(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有する不織布（１９）によって構成され、
（ｂ）  繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）に熱可塑性合成繊維の溶融物（２６）が発生しており、不織布（１９）の表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維（３３ａ，３３ｂ，３３ｃ）の繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）が、その溶融物（２６）を介して連結されて不織布（１９）の表面に分布している下敷きカーペット（１４）の表面に、
（ｃ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ未満の複数本の表面繊維（３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄ）が隣り合って裏面に介在し、
（ｄ）  その隣り合う複数本の表面繊維（３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄ）に囲まれた繊維間隙間（２８）が裏面に介在している上敷物（２４）を置き敷きして構成され、
（ｅ）  下敷きカーペット（１４）の表面の溶融物（２６が上敷物（２４）の裏面の複数本の表面繊維（３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄ）に囲まれた繊維間隙間（２８）に嵌合して下敷きカーペット（１４）と上敷物（２４）が係脱自在に一体化しており、
（ｆ）  下敷きカーペット（１４）と上敷物（２４）の間の耐剥離強度が１００ｇ／ｍ2 以上である複合敷物。
【請求項２】
不織布（１９）を構成している熱可塑性合成繊維の一部が表面に突き出されてループパイルを形成しており、そのループパイルの表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維（３３ａ，３３ｂ，３３ｃ）の繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）が連結されて不織布（１９）の表面に分布している請求項１の複合敷物。
【請求項３】
単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有する不織布（１９）の裏面に熱可塑性合成樹脂の独立発泡気泡セルによって形成された発泡裏打層（２１）が積層されており、その表面層の不織布（１９）の表面から発泡裏打層（２１）の裏面まで貫通した貫通口（２２）が穿設されている請求項１と２の何れかの複合敷物。
【請求項４】
（ｇ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有するパイル糸を基布（４０）に差し込んでパイルを形成したタフテッドパイル布帛によって構成され、
（ｈ）  繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）に熱可塑性合成繊維の溶融物（２６）が発生しており、パイル頂端に分布して隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維（３３ａ，３３ｂ，３３ｃ）の繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）が、その溶融物（２６）を介して連結されてパイル頂端に分布しており、パイル根元（３９）においては溶融物（２６）に連結されることなく基布（４０）から起立状態にある起立繊維（２９）が介在している複数個の溶融部（３８）が隣り合って表面に介在しており、
（ｉ）  その隣り合う複数個の溶融部（３８）のパイル根元（３９・３９）の間に溶融物（２６）に塞がれない空隙（５０）が残存している下敷きカーペット（１４）の表面に、
（ｊ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ未満の複数本の表面繊維（３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄ）が隣り合って裏面に介在し、
（ｋ）  その隣り合う複数本の表面繊維（３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄ）に囲まれた繊維間隙間（２８）が裏面に介在している上敷物（２４）を置き敷きして構成され、
（ｌ）  下敷きカーペット（１４）の表面の溶融物（２６）が上敷物（２４）の裏面の複数本の表面繊維（３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄ）に囲まれた繊維間隙間（２８）に嵌合して下敷きカーペット（１４）と上敷物（２４）が係脱自在に一体化しており、
（ｍ）  下敷きカーペット（１４）と上敷物（２４）の間の耐剥離強度が１００ｇ／ｍ2 以上である複合敷物。
【請求項５】
下敷きカーペット（１４）のパイルがループパイルであり、そのループパイルの表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維（３３ａ，３３ｂ，３３ｃ）の繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）が連結されてパイル頂端の表面に分布し、その表面に分布する溶融繊維（３３ａ，３３ｂ，３３ｃ）とレーザー光線に加熱されて生じた溶融物（２６）に包まれてパイル頂端が半球形にセットされている請求項４の複合敷物。
【請求項６】
下敷きカーペット（１４）のパイルが複数本の単糸（３６ａ，３６ｂ）を合撚した合撚パイル糸によって形成されたカットパイルであり、そのカットパイルの側面に合撚パイル糸の撚目（３７）が視認し得る請求項４の複合敷物。
【請求項７】
溶融部（３８）が下敷きカーペット（１４）の表面を走査するレーザー光線の走査痕跡において選択的に加熱されて発生しており、下敷きカーペット（１４）の表面には走査するレーザー光線に選択的に加熱されることなく残った非溶融部（１２）も介在しており、非溶融部（１２）と溶融部（３８）との溶融物（２６）の有無によって図柄模様（３５）が下敷きカーペット（１４）の表面に描出されている請求項１と２と３と４と５と６の何れかの複合敷物。
【請求項８】
上敷物（２４）が棉繊維によって形成されたタオル織物（２０）である請求項１と２と３と４と５と６と７の何れかの複合敷物。
【請求項９】
（イ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有する不織布（１９）によって構成され、
（ロ）  繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）に熱可塑性合成繊維の溶融物（２６）が発生しており、不織布（１９）の表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維（３３ａ，３３ｂ，３３ｃ）の繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）が、その溶融物（２６）を介して連結されて不織布（１９）の表面に分布しているカーペット。
【請求項１０】
