(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電力を入出力する電気負荷（２１，２２，２３）とこの電気負荷に接続されていて所定のスイッチング同期信号に基づいて電力変換動作を行うことで前記電気負荷との間の電力授受を行うように設けられた電力変換部（３３，３４，３５）との組（２１−３３，２２−３５，２３−３４）が複数設けられ、これら複数の組の各々が所定の中間点（Ｐ）に対して相互に並列接続された構成を有する、電力システム（２０）であって、
複数の前記電力変換部の動作を制御するように設けられた、電力変換制御部（３１）と、
前記電気負荷である第一負荷（２１）に接続された、前記電力変換部としての第一電力変換部（３３）と、
前記電気負荷である第二負荷（２２）に接続された、前記電力変換部としての第二電力変換部（３５）と、
前記電気負荷である第三負荷（２３）に接続された、前記電力変換部としての第三電力変換部（３４）と、
を備え、
前記電力変換制御部は、
前記第一電力変換部、前記第二電力変換部、及び前記第三電力変換部のうちの、前記中間点に対する電力の入出力方向が同一である一対のものにおけるスイッチング位相を、相互に逆位相に設定し、
前記一対とは異なるものと、前記一対のうちの入出力電力の絶対値が大きい方と、におけるスイッチング位相を、相互に同位相に設定する
ことを特徴とする、電力システム。
【請求項２】
電力を入出力する電気負荷である第一負荷（２１）に接続されていて、所定のスイッチング同期信号に基づいて電力変換動作を行うことで前記第一負荷との間の電力授受を行うように設けられた、第一電力変換部（３３）と、
前記電気負荷である第二負荷（２２）に接続されていて、前記スイッチング同期信号に基づいて電力変換動作を行うことで前記第二負荷との間の電力授受を行うように設けられた、第二電力変換部（３５）と、
前記電気負荷である第三負荷（２３）に接続されていて、前記スイッチング同期信号に基づいて電力変換動作を行うことで前記第三負荷との間の電力授受を行うように設けられた、第三電力変換部（３４）と、
前記第一電力変換部、前記第二電力変換部、及び前記第三電力変換部の動作を制御するように設けられた、電力変換制御部（３１）と、
を備えた電力システム（２０）であって、
前記第一電力変換部、前記第二電力変換部、及び前記第三電力変換部は、所定の中間点（Ｐ）に対して相互に並列接続されていて、
前記電力変換制御部は、
前記第一電力変換部、前記第二電力変換部、及び前記第三電力変換部のうちの、前記中間点に対する電力の入出力方向が同一である一対のものにおけるスイッチング位相を、相互に逆位相に設定し、
前記一対とは異なるものと、前記一対のうちの入出力電力の絶対値が大きい方と、におけるスイッチング位相を、相互に同位相に設定する
ことを特徴とする、電力システム。
【請求項３】
前記電気負荷であって、前記中間点に接続された、第四負荷（２４）をさらに備えたことを特徴とする、請求項１又は２に記載の電力システム。
【請求項４】
当該電力システムは、走行用電動機（１２）によって駆動される電動車両（１０）に搭載されたものであって、
前記第二負荷は、前記走行用電動機を駆動するために必要な電源を供給するように設けられた、メイン電池であり、
前記第三負荷は、前記電動車両の補機（１３）の動作に必要な電源を供給するように設けられた、補機電池であり、
前記第四負荷は、前記第一負荷の出力電力を前記第一電力変換部で電力変換したものによって充電されるとともに、前記メイン電池又は前記補機電池の充電用の電力を出力するように設けられた、サブ電池であることを特徴とする、請求項３に記載の電力システム。
【請求項５】
前記電気負荷としての太陽光発電装置を備えたことを特徴とする、請求項１〜４のうちのいずれか１項に記載の電力システム。
【請求項６】
複数の前記電力変換部のうちの少なくともいずれか１つは、変換電力が可変であることを特徴とする、請求項１〜５のうちのいずれか１項に記載の電力システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数（特に３個以上）の電力変換部を備えた電力システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
