施すべき時期が到来してしまうおそれもあり、その場合、何ら対策が施されていないと、中和されていないドレンが器具外へ排出されてしまうことになる。
【０００８】
こうした問題に対し、この種の給湯器の中には、メンテナンスがなされないまま、メンテナンスを実施すべき時期が到来した場合には、給湯機能の作動を強制停止させる仕組みを採用しているものもある。このような対策がとられていれば、中和されていないドレンが器具外へ排出されるのを防ぐことができる。
【０００９】
しかし、給湯機能の作動を強制停止させると、それまでは通常通り使えていた給湯器が、突然使えなくなることになるので、利用者にとっては、多大な不便を強いられることになる、という問題があった。
【００１１】
本発明は、上記問題を解決するためになされたものであり、その目的は、メンテナンスを実施すべき時期が近づいた旨の警告を報知可能で、しかも、そのような警告の報知後には、メンテナンスの必要性を利用者に体感させることが可能な給湯器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
以下に説明する給湯器は、加熱対象となる流体が流れる流路と、燃料を燃焼させることによって前記流路内を流れる流体を加熱する熱源部とを備えた潜熱回収型の給湯器であって、当該給湯器において発生するドレンを中和するための中和剤が充填された中和器と、前記給湯器の使用に伴って変化する物理量に基づいて、前記物理量が所定の第一条件及び所定の第二条件の双方を満たさない値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが不要な第一状態にあると判定し、前記物理量が前記第一条件を満たすものの前記第二条件を満たさない値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが不要ではあるものの、前記第一状態よりは近い時期にメンテナンスが必要な状態に至る第二状態にあると判定し、前記第一条件及び前記第二条件の双方を満たす値となっていれば、前記中和器に対するメンテナンスが必要な第三状態にあると判定する判定手段と、前記判定手段によって前記第二状態にあると判定された場合に、利用者に対して注意喚起用の可視情報又は可聴情報を報知する報知手段と、前記判定手段によって前記第二状態にあると判定された場合に、前記熱源部の加熱能力、前記流路を介して供給先へと供給される前記流体の供給能力、及び利用者によって操作される操作部の操作性のうち、少なくとも一つを、前記第一状態にあるときよりも低下させる制御を実行することにより、利用者の利便性を低下させる利便性低下制御手段と、前記メンテナンスが実施されない状態のまま、前記判定手段によって前記第三状態にあると判定される状態に至ったら、前記熱源部の作動を強制的に禁止する作動禁止制御手段とを備えることを特徴とする。
【００１３】
この給湯器では、給湯器の使用に伴って変化する物理量に基づいて、給湯器の状態が、中和器に対するメンテナンスが不要な第一状態、第一状態よりは近い時期にメンテナンスが必要な状態に至る第二状態、中和器に対するメンテナンスが必要な第三状態、以上三状態のいずれにあるのかを判定する。
【００１４】
この判定に用いる物理量は、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期の判定に適した何らかの値であればよく、代表的な例を挙げれば、給湯器の累積使用時間、累積燃焼時間、又は累積通水時間、点火回数、燃焼エネルギー量、ガス供給量、ガス燃焼量など、中和器に対するメンテナンス時期を推定するのに適した物理量であれば何でもよい。
【００１５】
そして、このような判定の結果、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期が近づいて第二状態に至った場合には、報知手段が、利用者に対して注意喚起用の可視情報又は可聴情報を報知する。
【００１６】
報知手段によって報知される可視情報としては、例えば、表示装置上に文字や図柄で表示される情報、警告灯の点灯や点滅で表示される情報などを挙げることができる。また、報知手段によって報知される可聴情報としては、ブザー、チャイム、メロディー等による
情報を挙げることができる。
【００１７】
また、この給湯器において、上述のような報知が行われた場合、利便性低下制御手段は、熱源部の加熱能力、流路を介して供給先へと供給される流体の供給能力、及び利用者によって操作される操作部の操作性のうち、少なくとも一つを、第一状態にあるときよりも低下させる制御（以下、この制御を利便性低下制御ともいう。）を実行することにより、利用者の利便性を低下させる。
【００１８】
利便性低下制御の具体的な例については、様々な制御を考え得るので、その詳細については後述するが、いずれにしても利便性低下制御が実行されることで、供給先へ加熱された流体を供給する機能が完全に使用不能な状態にはならないものの、加熱能力や流体供給能力の低下、あるいは操作性の低下を招くことになる。そのため、利用者は給湯器の利用時に利便性の低下を体感することになる。
【００１９】
したがって、以上のように構成された給湯器によれば、まずは、上述のような可視情報ないし可聴情報が報知されるので、それに気づいた利用者は、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期が実際に到来する前の段階で、メンテナンスの準備（例えば、メンテナンス業者への依頼など。）を始めることができる。
【００２０】
また、単に報知手段による報知だけを行っていた従来品とは異なり、上述のような可視情報ないし可聴情報が報知される時期には、加熱性能、流体供給性能、操作性などが低下するので、上述のような可視情報ないし可聴情報を報知して警告を行う程度では、そのような警告を軽視してしまう利用者であっても、利便性が低下したことを体感することになる。よって、そのような利便性の低下を体感したことを契機にメンテナンス業者への連絡を行う可能性があるので、中和器に対するメンテナンスがなされないままメンテナンスを実施すべき時期が到来してしまう、といった事態に至るのを抑制することができる。
【００２１】
さらに、万一、最終的に中和器に対するメンテナンスが実施されないまま、メンテナンスを実施すべき時期が到来し、第三状態に至った場合には、作動禁止手段によって熱源部の作動を強制的に禁止する作動禁止制御が行われる。したがって、必要なメンテナンスが実施されていない状態の給湯器が継続使用されてしまうのを、未然に防止することができる。
【００２２】
ところで、以上のような給湯器において、判定手段の判定手法としては様々な手法を考え得るが、具体的な一例を挙げれば、例えば、前記物理量は、給湯器の使用に伴って増大又は減少する値であり、前記判定手段は、前記物理量が所定の第一しきい値を境界とする数値範囲の一方から他方へと変化するまでは、前記第一状態にあると判定し、前記物理量が前記第一しきい値を境界とする数値範囲の一方から他方へと変化した後、所定の第二しきい値を境界とする数値範囲の一方から他方へと変化するまでは、前記第二状態にあると判定し、更に前記物理量が前記第二しきい値を境界とする数値範囲の一方から他方へと変化したら、前記第三状態にあると判定するとよい。
【００２３】
この場合、第一しきい値は、判定対象として採用した物理量と可視情報又は可聴情報の報知を開始する時期との関係を考慮して任意に設定される。また、第二しきい値は、判定対象として採用した物理量と中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期との関係を考慮して任意に設定される。
【００２４】
次に、上述の給湯器において採用し得る利便性低下制御手段について、いくつかの具体的な例を説明する。
上述の給湯器において、前記利便性低下制御手段は、前記流体の供給能力について、設計上の供給能力以下となる範囲内で実際の供給能力を変動させる制御を行うと好ましい。流体の供給能力を変動させる制御としては、流体の供給能力を通常よりも低下させる制御や、流体の供給能力を揺らがせる制御（不安定にさせる制御）などを考え得る。あるいは、利用者が通常の状態ではないと感じられるのであれば、流体の供給能力を通常より高める制御を行ってもよい。
【００２５】
このような給湯器によれば、第二状態に至ると、流体の供給能力が通常とは異なる状態に変動するので、通常の状態と全く同様の状態で流体を供給することはできなくなる。そのため、報知手段で情報を報知して警告を行う程度では、そのような警告を軽視してしまう利用者であっても、流体供給能力の変動に起因して利便性が低下したことを体感すれば、それを契機としてメンテナンス業者への連絡を行う可能性があるので、中和器に対するメンテナンスがなされないままメンテナンスを実施すべき時期が到来してしまうのを抑制することができ、給湯器が強制停止されてしまう可能性を低減することができる。
【００２６】