不織布（１９）を構成している熱可塑性合成繊維の一部が表面に突き出されてループパイルを形成しており、そのループパイルの表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維（３３ａ，３３ｂ，３３ｃ）の繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）が連結されて不織布（１９）の表面に分布している請求項９のカーペット。
【請求項１１】
単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有する不織布（１９）の裏面に熱可塑性合成樹脂の独立発泡気泡セルによって形成された発泡裏打層（２１が積層されており、その表面層の不織布（１９）の表面から発泡裏打層（２１）の裏面まで貫通した貫通口（２２）が穿設されている請求項９と１０の何れかのカーペット。
【請求項１２】
（ハ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有するパイル糸を基布（４０に差し込んでパイルを形成したタフテッドパイル布帛によって構成され、
（ニ）  繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）に熱可塑性合成繊維の溶融物（２６）が発生しており、パイル頂端に分布して隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維（３３ａ，３３ｂ，３３ｃ）の繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）が、その溶融物（２６）を介して連結されてパイル頂端に分布しており、パイル根元（３９）においては溶融物（２６）に連結されることなく基布（４０）から起立状態にある起立繊維（２９）が介在している複数個の溶融部（３８）が隣り合って表面に介在しており、
（ホ）  その隣り合う複数個の溶融部（３８）のパイル根元（３９・３９）の間に溶融物（２６）に塞がれない空隙（５０）が残存しており、
（へ）  表面に重ね合わされたタオル織物（２０）の棉繊維に成るループパイル面に対する耐剥離強度が１００ｇ／ｍ2 以上であるカーペット。
【請求項１３】
タフテッドパイル布帛のパイルがループパイルであり、そのループパイルの表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維（３３ａ，３３ｂ，３３ｃ）の繊維端末（１１ａ，１１ｂ，１１ｃ）が連結されてパイル頂端の表面に分布し、その表面に分布する溶融繊維（３３ａ，３３ｂ，３３ｃ）とその溶融繊維の繊維端末の溶融物（２６）に包まれてパイル頂端が半球形にセットされている請求項１２の複合敷物。
【請求項１４】
タフテッドパイル布帛のパイルが複数本の単糸（３６ａ，３６ｂ）を合撚した合撚パイル糸によって形成されたカットパイルであり、そのカットパイルの側面に合撚パイル糸の撚目（３７）が視認し得る請求項１２のカーペット。
【請求項１５】
溶融部（３８）が選択的に発生しており、カーペットの表面に選択されることなく残った非溶融部（１２）も介在しており、非溶融部（１２）と溶融部（３８）との溶融物（２６）の有無によって図柄模様（３５）が表面に描出されている請求項９と１０と１１と１２と１３と１４の何れかのカーペット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、カーペットのパイル面に上敷物を敷き込んで使用するカーペットの使用法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
カーペットの使用法として、床面に敷き込んだカーペットのパイル面に上敷物を置き敷きし、上敷物によって下敷きカーペットの汚染を少なくすることは公知である（特許文献１）。
屋内を装飾するために床面に敷き込んだカーペットのパイル面に上敷物を置き敷きし、その置き敷きした上敷物によってカーペットの美観を高めるカーペットの使用法も公知である（特許文献２）。
上敷物の下敷きとなるカーペットのパイルは、歩行者に踏み込まれる度に傾倒し、歩行者が過ぎ去ると起立状態に復元する。
その起立と傾倒が繰り返されるとき、上敷物は下敷きカーペットのパイル面で前後左右に擦れ移動する。
下敷きカーペットのパイル面での擦れ移動を解消する擦れ防止方法として、上敷物の裏面にスパイクを突設する方法（特許文献１と２）と上敷物の裏面に雄型面ファスナーを取り付ける方法（特許文献２）が公知である。
雄型面ファスナーのフック要素には単繊維繊度が７０〜１０００ｄ（デニール）の繊維が使用されている（特許文献３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平０２−０１３４６１号公報（実公平０４−２９８３３）
【特許文献２】特開平０９−１７３１９８号公報（特許第２９７５２９９号）
【特許文献３】実開昭６２−０７３７７７号公報（実公平０３−１７７２９）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上敷物の裏面に突設されるスパイクは、円錐形を成す太く短いダポ（突起）に過ぎず、下敷きカーペットのパイル面から簡単に抜け外れ、その抜け外れた上敷物と下敷きカーペットの隙間に爪先が引っ掛かって転倒する危険もあり、上敷物の擦れ防止手段としては有効とは言えない。
【０００５】
下敷きカーペットは雌型面ファスナーの機能を有せず、上敷物の裏面に付設された雄型面ファスナーは、下敷きカーペットの面に係合せず、単なる細かいダポ（突起）として機能するに過ぎないので、太く短いダポと同様に下敷きカーペットのパイル面から簡単に抜け外れ、上敷物の擦れ防止手段としては有効に機能しない。
加えて、在来の雄型面ファスナーは、単繊維繊度が７０〜１０００ｄ（デニール）の太手繊維で形成されているので、肌身を傷める危険もある。
【０００６】
そこで本発明は、肌身を傷める危険がなく、上敷物の擦れ防止に有効な下敷きカーペットと上敷物から成る複合敷物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る複合敷物は、（ａ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有する不織布１９によって構成され、（ｂ）  繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃに熱可塑性合成繊維の溶融物２６が発生しており、不織布１９の表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃの繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃが、その溶融物２６を介して連結されて不織布１９の表面に分布している下敷きカーペット１４の表面に、（ｃ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ未満の複数本の表面繊維３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄが隣り合って裏面に介在し、（ｄ）  その隣り合う複数本の表面繊維３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄに囲まれた繊維間隙間２８が裏面に介在している上敷物２４を置き敷きして構成され、（ｅ）  下敷きカーペット１４の表面の溶融物２６が上敷物２４の裏面の複数本の表面繊維３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄに囲まれた繊維間隙間２８に嵌合して下敷きカーペット１４と上敷物２４が係脱自在に一体化しており、（ｆ）  下敷きカーペット１４と上敷物２４の間に１００ｇ／ｍ2 以上の耐剥離強度を有することを第１の特徴とする。
