(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基地局が、システム帯域幅によって決定されたリソースブロックグループに基づいて、端末にデータを伝送するためのリソースを割り当てるステップと、
前記基地局が、前記システム帯域幅に対応するプリコーディングサブセット内のすべての物理リソースブロックに、同一のプリコーダーを適用するステップと、を含み、
前記システム帯域幅が１０個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及びリソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は１であり、
前記システム帯域幅が１１〜２６個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及び前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は２であり、
前記システム帯域幅が２７〜６３個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及び前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は３であり、
前記システム帯域幅が６４〜１１０個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数は２であり、前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は４である
ことを特徴とする基地局の通信方法。
【請求項２】
前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数がＭであれば、前記プリコーディングサブセットの全体数
【数１】
0005980870.tif 000009
は、
【数２】
0005980870.tif 000010
であることを特徴とする請求項１記載の基地局の通信方法。
ここで
【数３】
0005980870.tif 000011
は、システム帯域幅。
【請求項３】
最後のプリコーディングサブセット内の最後の物理リソースブロックのインデックスは、
【数４】
0005980870.tif 000012
に基づいて決定されることを特徴とする請求項１記載の基地局の通信方法。
ここで、
【数５】
0005980870.tif 000013
は、システム帯域幅。
【請求項４】
データ伝送のため最大８個のレイヤがサポートされる場合、前記システム帯域幅に対応するプリコーディングサブセット内のすべての物理リソースブロックに、前記同一のプリコーダーが適用される
ことを特徴とする請求項１記載の基地局の通信方法。
【請求項５】
前記リソース割り当ては、分散形式の仮想リソースブロック、またはローカルライズされた形式の仮想リソースブロックに基づく
ことを特徴とする請求項１記載の基地局の通信方法。
【請求項６】
システム帯域幅によって決定されたリソースブロックグループに基づいて、端末にデータを伝送するためのリソースを割り当て、前記システム帯域幅に対応するプリコーディングサブセット内のすべての物理リソースブロックに、同一のプリコーダーを適用する伝送経路回路網を含み、
前記システム帯域幅が１０個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及びリソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は１であり、
前記システム帯域幅が１１〜２６個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及び前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は２であり、
前記システム帯域幅が２７〜６３個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及び前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は３であり、
前記システム帯域幅が６４〜１１０個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数は２であり、前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は４である
ことを特徴とする基地局。
【請求項７】
前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数がＭであれば、前記プリコーディングサブセットの全体数
【数６】
0005980870.tif 000014
は、
【数７】
0005980870.tif 000015
であることを特徴とする請求項６記載の基地局。
ここで、
【数８】
0005980870.tif 000016
は、システム帯域幅。
【請求項８】
最後のプリコーディングサブセット内の最後の物理リソースブロックのインデックスは、
【数９】
0005980870.tif 000017
に基づいて決定されることを特徴とする請求項６記載の基地局。
ここで、
【数１０】
0005980870.tif 000018
は、システム帯域幅。
【請求項９】
前記伝送経路回路網は、データ伝送のため最大８個のレイヤがサポートされる場合、前記システム帯域幅に対応するプリコーディングサブセット内のすべての物理リソースブロックに、前記同一のプリコーダーを適用する
ことを特徴とする請求項６記載の基地局。
【請求項１０】
前記伝送経路回路網は、分散形式の仮想リソースブロック、またはローカルライズされた形式の仮想リソースブロックに基づいて、前記リソースを割り当てる
ことを特徴とする請求項６記載の基地局。
【請求項１１】
端末が、システム帯域幅によって決定されたリソースブロックグループに基づいて、リソースに割り当てられたデータを受信するステップと、
前記端末が、前記システム帯域幅に対応するプリコーディングサブセット内のすべての物理リソースブロックに、同一のプリコーダーが適用されたと仮定するステップと、を含み、
前記システム帯域幅が１０個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及びリソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は１であり、
前記システム帯域幅が１１〜２６個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及び前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は２であり、
前記システム帯域幅が２７〜６３個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及び前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は３であり、
前記システム帯域幅が６４〜１１０個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数は２であり、前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は４である