また、上述の給湯器において、前記利便性低下制御手段は、前記熱源部による加熱後の流体の温度を変動させる制御を行ってもよい。加熱後の流体の温度を変動させる制御としては、加熱後の流体の温度を低下させる制御や、加熱後の流体の温度を揺らがせる制御（不安定にさせる制御）などを考え得る。あるいは、利用者が通常の状態ではないと感じられるのであれば、加熱後の流体の温度を上昇させる制御を行ってもよい。
【００２７】
このような給湯器によれば、第二状態に至ると、熱源部による加熱後の流体の温度が通常とは異なる状態に変動するので、利用者の設定した温度での流体供給ができなくなる。そのため、報知手段で情報を報知して警告を行う程度では、そのような警告を軽視してしまう利用者であっても、流体温度の変動に起因して利便性が低下したことを体感すれば、それを契機としてメンテナンス業者への連絡を行う可能性があるので、中和器に対するメンテナンスがなされないままメンテナンスを実施すべき時期が到来してしまうのを抑制することができ、給湯器が強制停止されてしまう可能性を低減することができる。
【００２８】
また、上述の給湯器において、前記利便性低下制御手段は、前記流体の流量を変動させる制御を行ってもよい。流体の流量を変動させる制御としては、流体の流量を低下させる制御や、流体の流量を揺らがせる制御（不安定にさせる制御）などを考え得る。あるいは、利用者が通常の状態ではないと感じられるのであれば、流体の流量を上昇させる制御を行ってもよい。
【００２９】
このような給湯器によれば、第二状態に至ると、流体の流量が通常とは異なる状態に変動するので、通常の状態と全く同様の流量で流体を供給することはできなくなる。そのため、報知手段で情報を報知して警告を行う程度では、そのような警告を軽視してしまう利用者であっても、流体流量の変動に起因して利便性が低下すれば、それを契機としてメンテナンス業者への連絡を行う可能性があるので、中和器に対するメンテナンスがなされないままメンテナンスを実施すべき時期が到来してしまうのを抑制することができ、給湯器が強制停止されてしまう可能性を低減することができる。
【００３０】
また、上述の給湯器において、前記利便性低下制御手段は、前記操作部で行われる所定の操作について、前記操作を前記操作部で受け付けるまでに必要な操作回数を増大させる制御、及び前記操作を前記操作部で受け付けるまでに必要な操作回数を揺らがせる制御のうち、少なくとも一方の制御を行うものであってもよい。
【００３１】
このような給湯器によれば、第二状態に至ると、利用者による操作を操作部で受け付けるまでに必要な操作回数が増大する状態、又は同操作回数に揺らぎが生じる状態になり、利用者は操作を何回か実施せざるを得なくなって操作性が低下する。そのため、報知手段で情報を報知して警告を行う程度では、そのような警告を軽視してしまう利用者であっても、操作回数の増大に起因して利便性が低下すれば、それを契機としてメンテナンス業者への連絡を行う可能性があるので、中和器に対するメンテナンスがなされないままメンテナンスを実施すべき時期が到来してしまうのを抑制することができ、給湯器が強制停止されてしまう可能性を低減することができる。
【００３２】
また、上述の給湯器において、前記利便性低下制御手段は、前記操作部での操作時に利用者が確認すべき情報が表示される表示部の輝度を低下させる制御、及び前記表示部の輝度を揺らがせる制御のうち、少なくとも一方の制御を行うものであってもよい。
【００３３】
このような給湯器によれば、第二状態に至ると、表示部の輝度が低下する状態、又は表示部の輝度に揺らぎが生じる状態になり、利用者は操作前後の表示内容を確認しにくくなって操作性が低下する。そのため、報知手段で情報を報知して警告を行う程度では、そのような警告を軽視してしまう利用者であっても、表示部の輝度の低下に起因して利便性が低下すれば、それを契機としてメンテナンス業者への連絡を行う可能性があるので、中和器に対するメンテナンスがなされないままメンテナンスを実施すべき時期が到来してしまうのを抑制することができ、給湯器が強制停止されてしまう可能性を低減することができる。
【００３４】
また、上述の給湯器において、前記利便性低下制御手段は、前記操作部で行われる所定の操作について、前記操作が実際に行われてから前記操作部で受け付けるまでに要する遅れ時間を増大させる制御、及び前記操作が実際に行われてから前記操作部で受け付けるまでに要する遅れ時間を揺らがせる制御のうち、少なくとも一方の制御を行うものであってもよい。
【００３５】
このような給湯器によれば、第二状態に至ると、操作が実際に行われてから操作部で受け付けるまでに要する遅れ時間が増大する状態、又は同遅れ時間に揺らぎが生じる状態になり、利用者は操作が受け付けられたかどうかを確認しにくくなって操作性が低下する。そのため、報知手段で情報を報知して警告を行う程度では、そのような警告を軽視してしまう利用者であっても、操作が受け付けられるまでの遅れ時間が増大するのに起因して利便性が低下すれば、それを契機としてメンテナンス業者への連絡を行う可能性があるので、中和器に対するメンテナンスがなされないままメンテナンスを実施すべき時期が到来してしまうのを抑制することができ、給湯器が強制停止されてしまう可能性を低減することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】給湯器の概略の構造を示す説明図。
【図２】（ａ）はメンテナンス時期確認処理を示すフローチャート、（ｂ）は利便性低下制御の第一の例を示すフローチャート。
【図３】（ａ）は利便性低下制御の第二の例を示すフローチャート、（ｂ）は利便性低下制御の第三の例を示すフローチャート。
【図４】（ａ）は利便性低下制御の第四の例を示すフローチャート、（ｂ）は利便性低下制御の第五の例を示すフローチャート。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
次に、本発明の実施形態について、いくつかの具体例を挙げて説明する。
〔１〕第一実施形態
［給湯器の構造］
以下に説明する給湯器１は、図１に示すように、給湯栓２や浴槽３などの出湯箇所へ湯を供給する給湯部１Ａと、浴槽３内にある湯の保温ないし追い焚きを行う保温部１Ｂと、これら給湯部１Ａ及び保温部１Ｂの作動を制御する制御部１Ｃとを備えている。
【００３８】
この給湯器１において、給湯部１Ａは、燃焼室１２Ａを有し、燃焼室１２Ａ内には、バーナー１３Ａ〜１３Ｃ、一次熱交換器１４Ａ、二次熱交換器１４Ｂ、点火プラグ１５Ａ、及びフレームロッド１６Ａなどが配設されている。また、保温部１Ｂは、燃焼室１２Ｂを有し、燃焼室１２Ｂ内には、バーナー１３Ｄ、熱交換器１４Ｃ、点火プラグ１５Ｂ、及びフレームロッド１６Ｂなどが配設されている。点火プラグ１５Ａ，１５Ｂは、それぞれイグナイター１５Ｃに接続されている。
【００３９】
一次熱交換器１４Ａは、バーナー１３Ａ〜１３Ｃでの燃焼に伴って発生する高温の排気中から主に顕熱を回収する熱交換器であり、二次熱交換器１４Ｂは、一次熱交換器１４Ａでの熱交換に伴って温度が低下した排気中から主に潜熱を回収する熱交換器である。
【００４０】
二次熱交換器１４Ｂでは、相応に相対湿度が高い排気から更に熱を奪うため、排気中の水蒸気が凝縮してドレン（凝縮水）が発生する。そのため、このドレンを排出するためにドレン排水管１７Ａが設けられ、ドレン排水管１７Ａの下流端には中和器１７Ｂが設けられている。中和器１７Ｂは、窒素酸化物や硫黄酸化物を含有する酸性のドレンを中和するために設けられたもので、中和器１７Ｂの内部には、ドレンを中和させる中和剤（例えば、炭酸カルシウム）が充填されている。
【００４１】
また、給湯器１は、ファンモーター１８Ａ及びファン１８Ｂを有し、ファンモーター１８Ａによってファン１８Ｂを回転駆動することにより、燃焼室１２Ａ，１２Ｂ内への給気ができるように構成されている。燃焼室１２Ａ，１２Ｂの上部には、排気トップ１９Ａ，１９Ｂが設けられ、排気トップ１９Ａ，１９Ｂを介して燃焼室１２Ａ，１２Ｂ外への排気ができる構造とされている。また、燃焼室１２Ａ，１２Ｂには、周囲が異常な高温状態となったときに溶断することで給湯器１の作動を強制停止させる過熱防止装置２０Ａ，２０Ｂが付設されている。
【００４２】
また、給湯器１は、バーナー１３Ａ〜１３Ｄへのガス供給路となるガス供給管２１を備えている。このガス供給管２１は、上流端側がガス供給源（例えば、都市ガス内管やプロパンガス用配管等）に接続された本管２３と、本管２３から複数に分岐した支管２４Ａ〜２４Ｄとで構成されている。給湯部１Ａにおいては支管２４Ａ〜２４Ｃの下流端にノズル２５Ａ〜２５Ｃが設けられ、各ノズル２５Ａ〜２５Ｃを介してバーナー１３Ａ〜１３Ｃへガスを供給可能に構成されている。また、保温部１Ｂにおいては支管２４Ｄの下流端にノズル２５Ｄが設けられ、ノズル２５Ｄを介してバーナー１３Ｄへガスを供給可能に構成されている。
【００４３】
このガス供給管２１において、本管２３には元ガス電磁弁２７、及びガス比例弁２８が設けられている。また、支管２４Ａ〜２４Ｃにはバーナー切替電磁弁２９Ａ〜２９Ｃが設けられ、支管２４Ｄにはガス電磁弁２９Ｄが設けられている。
【００４４】