【０００８】
本発明に係る複合敷物の第２の特徴は、上記第１の特徴に加えて、不織布１９を構成している熱可塑性合成繊維の一部が表面に突き出されてループパイルを形成しており、そのループパイルの表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃの繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃが連結されて不織布１９の表面に分布している点にある。
【０００９】
本発明に係る複合敷物の第３の特徴は、上記第１と第２の何れかの特徴に加えて、単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有する不織布１９の裏面に熱可塑性合成樹脂の独立発泡気泡セルによって形成された発泡裏打層２１が積層されており、その表面層の不織布１９の表面から発泡裏打層２１の裏面まで貫通した貫通口２２が穿設されている点にある。
【００１０】
本発明に係る複合敷物の第４の特徴は、（ｇ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有するパイル糸を基布４０に差し込んでパイルを形成したタフテッドパイル布帛に構成され、（ｈ）  繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃに熱可塑性合成繊維の溶融物２６が発生しており、パイル頂端に分布して隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃの繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃが、その溶融物２６を介して連結されてパイル頂端に分布しており、パイル根元３９においては溶融物２６に連結されることなく基布４０から起立状態にある起立繊維２９が介在している複数個の溶融部３８が隣り合って表面に介在しており、（ｉ）  その隣り合う複数個の溶融部３８のパイル根元３９・３９の間に溶融物２６に塞がれない空隙５０が残存している下敷きカーペット１４の表面に、（ｊ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ未満の複数本の表面繊維３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄが隣り合って裏面に介在し、（ｋ）  その隣り合う複数本の表面繊維３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄに囲まれた繊維間隙間２８が裏面に介在している上敷物２４を置き敷きして構成され、（ｌ）  下敷きカーペット１４の表面の溶融物２６が上敷物２４の裏面の複数本の表面繊維３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄに囲まれた繊維間隙間２８に嵌合して下敷きカーペット１４と上敷物２４が係脱自在に一体化しており、（ｍ）  下敷きカーペット１４と上敷物２４の間の耐剥離強度が１００ｇ／ｍ2 以上である点にある。
【００１１】
本発明に係る複合敷物の第５の特徴は、上記第４の特徴に加えて、下敷きカーペット１４のパイルがループパイルであり、そのループパイルの表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃの繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃが連結されてパイル頂端の表面に分布し、その表面に分布する溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃとレーザー光線に加熱されて生じた溶融物２６に包まれてパイル頂端が半球形にセットされている点にある。
【００１２】
本発明に係る複合敷物の第６の特徴は、上記第４の特徴に加えて、下敷きカーペット１４のパイルが複数本の単糸（３６ａ，３６ｂ）を合撚した合撚パイル糸によって形成されたカットパイルであり、そのカットパイルの側面に合撚パイル糸の撚目３７が視認し得る点にある。
【００１３】
本発明に係る複合敷物の第７の特徴は、上記第１と第２と第３と第４と第５と第６の何れかの特徴に加えて、溶融部３８が下敷きカーペット１４の表面を走査するレーザー光線の走査痕跡において選択的に加熱されて発生しており、下敷きカーペット１４の表面には走査するレーザー光線に選択的に加熱されることなく残った非溶融部１２も介在しており、非溶融部１２と溶融部３８との溶融物２６の有無によって図柄模様３５が下敷きカーペット１４の表面に描出されている点にある。
【００１４】
本発明に係る複合敷物の第８の特徴は、上記第１と第２と第３と第４と第５と第６と第７の何れかの特徴に加えて、上敷物が棉繊維によって形成されたタオル織物２０である点にある。
【００１５】
本発明に係るカーペットは、（イ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有する不織布１９によって構成され、（ロ）  繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃに熱可塑性合成繊維の溶融物２６が発生しており、不織布１９の表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃの繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃが、その溶融物２６を介して連結されて不織布１９の表面に分布していることを第１の特徴とする。
【００１６】
本発明に係るカーペットの第２の特徴は、上記第１の特徴に加えて、不織布１９を構成している熱可塑性合成繊維の一部が表面に突き出されてループパイルを形成しており、そのループパイルの表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃの繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃが連結されて不織布１９の表面に分布している点にある。
【００１７】
本発明に係るカーペットの第３の特徴は、上記第１と第２の何れかの特徴に加えて、単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有する不織布１９の裏面に熱可塑性合成樹脂の独立発泡気泡セルによって形成された発泡裏打層２１が積層されており、その表面層の不織布１９の表面から発泡裏打層２１の裏面まで貫通した貫通口２２が穿設されている点にある。
【００１８】