ことを特徴とする端末の通信方法。
【請求項１２】
前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数がＭであれば、前記プリコーディングサブセットの全体数
【数１１】
0005980870.tif 000019
は、
【数１２】
0005980870.tif 000020
であることを特徴とする請求項１１記載の端末の通信方法。
ここで、
【数１３】
0005980870.tif 000021
は、システム帯域幅。
【請求項１３】
最後のプリコーディングサブセット内の最後の物理リソースブロックのインデックスは、
【数１４】
0005980870.tif 000022
に基づいて決定されることを特徴とする請求項１１記載の端末の通信方法。
ここで、
【数１５】
0005980870.tif 000023
は、システム帯域幅。
【請求項１４】
データ伝送ため最大８個のレイヤがサポートされる場合、前記システム帯域幅に対応するプリコーディングサブセット内のすべての物理リソースブロックに、前記同一のプリコーダーが適用されたと仮定する
ことを特徴とする請求項１１記載の端末の通信方法。
【請求項１５】
前記リソース割り当ての受信は、分散形式の仮想リソースブロック、またはローカルライズされた形式の仮想リソースブロックに基づく
ことを特徴とする請求項１１記載の端末の通信方法。
【請求項１６】
システム帯域幅によって決定されたリソースブロックグループに基づいて、リソースに割り当てられたデータを受信し、前記システム帯域幅に対応するプリコーディングサブセット内のすべての物理リソースブロックに、同一のプリコーダーが適用されたと仮定する受信経路回路網を含み、
前記システム帯域幅が１０個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及びリソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は１であり、
前記システム帯域幅が１１〜２６個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及び前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は２であり、
前記システム帯域幅が２７〜６３個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数、及び前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は３であり、
前記システム帯域幅が６４〜１１０個の物理リソースブロック以内であれば、前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数は２であり、前記リソース割り当てのためのリソースブロックグループ内のリソースブロックの数は４である
ことを特徴とする端末。
【請求項１７】
前記プリコーディングサブセット内の物理リソースブロックの数がＭであれば、前記プリコーディングサブセットの全体数
【数１６】
0005980870.tif 000024
は、
【数１７】
0005980870.tif 000025
であることを特徴とする請求項１６記載の端末。
ここで、
【数１８】
0005980870.tif 000026
は、システム帯域幅。
【請求項１８】
最後のプリコーディングサブセット内の最後の物理リソースブロックのインデックスは、
【数１９】
0005980870.tif 000027
に基づいて決定されることを特徴とする請求項１６記載の端末。
ここで、
【数２０】
0005980870.tif 000028
は、システム帯域幅。
【請求項１９】
前記受信経路回路網は、データ伝送のため最大８個のレイヤがサポートされる場合、前記システム帯域幅に対応するプリコーディングサブセット内のすべての物理リソースブロックに、前記同一のプリコーダーが適用されたと仮定する
ことを特徴とする請求項１６記載の端末。
【請求項２０】
前記受信経路回路網は、分散形式の仮想リソースブロック、またはローカルライズされた形式の仮想リソースブロックに基づいて、前記リソース割り当てを受信する
ことを特徴とする請求項１６記載の端末。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般的に無線通信システムに関し、より詳細には、リソースブロックバンドリングを活性化するための方法及びシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
３ＧＰＰ  ＬＴＥ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ  Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）でＯＦＤＭ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）は、ダウンリンク（ＤＬ；ｄｏｗｎｌｉｎｋ）伝送スキーム（ｓｃｈｅｍｅ）として採択された。
【０００３】
３ＧＰＰ  ＬＴＥ（Ｌｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）標準は、４Ｇ（４ｔｈ  ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ）モバイルテレフォンネットワークの実現で最後の段階である。米国で大部分のメージャーモバイルキャリア及びいくつかの全世界的なキャリアは、それらのネットワークをＬＴＥに転換することを２００９年に開始することを明らかにした。ＬＴＥは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）に対する改良である。多数の３ＧＰＰリリース８は、４Ｇモバイル通信技術に適用することにフォーカスを合わせていて、これは、ａｌｌ−ＩＰフラットネットワーキングアキテクチャーを含む。
【０００４】
３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準は、ダウンリンク（すなわち基地局からモバイルスチーションへ）のためにＯＦＤＭ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）を使用する。ＯＦＤＭは、多くの直交周波数（またはサブキャリア）上で伝送する多重キャリア伝送技術である。直交サブキャリアは、個別に変調され、それらが互いに干渉しないように周波数に区分される。これは、高スペクトル効率と、多重経路効果（ｍｕｌｔｉｐａｔｈ  ｅｆｆｅｃｔｓ）に対する耐性とを提供する。
【０００５】
リリース８  ＬＴＥシステムで、ユーザ装置（ＵＥ；ｕｓｅｒ  ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）または移動端末（ＭＳ；ｍｏｂｉｌｅ  ｓｔａｔｉｏｎ）は、全体帯域幅にわたって共通レファレンス信号（ＣＲＳ；ｃｏｍｍｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）に基づいてチャネル推定を行うことが要求される。チャネル推定が行われれば、移動端末（またはユーザ装置）は、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ；ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）の異なるフォーマットによって示される異なる伝送モードに基づいて復調を行う。例えば、ダウンリンク空間多重化が行われるとき、ダウンリンク制御情報（ＤＣＩ）フォーマット２が使用され、移動端末は、ＤＣＩフォーマットに含まれたＴＰＭＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ＰＭＩ）及びリソース割り当てに基づいて復調を行う。