さらに、給湯器１は、以下のような各種通水用配管を備えている。まず、給湯部１Ａには、二次熱交換器１４Ｂへの入水路をなす給水管３１と、一次熱交換器１４Ａからの出湯路をなす出湯管３３と、給水管３１の流路途中から分岐して出湯管３３へと連通するバイパス管３５と、出湯管３３の流路途中から分岐して保温部１Ｂ側へと延びる分岐管３７が設けられている。
【００４５】
一方、保温部１Ｂには、浴槽３内の湯を熱交換器１４Ｃへと戻す風呂戻り流路をなす風呂戻り配管４１と、熱交換器１４Ｃから浴槽３への風呂行き流路をなす風呂行き配管４３が設けられ、これら風呂戻り配管４１及び風呂行き配管４３が、浴槽３から熱交換器１４Ｃを経て浴槽３へと戻る循環流路を形成している。上述した給湯部１Ａの分岐管３７は、風呂戻り配管４１の流路途中に連通している。
【００４６】
これらの通水用配管のうち、給水管３１は、その上流端側が水供給源（例えば、水道管）に接続され、給水管３１の上流端側から下流端側に至る流路の途中には、上流端側から順に、上流側から下流側へと流れる水を濾過するストレーナー５１、給水管３１内を流れる水量を検出する給湯水量センサー５３、給水管３１内を流れる水量を増減制御する水量制御モーター５５、及び一次熱交換器１４Ａへ流れる水の温度を検出する入水温検出用サーミスター５７などが設けられている。また、このような入水路の途中には、凍結予防ヒーター５９が設けられている。
【００４７】
出湯管３３は、その下流端側が出湯箇所（本実施形態においては給湯栓２のある箇所）に接続され、出湯管３３の上流端側から下流端側に至る流路の途中には、上流端側から順に、一次熱交換器１４Ａから流出する湯の温度を検出する第一出湯温検出用サーミスター６１、出湯管３３とバイパス管３５の合流点よりも下流側において湯の温度を検出する第二出湯温検出用サーミスター６３、及び逃がし弁付水抜栓６５などが設けられている。バイパス管３５には、バイパス管３５内を流れる水量を増減制御するバイパス制御モーター６７が設けられている。
【００４８】
分岐管３７は、出湯管３３側を上流側として下流側にある風呂戻り配管４１への給湯路を形成する配管で、分岐管３７の上流端側から下流端側に至る流路の途中には、分岐管３７を介して浴槽３へ給湯を行う際に開弁される落とし込み水電磁弁７１、分岐管３７を流れる水量を検出する落とし込み水量センサー７３、分岐管３７における逆流を阻止する逆止弁７５Ａ，７５Ｂなどが設けられている。
【００４９】
また、分岐管３７には縁切弁７７が付設されており、上水側（給水管３１側）の水圧低下等に起因して、分岐管３７よりも下流側となるべき流路から上流側となるべき流路へ水を吸い上げてしまうような負圧が生じた際には、縁切弁７７が開くことで、分岐管３７を介して水が逆流するのを防止している。
【００５０】
風呂戻り配管４１は、上流端側がバスアダプター８１を介して浴槽３に取り付けられ、風呂戻り配管４１の上流端側から下流端側に至る流路の途中には、浴槽３から流入する湯の温度を検出する風呂戻り湯温検出用サーミスター８２、風呂戻り配管４１において上流側から下流側へ湯を圧送する循環ポンプ８３、風呂戻り配管４１内を水（湯）が流れたことを検出する水流スイッチ８４、風呂戻り配管４１内の圧力を検出する圧力センサー８５などが設けられている。
【００５１】
ちなみに、風呂戻り配管４１は、浴槽３内の湯を熱交換器１４Ｃへと圧送する際には、上述の通り、バスアダプター８１側が上流端、熱交換器１４Ｃ側が下流端となる配管であるが、分岐管３７を介して浴槽３への給湯を行う際には、風呂戻り配管４１と分岐管３７との合流点からバスアダプター８１側へ向かって湯が逆向きに流れる状態になる。
【００５２】
風呂行き配管４３は、下流端側がバスアダプター８１を介して浴槽３に取り付けられ、風呂行き配管４３の上流端側から下流端側に至る流路の途中には、空焚きを感知した際に給湯器１を強制停止させるための空焚き安全装置８７、熱交換器１４Ｃから流出する湯の温度を検出する風呂行き湯温検出用サーミスター８８が設けられている。
【００５３】
加えて、この給湯器１において、制御部１Ｃは、給湯機能や保温機能の作動状態を制御するためのコントローラー９３と、浴室外に配設される給湯リモコン９５と、浴室内に配設される風呂リモコン９７とを備えている。
【００５４】
コントローラー９３は、ＣＰＵ，ＲＯＭ，ＲＡＭなどを備えたマイクロコンピュータを
内蔵しており、上述した各種センサー（フレームロッド１６Ａ，１６Ｂ、入水温検出用サーミスター５７、第一出湯温検出用サーミスター６１、及び第二出湯温検出用サーミスター６３など）から情報を入力するとともに、上述した各種電磁弁（元ガス電磁弁２７、ガス比例弁２８、バーナー切替電磁弁２９Ａ〜２９Ｃ、ガス電磁弁２９Ｄ、落とし込み水電磁弁７１など）、各種モーター（ファンモーター１８Ａ、水量制御モーター５５、バイパス制御モーター６７）、循環ポンプ８３、イグナイター１５Ｃなどの作動を制御する。
【００５５】
給湯リモコン９５及び風呂リモコン９７は、双方とも利用者からの入力操作を受け付ける入力部と利用者に対する情報表示や音声出力を行う出力部などのユーザーインターフェースを備え、その入力部から入力された情報がコントローラー９３へ伝達されるとともに、コントローラー９３から伝達される情報に基づいて出力部から情報表示や音声出力を行う仕組みになっている。
【００５６】
［給湯操作時の作動状態］
次に、利用者が給湯操作を行ったときの給湯器１の作動状態について、その概要を説明する。利用者が給湯栓２を開くと、水入口より流入した水は、給湯水量センサー５３、二次熱交換器１４Ｂを経て一次熱交換器１４Ａへと向かう。このとき、給湯水量センサー５３からは、流速に応じた周波数の信号が出力され、この信号が規定周波数に達したことをコントローラー９３が感知すると、コントローラー９３はファンモーター１８Ａを制御してファン１８Ｂを回転させる。
【００５７】
ファン１８Ｂが回転してプリパージ動作が行われた後、元ガス電磁弁２７とバーナー切替電磁弁２９Ａ、バーナー切替電磁弁２９Ｂ、及びバーナー切替電磁弁２９Ｃが同時に開かれ、ガス比例弁２８が緩点火動作となり、バーナー１３Ａ〜１３Ｃにガスが供給される。これと同時にイグナイター１５Ｃが作動し、点火プラグ１５Ａから連続的に放電してバーナー１３Ａ〜１３Ｃに点火する。点火後、フレームロッド１６Ａにて炎を検知し燃焼していることを確認したら緩点火動作を終了する。
【００５８】
緩点火動作を終了すると、続いて比例制御が開始される。第二出湯温検出用サーミスター６３で検出した湯温と利用者が任意に設定する設定温度との間に差があると、そのことをコントローラー９３が判断し、バーナー切替電磁弁２９Ａ、バーナー切替電磁弁２９Ｂ、バーナー切替電磁弁２９Ｃの開閉及びガス比例弁２８によって、ガス量を連続的に変化させて出湯温度を一定に保つ。また、水量制御モーター５５により適切な水量に調節を行うため、常に最大能力の出湯量を確保する。このとき、コントローラー９３からは、ガス比例弁２８によるガス量の変化に応じて、ファンモーター１８Ａへ信号が送られ、これにより、常にガス量と空気量の関係が一定に保たれる。
【００５９】
以上のような給湯が行われている状況において、利用者が給湯栓２を閉じると、給湯水量センサー５３からの周波数の信号がなくなるので、コントローラー９３は、元ガス電磁弁２７、バーナー切替電磁弁２９Ａ、バーナー切替電磁弁２９Ｂ及びバーナー切替電磁弁２９Ｃを閉じて消火し、ポストパージ動作に入る。その後、ポストパージ動作がタイムアップすると、ファン１８Ｂは停止する。
【００６０】
［風呂操作時の作動状態］
次に、利用者が風呂操作を行ったときの給湯器１の作動状態について、その概要を説明する。利用者が給湯リモコン９５又は風呂リモコン９７の自動スイッチを押すと、落とし込み水電磁弁７１がオンとされ、給湯水量センサー５３がオンとなって給湯燃焼動作を開始する。湯は、逆止弁７５Ａ，７５Ｂ、落とし込み水量センサー７３を通って浴槽３に給湯される。その後、落とし込み水量センサー７３で検出した水量が設定水量になれば、落とし込み水電磁弁７１がオフとされ、給湯水量センサー５３がオフとなって給湯燃焼が止
まる。
【００６１】
次に、循環ポンプ８３が作動し、お湯の循環を始める。お湯が循環していることは水流スイッチ８４によって検出される。このとき、風呂戻り湯温検出用サーミスター８２で感知した温度が設定温度以下であれば、コントローラー９３はファンモーター１８Ａを制御してファン１８Ｂを回転させる。ファン１８Ｂが回転し、回転数の信号がコントローラー９３に伝えられたら、その後、元ガス電磁弁２７、ガス電磁弁２９Ｄが開かれ、バーナー１３Ｄにガスが供給されるのと同時にイグナイター１５Ｃが作動し、点火プラグ１５Ｂから連続的に放電する。
【００６２】
バーナー１３Ｄに点火すると、フレームロッド１６Ｂにより炎を感知し、イグナイター１５Ｃの作動を停止し、風呂の加熱を始める。循環ポンプ８３にて循環されている風呂のお湯が設定温度に達すると、風呂戻り湯温検出用サーミスター８２にて温度を感知して、バーナー１３Ｄを消火し、循環ポンプ８３を停止する。その後、沸き上がりを知らせる、お知らせブザーを鳴らす。
【００６３】