本発明に係るカーペットの第４の特徴は、（ハ）  単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有するパイル糸を基布４０に差し込んでパイルを形成したタフテッドパイル布帛に構成され、（ニ）  繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃに熱可塑性合成繊維の溶融物２６が発生しており、パイル頂端に分布して隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃの繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃが、その溶融物２６を介して連結されてパイル頂端に分布しており、パイル根元３９においては溶融物２６に連結されることなく基布４０から起立状態にある起立繊維２９が介在している複数個の溶融部３８が隣り合って表面に介在しており、（ホ）  その隣り合う複数個の溶融部３８のパイル根元３９・３９の間に溶融物２６に塞がれない空隙５０が残存しており、（へ）  表面に重ね合わされたタオル織物２０の棉繊維に成るループパイル面に対する耐剥離強度が１００ｇ／ｍ2 以上である点にある。
【００１９】
本発明に係るカーペットの第５の特徴は、上記第４の特徴に加えて、タフテッドパイル布帛のパイルがループパイルであり、そのループパイルの表面において隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃの繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃが連結されてパイル頂端の表面に分布し、その表面に分布する溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃとその溶融繊維の繊維端末の溶融物２６に包まれてパイル頂端が半球形にセットされている点にある。
【００２０】
本発明に係るカーペットの第６の特徴は、上記第４の特徴に加えて、タフテッドパイル布帛のパイルが複数本の単糸（３６ａ，３６ｂ）を合撚した合撚パイル糸によって形成されたカットパイルであり、そのカットパイルの側面に合撚パイル糸の撚目３７が視認し得る点にある。
【００２１】
本発明に係るカーペットの第７の特徴は、上記第１と第２と第３と第４と第５と第６の何れかの特徴に加えて、溶融部３８が選択的に発生しており、カーペットの表面に選択されることなく残った非溶融部１２も介在しており、非溶融部１２と溶融部３８との溶融物２６の有無によって図柄模様３５が表面に描出されている点にある。
【発明の効果】
【００２２】
図６は、単繊維繊度が５ｄｔｅｘ未満の熱可塑性合成繊維を溶融繊維３３に使用した下敷きカーペット１４と、単繊維繊度が５ｄｔｅｘ以上の熱可塑性合成繊維を表面繊維３４に使用した上敷物２４を重ね合わせた場合の裏側から見た上敷物と下敷きカーペットの接触箇所の臨界面を拡大して示す斜視図である。
その臨界面において、図示するように、上敷物の表面繊維３４の繊度が太くなり、繊維径が太くなると、その表面繊維３４の太さに応じた粗い起伏が上敷物の臨界面に発生すると共に表面繊維３４が剛直になり、表面繊維３４の太さに応じて発生する粗い起伏に弾性変化は認められない。
【００２３】
従って、図６に図示する重ね合わせた上敷物２４を下敷きカーペット１４に押し付けて密着させるとき、下敷きカーペットの表面に介在する溶融繊維３３ｈ，３３ｉ，３３ｊと上敷物の表面繊維３４の関係は、次のようになる。
（１）  下敷きカーペットの表面に介在する溶融繊維３３ｈ，３３ｉ，３３ｊを上敷物の繊維間隙間２８に押し込もうとしても、上敷物の繊維間隙間２８が押し広がり難く、下敷きカーペットの溶融繊維３３ｈ，３３ｉ，３３ｊは表面繊維３４に押し返され、上敷物の繊維間隙間２８に押し込まれない。
（２）  一部の溶融繊維３３ｈが上敷物の表面の粗い窪みに嵌まり込んでも、窪みの形状が弾性変化しなければ、表面繊維３４に絡み付いたことにはならない。
（３）  他の一部の溶融繊維３３ｉが表面繊維３４に押し返されることなく繊維間隙間２８に押し込まれたとしても、その繊維間隙間２８は溶融繊維３３ｉに押し広げられたものではなく、表面繊維３４の太さに応じて構成された粗く深い窪みに過ぎず、溶融繊維３３ｉは単に遊嵌しているだけで表面繊維３４に絡み付いたことにはならない。
（４）  他の一部の溶融繊維３３ｊが繊維間隙間２８に押し込まれて表面繊維３４の裏面に回り込んだとしても、先の溶融繊維３３ｉと同様に、粗く深い窪みに遊嵌しているだけで表面繊維３４に絡み付いたことにはならない。
【００２４】
これに対し、図５は、単繊維繊度が５ｄｔｅｘ以上の熱可塑性合成繊維を溶融繊維３３に使用した下敷きカーペット１４と、単繊維繊度が５ｄｔｅｘ未満の熱可塑性合成繊維を表面繊維３４に使用した上敷物２４を重ね合わせた本発明の複合敷物の裏側から見た上敷物と下敷きカーペットの接触箇所の臨界面を拡大して示す斜視図である。
即ち、本発明によると、その臨界面において、図示するように、上敷物の表面繊維３４の繊度が細くなり、繊維径が細くなると、下敷きカーペットに向き合う上敷物の臨界面は起伏の少ない平滑面になる共に表面繊維３４も靱やかになり、上敷物の表面の繊維間隙間２８も弾性変形し易くなる。
【００２５】
従って、図５に図示する重ね合わせた上敷物２４を下敷きカーペット１４に押し付けて密着させるとき、下敷きカーペットの表面に介在する溶融繊維３３ｅ，３３ｆ，３３ｇと上敷物の表面繊維３４の関係は、次のようになる。
（１）  下敷きカーペットの表面に介在する溶融繊維３３ｅ，３３ｆ，３３ｇを上敷物の繊維間隙間２８に押し込もうとすれば、上敷物の表面繊維３４が変形して繊維間隙間２８が押し広げられ、下敷きカーペットの溶融繊維３３ｅ，３３ｆ，３３ｇは表面繊維３４に押し返されることなく、上敷物の繊維間隙間２８に押し込まれる。
（２）  一部の溶融繊維３３ｅが上敷物の表面の細かい窪みに嵌まり込むときは、窪みの形状が弾性変化しており、その一部の溶融繊維３３ｅは窪みの周囲の表面繊維３４に絡み付く。
（３）  溶融繊維３３ｆが表面繊維３４に押し返されることなく繊維間隙間２８に深く押し込まれるときは、その繊維間隙間２８は溶融繊維３３ｆに押し広げられており、上敷物２４を下敷きカーペット１４に押し付ける圧縮応力の作用しない除重においては繊維間隙間２８を狭める弾性回復力が溶融繊維３３ｆに作用するので、その溶融繊維３３ｆは繊維間隙間２８に挟み込まれることになる。
（４）  他の一部の溶融繊維３３ｇが繊維間隙間２８に押し込まれて表面繊維３４の裏面に回り込むときも、先の溶融繊維３３ｆと同様に、弾性回復力が作用して溶融繊維３３ｇは繊維間隙間２８に挟み込まれることになる。
【００２６】
このように、繊度が細く繊維径が細くなれば、可撓性も高まり、上敷物の表面繊維３４は、接触箇所の臨界面において向き合う下敷きカーペット１４の溶融繊維３３に密着し易くなる（図５，図７，図８参照）。
一方、下敷きカーペットの溶融物２６は、接触箇所の臨界面において向き合う上敷物の表面繊維３４に押し返されることなく、上敷物の繊維間隙間２８に嵌まり込み易くなる（図５，図７，図８参照）。
そして、上敷物の繊維間隙間２８に嵌まり込んだ下敷きカーペットの溶融物２６は、繊維間隙間２８を突き抜けて上敷物の表面繊維３４の裏側まで回り込み、上敷物の表面繊維３４に確り係合する（図５参照）。
更に、表面繊維３４の繊度が細く繊維径が細くなると、上敷物内部の繊維間隙間２８も細かく緻密になるので、下敷きカーペットの溶融物２６は、嵌まり込んだ繊維間隙間２８から抜け出し難くなる（図５，図７，図８参照）。
【００２７】