【０００６】
３ＧＰＰ技術規格（ＴＳ）番号３６．２１２、バージョン８．８．０、“Ｅ−ＵＴＲＡ、Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ  ａｎｄ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｃｏｄｉｎｇ”（２００９年１２月）で、ＴＰＭＩの定義は、セクション５．３．３．１．５の表５．３．３．１．５−５（４アンテナポート）及び表５．３．３．１．５−４（２アンテナポート）で定義される。３ＧＰＰ技術規格番号３６．２１２、バージョン８．８．０は、その全体がこの文献に記録されたもののように本発明に参照として含まれる。
【０００７】
基地局（またはｅＮｏｄｅＢ）は、移動端末（ＭＳ）またはユーザ装置（ＵＥ）に基地局（ＢＳ）が移動端末フィードバックに基づいて広帯域プリコーディングまたはサブバンドプリコーディングを行うか否かを指示し、これにより、移動端末は、ダウンリンク復調を行う。
【０００８】
ＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システムで、ダウンリンク復調は、専用レファレンス信号（ＤＲＳ；ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）に基づいて、これは、端末特定レファレンス信号（ＵＥ−ＲＳ；ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）である。
【０００９】
ＬＴＥ−Ａシステムで、データチャネルの復調は、プリコーディングされた端末特定レファレンス信号（ＵＥ−ＲＳ）に基づく。すなわち、レファレンス信号は、アドホック（ad hoc）討議の成果物（Ｏｕｔｃｏｍｅ  ｏｆ  Ａｄ  Ｈｏｃ  Ｄｉｓｃｕｓｓｉｏｎｓ）、３ＧＰＰ文書番号Ｒ１−０９０５２９、“Ｗａｙ  Ｆｏｒｗａｒｄ  Ｏｎ  ＣｏＭＰ  Ａｎｄ  ＭＩＭＯ  ＤＬ  ＲＳ”２００９年１月、及び３ＧＰＰ文書番号Ｒ１−０９１０６６、“Ｗａｙ  Ｆｏｒｗａｒｄ  Ｏｎ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌｓ  Ｆｏｒ  ＬＴＥ−Ａ”（２００９年３月）に説明されたように、同一のプリコーダーを利用してデータチャネルにプリコーディングされ、この文献全体は、その全体がこの文献に記録されたもののように本発明に参照として含まれる。
【００１０】
また、（ＬＴＥ−Ａ動作のために）ＰＤＳＣＨ復調を目的とするレファレンス信号（ＲＳ；Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）は、ユーザに特定（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ）されたものであり、ただスケジューリングされたリソースブロック（ＲＢ）及び対応する階層だけで伝送される。異なる階層は、同一のまたは異なるユーザ装置を目的にすることができる。設計原理は、（ビームフォーミング（ｂｅａｍｆｏｒｍｉｎｇ）に使用される）Ｒｅｌ−８ユーザ特定レファレンス信号の概念の拡張である。異なる階層上のレファレンス信号は、相互直交する。レファレンス信号及びデータは、同一のプリコーディング動作に属し、ユーザ装置によるＲｅｌ−８ＣＲＳの相互補完的使用は、阻止することができない。
【００１１】
文献番号Ｒ１−０９４４１３、ミヤザキ、３ＧＰＰ  ＲＡＮ１＃５８ｂｉｓ、“Ｗａｙ  Ｆｏｒｗａｒｄ  Ｏｎ  Ｔｈｅ  Ｄｅｔａｉｌｓ  Ｏｆ  ＤＣＩ  Ｆｏｒｍａｔ  ２Ｂ  Ｆｏｒ  Ｅｎｈａｎｃｅｄ  ＤＬ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ”（２００９年１０月）で、協約(agreement)は、ＤＣＩフォーマット２Ｂのために作られる。当該文献の内容の全ては、本明細書内に記載されたものとして、本発明に参照として含まれる。協約で、ＤＣＩフォーマット２Ｂは、ＤＣＩフォーマット２Ａに基づく。１ビットは、ソースチャネル識別子（ＳＣ−ＩＤ、ｓｏｕｒｃｅ  ｃｈａｎｎｅｌ  ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ）に対して追加され、スワップフラグ（Ｓｗａｐ  Ｆｌａｇ）は、除去される。ランク１（ｒａｎｋ  １）伝送のために、不活性化された伝送ブロックの新規データ指示子（ＮＤＩ；ｎｅｗ  ｄａｔａ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）ビットは、ポート情報を示すために再使用される。０の値は、ポート７に関連した活性化された伝送ブロック（ＴＢ；ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  ｂｌｏｃｋ）を示すために使用される。１の値は、ポート８に関連した活性化された伝送ブロックを示すために使用される。ランク２（ｒａｎｋ  ２）伝送のために、ＴＢ１は、ポート７と関連し、ＴＢ２は、ポート８と関連する。ＤＣＩフォーマット２Ｃは、動的ＳＵ−ＭＩＭＯ及びＭＵ−ＭＩＭＯスイッチングを可能にするためにリリース１０伝送モードのためのＤＣＩフォーマット２Ｂに基づいて構成されることができる。
【００１２】
ｅＮｏｄｅＢが潜在的にリソースブロック（ＲＢ）に基づくプリコーディングを行うことができるので、チャネル推定及び復調のためのベースライン単位（ｂａｓｅｌｉｎｅ  ｇｒａｎｕｌａｒｉｔｙ）は、１つのリソースブロック（ＲＢ）である。しかし、その全体がこの文献に記述されたもののように本発明に参照として含まれる、３ＧＰＰ文書番号Ｒ１−０９３１０５、クアルコムヨーロッパ、“ＵＥ−ＲＳ  Ｐａｔｔｅｒｎｓ  ｆｏｒ  ＬＴＥ−Ａ”（２００９年８月）に記述されたように、“リソースブロック（ＲＢ）バンドリング”（すなわち、チャネル推定及び復調を行うために連続されたリソースブロックを一緒にバンドリングすること）は、上位ランク（すなわちランク５〜８）伝送が低いオーバーヘッドで適当なチャネル推定精度を達成するように助ける。リソースブロックバンドリングは、３ＧＰＰ文書番号Ｒ１−０９４５７５、三星、“Ｄｉｓｃｕｓｓｉｏｎ  Ｏｎ  ＤＭ−ＲＳ  Ｆｏｒ  ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ”（２００９年１１月）；３ＧＰＰ文書番号Ｒ１−０９４４３８、エリックスン、ＳＴ−エリックスン、“Ｏｎ  Ｒｅｌ−１０  ＤＭ  ＲＳ  Ｄｅｓｉｇｎ  Ｆｏｒ  Ｒａｎｋ  ５−８”２００９年１１月、及び３ＧＰＰ文書番号Ｒ１−０９４５４８、ＣＡＴＴ、“Ｆｕｒｔｈｅｒ  Ｉｎｖｅｓｔｉｇａｔｉｏｎ  Ｏｎ  ＤＭＲＳ  Ｄｅｓｉｇｎ  Ｆｏｒ  ＬＴＥ−Ａ”（２００９年１１月）で明らかにしたように、一部の上位ランクＤＭ−ＲＳパターンのためのＯＦＤＭシンボルにわたった伝送パワー不均衡のバランスを取るために使用されることができることを留意しなければならない。前述した文書は、その全体がこの文献に記述されたもののように参照として本発明に含まれる。