以上のような追い焚き燃焼が停止し、その後、浴槽湯温確認までのインターバル時間が経過したら、循環ポンプ８３のみを作動させて、風呂のお湯を循環させる。このとき、風呂の温度が設定温度より下がっていれば、追い焚きを行う。その後、風呂の温度が設定温度以上になれば、循環ポンプ８３の作動はそこで止まり、またインターバル時間が経過した後に循環ポンプ８３が作動し、上記同様の動作を繰り返す。なお、これらの一連の動作は、給湯リモコン９５又は風呂リモコン９７自動スイッチを押すと停止する。
【００６４】
［利便性低下制御］
次に、給湯器１において実行される利便性低下制御について説明する。以下に説明する利便性低下制御は、コントローラー９３によって実行される制御であり、利便性低下制御が実行されると、コントローラー９３において並列に実行される他の制御（例えば、給湯制御やリモコン制御など。）において参照される設定の変更などが実行される。
【００６５】
より詳しく説明すると、給湯器１が作動を開始すると、図２（ａ）に示すように、コントローラー９３は、メンテナンス時期確認処理を実行し、その中で、メンテナンス対象の累積使用量が第一のしきい値以上か否かを判断する（Ｓ１１０）。
【００６６】
本実施形態において、メンテナンス対象は中和器１７Ｂであり、中和器１７Ｂの累積使用量が第一のしきい値以上に達したら、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期が近づいていると判断する例について説明する。
【００６７】
中和器１７Ｂはドレンが排出されるときに使用状態となるものであり、ドレンの排出量はガス燃焼量と相関があるので、本実施形態では、ガス燃焼量を計測、累積して、その累積値に基づいて、Ｓ１１０での判断を行っている。より詳しくは、中和器１７Ｂに充填された中和剤は、中和器１７Ｂの使用開始後、ガス燃焼量が所定量に達したときに交換が必要となるので、上記Ｓ１１０では、中和剤の交換が必要となるガス燃焼量のＡ％（ただし、Ａは０以上１００未満の定数であり、本実施形態では９０。）を第一のしきい値として採用し、上記Ｓ１１０の判断を行う。
【００６８】
Ｓ１１０で、メンテナンス対象の累積使用量が第一のしきい値未満と判断された場合は（Ｓ１１０：ＮＯ）、Ｓ１１０へと戻ることにより、メンテナンス対象の累積使用量の監視を続ける。一方、Ｓ１１０で、メンテナンス対象の累積使用量が第一のしきい値以上と
判断された場合（Ｓ１１０：ＹＥＳ）、コントローラー９３は、リモコン（給湯リモコン９５及び風呂リモコン９７）上でエラー番号を点滅させる（Ｓ１２０）。
【００６９】
そして、メンテナンス対象の累積使用量が第二のしきい値以上か否かを判断する（Ｓ１３０）。本実施形態において、第二のしきい値としては、中和剤の交換が必要となるガス燃焼量を採用している。すなわち、Ｓ１３０で否定判断がなされた場合は、直ちに中和剤の交換をすべき状況には至っていないが、Ｓ１３０で肯定判断がなされた場合は、直ちに中和剤の交換をすべき状況に至っている。
【００７０】
そこで、Ｓ１３０で否定判断がなされた場合（Ｓ１３０：ＮＯ）、コントローラー９３は、利便性低下制御を実行する（Ｓ１４０）。この利便性低下制御の具体例はいくつかの例を考えることができるので、まず図２（ｂ）には、利便性低下制御の第一の例を示す。
【００７１】
この第一の例として示した利便性低下制御を開始すると、コントローラー９３は、初回の最大出湯能力の調節か否かを判断する（Ｓ２１０）。Ｓ２１０では、図２（ａ）に示すＳ１４０が初めて実行されたときには肯定判断がなされ（Ｓ２１０：ＹＥＳ）、その場合、コントローラー９３は、今回の最大出湯能力を（設計上の最大出湯能力）×Ｂ（ただし、Ｂは“０＜Ｂ＜１”を満たす定数であり、本実施形態では０．９。）に調節し（Ｓ２２０）、利便性低下制御を終了する。
【００７２】
このＳ２２０が実行されると、その後は、利用者が給湯栓２を開くと給湯器１が上述の「給湯操作時の作動状態」の項で説明した通りに作動するものの、その際の最大出湯能力は、給湯器１の設計上の最大出湯能力よりも低下する状態になる（本実施形態では１０％減となる。）。
【００７３】
利便性低下制御を終了した場合、図２（ａ）のＳ１３０へと戻るので、Ｓ１３０で否定判断がなされる間は、再び利便性低下制御を実行することになる。この場合、利便性低下制御を開始すると、Ｓ２１０では、初回の最大出湯能力の調節ではないので（Ｓ２１０：ＮＯ）、コントローラー９３は、前回の最大出湯能力調節後に所定の燃焼時間が経過したか否かを判断する（Ｓ２３０）。Ｓ２３０が初めて実行される時点では、通常、前回の最大出湯能力調節後に所定の燃焼時間が経過していない状況なので（Ｓ２３０：ＮＯ）、そのまま利便性低下制御を終了する。その結果、図２（ａ）のＳ１３０へと戻る。
【００７４】
その後は、Ｓ１３０で否定判断がなされる間は、再び利便性低下制御を実行することになり、かつ、Ｓ２３０で否定判断がなされる間は、再びＳ１３０へと戻るので、コントローラー９３は、メンテナンス対象の累積使用量が第二のしきい値以上となるか（Ｓ１３０：ＹＥＳ）、前回の最大出湯能力調節後に所定の燃焼時間が経過するか（Ｓ２３０：ＹＥＳ）、いずれかの状況になるまではＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ２１０〜Ｓ２３０を繰り返して待機することになる。
【００７５】
このような待機を行う中、前回の最大出湯能力調節後に所定の燃焼時間が経過すれば（Ｓ２３０：ＹＥＳ）、今回の最大出湯能力を（前回の最大出湯能力）×Ｂ（ただし、Ｂは“０＜Ｂ＜１”を満たす定数であり、本実施形態では０．９。）に調節し（Ｓ２４０）、利便性低下制御を終了する。
【００７６】
このＳ２４０が実行されると、その後は、利用者が給湯栓２を開くと給湯器１が上述の「給湯操作時の作動状態」の項で説明した通りに作動するものの、その際の最大出湯能力は、前回の最大出湯能力よりも更に低下する状態になる（本実施形態では前回の更に１０％減となる。）。
【００７７】
以降は、上述のようなＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ２１０〜Ｓ２３０を繰り返して待機を続け、その中で所定の燃焼時間が経過するごとにＳ２４０が実行されて、最大出湯能力は１０％ずつ減少してゆくことになる。一方、上述のようなＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ２１０〜Ｓ２３０を繰り返して待機をする中で、メンテナンス対象の累積使用量が第二のしきい値以上に至れば（Ｓ１３０：ＹＥＳ）、図２（ａ）のＳ１５０へと進む。この場合、コントローラー９３は、給湯機能強制停止制御を実行し（Ｓ１５０）、この処理を終了する。Ｓ１５０が実行された場合、以降、給湯器１の給湯機能は作動しない状態となる。
【００７８】
なお、以上説明した利便性低下制御では、フローチャートを簡潔に示す都合上、単にＳ２３０で肯定判断がなされるたびに、Ｓ２４０が実行される例を示したが、Ｓ２３０とは別の条件を満たしているかどうかを更に判断した上で、Ｓ２４０を実行してもよい。より具体的な例を挙げれば、例えば、Ｓ２４０の実行に伴って最大出湯能力が所定の下限値に達したか否かを判定し、最大出湯能力が下限値に達していれば、以降は、Ｓ２３０で肯定判断がなされても、Ｓ２４０を実行しないように制限してもよい。あるいは、Ｓ２４０が実行された回数をカウントし、その回数が所定の上限値に達したら、以降は、Ｓ２３０で肯定判断がなされても、Ｓ２４０を実行しないように制限してもよい。これらのような制限を加えれば、最大出湯能力が過度に低下するのを回避することができる。
【００７９】
［効果］
以上説明したような給湯器１によれば、中和器１７Ｂのメンテナンスを実施すべき時期までの残り期間が所定以下となった場合には、Ｓ１２０により、給湯リモコン９５及び風呂リモコン９７（本発明でいう報知手段の一例に相当。）上でエラー番号を点滅させる。したがって、それに気づいた利用者は、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期が実際に到来する前の段階で、メンテナンスの準備（例えば、メンテナンス業者への依頼など。）を始めることができる。
【００８０】
また、この給湯器１において、上述のようなエラー番号の報知が行われた場合、コントローラー９３は利便性低下制御を実行し、Ｓ２２０及びＳ２４０により、給湯機能に関する性能（本実施形態の場合、最大出湯能力）を低下させることで、利用者の利便性を低下させる（利便性低下制御を実行するコントローラー９３が本発明でいう利便性低下制御手段の一例に相当。）。したがって、Ｓ１２０によりエラー番号を点滅させただけでは、メンテナンス業者への連絡をしない利用者であっても、Ｓ２２０及びＳ２４０によって給湯栓２からの出湯量が減少すれば、それを体感した利用者は、給湯器１に何らかの異常が起きているかもしれないとの思いに至り、メンテナンス業者へ連絡する可能性が高まるものと期待される。
【００８１】
さらに、Ｓ１５０が実行されるまでは、給湯栓２からの出湯量は減少するものの、直ちに給湯機能が完全停止するわけではないので、「Ｓ１４０相当の制御を実行することなく、Ｓ１５０相当の制御を実行するような給湯器」とも異なり、突然給湯機能が完全停止する状況に至って利用者に不便を強いる、といった事態になる可能性も低めることができる。