従って、本発明によると、裏面にスパイクやダポを突設せず、或いは、雄型面ファスナーを取り付けずに敷き込まれた上敷物２４でも擦れ移動することなく確り、且つ係脱自在に係止し得る下敷きカーペット１４を得ることが出来る。
【００２８】
本発明では、溶融物２６を支える溶融繊維３３の単繊維繊度を５ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下とし、上敷物２４の表面繊維３４の単繊維繊度を３ｄｔｅｘ未満にし、溶融繊維３３と表面繊維３４との間に繊度差を設けている。
棉繊維の単繊維繊度は１ｄｔｅｘ前後であるから、棉繊維を表面繊維３４に用いれば、表面繊維３４と溶融繊維３３との繊度差が２ｄｔｅｘ以上４７ｄｔｅｘ以下になり、下敷きカーペット１４と上敷物２４との耐剥離強度が１００ｇ／ｍ2 以上になる。
踏みつけられて使用される複合敷物の使用状態では、圧縮応力や剪断応力が作用するとしても、下敷きカーペット１４と上敷物２４とを引き離す剥離応力は作用しない。
従って、複合敷物の通常の使用状態では、下敷きカーペット１４と上敷物２４との間に１００ｇ／ｍ2 以上の耐剥離応力が作用している限り、上敷物２４が下敷きカーペット１４から浮き剥がれることはなく、下敷きカーペット１４の上で擦れ動くこともない。
寧ろ、通常の使用状態では、踏みつけられて作用する圧縮応力を受けて上敷物２４が下敷きカーペット１４に益々密着し、上敷物２４と下敷きカーペット１４との係合状態が保たれる。
【００２９】
単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の熱可塑性合成繊維を含有する不織布１９によって構成された下敷きカーペット１４の表面に、その不織布１９を構成している熱可塑性合成繊維の一部を表面に突き出して形成されたループパイルが分布していると、レーザー光線を照射して加熱した際に溶融物２６が発生し易く、又、その発生した溶融物２６を介して隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃの繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃが連結され易く、不織布１９の目付けが少なくて済み、下敷きカーペット１４を経済的に得ることが出来る。
【００３０】
その不織布１９の裏面に熱可塑性合成樹脂の独立発泡気泡セルによって形成された発泡裏打層２１が積層されていると、その発泡裏打層２１に嵩上げされるので、不織布１９の目付けが更に少なくて済み、下敷きカーペット１４を経済的に得ることが出来る。
そして、その不織布１９の表面から発泡裏打層２１の裏面まで貫通した貫通口２２が穿設されていると、上敷物２４から不織布１９に吸い取られる水分は、貫通口内２２の空隙（５０）に垂れ落ちて床面に付着する。
その貫通口内２２の床面は、吸湿性を有しない発泡裏打層２１の独立発泡気泡セルに囲まれているので、床面に垂れ落ちた水分が毛細管現象によって独立発泡気泡セルを伝って不織布１９へと移行することはない。
従って、下敷きカーペットとして目付けの少ない不織布１９を使用するときでも、その不織布１９の上に棉繊維によって形成されたタオル織物２０を載せるときは、足拭きマットとして湯上がりマットや水回りマット４１に好適な複合敷物が得られることになる。
【００３１】
ループパイル３８ｂの形成されたタフテッドパイル布帛を下敷きカーペットに使用するときも、レーザー光線を照射して加熱した際に溶融物２６がパイル頂端に発生し易く、又、その発生した溶融物２６を介して隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃの繊維端末１１ａ，１１ｂ，１１ｃが連結され易く、タフテッドパイル布帛の目付けが少なくて済む。
そして、ループパイル３８ｂの形成されたタフテッドパイル布帛を下敷きカーペットに使用するときは、図２と図３に円で囲んで拡大して図示するように、レーザー光線に加熱されて生じた溶融物２６とその溶融物２６を介して連結された隣り合う複数本の熱可塑性合成繊維の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃにパイル頂端が包まれて半球形にセットされるので、パイル長が５ｍｍ未満のループパイル３８ｂでも押し潰され難くなり、隣り合うパイル根元３９・３９の間の空隙５０が維持される。
【００３２】
複数本の単糸（３６ａ，３６ｂ）を合撚した合撚パイル糸によってカットパイル３８ａの形成されたタフテッドパイル布帛を下敷きカーペットに使用するときは、図１に円で囲んで拡大して図示するように、隣り合う溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃが溶融物２６を介して連結されてパイル頂端が樹脂化されて結束され、パイル根元３９では基布４０に結束されており、このように上下両端で結束状態にあるので、カットパイル３８ａは、材料力学的に座屈し難く押し潰され難い安定した短柱構造になり、特に、撚目３７がパイルの周面に現れる程度に合撚されていれば圧縮コイルバネのように優れた圧縮弾性回復力を発揮する。
このため、上敷物２４の上から濡れ足で踏み込めば、上敷物２４と床面の間に挟まれて圧縮コイルバネのように上下振動するカットパイル３８ａのポンプ作用によって、拭き取られた水分は下敷きカーペット１４に吸い取られてパイル根元３９・３９の間の空隙５０に垂れ落ちる。
その空隙５０に垂れ落ちた水分は、押し潰され難い安定した短柱構造のパイルに妨げられて再び上敷物２４へと移行することはなく、上敷物２４は乾燥状態に維持されることになる。
そのパイル根元３９・３９の間の空隙５０を維持するためには、カットパイル３８ａのパイル長を５ｍｍ以上にすることが望ましい。
【００３３】
本発明では、下敷きカーペット１４の表面を走査するレーザー光線の走査痕跡において選択的に加熱して溶融物２６の発生した溶融部３８と選択的に加熱されることなく残った非溶融部１２との溶融物２６の有無による図柄模様３５を下敷きカーペット１４の表面に描出している。
従って、上敷物２４の擦れ移動防止に有効な溶融物２６は、下敷きカーペット１４の美観を損なわず、看者に違和感を与えない。
【００３４】
却って、下敷きカーペット１４の表面において隣り合う複数本の溶融繊維３３ａ，３３ｂ，３３ｃは溶融物２６を介して連結され結束されており、その結束する溶融物２６によって表面が樹脂化されて保護されるので、下敷きカーペット１４の耐久性が向上する。
そして又、屋内に泥足や濡れ足で入ることがない晴天日や屋内清掃等で上敷物２４を取り外す場合には下敷きカーペットの表面が露出することになるが、その露出する下敷きカーペットの表面に非溶融部１２と溶融部３８とによる図柄模様３５が描出されていれば、その露出する図柄模様３５によって一新された屋内の美観を楽しむことも出来る。
【００３５】
単繊維繊度が１ｄｔｅｘ前後の棉繊維のタオル織物２０と下敷きカーペット１４との耐剥離強度を１５０ｇ／ｍ2 前後に設定しておけば、濡れ易い湯上がりマット（４１）として使用するとき、その濡れたタオル織物を瞬時に剥離し、乾燥したタオル織物に取り換え易くなる。
従って、下敷きカーペットがタフテッドパイル布帛に成るものでも不織布になるものでも、タオル織物２０を上敷物２４に使用した複合敷物は、出入りの激しい公衆浴場や温泉大浴場の湯上がりマットや足拭きマットとして頗る実用的である。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明に係る下敷きカーペットの表面斜視図である。