この種のシステムとして、例えば、特開２０１０−２３３２９２号公報に開示されたものが知られている。かかる公報に開示されたシステムは、複数台（Ｎ台）の電力変換装部を、スイッチング周波数を同期させ且つ適切な位相差を持たせて運転するものであって、位相角を略２π／（Ｎ・ｎ）に設定するようになっている。ここで、ｎは、当該システムが準拠すべきノイズ規格における下限周波数付近となるようなスイッチング周波数の、最も小さい高調波成分の次数である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−２３３２９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上述したものを含む、従来のこの種のシステムにおいては、専ら、台数等の、運転状態によらない定数的な値に基づいて、スイッチング位相の相互関係が固定的に設定されていた。このため、従来のこの種のシステムにおいては、運転状態（すなわち各電力変換部における入出力電力）の変化が生じた際における、リップル電流やこれに伴うノイズの抑制の点で、まだまだ充分なものではなかった。本発明は、上記に例示した事情等に鑑みてなされたものである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の電力システムにおいては、電気負荷と電力変換部との組が複数設けられている。これら複数の組の各々は、所定の中間点に対して相互に並列接続されている。ここで、前記電気負荷は、電力を入出力するように設けられている。また、前記電力変換部は、前記電気負荷に接続されている。この電力変換部は、所定のスイッチング同期信号に基づいて電力変換動作を行うことで、前記電気負荷との間の電力授受を行うように設けられている。すなわち、当該電力システムに設けられた複数の前記電力変換部は、共通の前記スイッチング同期信号に基づいて動作するようになっている。
【０００６】
本発明の前記電力システムは、電力変換制御部を備えている。この電力変換制御部は、複数の前記電力変換部の動作を制御するように設けられている。本発明の特徴は、前記電力変換制御部が、複数の前記電力変換部のスイッチング位相を、これらの動作状態に応じて可変に設定することにある。
【発明の効果】
【０００７】
かかる構成を備えた前記電力システムにおいては、前記電力変換制御部は、複数の前記電力変換部の動作を制御する。このとき、前記電力変換制御部は、複数の前記電力変換部のスイッチング位相を、これらの動作状態に応じて可変に設定する。これにより、複数の前記電力変換部を、各々の動作状態に応じて、適切な（すなわちリップル電流やこれに伴うノイズが可及的に抑制されるような）スイッチング位相で動作させることが可能となる。したがって、本発明によれば、リップル電流やこれに伴うノイズの抑制が、よりいっそう効果的に行われる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の適用対象の一例である電動車両の概略図。
【図２】図１に示されている車両電力システムの概略的な回路構成を示すブロック図。
【図３】図２に示されている車両電力システムの動作の一具体例を示す模式図。
【図４】図２に示されている車両電力システムの動作の一具体例を示す模式図。
【図５】図２に示されている車両電力システムの動作の一具体例を示す模式図。
【図６】図３に示されている車両電力システムの一変形例の構成及びその動作の一具体例を示す模式図。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
以下、本発明を具体化した一実施形態を、図面を参照しつつ説明する。なお、変形例は、当該実施形態の説明中に挿入されると首尾一貫した一実施形態の説明の理解が妨げられるので、末尾にまとめて記載されている。
【００１０】
＜構成＞
図１を参照すると、電動車両１０は、駆動輪１１をモータージェネレータ１２によって回転駆動することで走行可能に構成されている。本発明の「走行用電動機」としてのモータージェネレータ１２は、三相交流の回転電機であって、図示しない動力伝達機構を介して駆動輪１１に連結されている。すなわち、電動車両１０は、走行用電動機としてのモータージェネレータ１２によって駆動されるように構成されている。また、モータージェネレータ１２は、電動車両１０の減速時に駆動輪１１の回転を抑制する回生ブレーキ機能を奏する発電機としても動作するようになっている。また、電動車両１０には、給電により動作する補機１３が搭載されている。
【００１１】