【００８２】
〔２〕第二実施形態
次に、第二実施形態について説明する。なお、第二実施形態以降の実施形態は、利便性低下制御の具体的内容が第一実施形態とは相違するものの、他の点は第一実施形態と同様なので、以下の説明では第一実施形態の相違点を中心に詳述し、共通部分に関しては、第一実施形態と同じ符号を付し、その詳細な説明を省略する。
【００８３】
［利便性低下制御］
第二実施形態においても、図２（ａ）のＳ１３０で否定判断がなされた場合（Ｓ１３０
：ＮＯ）、コントローラー９３は、利便性低下制御を実行する（Ｓ１４０）。ただし、第二実施形態では、利便性低下制御として、図３（ａ）に示す第二の例が実行される。
【００８４】
この第二の例として示した利便性低下制御を開始すると、コントローラー９３は、初回の出湯温度の調節か否かを判断する（Ｓ３１０）。Ｓ３１０では、図２（ａ）に示すＳ１４０が初めて実行されたときには肯定判断がなされ（Ｓ３１０：ＹＥＳ）、その場合、コントローラー９３は、今回の出湯温度を（リモコン設定温度）×Ｃ（ただし、Ｃは“０＜Ｃ＜１”を満たす定数であり、本実施形態では０．９５。）に調節し（Ｓ３２０）、利便性低下制御を終了する。
【００８５】
このＳ３２０が実行されると、その後は、利用者が給湯栓２を開くと給湯器１が上述の「給湯操作時の作動状態」の項で説明した通りに作動するものの、その際の出湯温度は、給湯リモコン９５又は風呂リモコン９７での設定温度よりも低下する状態になる（本実施形態では５％減となる。）。より具体的な例を交えて説明すれば、例えば、リモコン設定温度が４０℃の場合、Ｓ３２０の実行後は、出湯温度が４０℃×０．９５＝３８℃に調節され、出湯温度はリモコン設定温度よりも２℃低下する。
【００８６】
利便性低下制御を終了した場合、図２（ａ）のＳ１３０へと戻るので、Ｓ１３０で否定判断がなされる間は、再び利便性低下制御を実行することになる。この場合、利便性低下制御を開始すると、Ｓ３１０では、初回の出湯温度調節ではないので（Ｓ３１０：ＮＯ）、コントローラー９３は、前回の出湯温度調節後に所定の燃焼時間が経過したか否かを判断する（Ｓ３３０）。Ｓ３３０が初めて実行される時点では、通常、前回の出湯温度調節後に所定の燃焼時間が経過していない状況なので（Ｓ３３０：ＮＯ）、そのまま利便性低下制御を終了する。その結果、図２（ａ）のＳ１３０へと戻る。
【００８７】
その後は、Ｓ１３０で否定判断がなされる間は、再び利便性低下制御を実行することになり、かつ、Ｓ３３０で否定判断がなされる間は、再びＳ１３０へと戻るので、コントローラー９３は、メンテナンス対象の累積使用量が第二のしきい値以上となるか（Ｓ１３０：ＹＥＳ）、前回の出湯温度調節後に所定の燃焼時間が経過するか（Ｓ３３０：ＹＥＳ）、いずれかの状況になるまではＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ３１０〜Ｓ３３０を繰り返して待機することになる。
【００８８】
このような待機を行う中、前回の出湯温度調節後に所定の燃焼時間が経過すれば（Ｓ３３０：ＹＥＳ）、今回の出湯温度を（前回の出湯温度）×Ｃ（ただし、Ｃは“０＜Ｃ＜１”を満たす定数であり、本実施形態では０．９５。）に調節し（Ｓ３４０）、利便性低下制御を終了する。
【００８９】
このＳ３４０が実行されると、その後は、利用者が給湯栓２を開くと給湯器１が上述の「給湯操作時の作動状態」の項で説明した通りに作動するものの、その際の出湯温度は、前回の出湯温度よりも更に低下する状態になる（本実施形態では前回の更に５％減となる。）。より具体的な例を交えて説明すれば、例えば、前回の出湯温度が３８℃の場合、Ｓ３４０の実行後は、出湯温度が３８℃×０．９５＝３６．１℃に調節され、出湯温度はリモコン設定温度よりも３．９℃低下する。
【００９０】
以降は、上述のようなＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ３１０〜Ｓ３３０を繰り返して待機を続け、その中で所定の燃焼時間が経過するごとにＳ３４０が実行されて、出湯温度は５％ずつ低下してゆくことになる。なお、上述のようなＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ３１０〜Ｓ３３０を繰り返して待機をする中で、メンテナンス対象の累積使用量が第二のしきい値以上に至れば（Ｓ１３０：ＹＥＳ）、図２（ａ）のＳ１５０へと進み、以下、第一実施形態と同様の挙動となる。
【００９１】
なお、以上説明した利便性低下制御では、フローチャートを簡潔に示す都合上、単にＳ３３０で肯定判断がなされるたびに、Ｓ３４０が実行される例を示したが、Ｓ３３０とは別の条件を満たしているかどうかを更に判断した上で、Ｓ３４０を実行してもよい。より具体的な例を挙げれば、例えば、Ｓ３４０の実行に伴って出湯温度が所定の下限値（例えば、リモコン設定温度の２０％減）に達したか否かを判定し、出湯温度が下限値に達していれば、以降は、Ｓ３３０で肯定判断がなされても、Ｓ３４０を実行しないように制限してもよい。あるいは、Ｓ３４０が実行された回数をカウントし、その回数が所定の上限値に達したら、以降は、Ｓ３３０で肯定判断がなされても、Ｓ３４０を実行しないように制限してもよい。これらのような制限を加えれば、出湯温度が過度に低下するのを回避することができる。
【００９２】
［効果］
以上説明したような給湯器１でも、第一実施形態同様、給湯リモコン９５及び風呂リモコン９７（本発明でいう報知手段の一例に相当。）上でエラー番号が点滅するので、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期が実際に到来する前の段階で、メンテナンスの準備を始めることができる。
【００９３】
また、この給湯器１において、上述のようなエラー番号の報知が行われた場合、コントローラー９３は利便性低下制御を実行し、Ｓ３２０及びＳ３４０により、給湯機能に関する性能（本実施形態の場合、出湯温度）を低下させることで、利用者の利便性を低下させる（利便性低下制御を実行するコントローラー９３が本発明でいう利便性低下制御手段の一例に相当。）。したがって、Ｓ１２０によりエラー番号を点滅させただけでは、メンテナンス業者への連絡をしない利用者であっても、Ｓ３２０及びＳ３４０によって出湯温度が低下すれば、それを体感した利用者は、給湯器１に何らかの異常が起きているかもしれないとの思いに至り、メンテナンス業者へ連絡する可能性が高まるものと期待される。
【００９４】
さらに、出湯温度は低下するものの、第一実施形態同様、直ちに給湯機能が完全停止するわけではないので、「Ｓ１４０相当の制御を実行することなく、Ｓ１５０相当の制御を実行するような給湯器」とも異なり、突然給湯機能が完全停止する状況に至って利用者に不便を強いる、といった事態になる可能性も低めることができる。
【００９５】
〔３〕第三実施形態
次に、第三実施形態について説明する。
［利便性低下制御］
第三実施形態においても、図２（ａ）のＳ１３０で否定判断がなされた場合（Ｓ１３０：ＮＯ）、コントローラー９３は、利便性低下制御を実行する（Ｓ１４０）。ただし、第三実施形態では、利便性低下制御として、図３（ｂ）に示す第三の例が実行される。
【００９６】
この第三の例として示した利便性低下制御を開始すると、コントローラー９３は、初回の出湯温度範囲の変更か否かを判断する（Ｓ４１０）。Ｓ４１０では、図２（ａ）に示すＳ１４０が初めて実行されたときには肯定判断がなされ（Ｓ４１０：ＹＥＳ）、その場合、コントローラー９３は、リモコン設定温度から（リモコン設定温度）×Ｄ（ただし、Ｄは“０＜Ｄ＜１”を満たす定数であり、本実施形態では０．９５。）の範囲を今回の出湯温度範囲とし、その出湯温度範囲内で出湯温度を変動させ（Ｓ４２０）、利便性低下制御を終了する。
【００９７】
このＳ４２０が実行されると、その後は、利用者が給湯栓２を開くと給湯器１が上述の「給湯操作時の作動状態」の項で説明した通りに作動するものの、その際の出湯温度範囲は、給湯リモコン９５又は風呂リモコン９７での設定温度から（リモコン設定温度）×Ｄ
の範囲となり、その範囲内で出湯温度が変動する状態になる。より具体的な例を交えて説明すれば、例えば、リモコン設定温度が４０℃の場合、Ｓ４２０の実行後は、出湯温度範囲が４０℃から４０℃×０．９５＝３８℃の範囲となり、その範囲内で出湯温度が変動する。
【００９８】
利便性低下制御を終了した場合、図２（ａ）のＳ１３０へと戻るので、Ｓ１３０で否定判断がなされる間は、再び利便性低下制御を実行することになる。この場合、利便性低下制御を開始すると、Ｓ４１０では、初回の出湯温度範囲の変更ではないので（Ｓ４１０：ＮＯ）、コントローラー９３は、前回の出湯温度範囲の変更後に所定の燃焼時間が経過したか否かを判断する（Ｓ４３０）。Ｓ４３０が初めて実行される時点では、通常、前回の出湯温度範囲の変更後に所定の燃焼時間が経過していない状況なので（Ｓ４３０：ＮＯ）、そのまま利便性低下制御を終了する。その結果、図２（ａ）のＳ１３０へと戻る。