【図２】本発明に係る複合敷物の表面斜視図である。
【図３】本発明に係る複合敷物の表面斜視図である。
【図４】本発明に係る複合敷物の表面斜視図である。
【図５】本発明に係る複合敷物の裏側から見た上敷物と下敷きカーペットの接触箇所の拡大斜視図である。
【図６】本発明に対比される複合敷物の裏側から見た上敷物と下敷きカーペットの接触箇所の拡大斜視図である。
【図７】本発明に係る複合敷物の上敷物と下敷きカーペットの接触箇所の分解拡大斜視図である。
【図８】本発明に係る複合敷物の上敷物と下敷きカーペットの接触箇所の拡大斜視図である。
【図９】本発明に使用される剥離強度試験装置の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
本発明において、熱可塑性合成繊維の溶融物２６は、熱可塑性合成繊維によって構成されているカーペットの表面にレーザー光線を照射し、カーペットの表面を構成している熱可塑性合成繊維を加熱して発生させる。
本発明において、「溶融繊維」とは、そのレーザー光線に加熱されて繊維端末１１に溶融物２６を発生している熱可塑性合成繊維を意味する。
下敷きカーペット１４にはタフテッドパイル布帛（図１，図２，図３）と不織布１９（図４）の何れも使用し得る。
その何れの表面にレーザー光線に照射するときでも、その照射箇所にはレーザー光線に加熱されて溶融した溶融繊維３３に発生し、その溶融繊維３３の端末１１に粒径が５００μｍ以下の溶融物２６が発生する。
パイル繊維の先端に発生する溶融物２６は、キノコ型面ファスナーのキノコ型フックを連想させるが、その粒径は５００μｍ未満で微細であり、溶融繊維３３の端末１１も捲縮して不特定方向に傾いており、単にパイル頂端に細かく分布していることは看取し得ても、キノコ型フックとしては看取し得ない。
不織布１９の表面の溶融繊維３３の端末１１に発生する溶融物２６は、不織布の表面の繊維が横倒しになって不織布の表面に並行していると想像し得ることから、横倒しになってレーザー光線の照射箇所に分布していると想像されるが、溶融繊維３３の端末１１は溶融過程で細かく捲縮して不特定方向に傾いている。
そのようにパイル布帛の表面の溶融繊維の端末１１も不織布の表面の溶融繊維の端末１１も細かく捲縮して不特定方向に傾いているので、上敷物との接触箇所の臨界面に現れるそれらの溶融繊維の端末１１は、図５が示すように、共に細かく捲縮して不特定方向に傾いているものとして図示することが出来、共に上敷物の細手の表面繊維３４に絡み付く性質が認められる。
従って、本発明では、タフテッドパイル布帛の表面の溶融繊維の端末１１も、不織布の表面の溶融繊維の端末１１も、同等のものとして扱われる。
【００３８】
本発明では、下敷きカーペットと上敷物との耐剥離強度を測定するために棉繊維によってループパイルが形成されているタオル織物を使用している。
それは、熱可塑性合成繊維には繊維素材や比重、捲縮の有無、繊維長、単繊維繊度等の仕様の異なる種々の繊維があり、熱可塑性合成繊維によって耐剥離強度測定用の試験布の仕様を特定することは困難であるからである。
これに対し、棉繊維は、天然の捲縮を有し、繊維長が２０〜３０ｍｍの短繊維であり、比重も１．５０前後で産地によるバラツキも少なく、高級品である海島棉の単繊維繊度は０．６９ｄｔｅｘ前後で最も細いもののインド棉やアメリカ棉やエジプト棉等の単繊維繊度は総じて１．２０ｄｔｅｘ前後でバラツキが少なく、棉繊維を使用すれば耐剥離強度測定用の試験布の仕様を特定し易くなると言う技術的メリットがある。
又、棉繊維を使用したタオル織物には、それが汎用されていて容易に入手し得ると言う経済的メリットもある。
更に又、棉繊維を使用したタオル織物には、前記の通り、それを上敷物２４に使用すると、湯上がりマットや水回りマット４１に好適な複合敷物が得られると言う実用上のメリットもある。
それ故に、本発明では、下敷きカーペットと上敷物との耐剥離強度を測定するために棉繊維によってループパイルが形成されているタオル織物を使用することにしている。
【００３９】
そのタオル織物を上敷物２４に使用した下敷きカーペット１４の耐剥離強度は、次の手順で測定される（図９参照）。
先ず、スペーサー５０を間に挟んで上板５１と下板５２を平行且つ水平に支持し、その上板５１の裏面に雄型係合素子である溶融物２６の露出面を下向きにして縦横各１０ｃｍの矩形の下敷きカーペット１４を試験試料として貼り付ける。
次に、縦横各１０ｃｍの矩形のタオル織物を上敷物２４の試験布として平板な支持板５３にループパイル面を上向きに載置する。
次いで、支持板５３と共に上敷物（試験布）を持ち上げて下敷きカーペットに密着させ、そのまま支持板５３を引き降ろす。
その支持板５３を引き降ろすとき、上敷物２４が落下せずに下敷きカーペット１４に密着状態に係止されているか否かを観察する。
【００４０】
その支持板５３を引き降ろすとき、上敷物２４（試験布）が下敷きカーペット１４から剥離して落下した場合、その上敷物（試験布）の一平方メートル当たりの質量（ｗｇ／ｍ2 ）を以て、下敷きカーペット１４の耐剥離強度を上敷物（試験布）の一平方メートル当たりの質量（ｗｇ／ｍ2 ）以下と判定する。
上敷物（試験布）が下敷きカーペット１４から剥離せずに密着状態にある場合、上敷物（試験布）の一平方メートル当たりの質量（ｗｇ／ｍ2 ）を以て、下敷きカーペット１４の耐剥離強度を上敷物（試験布）の一平方メートル当たりの質量（ｗｇ／ｍ2 ）以上と判定する。
従って、本発明の下敷きカーペット１４の耐剥離強度を１００ｇ／ｍ2 以上と判定するためには、縦横各寸法が１０ｃｍで質量が１ｇ／枚の矩形のタオル織物を上敷物２４の試験片として使用すべきことになる。
下敷きカーペット１４の耐剥離強度測定のためには、一平方メートル当たりの質量の異なる複数種類の縦横各１０ｃｍの矩形に裁断されたタオル織物を試験布として用意しておくとよい。
その複数種類の試験布は、一定のタオル織物の片面に裏地を重りとして貼り合わせて試験布の質量を加減したものであってもよい。
【００４１】
耐剥離強度が１００ｇ／ｍ2 程度の複合敷物は、下敷きカーペット１４と上敷物２４に分離し易い。
しかし、水回りマット４１や出入口マット、足拭きマット、湯上がりマット等のように濡れ易く、汚染し易い部位に使用される複合敷物の上敷物２４では、頻繁に取り換え、洗濯して再使用すべきことになり、その際、耐剥離強度が強ければ取り換え取り外しに手間取ることになるから、複合敷物の耐剥離強度を１２０ｇ／ｍ2 程度に設定しておくと好都合である。
それ故に、本発明では、複合敷物の標準耐剥離強度を１００ｇ／ｍ2 以上に規定し、又、棉繊維製タオル織物が水分や塵埃拭き取りに効果的で水回りマット４１や出入口マット、足拭きマット、湯上がりマットに好適なことから、棉繊維製タオル織物を上敷物２４に代わる試験布として規定している。
【００４２】
図７は、上敷物２４の細手表面繊維３４に下敷きカーペット１４の溶融物２６が係合する過程を図示し、図８は、上敷物２４の細手表面繊維３４と下敷きカーペット１４の溶融物２６との係合状態を図示する。
図７と図８が図示するように、上敷物２４の表面繊維３４の単繊維繊度が細く繊維径が細くなればなるほど、上敷物２４の内部の繊維間隙間２８が細かく緻密になる。
その結果、一旦上敷物２４の内部の繊維間隙間２８に嵌まり込んだ下敷きカーペット１４の溶融物２６は、繊維間隙間２８を幾重にも囲む表面繊維３４ａ，３４ｂ，３４ｃ，３４ｄ………に引っ掛かって上敷物２４から外れ難くなる。