【００１３】
図４〜図６は、本発明の実施形態による２及び４階層伝送をサポートする専用レファレンス信号（ＤＲＳ；ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）パターンを示す。専用レファレンス信号（ＤＲＳ）パターン３０１及び３０３は、最大２階層伝送をサポートすることができるパイロットパターンを示す。ＤＲＳパターン３０１で（０、１）でラベリングされたＤＲＳリソース要素は、コード分割多重化された（ＣＤＭｅｄ）２階層のレファレンス信号を有する階層０及び１のための専用レファレンス信号（ＤＲＳ）を伝達する。同様に、ＤＲＳパターン３０３で（２、３）でラベリングされたＤＲＳリソース要素は、２階層のレファレンス信号を有する階層２及び３のための専用レファレンス信号ＤＲＳを伝達する。
【００１４】
（０、１）でラベリングされた２個の隣接するＤＲＳリソース要素で、階層０のためのＤＲＳシンボル［ｒ０  ｒ１］は、ワルシュコード［１  １］によって拡散する２個のリソース要素にマッピングされ、これは、［ｒ０  ｒ１］となる。一方、階層１のためのＤＲＳシンボルｒ２及びｒ３は、ワルシュコード［１  −１］によって拡散する２個のリソース要素にマッピングされ、これは、［ｒ２−ｒ３］となる。
【００１５】
ＤＲＳパターン３０５は、最大４階層伝送をサポートすることができるパイロットパターンを示す。ここで、ＤＲＳリソース要素は、さらに２個のグループに分割され、これらは、（０、１）でラベリングされ、（２、３）でラベリングされる。このパターンで、（０、１）でラベリングされるＤＲＳリソース要素は、コード分割多重化された（ＣＤＭｅｄ）２個の階層のレファレンス信号を有する階層０及び１のための専用レファレンス信号を伝達する。（２、３）でラベリングされるＤＲＳリソース要素は、コード分割多重化された（ＣＤＭｅｄ）２個の階層のレファレンス信号を有する階層２及び３のための専用レファレンス信号を伝達する。
【００１６】
図７は、本発明の実施形態による８階層伝送をサポートする、ＤＲＳパターン４０１及び４０３を示す。図４で、ＸがＧ、Ｈ、Ｉ、Ｊ、Ｌ、Ｋのうち１つである、アルファベット文字Ｘでラベリングされたリソース要素は、８個の専用レファレンス信号のうち伝送レファレンス信号の番号を伝達するために使用される。ここで、その番号の専用レファレンス信号は、コード分割多重化される。ＤＲＳパターン４０１は、同一のアルファベット文字ラベルを有する２個の時間−隣接リソース要素（ｔｉｍｅ−ａｄｊａｃｅｎｔ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ、リソースブロックで時間ドメイン上に隣接するリソース要素）にわたって拡散ファクター２ＣＤＭに基づく。ＤＲＳパターン４０３は、同一のアルファベット文字ラベルを有する２個の時間−隣接リソース要素にわたって拡散ファクター４ＣＤＭに基づく。この実施形態で、ランク８パターンで８個のアンテナポートは、ランク２及びランク４パターンのアンテナポートからそれらを区分するため、連続されたアンテナポート４、５、６、７、８、９、１０及び１１で示される。
【００１７】
Ｒｅｌ−８  ＬＴＥで、アンテナポート０、１、２、３、４及び５は、ＣＲＳ、ＭＢＳＦＮ  ＲＳ及びＲｅｌ−８  ＤＲＳのために使用されることを留意しなければならない。したがって、Ｒｅｌ−８  ＬＴＥから拡張されたナンバリング慣習（ｎｕｍｂｅｒｉｎｇ  ｃｏｎｖｅｎｔｉｏｎ）に従う場合、新しいアンテナポート番号は、６から始まる。ランク２パターンは、アンテナポート（６、７）を有する。ランク４パターンは、アンテナポート（７、８、９、１０）を有する。ランク８パターンは、アンテナポート（１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８）を有する。
【００１８】
ＤＲＳパターン４０１の一実施形態において、Ｇは、ＤＲＳ（４、５）を伝達し、Ｈは、ＤＲＳ６、７を伝達し、Ｉは、ＤＲＳ（８、９）を伝達し、Ｊは、ＤＲＳ（１０、１１）を伝達する。ＤＲＳパターン４０３の一実施形態において、Ｋは、ＤＲＳ（４、５、６、７）を伝達し、Ｌは、ＤＲＳ（８、９、１０、１１）を伝達する。
【００１９】
図４〜図６及び図７で、復調レファレンス信号（ＤＭ−ＲＳ；ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）パターンそれぞれは、リソースブロック（ＲＢ）に基づく。したがって、ユーザ装置または移動端末は、チャネル推定及びリソースブロック当たり復調を行うことができる。代案的に、リソースブロックバンドリングがサポートされれば、ユーザ装置（または移動端末）は、バンドリングされたリソースブロックにわたって共同でチャネル推定及び復調を行うことができる。このような方法でチャネル推定及び復調の性能が向上することができる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２０】
リソースブロックバンドリング利得は、ただ基地局（ＢＳまたはｅＮｏｄｅＢ）がバンドリングされたリソースブロックにわたって同一のダウンリンクプリコーディングベクトルを行うときに得られる。したがって、ユーザ装置（ＵＥ）または移動端末（ＭＳ）は、バンドリングされたリソースブロックに合同でチャネル推定及び復調を行うことができる。
【００２１】
言い換えれば、バンドリングされたリソースブロック内のプリコーディングベクトルは、同一でなければならないので、リソースブロックバンドリングは、プリコーディング柔軟性を減少させる。これは、周波数でチャネル補間範囲（ｃｈａｎｎｅｌ  ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ  ｓｐａｎ）を増加させた結果生じる利得と周波数選択的なプリコーディング単位（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｓｅｌｅｃｔｉｖｅ  ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ  ｇｒａｎｕｌａｒｉｔｙ）を増加させた結果生じる損失との間のトレードオフ（ｔｒａｄｅ−ｏｆｆ）をもたらす。
【００２２】
したがって、無線通信システムでリソースブロックをバンドリングするための向上した技術に対する要求が存在する。
【課題を解決するための手段】
【００２３】
従来の技術で前述した問題点を克服するために、基地局が複数の移動端末と通信するように動作することができる無線ネットワークで使用のために提供される。前記基地局は、第１移動端末にダウンリンクフレームを伝送するように動作することができる。前記ダウンリンクフレームは、複数の物理リソースブロック（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）に割り当てられる時間−周波数リソース要素を含む。前記基地局は、システム帯域幅構成(ｓｙｓｔｅｍ  ｂａｎｄｗｉｄｔｈ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ)の関数（ｆｕｎｃｔｉｏｎ）であるバンドルサイズを有するバンドルで前記複数の物理リソースブロックを伝送する。前記基地局は、同一のバンドルですべての物理リソースブロックに対して同一のプリコーダーを使用する。