【００９９】
その後は、Ｓ１３０で否定判断がなされる間は、再び利便性低下制御を実行することになり、かつ、Ｓ４３０で否定判断がなされる間は、再びＳ１３０へと戻るので、コントローラー９３は、メンテナンス対象の累積使用量が第二のしきい値以上となるか（Ｓ１３０：ＹＥＳ）、前回の出湯温度範囲の変更後に所定の燃焼時間が経過するか（Ｓ４３０：ＹＥＳ）、いずれかの状況になるまではＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ４１０〜Ｓ４３０を繰り返して待機することになる。
【０１００】
このような待機を行う中、前回の出湯温度範囲の変更後に所定の燃焼時間が経過すれば（Ｓ４３０：ＹＥＳ）、リモコン設定温度から（前回の出湯温度範囲下限）×Ｄ（ただし、Ｄは“０＜Ｄ＜１”を満たす定数であり、本実施形態では０．９５。）の範囲を今回の出湯温度範囲とし、その出湯温度範囲内で出湯温度を変動させ（Ｓ４４０）、利便性低下制御を終了する。
【０１０１】
このＳ４４０が実行されると、その後は、利用者が給湯栓２を開くと給湯器１が上述の「給湯操作時の作動状態」の項で説明した通りに作動するものの、その際の出湯温度範囲下限は、前回の出湯温度範囲下限よりも更に低下する状態になる（本実施形態では前回の更に５％減となる。）。より具体的な例を交えて説明すれば、例えば、前回の出湯温度範囲下限が３８℃の場合、Ｓ４４０の実行後は、出湯温度範囲下限が３８℃×０．９５＝３６．１℃に変更され、４０℃〜３６．１℃の範囲内で出湯温度が変動する状態になる。
【０１０２】
以降は、上述のようなＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ４１０〜Ｓ４３０を繰り返して待機を続け、その中で所定の燃焼時間が経過するごとにＳ４４０が実行されて、出湯温度範囲下限は５％ずつ低下してゆくことになる。なお、上述のようなＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ４１０〜Ｓ４３０を繰り返して待機をする中で、メンテナンス対象の累積使用量が第二のしきい値以上に至れば（Ｓ１３０：ＹＥＳ）、図２（ａ）のＳ１５０へと進み、以下、第一実施形態と同様の挙動となる。
【０１０３】
なお、以上説明した利便性低下制御では、フローチャートを簡潔に示す都合上、単にＳ４３０で肯定判断がなされるたびに、Ｓ４４０が実行される例を示したが、Ｓ４３０とは別の条件を満たしているかどうかを更に判断した上で、Ｓ４４０を実行してもよい。より具体的な例を挙げれば、例えば、Ｓ４４０の実行に伴って出湯温度範囲下限が所定の下限値（例えば、リモコン設定温度の２０％減）に達したか否かを判定し、出湯温度範囲下限が下限値に達していれば、以降は、Ｓ４３０で肯定判断がなされても、Ｓ４４０を実行しないように制限してもよい。あるいは、Ｓ４４０が実行された回数をカウントし、その回数が所定の上限値に達したら、以降は、Ｓ４３０で肯定判断がなされても、Ｓ４４０を実行しないように制限してもよい。これらのような制限を加えれば、出湯温度範囲が過度に低温側へ揺らぐのを回避することができる。
【０１０４】
［効果］
以上説明したような給湯器１でも、第一実施形態同様、給湯リモコン９５及び風呂リモコン９７（本発明でいう報知手段の一例に相当。）上でエラー番号が点滅するので、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期が実際に到来する前の段階で、メンテナンスの準備を始めることができる。
【０１０５】
また、この給湯器１において、上述のようなエラー番号の報知が行われた場合、コントローラー９３は利便性低下制御を実行し、Ｓ４２０及びＳ４４０により、給湯機能に関する性能（本実施形態の場合、出湯温度の安定性）を低下させることで、利用者の利便性を低下させる（利便性低下制御を実行するコントローラー９３が本発明でいう利便性低下制御手段の一例に相当。）。したがって、Ｓ１２０によりエラー番号を点滅させただけでは、メンテナンス業者への連絡をしない利用者であっても、Ｓ４２０及びＳ４４０によって出湯温度が変動するとともに、その変動幅が低温方向へ拡大してゆけば、それを体感した利用者は、給湯器１に何らかの異常が起きているかもしれないとの思いに至り、メンテナンス業者へ連絡する可能性が高まるものと期待される。
【０１０６】
さらに、出湯温度が変動するものの、第一実施形態同様、直ちに給湯機能が完全停止するわけではないので、「Ｓ１４０相当の制御を実行することなく、Ｓ１５０相当の制御を実行するような給湯器」とも異なり、突然給湯機能が完全停止する状況に至って利用者に不便を強いる、といった事態になる可能性も低めることができる。
【０１０７】
〔４〕第四実施形態
次に、第四実施形態について説明する。
［利便性低下制御］
第四実施形態においても、図２（ａ）のＳ１３０で否定判断がなされた場合（Ｓ１３０：ＮＯ）、コントローラー９３は、利便性低下制御を実行する（Ｓ１４０）。ただし、第四実施形態では、利便性低下制御として、図４（ａ）に示す第四の例が実行される。
【０１０８】
この第四の例として示した利便性低下制御を開始すると、コントローラー９３は、初回の最大給湯流量の調節か否かを判断する（Ｓ５１０）。Ｓ５１０では、図２（ａ）に示すＳ１４０が初めて実行されたときには肯定判断がなされ（Ｓ５１０：ＹＥＳ）、その場合、コントローラー９３は、今回の最大給湯流量を（設計上の最大給湯流量）×Ｅ（ただし、Ｅは“０＜Ｅ＜１”を満たす定数であり、本実施形態では０．９。）に調節し（Ｓ５２０）、利便性低下制御を終了する。
【０１０９】
このＳ５２０が実行されると、その後は、利用者が給湯栓２を開くと給湯器１が上述の「給湯操作時の作動状態」の項で説明した通りに作動するものの、その際の最大給湯流量は、設計上の最大給湯流量よりも低下する状態になる（本実施形態では１０％減となる。）。
【０１１０】
利便性低下制御を終了した場合、図２（ａ）のＳ１３０へと戻るので、Ｓ１３０で否定判断がなされる間は、再び利便性低下制御を実行することになる。この場合、利便性低下制御を開始すると、Ｓ５１０では、初回の最大給湯流量の調節ではないので（Ｓ５１０：ＮＯ）、コントローラー９３は、前回の最大給湯流量の調節後に所定の燃焼時間が経過したか否かを判断する（Ｓ５３０）。Ｓ５３０が初めて実行される時点では、通常、前回の最大給湯流量調節後に所定の燃焼時間が経過していない状況なので（Ｓ５３０：ＮＯ）、そのまま利便性低下制御を終了する。その結果、図２（ａ）のＳ１３０へと戻る。
【０１１１】
その後は、Ｓ１３０で否定判断がなされる間は、再び利便性低下制御を実行することに
なり、かつ、Ｓ５３０で否定判断がなされる間は、再びＳ１３０へと戻るので、コントローラー９３は、メンテナンス対象の累積使用量が第二のしきい値以上となるか（Ｓ１３０：ＹＥＳ）、前回の最大給湯流量調節後に所定の燃焼時間が経過するか（Ｓ５３０：ＹＥＳ）、いずれかの状況になるまではＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ５１０〜Ｓ５３０を繰り返して待機することになる。
【０１１２】
このような待機を行う中、前回の最大給湯流量調節後に所定の燃焼時間が経過すれば（Ｓ５３０：ＹＥＳ）、今回の最大給湯流量を（前回の最大給湯流量）×Ｅ（ただし、Ｅは“０＜Ｅ＜１”を満たす定数であり、本実施形態では０．９。）に調節し（Ｓ５４０）、利便性低下制御を終了する。
【０１１３】
このＳ５４０が実行されると、その後は、利用者が給湯栓２を開くと給湯器１が上述の「給湯操作時の作動状態」の項で説明した通りに作動するものの、その際の最大給湯流量は、前回の最大給湯流量よりも更に低下する状態になる（本実施形態では前回の更に１０％減となる。）。
【０１１４】
以降は、上述のようなＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ５１０〜Ｓ５３０を繰り返して待機を続け、その中で所定の燃焼時間が経過するごとにＳ５４０が実行されて、最大給湯流量は１０％ずつ低下してゆくことになる。なお、上述のようなＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ５１０〜Ｓ５３０を繰り返して待機をする中で、メンテナンス対象の累積使用量が第二のしきい値以上に至れば（Ｓ１３０：ＹＥＳ）、図２（ａ）のＳ１５０へと進み、以下、第一実施形態と同様の挙動となる。
【０１１５】
なお、以上説明した利便性低下制御では、フローチャートを簡潔に示す都合上、単にＳ５３０で肯定判断がなされるたびに、Ｓ５４０が実行される例を示したが、Ｓ５３０とは別の条件を満たしているかどうかを更に判断した上で、Ｓ５４０を実行してもよい。より具体的な例を挙げれば、例えば、Ｓ５４０の実行に伴って最大給湯流量が所定の下限値に達したか否かを判定し、最大給湯流量が下限値に達していれば、以降は、Ｓ５３０で肯定判断がなされても、Ｓ５４０を実行しないように制限してもよい。あるいは、Ｓ５４０が実行された回数をカウントし、その回数が所定の上限値に達したら、以降は、Ｓ５３０で肯定判断がなされても、Ｓ５４０を実行しないように制限してもよい。これらのような制限を加えれば、最大給湯流量が過度に低下するのを回避することができる。