又、一旦上敷物２４の内部の繊維間隙間２８に嵌まり込んだ溶融物２６は、前後の表面繊維３４ｘと表面繊維３４ｙの間に挟まれて繊維間隙間２８から抜け出し難くなる。
こうして、下敷きカーペットと上敷物との係止状態が安定する。
しかし、上敷物の表面繊維３４の単繊維繊度が太く繊維径が太くなれば、溶融繊維３３の端末１１が嵌合すべき上敷物内部の繊維間隙間２８が粗くなり、溶融物２６が一旦嵌まり込んでも繊維間隙間２８から抜け出し易く、下敷きカーペットと上敷物との係止状態が不安定になる。
【００４３】
又、表面繊維３４の単繊維繊度が細く繊維径が細くなればなるほど、上敷物２４の可撓性も高まり、溶融物２６が繊維間隙間２８に嵌合する過程において、繊維間隙間２８を囲む表面繊維３４ａが、それに続く周囲の表面繊維（３４ｂ，３４ｃ，３４ｄ………）に押されて溶融物２６に接近する一方、溶融物２６も背後の表面繊維（３４ｘ）に押されて向き合う表面繊維（３４ｙ）の繊維間隙間２８へと押し込まれることになる（図７，図８参照）。
そして又、表面繊維３４ａが細くなればなるほど、表面繊維３４ａが溶融物２６に触れて変形し繊維間隙間２８が押し広げ易くなる一方、溶融物２６は向き合う表面繊維３４ａに押し返されることなく繊維間隙間２８に嵌まり込み易くなる（図７，図８参照）。
又更に、表面繊維３４が細くなればなるほど、溶融物２６は繊維間隙間２８を突き抜けて表面繊維３４ａの裏側に突出し易くなり、上敷物の表面繊維３４に確り係合する。
そして更に、表面繊維３４が細くなればなるほど、繊維間隙間２８も細かく緻密になり、そこに一旦押し込まれた溶融物２６が抜け出し難くなり、下敷きカーペットと上敷物との係止状態が安定する（図７，図８参照）。
【００４４】
溶融物２６と表面繊維３４との係合構造は、このようになる。
従って、本発明では、溶融物２６を支える溶融繊維３３の単繊維繊度を５ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下とし、上敷物２４の表面繊維３４の単繊維繊度を３ｄｔｅｘ未満にし、溶融繊維３３と表面繊維３４との繊度差が２ｄｔｅｘ以上４７ｄｔｅｘ以下になるようにしている。
そうすることによって、棉繊維を表面繊維３４に使用してループパイルを形成したタオル織物に成る上敷物２４に使用するとき、そのループパイル面に溶融物２６の露出面を向け接合した下敷きカーペット１４と上敷物２４との耐剥離強度を１００ｇ／ｍ2 以上にすることが出来る。
【００４５】
下敷きカーペット１４の溶融繊維３３の単繊維繊度を６ｄｔｅｘ以上２５ｄｔｅｘ以下とし、上敷物２４の表面繊維３４の単繊維繊度を２ｄｔｅｘ未満にし、溶融繊維３３と表面繊維３４の単繊維繊度差を４ｄｔｅｘ以上２３ｄｔｅｘ以下にすると、下敷きカーペットと上敷物との耐剥離強度は一層強まる。
そのためには、溶融繊維３３の単繊維繊度を７ｄｔｅｘ以上２０ｄｔｅｘ以下にし、表面繊維３４の単繊維繊度を０．５ｄｔｅｘ未満に、更に好ましくは０．０５ｄｔｅｘ未満にし、溶融繊維３３と表面繊維３４の単繊維繊度差を６ｄｔｅｘ以上１９ｄｔｅｘ以下にすることが推奨される。
下敷きカーペットに対するレーザー光線の照射密度を緻密にすれば、溶融物２６の発生密度が緻密になり、下敷きカーペットと上敷物との耐剥離強度が益々強まり、使用中に上敷物２４が擦れ移動せず、下敷きカーペット１４から浮き上がらず、下敷きカーペット１４に係脱自在に確り係合した複合敷物が得られる。
【００４６】
下敷きカーペットの溶融繊維３３の単繊維繊度と上敷物の表面繊維３４の単繊維繊度は、下敷きカーペットと上敷物との耐剥離強度を設定する上で重要なファクターとなる。
しかし、下敷きカーペットと上敷物との耐剥離強度は、溶融物２６の発生密度や分布密度を変えて設定する方が手っとり早い。
何故なら、溶融繊維３３と表面繊維３４の単繊維繊度によって、下敷きカーペットと上敷物との耐剥離強度を設定しようとする場合には、溶融繊維３３や表面繊維３４の銘柄や品質やコストを具に調べ、下敷きカーペットや上敷物の繊維密度や目付け等の仕様を設定して複雑なコスト計算をしなければならなくなるが、溶融物２６の発生密度や分布密度はレーザー光線の照射密度を変えて適宜設定することが出来るからである。
【００４７】
上敷物２４の表面繊維３４の単繊維繊度が細く繊維径が細くなればなるほど、溶融繊維３３の破断端末３１が表面繊維３４に絡み付き易くなって、下敷きカーペット１４の耐剥離強度が強まる。
そのためには、単繊維繊度を０．５ｄｔｅｘ未満に、好ましくは、０．０５ｄｔｅｘ未満に分割し得る分割型複合繊維を表面繊維３４に使用することが推奨される。
そのように上敷物２４の表面繊維３４に極細繊維を使用すると、下敷きカーペットに対するレーザー光線の照射密度を緻密にして溶融物２６の発生密度を緻密にすることなく、下敷きカーペット１４の耐剥離強度を強くすることが出来、肌触りのよい下敷きカーペット１４を得ることが可能となる。
【００４８】
しかし、このことは、上敷物２４の表面繊維３４に単繊維繊度が３ｄｔｅｘ以上の太手繊維の使用を禁止することを意味しない。
即ち、上敷物２４の表面繊維には、下敷きカーペットの溶融繊維よりも単繊維繊度が太い５ｄｔｅｘ以上の太手繊維を、単繊維繊度が３ｄｔｅｘ未満の細手繊維や極細繊維３４と混用することも出来る。
【００４９】
何故なら、単繊維繊度が３ｄｔｅｘ未満の表面繊維３４と５ｄｔｅｘ以上の太手繊維のように単繊維繊度の異なる数種類の繊維を上敷物２４に混用しても、上敷物２４の全ての繊維が５ｄｔｅｘ以上の太手繊維になる訳ではなく、その混用する５ｄｔｅｘ以上の太手繊維によって上敷物２４に混在する単繊維繊度が３ｄｔｅｘ未満の表面繊維３４の下敷きカーペット１４に対する雌型面ファスナー機能は損なわれる訳でもないからである。
つまリ、下敷きカーペットに介在する全ての繊維が上敷物の繊維に対して雄型面ファスナーとしての機能を発揮する訳ではなく、又、上敷物の全ての繊維が下敷きカーペットの繊維に対して雌型面ファスナーとしての機能を発揮する訳でもないと言うこと、更に詳しく言えば、下敷きカーペットの中の溶融物２６を具備する溶融繊維３３だけが雄型面ファスナーとしての機能を発揮し、上敷物の中で溶融物２６に触れる３ｄｔｅｘ未満の表面繊維３４だけが雌型面ファスナーとしての機能を発揮すると言う訳である。
それ故に、３ｄｔｅｘ以上の太手繊維が上敷物２４の表面に混在していても、又、３ｄｔｅｘ未満の極細繊維が下敷きカーペット１４の表面に混在していても、その混在する太手繊維や極細繊維によって下敷きカーペット１４と上敷物２４の間に作用する耐剥離強度は格別左右されない。
【００５０】
一方、３ｄｔｅｘ以上の太手繊維が混在していれば、その混在する太手繊維によって上敷物２４の耐磨耗性、引張強度、引裂強度、形状寸法安定性等の物性品質が改善される。同様に、３ｄｔｅｘ未満の細手繊維や０．５ｄｔｅｘ未満の極細繊維が混在していれば、その混在する細手繊維や極細繊維によって下敷きカーペット１４の外観風合いが改善される。
【００５１】
それ故に、下敷きカーペットの溶融繊維よりも単繊維繊度が太い５ｄｔｅｘ以上、更には７ｄｔｅｘ以上の太手繊維を、単繊維繊度が３ｄｔｅｘ未満の細手繊維や極細繊維３４と共に上敷物２４の表面繊維に混用することは許容される。
同様に、上敷物の表面繊維よりも単繊維繊度が細い３ｄｔｅｘ未満の細手繊維や０．５ｄｔｅｘ未満の極細繊維を、単繊維繊度が５ｄｔｅｘ以上５０ｄｔｅｘ以下の太手のパイル繊維３３と共に下敷きカーペット１４の溶融繊維３３に混用することも許容される。