【００２４】
一実施形態において、前記バンドルサイズは、１物理リソースブロック〜３物理リソースブロックである。
【００２５】
他の実施形態において、前記バンドルサイズは、前記システム帯域幅が第１臨界値より小さいとき、１物理リソースブロックと同一である。
【００２６】
他の実施形態において、前記バンドルサイズは、前記システム帯域幅が第１臨界値より大きいかまたは同一であるが、第２臨界値より小さいとき、２物理リソースブロックと同一である。
【００２７】
下記のような本発明の詳細な説明に入るに先立って、本特許文献全体にわたって使用される任意の単語、そして構文の一部に対する定義について説明するのが良いと考えられる。用語“備える（ｉｎｃｌｕｄｅ）、”そして“含む（ｃｏｍｐｒｉｓｅ）”は、それから派生したものと共に、制限なしに含まれることを意味する；用語“または（ｏｒ）”は、及び／または（ａｎｄ／ｏｒ）の意味を含むことができる。構文“それと関連した（ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ ｗｉｔｈ）”そして“それとともに関連した（ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ ｔｈｅｒｅｗｉｔｈ）”は、それから派生したものと共に、備える（ｉｎｃｌｕｄｅ）、その中に備えられる（ｂｅ ｉｎｃｌｕｄｅｄ ｗｉｔｈｉｎ）、互いに連結する（ｉｎｔｅｒｃｏｎｎｅｃｔ ｗｉｔｈ）、含有する（ｃｏｎｔａｉｎ）、内に含有される（ｂｅ ｃｏｎｔａｉｎｅｄ ｗｉｔｈｉｎ）、〜にまたは〜と連結する（ｃｏｎｎｅｃｔ ｔｏ ｏｒ ｗｉｔｈ）、〜にまたは〜と対で連結する（ｃｏｕｐｌｅ ｔｏ ｏｒ ｗｉｔｈ）、〜と通信を行うことができる（ｂｅ ｃｏｍｍｕｎｉｃａｂｌｅ ｗｉｔｈ）、〜に協力する（ｃｏｏｐｅｒａｔｅ ｗｉｔｈ）、挟みこむ（ｉｎｔｅｒｌｅａｖｅ）、並置する（ｊｕｘｔａｐｏｓｅ）、〜に近似する（ｂｅ ｐｒｏｘｉｍａｔｅ ｔｏ）、それとまたはそれに対して境界を成す（ｂｅ ｂｏｕｎｄ ｔｏ ｏｒ ｗｉｔｈ）、有する（ｈａｖｅ）、〜の資産を有する（ｈａｖｅ ａ ｐｒｏｐｅｒｔｙ ｏｆ）などの意味になることができる。単語及び構文に対する定義は、この特許文献全体にわたって提供され、この技術分野における通常の知識を有する者は、多くの場合に、あるいは、そうでなければ大部分の場合で、そのように定義された単語と構文の今後の使用と共に、先立って適用されたそのような定義を理解することができる。
【発明の効果】
【００２８】
前述したように、物理リソースブロック（ＰＲＢ；ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ）バンドリングは、前記システムがＦＤＤ動作モードで構成されるときに活性化され、前記システムＴＤＤ動作モードで構成されるときに不活性化される。
【００２９】
本発明と本発明の長所に対するさらに明確な理解のために、以下の詳細な説明は、添付の図面を参照する。図面で、同一の参照番号は、同一の部分を示す。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】本発明の原理によってアップリンクでメッセージを伝送する例示的な無線ネットワークを示す。
【図２】本発明の一実施形態によるＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）伝送機の上位レベルを示す図である。
【図３】本発明の一実施形態によるＯＦＤＭＡ受信機の上位レベルを示す図である。
【図４】本発明の実施形態による２及び４階層伝送をサポートするＤＲＳ（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）パターンを示す。
【図５】本発明の実施形態による２及び４階層伝送をサポートするＤＲＳ（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）パターンを示す。
【図６】本発明の実施形態による２及び４階層伝送をサポートするＤＲＳ（ｄｅｄｉｃａｔｅｄ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）パターンを示す。
【図７】本発明の実施形態による８階層伝送をサポートするＤＲＳパターンを示す。
【図８】本発明の実施形態によるＭ＝２のバンドリングサイズを示す。
【図９】本発明の実施形態によるローカルライズされた形式の仮想リソースブロック及び個別リソース割り当てのための物理リソースブロックのバンドリングを示す。
【図１０】本発明の他の実施形態によるローカルライズされた形式の仮想リソースブロック及び個別リソース割り当てのための物理リソースブロックのバンドリングを示す。
【図１１】ダウンリンクシステム帯域幅構成によって決定されたバンドリングサイズの実施形態を提供する、表１〜表３を示す。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
この特許文献で本発明の原理を説明するために使用された多様な実施形態及び図１〜図１１は、説明のために使用され、本発明の範囲を制限するものに解釈すべきではない。この技術分野における通常の知識を有する者なら適切に定められたいかなる無線通信システムにも本発明の原理が具現されることができることを理解することができる。
【００３２】
図１は、本発明の原理によってメッセージを伝送する例示的な無線ネットワークを示す。図示の実施形態において、無線ネットワーク１００は、基地局（ＢＳ；ｂａｓｅ  ｓｔａｔｉｏｎ）１０１、基地局１０２、基地局１０３及び他の類似な基地局（図示せず）を含む。基地局１０１は、インターネット１３０または類似なＩＰに基づくネットワーク（図示せず）と通信する状態にある。
【００３３】
ネットワークの形式によって、“基地局（ｂａｓｅ  ｓｔａｔｉｏｎ）”の代わりに、“ｅＮｏｄｅＢ”または“アクセスポイント（ａｃｃｅｓｓ  ｐｏｉｎｔ）”のように他のよく知られた用語が使用されることができる。便宜上、ここでは、用語“基地局（ｂａｓｅ  ｓｔａｔｉｏｎ）”が遠隔ターミナルに対して無線接続を提供するネットワークインフラストラクチャーコンポネントを示すために使用される。
【００３４】
基地局１０２は、インターネット１３０に対する無線広帯域接続を基地局１０２のカバレージ領域１２０内の第１複数の移動端末に提供する。第１複数の移動端末は、小規模事業者（ＳＢ；ｓｍａｌｌ  ｂｕｓｉｎｅｓｓ）に位置することができる移動端末１１１と、大規模事業者（Ｅ；ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ）に位置することができる移動端末１１２と、ＷｉＦｉホットスポット（ＨＳ；ｈｏｔｓｐｏｔ）に位置することができる移動端末１１３と、第１居住地（Ｒ；ｒｅｓｉｄｅｎｃｅ）に位置することができる移動端末１１４と、第２居住地（Ｒ；ｒｅｓｉｄｅｎｃｅ）に位置することができる移動端末１１５と、セルラフォン、無線ラップトップ、無線ＰＤＡなどのようなモバイル装置Ｍになることができる移動端末１１６とを含む。
【００３５】