【０１１６】
［効果］
以上説明したような給湯器１でも、第一実施形態同様、給湯リモコン９５及び風呂リモコン９７（本発明でいう報知手段の一例に相当。）上でエラー番号が点滅するので、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期が実際に到来する前の段階で、メンテナンスの準備を始めることができる。
【０１１７】
また、この給湯器１において、上述のようなエラー番号の報知が行われた場合、コントローラー９３は利便性低下制御を実行し、Ｓ５２０及びＳ５４０により、給湯機能に関する性能（本実施形態の場合、最大給湯流量）を低下させることで、利用者の利便性を低下させる（利便性低下制御を実行するコントローラー９３が本発明でいう利便性低下制御手段の一例に相当。）。したがって、Ｓ１２０によりエラー番号を点滅させただけでは、メンテナンス業者への連絡をしない利用者であっても、Ｓ５２０及びＳ５４０によって最大給湯流量が低下すれば、それを体感した利用者は、給湯器１に何らかの異常が起きているかもしれないとの思いに至り、メンテナンス業者へ連絡する可能性が高まるものと期待される。
【０１１８】
さらに、最大給湯流量は低下するものの、第一実施形態同様、直ちに給湯機能が完全停
止するわけではないので、「Ｓ１４０相当の制御を実行することなく、Ｓ１５０相当の制御を実行するような給湯器」とも異なり、突然給湯機能が完全停止する状況に至って利用者に不便を強いる、といった事態になる可能性も低めることができる。
【０１１９】
〔５〕第五実施形態
次に、第五実施形態について説明する。
［利便性低下制御］
第五実施形態においても、図２（ａ）のＳ１３０で否定判断がなされた場合（Ｓ１３０：ＮＯ）、コントローラー９３は、利便性低下制御を実行する（Ｓ１４０）。ただし、第五実施形態では、利便性低下制御として、図４（ｂ）に示す第五の例が実行される。
【０１２０】
この第五の例として示した利便性低下制御を開始すると、コントローラー９３は、初回の操作回数の変更か否かを判断する（Ｓ６１０）。Ｓ６１０では、図２（ａ）に示すＳ１４０が初めて実行されたときには肯定判断がなされ（Ｓ６１０：ＹＥＳ）、その場合、コントローラー９３は、リモコンのスイッチ操作を受け付けるまでに必要な操作回数を１回から２回に変更し（Ｓ６２０）、利便性低下制御を終了する。
【０１２１】
このＳ６２０が実行されると、その後、利用者がリモコンのスイッチ操作をする際には、１回の操作ではスイッチ操作が受け付けられず、２回続けて同じスイッチ操作を行うとスイッチ操作が受け付けられる状態になる。
【０１２２】
利便性低下制御を終了した場合、図２（ａ）のＳ１３０へと戻るので、Ｓ１３０で否定判断がなされる間は、再び利便性低下制御を実行することになる。この場合、利便性低下制御を開始すると、Ｓ６１０では、初回の操作回数の変更ではないので（Ｓ６１０：ＮＯ）、コントローラー９３は、前回の操作回数の変更後に所定の燃焼時間が経過したか否かを判断する（Ｓ６３０）。Ｓ６３０が初めて実行される時点では、通常、前回の操作回数の変更後に所定の燃焼時間が経過していない状況なので（Ｓ６３０：ＮＯ）、そのまま利便性低下制御を終了する。その結果、図２（ａ）のＳ１３０へと戻る。
【０１２３】
その後は、Ｓ１３０で否定判断がなされる間は、再び利便性低下制御を実行することになり、かつ、Ｓ６３０で否定判断がなされる間は、再びＳ１３０へと戻るので、コントローラー９３は、メンテナンス対象の累積使用量が第二のしきい値以上となるか（Ｓ１３０：ＹＥＳ）、前回の操作回数変更後に所定の燃焼時間が経過するか（Ｓ６３０：ＹＥＳ）、いずれかの状況になるまではＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ６１０〜Ｓ６３０を繰り返して待機することになる。
【０１２４】
このような待機を行う中、前回の操作回数変更後に所定の燃焼時間が経過すれば（Ｓ６３０：ＹＥＳ）、今回の操作回数を（前回の操作回数）＋１回に変更し（Ｓ６４０）、利便性低下制御を終了する。このＳ６４０が実行されると、その後、利用者がリモコンのスイッチ操作をする際には、Ｓ６４０の実行前と同数回の操作でもスイッチ操作が受け付けられなくなり、更に１回多いスイッチ操作を行うとスイッチ操作が受け付けられる状態になる。
【０１２５】
以降は、上述のようなＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ６１０〜Ｓ６３０を繰り返して待機を続け、その中で所定の燃焼時間が経過するごとにＳ６４０が実行されて、操作回数は１回分ずつ増大してゆくことになる。なお、上述のようなＳ１３０〜Ｓ１４０及びＳ６１０〜Ｓ６３０を繰り返して待機をする中で、メンテナンス対象の累積使用量が第二のしきい値以上に至れば（Ｓ１３０：ＹＥＳ）、図２（ａ）のＳ１５０へと進み、以下、第一実施形態と同様の挙動となる。
【０１２６】
なお、以上説明した利便性低下制御では、フローチャートを簡潔に示す都合上、単にＳ６３０で肯定判断がなされるたびに、Ｓ６４０が実行される例を示したが、Ｓ６３０とは別の条件を満たしているかどうかを更に判断した上で、Ｓ６４０を実行してもよい。より具体的な例を挙げれば、例えば、Ｓ６４０の実行に伴って操作受け付けまでに必要な操作回数が所定の上限値に達したか否かを判定し、操作回数が上限値に達していれば、以降は、Ｓ６３０で肯定判断がなされても、Ｓ６４０を実行しないように制限してもよい。あるいは、Ｓ６４０が実行された回数をカウントし、その回数が所定の上限値に達したら、以降は、Ｓ６３０で肯定判断がなされても、Ｓ６４０を実行しないように制限してもよい。これらのような制限を加えれば、操作受け付けまでに必要な操作回数が過度に多くなるのを回避することができる。
【０１２７】
［効果］
以上説明したような給湯器１でも、第一実施形態同様、給湯リモコン９５及び風呂リモコン９７（本発明でいう報知手段の一例に相当。）上でエラー番号が点滅するので、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期が実際に到来する前の段階で、メンテナンスの準備を始めることができる。
【０１２８】
また、この給湯器１において、上述のようなエラー番号の報知が行われた場合、コントローラー９３は利便性低下制御を実行し、Ｓ６２０及びＳ６４０により、操作性を低下させる（本実施形態の場合、リモコンのスイッチ操作回数を増大させる）ことで、利用者の利便性を低下させる（利便性低下制御を実行するコントローラー９３が本発明でいう利便性低下制御手段の一例に相当。）。したがって、Ｓ１２０によりエラー番号を点滅させただけでは、メンテナンス業者への連絡をしない利用者であっても、Ｓ６２０及びＳ６４０によって操作回数が増大すれば、それを体感した利用者は、給湯器１に何らかの異常が起きているかもしれないとの思いに至り、メンテナンス業者へ連絡する可能性が高まるものと期待される。
【０１２９】
さらに、リモコンのスイッチ操作の回数は増大するものの、第一実施形態同様、直ちに給湯機能が完全停止するわけではないので、「Ｓ１４０相当の制御を実行することなく、Ｓ１５０相当の制御を実行するような給湯器」とも異なり、突然給湯機能が完全停止する状況に至って利用者に不便を強いる、といった事態になる可能性も低めることができる。
【０１３０】
〔６〕その他の実施形態
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上記の具体的な一実施形態に限定されず、この他にも種々の形態で実施することができる。
【０１３１】
例えば、上記第二実施形態では出湯温度が低下する例を示し、上記第三実施形態では出湯温度範囲の下限値が低下しつつ出湯温度を揺らがせる例を示し、さらに、第一実施形態、第四実施形態、第五実施形態では、徐々に変化させるという観点で、第二実施形態同様の構成を例示したが、第一実施形態、第四実施形態、第五実施形態でも、第三実施形態同様、揺らぎが起きるような構成としてもよい。
【０１３２】
具体的には、第一実施形態においては、出湯能力を低下させる例を示したが、出湯能力の上限値は変えないまま、出湯能力の下限値を低下させて、その上限値から下限値の範囲内で、出湯能力を変動させるように構成してもよい。
【０１３３】
また、第四実施形態においては、給湯流量を低下させる例を示したが、給湯流量の上限値は変えないまま、給湯流量の下限値を低下させて、その上限値から下限値の範囲内で、給湯流量を変動させるように構成してもよい。
【０１３４】
この他、利用者が通常の状態ではないと感じられるのであれば、給湯能力を通常より高める制御、給湯温度を上昇させる制御、給湯流量を上昇させる制御などを行ってもよい。
また、第五実施形態においては、スイッチ操作回数を増大させる例を示したが、スイッチ操作回数の下限値は変えないまま、スイッチ操作回数の上限値を増大させて、その下限値から上限値の範囲内で、スイッチ操作回数を変動させるように構成してもよい。