【００５２】
それと同じ理由によって、熱可塑性合成繊維と共に非熱溶融性のレーヨン、アセテート繊維等のセルロース系化学繊維、棉繊維、ケナフ繊維、麻繊維等の植物性繊維、羊毛繊維、絹繊維等の動物性繊維、炭素繊維、ガラス繊維、金属繊維等の無機繊維を下敷きカーペット１４の溶融繊維３３に混用することが出来る。
同様に、棉繊維と共に棉繊維以外のレーヨン、アセテート繊維等のセルロース系化学繊維、棉繊維、ケナフ繊維、麻繊維等の植物性繊維、羊毛繊維、絹繊維等の動物性繊維、炭素繊維、ガラス繊維、金属繊維等の非熱溶融性繊維やポリプロピレン繊維、ポリエチレン繊維、ポリエステル繊維、ナイロン等の熱可塑性合成繊維を上敷物２４の表面繊維に混用することも許容される。
【００５３】
上敷物２４に３ｄｔｅｘ未満の細手の表面繊維３４と３ｄｔｅｘ以上の太手繊維を混用する場合、それらを部分的に使い分け、市松模様、霜降り模様、縞模様、絣模様、格子模様等の模様状に上敷物２４の表面に顕現させるとよい。
その場合、太手繊維の現れる部分を緻密且つ地厚にし、細手繊維の現れる部分を粗く嵩高にし、踏み込んだ際に圧縮応力が太手繊維の現れる緻密で地厚な部分に集中し、その太手繊維の現れる部分に緩衝されて細手繊維の現れる粗く嵩高な部分には強い圧縮応力が作用しないようにし、その細手繊維の現れる部分で上敷物２４と下敷きカーペット１４との間で作用する耐剥離強度が維持されるようにする。
【００５４】
このことは、下敷きカーペット１４の単繊維繊度が５ｄｔｅｘ以上の太手繊維のパイル糸と単繊維繊度が５ｄｔｅｘ未満の細手繊維のパイル糸を混用する場合も同様であり、その混用する太手繊維のパイル糸と細手繊維のパイル糸を部分的に使い分けて市松模様、霜降り模様、縞模様、絣模様、格子模様等の模様状にパイル面に顕現させる。
【００５５】
下敷きカーペット１４の溶融物２６は、レーザー光線に照射されて溶融した溶融繊維３３に発生する。
その溶融物２６がレーザー光線に溶融されて発生したものであるか否かは、その溶融物２６の大きさと形状によって容易に判別することが出来る。
即ち、レーザー光線に加熱されて発生した溶融物２６は、上敷物の表面繊維３４の繊維間隙間２８へと押し込まれる程度に細かく、その粒径は概して５００μｍ以下であり、隣り合う複数本の溶融繊維（３３ａ，３３ｂ，３３ｃ）の溶接物が融着した起伏のある複雑な顆粒状の形状になる（図３，図７参照）。
その点で、レーザー光線に加熱されて発生した溶融物２６は、直炎によって溶融した繊維が連続して皮膜状に広がって形成する溶融物とは大きさと形状を異にし、又、超音波によって発生した溶融物のようにフィルム状にはならない。
又、火炎放射装置を使用する場合、火炎は直径５ｍｍ以上に拡散し、パイル面の広い範囲が溶融するので、凹凸が細かく微細な溶融物は発生しない。
超音波ミシンを使用する場合、微細な範囲で溶融するものの、押圧エンボス加工を施したように凹部の底部で溶融物が押し広げられて顆粒状には形成されない。
そしてヒーター（電気発熱体）による場合、粒径５００μｍ以下の細かい顆粒状の溶融物は発生しない。
従って、本発明における溶融物２６は、レーザー光線に加熱されて変形した溶融繊維に発生した溶融物として特定することが出来る。
【００５６】
下敷きカーペット１４は、広幅のコントラクトカーペットとして調製されたものでもよく、タイルカーペットとして調製されたものでもよく（図１，図２）、又、小幅のマットとして調製されたものでもよい（図３，図４）。
【００５７】
棉繊維のように捲縮した表面繊維３４は、絡まり易いので、溶融物２６が嵌まり込み易い嵩高な繊維間隙間２８を上敷物２４の裏面に形成し易い。そのように上敷物２４の裏面に嵩高に現れるようにするためには、その上敷物２４の裏面に露出する表面繊維３４の露出長さを表面繊維３４の繊維径の２０倍以上にするとよい。
ここに、繊維径Ｄ（μｍ）は、表面繊維の比重をρとし、表面繊維の単繊維繊度をＮ（ｄｔｅｘ）とするとき、それらの間に成立する関係式『Ｄ（μｍ）＝  １１．２８×  （Ｎ÷ρ）1/2   』によって算定される。
【００５８】
そのように表面繊維３４が繊維径の２０倍以上の長さにわたって裏面に露出している限り、上敷物２４には、タオル織物に限らず、足拭きマットや湯上がりマットのように吸水性の要求されない上敷物ではタオル織物以外のループパイル布帛やカットパイル布帛、又、無パイルの通常の織物や編物のほかに不織布も使用することが出来る。
更に又、上敷物２４には、茣蓙、莚、用紙、和紙、包装紙、段ボール、合成皮革、天然皮革、養生シート、ブラスチックシート、リノリューム、クッションフロアー等の非繊維シートも、その裏面に繊維径の２０倍以上の長さにわたって表面繊維３４が露出している布帛を貼り合わせて使用することが出来る。
【００５９】
下敷きカーペット１４に使用する不織布１９は、熱溶融した繊維高分子ポリマーが紡糸ノズルから押し出され熱溶融状態にある熱可塑性合成繊維の堆積ウェブを圧搾したスパンボンド不織布であってもよいし、又、紡績カード機を通して嵩高く堆積された熱可塑性合成繊維の堆積ウェブにニードルパンチングを施したニードルパンチング不織布であってもよい。
【産業上の利用可能性】
【００６０】
本発明によると、多様な上敷物を交換することによって、複合敷物のデザインを一新することが出来、屋内改装に好都合なカーペットを得ることが出来る。
又、多様な上敷物を交換することによって、複合敷物に種々の機能性を付与することが出来る。
例えば、本発明の下敷きカーペット１４の施工された床面に対しては、上敷物２４を引越時に必要とされる防汚シート、引越し作業時や屋内工事時に必要とされる養生シート、或いは、雨天時に必要とされる防水シート、或いは又、床面保護シート、屋内抗菌シートや消毒シートとして使用することが出来る。
【符号の説明】
【００６１】
１１：端末
１２：非溶融部
１４：下敷きカーペット
１９：不織布
２０：タオル
２１：裏打層
２２：貫通口
２４：上敷物
２６：溶融物
２８：繊維間隙間
２９：起立繊維
３３：溶融繊維
３４：表面繊維
３５：図柄模様
３６：単糸
３７：撚目
３８：溶融部
３９：パイル根元
４０：基布
４１：マット
５０：空隙
５１：上板
５２：下板
５３：支持板
【要約】
【課題】上敷物が下敷きカーペットに係合して擦れ動かない複合敷物を得る。
【解決手段】維繊度３ｄｔｅｘ以上の熱可塑性合成繊維を有する下敷きカーペット１４の上に維繊度３ｄｔｅｘ未満の表面繊維３４に成る上敷物２４を置き敷きする。上敷物の裏面には複数本の表面繊維３４ａ，３４ｂ………に囲まれた繊維間隙間２８を形成し、下敷きカーペットの表面にはレーザー光線を照射して熱可塑性合成繊維を加熱し溶融物２６を生成し、その下敷きカーペットの溶融物２６と溶融繊維３３を上敷物の裏面の表面繊維３４を絡み合わせ、下敷きカーペットと上敷物が一体になった複合敷物を構成する。下敷きカーペットの表面では溶融物を介して隣り合う複数本の溶融繊維を連結し、溶融物の表面からの剥離脱落を回避し、下敷きカーペットの溶融物と上敷物の表面繊維との絡み合いを強め、下敷きカーペットと上敷物の間の耐剥離強度を１００ｇ／ｍ2 以上にする。
【選択図】図３【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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