便宜上、用語“移動端末（ｍｏｂｉｌｅ  ｓｔａｔｉｏｎ）”は、この文献で移動端末が実際に移動型装置（例えば、セルラーフォン）であるか、あるいは、一般的に固定型装置（例えば、デスクトップパソコン、自動販売機など）として考慮されるか否かに関係なく、基地局に無線で接続するいかなる遠隔無線装置を指称するために使用される。他のシステムにおいて、“移動端末（ｍｏｂｉｌｅ  ｓｔａｔｉｏｎ）”の代わりに、“加入者端末（ＳＳ；ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  ｓｔａｔｉｏｎ）”、“遠隔ターミナル（ＲＴ；ｒｅｍｏｔｅ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）”、“無線ターミナル（ＷＴ；ｗｉｒｅｌｅｓｓ  ｔｅｒｍｉｎａｌ）”、“ユーザ装置（ＵＥ；ｕｓｅｒ  ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）”などのような他のよく知られた用語が使用されることができる。
【００３６】
基地局１０３は、基地局１０３のカバレージ領域１２５内の第２複数の移動端末にインターネット１３０に対する無線広帯域接続を提供する。第２複数の移動端末は、移動端末１１５及び移動端末１１６を含む。この実施形態において、基地局１０１〜１０３は、ＯＦＤＭまたはＯＦＤＭＡ技術を利用して移動端末１１１〜１１６と、そして相互間に通信することができる。
【００３７】
ただ６個の移動端末が図１に示されたが、無線ネットワーク１００が無線広帯域接続を追加的な移動端末に提供することができることを理解しなければならない。移動端末１１５及び移動端末１１６は、カバレージ領域１２０及びカバレージ領域１２５の両方のエッジに位置していることに留意しなければならない。移動端末１１５及び移動端末１１６それぞれは、基地局１０２及び基地局１０３の両方と通信し、この技術分野で通常の知識を有する者に知られたようなハンドオフ（ｈａｎｄｏｆｆ）モードで動作すると言える。
【００３８】
図２は、直交周波数分割多重接続（ＯＦＤＭＡ；ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）伝送経路２００の上位レベルを示す図である。図３は、直交周波数分割多重接続（ＯＦＤＭＡ）受信経路２５０の上位レベルを示す図である。図２及び図３で、図示し説明するための目的のために、ＯＦＤＭＡ伝送経路２００は、基地局（ＢＳ）１０２に具現され、ＯＦＤＭＡ受信経路２５０は、移動端末（ＳＳ）１１６に具現される。しかし、この技術分野で通常の知識を有する者ならＯＦＤＭＡ受信経路２５０が基地局１０２に具現され、ＯＦＤＭＡ伝送経路２００が移動端末１１６に具現されることができることを理解することができる。
【００３９】
基地局１０２の伝送経路２００は、チャネルコーディング及び変調ブロック２０５、直列対並列（ｓｅｒｉａｌ−ｔｏ−ｐａｒａｌｌｅｌ；Ｓ−ｔｏ−Ｐ）ブロック２１０、サイズＮの逆高速フーリエ変換（ＩＦＦＴ；Ｉｎｖｅｒｓｅ  Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）ブロック２１５、並列対直列（ｐａｒａｌｌｅｌ−ｔｏ−ｓｅｒｉａｌ；Ｐ−ｔｏ−Ｓ）ブロック２２０、循環前置（ＣＰ；ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）挿入ブロック２２５及びアップコンバータ（ＵＣ；ｕｐ−ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）２３０を含む。
【００４０】
移動端末１１６の受信経路２５０は、ダウンコンバータ（ＤＣ；ｄｏｗｎ−ｃｏｎｖｅｒｔｅｒ）２５５、循環前置（ＣＰ；ｃｙｃｌｉｃ  ｐｒｅｆｉｘ）除去ブロック２６０、直列対並列（ｓｅｒｉａｌ−ｔｏ−ｐａｒａｌｌｅｌ；Ｓ−ｔｏ−Ｐ）ブロック２６５、サイズＮの高速フーリエ変換（ＦＦＴ；Ｆａｓｔ  Ｆｏｕｒｉｅｒ  Ｔｒａｎｓｆｏｒｍ）ブロック２７０、並列対直列（ｐａｒａｌｌｅｌ−ｔｏ−ｓｅｒｉａｌ；Ｐ−ｔｏ−Ｓ）ブロック２７５、及びチャネルデコーディング及び復調ブロック２８０を含む。
【００４１】
図２及び図３のコンポネントの少なくとも一部は、ソフトウェアで具現されることができ、一方、他のコンポネントは、設定可能なハードウェア（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｂｌｅ  ｈａｒｄｗａｒｅ）またはソフトウェア設定可能なハードウェアの組合で具現されることができる。特に、本発明の文献に記述された高速フーリエ変換（ＦＦＴ）ブロック及び逆高速フーリエ変換（ＩＦＦＴ）ブロックは、高速フーリエ変換（ＦＦＴ）及び逆高速フーリエ変換（ＩＦＦＴ）のサイズＮの値が個別具現によって修正されることができる設定可能なソフトウェアアルゴリズムとして具現されることができるという点に注目しなければならない。
【００４２】
チャネルコーディング及び変調ブロック２０５は、情報ビットのセットを受信すれば、入力ビットにコーディング（例えば、ターボコーディング）を適用し、変調（例えば、ＱＰＳＫ、ＱＡＭ）し、周波数ドメイン変調シンボルのシーケンスを生成する。直列対並列ブロック２１０は、直列の変調シンボルを並列のデータに変換（例えば、逆多重化）し、Ｎ個の並列シンボルストリームを生成する。ここで、Ｎは、基地局１０２及び移動端末１１６で使用されるＩＦＦＴ／ＦＦＴのサイズである。それでは、サイズＮのＩＦＦＴブロック２１５は、Ｎ個の並列のシンボルストリームに対してＩＦＦＴ動作を行い、時間ドメイン出力信号を生成する。並列対直列ブロック２２０は、サイズＮのＩＦＦＴブロック２１５からの並列の時間ドメイン出力シンボルを変換（例えば、多重化）し、直列の時間ドメイン信号を生成する。その後、循環前置挿入ブロック２２５は、循環前置（ＣＰ）を時間ドメイン信号に挿入する。最後に、アップコンバータ２３０は、循環前置挿入ブロック２２５の出力を無線チャネルを介して伝送するための無線周波数（ＲＦ；ｒａｄｉｏ  ｆｒｅｑｕｅｃｙ）に変調（例えば、アップコンバートする。信号は、また、無線周波数（ＲＦ）に変換される前に、基底帯域（ＢＢ；ｂａｓｅｂａｎｄ）でフィルタリングされてもよい。
【００４３】
伝送された高周波（ＲＦ）信号は、無線チャネルを通過した後、移動端末１１６に到着し、基地局１０２で行われた動作の逆動作が行われる。ダウンコンバータ２５５は、受信された信号を基底帯域周波数にダウンコンバートし、循環前置除去ブロック２６０は、循環前置（ＣＰ）を除去し、直列の時間ドメイン基底帯域信号を生成する。直列対並列ブロック２６５は、時間ドメイン基底帯域信号を変換し、並列の時間ドメイン信号を生成する。その後、サイズＮのＦＦＴブロック２７０は、ＦＦＴアルゴリズムを行い、Ｎ個の並列の周波数ドメイン信号を生成する。並列対直列ブロック２７５は、並列の周波数ドメイン信号を変調されたデータシンボルのシーケンスに変換する。チャネルデコーディング及び復調ブロック２８０は、変調されたシンボルを復調し、デコーディングし、元々の入力データストリームを復元する。
【００４４】
各基地局１０１〜１０３は、移動端末１１１〜１１６に対するダウンリンクで伝送と類似の伝送経路を実行し、移動端末１１１〜１１６からのアップリンクで受信と類似の受信経路を実行することができる。同様に、移動端末１１１〜１１６のうちそれぞれのものは、基地局１０１〜１０３に対するアップリンクで伝送のためのアキテクチャーによって伝送経路を実行することができ、基地局１０１〜１０３からのダウンリンクで受信のためのアキテクチャーによって受信経路を実行することができる。