【０１３６】
さらに、上記各実施形態においては、Ｓ２３０，Ｓ３３０，Ｓ４３０，Ｓ５３０，及びＳ６３０では、いずれも所定の燃焼時間が経過したか否かを判定条件の一つとしていたが、上記のような様々なメンテナンス対象に関する報知を行うに当たって、燃焼時間の経過を判定条件とするか否かも任意である。例えば、燃焼時間以外の時間条件で判定を行ってもよく、給湯器の使用時間、燃焼オン・オフの切替回数、通水時間などを判定条件としてもよい。また、燃焼エネルギー量やガス供給量など、経時変化、経年変化、あるいは消耗品の減少量などを、測定ないし推定するのに適した物理量であれば何でもよい。
【０１３７】
また、上記実施形態では、中和器に対するメンテナンスの必要性を利用者に体感させるための構成として、いくつかの具体的例を挙げて説明を行ったが、上記以外にも様々な構成を考え得る。より具体的な例を示せば、例えば、給湯器が、給湯器に関する情報を表示する表示部を備えている場合には、利便性低下制御手段としては、表示部の輝度を低下させる制御、及び前記表示部の輝度を揺らがせる制御のうち、少なくとも一方の制御を行う手段を採用してもよい。
【０１３８】
このような給湯器であれば、報知手段による報知が行われる状態に至ると、操作性を低下させる制御が実行され、表示部の輝度が低下する状態、又は表示部の輝度に揺らぎが生じる状態になり、利用者は操作前後の表示内容を確認しにくくなって操作性が低下する。そのため、報知手段で情報を報知して警告を行う程度では、そのような警告を軽視してしまう利用者であっても、表示部の輝度の低下に起因して利便性が低下すれば、それを契機としてメンテナンス業者への連絡を行う可能性があるので、中和器に対するメンテナンスがなされないままメンテナンスを実施すべき時期が到来してしまうのを抑制することができる。
【０１３９】
また、利用者が給湯器に対する指令を与える際に利用者によって操作される操作部を備えている給湯器であれば、利便性低下制御手段としては、操作部で行われる所定の操作について、操作が実際に行われてから操作部で受け付けるまでに要する遅れ時間を増大させる制御、及び操作が実際に行われてから操作部で受け付けるまでに要する遅れ時間を揺らがせる制御のうち、少なくとも一方の制御を行う手段を採用してもよい。
【０１４０】
このような給湯器によれば、報知手段による報知が行われる状態に至ると、操作性を低下させる制御が実行され、操作が実際に行われてから操作部で受け付けるまでに要する遅れ時間が増大する状態、又は同遅れ時間に揺らぎが生じる状態になり、利用者は操作が受け付けられたかどうかを確認しにくくなって操作性が低下する。そのため、報知手段で情報を報知して警告を行う程度では、そのような警告を軽視してしまう利用者であっても、操作が受け付けられるまでの遅れ時間が増大するのに起因して利便性が低下すれば、それを契機としてメンテナンス業者への連絡を行う可能性があるので、中和器に対するメンテナンスがなされないままメンテナンスを実施すべき時期が到来してしまうのを抑制することができる。
【０１４１】
この他、給湯器は、給湯器に関する情報を表示する表示部を備えており、前記利便性低下制御手段は、前記給湯機能に関する性能又は操作性を低下させる制御として、前記表示部の点滅周期を短縮する制御、及び前記表示部の点滅周期を揺らがせる制御のうち、少なくとも一方の制御を行うものであってもよい。
【０１４２】
このような給湯器によれば、報知手段による報知が行われる状態に至ると、表示部の点滅周期が短縮される状態、又は表示部の点滅周期に揺らぎが生じる状態になる。そのため、表示部の点滅周期が短縮されたこと又は表示部の点滅周期が変動するのに起因して利便性が低下すれば、それを契機としてメンテナンス業者への連絡を行う可能性があるので、中和器に対するメンテナンスがなされないままメンテナンスを実施すべき時期が到来してしまうのを抑制することができる。
【０１４３】
また、給湯器は、利用者が給湯器に対する指令を与える際に利用者によって操作される操作部を備えており、前記利便性低下制御手段は、前記給湯機能に関する性能又は操作性を低下させる制御として、前記操作部で行われる所定の操作について、前記操作に伴って出力される受付音の音量を増大させる制御、及び前記操作に伴って出力される受付音の音量を揺らがせる制御のうち、少なくとも一方の制御を行うものであってもよい。
【０１４４】
このような給湯器によれば、報知手段による報知が行われる状態に至ると、操作に伴って出力される受付音の音量が増大する状態、又は同受付音の音量に揺らぎが生じる状態になる。そのため、受付音の音量が増大したこと又は受付音の音量が変動することに起因して利便性が低下すれば、それを契機としてメンテナンス業者への連絡を行う可能性があるので、中和器に対するメンテナンスがなされないままメンテナンスを実施すべき時期が到来してしまうのを抑制することができる。
【０１４５】
さらに、上記実施形態では、第一実施形態〜第五実施形態、及びその他の実施形態をそれぞれ別々に説明したが、各実施形態で個別に説明した構成は２組以上を同時に採用してもよい。例えば、出湯量及び出湯温度の双方を低下させたり、これら双方を揺らがせたりするようにしてもよい。
【０１４６】
なお、上記実施形態では、注意喚起用の可視情報としてエラー番号を表示することで、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期までの残り期間が所定以下となった旨を、利用者に対して報知する例を示したが、このような報知は、エラー番号以外の可視情報で報知することもできる。例えば、警告ランプの点灯ないし点滅で、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期までの残り期間が所定以下となった旨を報知してもよい。また、可視情報以外には、可聴情報で報知を行うこともでき、ブザー音やメロディーで警告音を出力し、中和器に対するメンテナンスを実施すべき時期までの残り期間が所定以下となった旨を報知してもよい。
【０１４８】
また、上記実施形態では、操作部の例として、給湯リモコン９５及び風呂リモコン９７を例示したが、リモコンがない給湯器（例えば、熱源部と操作部が一体の構造物として構成されているタイプの給湯器）でも、本発明を採用できる。
【０１４９】
さらに、温度を低下させる制御についても、その具体的な手法は任意であり、例えば、バーナー数は固定し、ガス供給量を減少させることで、発熱量を抑制して流体の温度を低下させてもよいし、点火対象のバーナー数を減らすことで、発熱量を抑制して流体の温度を低下させてもよい。また、そのような温度の微調整を行うに当たっては、バーナーを断続的に点火させたり消火させたりする制御を行ってもよい。あるいは、給水を続けつつ、給湯を一時的又は断続的に停止させることで、温度を低下させてもよい。
【０１５０】
また、このような制御を行う上限時間を定めておいて、上限時間が到来したら、利便性低下制御を中止してもよい。逆に、上限時間が到来するまでは、利便性低下制御を実施しないようにしてもよい。
【符号の説明】
【０１５１】
１・・・給湯器、１Ａ・・・給湯部、１Ｂ・・・保温部、１Ｃ・・・制御部、２・・・給湯栓、３・・・浴槽、１２Ａ，１２Ｂ・・・燃焼室、１３Ａ〜１３Ｄ・・・バーナー、１４Ａ・・・一次熱交換器、１４Ｂ・・・二次熱交換器、１４Ｃ・・・熱交換器、１５Ａ，１５Ｂ・・・点火プラグ、１５Ｃ・・・イグナイター、１６Ａ，１６Ｂ・・・フレームロッド、１７Ａ・・・ドレン排水管、１７Ｂ・・・中和器、１８Ａ・・・ファンモーター、１８Ｂ・・・ファン、１９Ａ，１９Ｂ・・・排気トップ、２０Ａ，２０Ｂ・・・過熱防止装置、２１・・・ガス供給管、２３・・・本管、２４Ａ〜２４Ｄ・・・支管、２５Ａ〜２５Ｄ・・・ノズル、２７・・・元ガス電磁弁、２８・・・ガス比例弁、２９Ａ，２９Ｂ，２９Ｃ・・・バーナー切替電磁弁、２９Ｄ・・・ガス電磁弁、３１・・・給水管、３３・・・出湯管、３５・・・バイパス管、３７・・・分岐管、４１・・・風呂戻り配管、４３・・・風呂行き配管、５１・・・ストレーナー、５３・・・給湯水量センサー、５５・・・水量制御モーター、５７・・・入水温検出用サーミスター、５９・・・凍結予防ヒーター、６１・・・第一出湯温検出用サーミスター、６３・・・第二出湯温検出用サーミスター、６５・・・逃がし弁付水抜栓、６７・・・バイパス制御モーター、７１・・・落とし込み水電磁弁、７３・・・落とし込み水量センサー、７５Ａ・・・逆止弁、７７・・・縁切弁、８１・・・バスアダプター、８２・・・風呂戻り湯温検出用サーミスター、８３・・・循環ポンプ、８４・・・水流スイッチ、８５・・・圧力センサー、８７・・・空焚き安全装置、８８・・・風呂行き湯温検出用サーミスター、９３・・・コントローラー、９５・・・給湯リモコン、９７・・・風呂リモコン。
【図１】
0006005799.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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