【００４５】
“ＭＥＴＨＯＤ  ＡＮＤ  ＳＹＳＴＥＭ  ＦＯＲ  ＥＮＡＢＬＩＮＧ  ＲＥＳＯＵＲＣＥ  ＢＬＯＣＫ  ＢＵＮＤＬＩＮＧ  ＩＮ  ＬＴＥ−Ａ  ＳＹＳＴＥＭＳ”の名称で２０１０年１２月１６日出願された米国特許出願第１２／９７０、７１７号は、リソースブロックバンドリングを活性化し、不活性化するための固有且つ新規な技術を開示している。米国特許出願第１２／９７０、７１７号は、参照として含まれた。
【００４６】
本発明の好ましい実施形態において、物理リソースブロックＰＲＢバンドリングは、システムがＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）動作モードで構成されるとき、活性化され、システムがＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）動作モードで構成されるとき、不活性化される。物理リソースブロック（ＰＲＢ）バンドリングを活性化することは、移動端末（またはユーザ装置）が連続された物理リソースブロックのセットがサービング基地局（ＢＳ）から移動端末への対応する物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）のために同一のプリコーダーを使用するものと推定することを意味する。物理リソースブロック（ＰＲＢ）バンドリングを不活性化することは、移動端末（またはユーザ装置）が１つの物理リソースブロック（ＰＲＢ）内でプリコーダーが同一に維持されるものと推定することを意味する。
【００４７】
ＦＤＤ動作モード及びＴＤＤ動作モードの移動端末（ＭＳ）の認識は、ダウンリンクフレーム構造を通じて実現されることができる。すなわち、移動端末がフレーム構造形式１で構成されるとき、移動端末は、ＦＤＤモードで動作し、物理リソースブロック（ＰＲＢ）バンドリングは、活性化される（またはターンオンされる）。代案的に、移動端末がフレーム構造形式２で構成されるとき、移動端末は、ＴＤＤで動作し、物理リソースブロックバンドリングは、不活性化される（またはターンオフされる）。
【００４８】
本発明の好ましい実施形態において、全体システム帯域幅は、解体（ｄｉｓｊｏｉｎｔ）プリコーディングサブセット（ｐｒｅｃｏｄｉｎｇ  ｓｕｂｓｅｔ）に分割される。ここで、プリコーディングサブセットは、Ｍ個の連続した物理リソースブロック（ＰＲＢｓ）で構成される。この場合において、プリコーディングサブセットｉは、物理リソースブロック数を有するリソースブロックで構成される。
【００４９】
【数１】
0005980870.tif 000002
【００５０】
値 
【数２】
0005980870.tif 000003
は、ダウンリンクシステム帯域幅（また、ＬＴＥでダウンリンクシステム帯域幅構成として知られている）内でリソースブロックの全体数である。移動端末がＮ個の物理リソースブロックでスケジューリングされるとき、移動端末は、同一のプリコーダーがプリコーディングサブセット内ですべての物理リソースブロックに適用されるものと推定することができる。
【００５１】
本発明の一実施形態において、プリコーディングサブセットのサイズ（バンドリングサイズ）は、ＬＴＥに定義されたすべてのダウンリンクシステム帯域幅構成に対して同一である。
【００５２】
本発明の原理による無線ネットワークは、物理リソースブロックで使用されるプリコーダーの柔軟性（ｆｌｅｘｉｂｉｌｉｔｙ）とチャネル推定の品質との間のトレードオフ（ｔｒａｄｅ  ｏｆｆ）の原因となるバンドリングサイズ（ｂｕｎｄｌｉｎｇ  ｓｉｚｅ）を具現する。知られているように、基地局は、同一のバンドルで割り当てられたすべてのリソースブロックに対して同一のプリコーダーを使用しなければならない。バンドリングサイズがあまり大きくなれば、同一のバンドルですべての物理リソースブロックが同一のプリコーダーを使用するので、プリコーディングで柔軟性が減少する。しかし、バンドリングサイズが小さすぎれば、チャネル推定が難しくなる。移動端末（またはユーザ装置）は、移動端末が個別プリコーダーのための非常に多い数の物理リソースブロックにわたってチャネル推定を行う場合、個別プリコーダーに対してさらに良いチャネル推定を得る。本発明の好ましい実施形態において、１〜３の物理リソースブロックのバンドリングサイズは、プリコーディング柔軟性とチャネル推定との間の不可避なトレードオフを提供する。
【００５３】
本発明の好ましい実施形態において、バンドリングサイズは、ダウンリンクシステム帯域幅構成によって決定されるかまたはダウンリンクシステム帯域幅構成の相関関係（ｆｕｎｃｔｉｏｎ）である。システム帯域幅が増加するにつれて、バンドリングサイズも増加する。好ましい実施形態において、バンドリングサイズは、また、リソースブロックグループ（ＲＢＧ；ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ  ｇｒｏｕｐ）サイズ（すなわち仮想リソースブロックのサイズ）によって決定される。図１１は、ダウンリンクシステム帯域構成及びリソースブロックグループサイズによって決定されるバンドリングサイズの例を提供する表１〜表３を示す。表１で、１１物理リソースブロック（ＰＲＢｓ）と同一の第１臨界値以下のシステム帯域幅は、Ｍ＝１物理リソースブロックのバンドリングサイズを使用する。第１臨界値と同一であるかまたは大きいが、第２臨界値より小さい（すなわち１１〜６３物理リソースブロック）システム帯域幅は、Ｍ＝２物理リソースブロックのバンドリングサイズを使用する。物理リソースブロックの第３臨界値より大きい（すなわち６４〜１１０またはそれ以上）システム帯域幅は、Ｍ＝３物理リソースブロックのバンドリングサイズを使用する。
【００５４】
表２に示された代案的な実施形態において、第１臨界値より小さい（すなわち１０またはそれ以下の物理リソースブロック）システム帯域幅は、Ｍ＝１物理リソースブロックのバンドリングサイズを使用する。一方、システム帯域幅は、第１臨界値より大きい（すなわち、１１またはそれ以上）システム帯域幅は、Ｍ＝２物理リソースブロックのバンドリングサイズを使用する。
【００５５】
表３に示された他の実施形態において、バンドリングサイズは、ダウンリンクシステム帯域幅構成の関数として決定され、これは、リソースブロックグループ（ＲＢＧ）サイズ＝Ｐを含む。第１臨界値以下（１０またはそれ以下の物理リソースブロック）及びリソースブロックグループサイズ、Ｐ＝１のシステム帯域幅は、Ｍ＝１物理リソースブロックのバンドリングサイズを使用する。第１臨界値と同一であるかまたは大きいが、第２臨界値より小さい（すなわち１１〜２６物理リソースブロック）及びリソースブロックグループサイズ、Ｐ＝２のシステム帯域幅は、Ｍ＝２物理リソースブロックのバンドリングサイズを使用する。第１臨界値と同一であるかまたは大きいが、第２臨界値より小さい（すなわち２７〜６３物理リソースブロック）及びリソースブロックサイズ、Ｐ＝３のシステム帯域幅は、Ｍ＝３物理リソースブロックのバンドリングサイズを使用する。
【００５６】
最後に、第４臨界値より大きい（すなわち６４またはそれ以上の物理リソースブロック）システム帯域幅及びリソースブロックグループサイズ、Ｐ＝４は、Ｍ＝２物理リソースブロックのバンドリングサイズを使用する。この最後の実施形態で、システム帯域幅及びリソースブロックグループが増加しても、バンドリングサイズは、２に減少する。これは、バンドリングサイズ（２）がリソースブロックグループサイズ（４）に均等に分割されることができるように保証するためのものである。４物理リソースブロックのバンドリングサイズが使用される場合、同一のプリコーダーは、すべての４物理リソースブロックで使用されなければならないので、非常に大きくプリコーダー柔軟性を失うようになる。しかし、４物理リソースブロックのリソースブロックグループサイズは、３物理リソースブロックのバンドリングサイズによって均等に分割されることができない。結果的に、３物理リソースブロックの１バンドルは、１つのプリコーダーを使用しなければならないし、ただ１物理リソースブロックの他のバンドルが他のプリコーダーを使用しなければならない。これは、チャネル推定において困難を経験することができる。
【００５７】
Ｍ＝２のバンドリングサイズは、全体システム帯域幅を考慮せずに、物理リソースブロックのすべての対がバンドリングされることを意味する。図５は、Ｍ＝２のバンドリングサイズを示す。図５で、物理リソースブロックの異なる対は、バンドルＢ１、バンドルＢ２、バンドルＢ３、などで一緒にバンドリングされる。例えば、物理リソースブロックＰＲＢ０及びＰＲＢ１は、バンドリングＢ１にあり、物理リソースブロックＰＲＢ２及びＰＲＢ３は、バンドリングＢ２にある。移動端末は、デフォルト設定によって同一のバンドルにある物理リソースブロックは、同一のプリコーダーを使用するものと推定することができる。例示的に、移動端末は、ＰＲＢ０及びＰＲＢ１が同一のバンドルにあるので、ＰＲＢ０及びＰＲＢ１が同一のプリコーダー（すなわち同一のプリコーディングサブセット）を使用するものと推定することができる。異なるバンドルにある物理リソースブロックは、異なるプリコーダーを使用することができる。
【００５８】
Ｍを物理リソースブロックバンドリングの固定されたバンドリングサイズと仮定する。それでは、ダウンリンクでプリコーディングサブセットの全体数
【数３】
0005980870.tif 000004
は、
【数４】
0005980870.tif 000005
である。
ここで、
【数５】
0005980870.tif 000006
は、ダウンリンク帯域幅構成である。
したがって、ｉ （
【数６】
0005980870.tif 000007
）のプリコーディングサブセットは、物理リソースブロックで構成され、ここで、周波数ドメインで物理リソースブロック（ｎＰＲＢ）は、
【数７】
0005980870.tif 000008
である。
したがって、ダウンリンクリソース割り当てを受信すれば、移動端末は、値ｎＰＲＢ、値Ｍ、リソース割り当て形式及び仮想リソースブロック形式に基づいて、チャネル推定及び復調を行う。
【００５９】
例えば、ローカルライズされた（ｌｏｃａｌｉｚｅｄ）仮想リソースブロック下でリソース割り当て形式０及び２に対して、移動端末は、図８で説明されたように、同一のプリコーディングサブセットに分けられるダウンリンクに割り当てられた物理リソースブロックに対して同一のプリコーダーを使用したものと推定することができる。
【００６０】
図９は、本発明の実施形態によるローカルライズされた（ｌｏｃａｌｉｚｅｄ）形式の仮想物理リソースブロック及び個別リソース割り当てに対する物理リソースブロックのバンドリングを示す。図９において、移動端末は、ローカルライズされた仮想リソース割り当て形式下で形式０リソース割り当てを受信するように構成される。さらに詳細には、移動端末は、リソースブロックグループＲＢＧ１及びＲＢＧ２のリソース割り当てを受信する。これは、物理リソースブロックＰＲＢ０、ＰＲＢ１、ＰＲＢ２、ＰＲＢ３、ＰＲＢ４及びＰＲＢ５で構成される。Ｍ＝２の場合に対して、移動端末は、ＰＲＢ０及びＰＲＢ１が共にバンドルＢ１にあるので、ＰＲＢ０及びＰＲＢ１が同一のプリコーダーを有するものと推定することができる。移動端末は、ＰＲＢ２及びＰＲＢ３が共にバンドルＢ２にあるので、ＰＲＢ２及びＰＲＢ３が同一のプリコーダーを有するものと推定することができる。最後に、移動端末は、ＰＲＢ４及びＰＲＢ５が共にバンドルＢ３にあるので、ＰＲＢ４及びＰＲＢ５が同一のプリコーダーを有するものと推定することができる。
【００６１】
図１０は、本発明の他の実施形態によってローカルライズされた形式の仮想リソースブロック及び個別リソース割り当てのための物理リソースブロックのバンドリングを示す。図１０で、移動端末は、ローカルライズされた仮想リソース形式下で形式２コンパクトリソース割り当てを受信するように構成される。より詳細には、移動端末は、物理ダウンリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）に対して物理リソースブロックＰＲＢ１、ＰＲＢ２及びＰＲＢ３を受信するように構成される。図１０に示されたように、Ｍ＝２の場合に対して、移動端末は、ＰＲＢ１及びＰＲＢ２が同一のプリコーディングサブセット（すなわち同一のバンドルＢ２）にあるので、ＰＲＢ２及びＰＲＢ３が同一のプリコーダーを有するものと推定することができる。しかし、ＰＲＢ１に対して、移動端末は、ＰＲＢ１がバンドルＢ１にあるので、ＰＲＢ１がチャネル推定目的のために異なるプリコーダーを使用するものと推定することができる。
【００６２】
分散形式の仮想リソースブロックの場合に対して、移動端末は、物理リソースブロックバンドリングがオフされたものと推定することができ、各物理リソースブロックが異なるプリコーダーを有するものと推定することができる。
【００６３】
形式１リソース割り当ての場合に対して、以前実施形態に示された同一の接近が適用されることができる。したがって、移動端末は、同一のプリコーディングサブセットに整列される物理リソースブロックに対して同一のプリコーダーが使用されるものと推定することができる。
【００６４】
本発明が例示的な実施形態とともに説明されたが、多様な変更及び修正がこの技術分野の通常の知識を有する者によって提案されることができる。本発明の実施形態は、添付の特許請求範囲の範囲内に含まれるそのような変更及び修正を 包含するものと意図された。
【符号の説明】
【００６５】
２００  伝送経路
２０５  チャネルコーディング及び変調
２１０  直列対並列（Ｓ−ｔｏ−Ｐ）
２１５  サイズＮの逆高速フーリエ変換（ＩＦＦＴ）
２２０  並列対直列（Ｐ−ｔｏ−Ｓ）
２２５  循環前置（ＣＰ）挿入
２３０  アップコンバータ（ＵＣ）
２５０  受信経路
２５５  ダウンコンバータ（ＤＣ）
２６０  循環前置（ＣＰ）除去
２６５  直列対並列（Ｓ−ｔｏ−Ｐ）
２７０  サイズＮの高速フーリエ変換（ＦＦＴ）
２７５  並列対直列（Ｐ−ｔｏ−Ｓ）
２８０  チャネルデコーディング及び復調
【図１】
0005980870.tif 000029
【図２】
0005980870.tif 000030
【図３】
0005980870.tif 000031
【図４】
0005980870.tif 000032
【図５】
0005980870.tif 000033
【図６】
0005980870.tif 000034
【図７】
0005980870.tif 000035
【図８】
0005980870.tif 000036
【図９】
0005980870.tif 000037
【図１０】
0005980870.tif 000038
【図１１】
0005980870.tif 000039