電動車両１０には、本発明の一実施形態である車両電力システム２０が搭載されている。車両電力システム２０は、ソーラーパネル２１で発生した発電電力（ソーラーパネル２１の出力端子間に発生する電力）を利用可能（具体的には蓄電及び各部にて消費可能）に構成されている。本発明の「電気負荷」、「太陽光発電装置」あるいは「第一負荷」としてのソーラーパネル２１は、本実施形態においては、電動車両１０におけるルーフ部分に搭載されている。
【００１２】
図２を参照すると、車両電力システム２０には、蓄電池としてのメイン電池２２、補機電池２３、及びサブ電池２４が設けられている。本発明の「電気負荷」あるいは「第二負荷」としてのメイン電池２２は、モータージェネレータ１２に電源電力を供給するとともに、上述の減速時にモータージェネレータ１２にて発生する回生電力を蓄電可能に設けられている。本実施形態においては、メイン電池２２は、多数のニッケル水素電池等の蓄電池セルを直列及び並列に接続することで、高電圧（本実施形態においては約３００Ｖ）を出力するように構成されている。
【００１３】
本発明の「電気負荷」あるいは「第三負荷」としての補機電池２３は、鉛蓄電池（本実施形態においては約１２Ｖ）であって、補機１３等（後述する各駆動制御部を含む）の動作に必要な電源電力を供給するように設けられている。
【００１４】
本発明の「電気負荷」あるいは「第四負荷」としてのサブ電池２４は、メイン電池２２及び補機電池２３における充電残量に不足が生じた際の、これらの電池の充電用の電力を供給可能に設けられている。本実施形態においては、サブ電池２４は、多数のニッケル水素電池等の蓄電池セルを直列及び並列に接続することで、メイン電池２２よりも低く補機電池２３よりも高い所定の高電圧（本実施形態においては約３０Ｖ）を出力するように構成されている。
【００１５】
車両電力システム２０は、上述の各蓄電池の他に、パワーコントロールユニット２５（インバータ２５ａ及び駆動制御部２５ｂを含む）と、ソーラーＥＣＵ３０と、を備えている。
【００１６】
メイン電池２２は、パワーコントロールユニット２５を介して、モータージェネレータ１２に接続されている。パワーコントロールユニット２５は、上述のように、インバータ２５ａと、このインバータ２５ａの動作を制御する駆動制御部２５ｂ（ドライバ回路）と、を備えている。このパワーコントロールユニット２５は、車両電力システム２０（すなわち図１に示されている電動車両１０）の運転状態に応じて、モータージェネレータ１２とメイン電池２２との間での電力授受を制御するようになっている。
【００１７】
ソーラーＥＣＵ３０は、ソーラーパネル２１における発電電力の発生状態、メイン電池２２、補機電池２３及びサブ電池２４における充電残量、等を含む、電動車両１０（図１参照）の運転状態に応じて、車両電力システム２０における各部の電力授受を制御するように構成されている。以下、本実施形態におけるソーラーＥＣＵ３０について、より詳細に説明する。
【００１８】
ソーラーＥＣＵ３０は、マイクロコンピュータ３１と、電力変換ユニット３２と、を備えている。マイクロコンピュータ３１は、車両電力システム２０の運転状態に応じて、電力変換ユニット３２の動作を制御するように設けられている。
【００１９】
電力変換ユニット３２には、ソーラーパネル２１、メイン電池２２、補機電池２３、及びサブ電池２４が接続されている。本実施形態においては、電力変換ユニット３２は、ソーラーパネル２１で発生した発電電力を電力変換することで生じた一次変換電力をサブ電池２４に一旦蓄電するとともに、かかる一次変換電力あるいはサブ電池２４から出力された電力によってメイン電池２２及び補機電池２３を充電可能に構成されている。
【００２０】
具体的には、電力変換ユニット３２は、ソーラー発電コンバータ３３（ＤＣ／ＤＣコンバータ３３ａ及び駆動制御部３３ｂを含む）と、補機側コンバータ３４（ＤＣ／ＤＣコンバータ３４ａ及び駆動制御部３４ｂを含む）と、メイン電池側コンバータ３５（ＤＣ／ＤＣコンバータ３５ａ及び駆動制御部３５ｂを含む）と、を備えている。
【００２１】
本発明の「電力変換部」あるいは「第一電力変換部」としてのソーラー発電コンバータ３３は、ソーラーパネル２１との間での電力授受が可能に設けられている。本実施形態においては、ソーラー発電コンバータ３３は、入出力電力すなわち変換電力が可変で且つ変換方向が一方向のコンバータであって、その電力入力側端子にはソーラーパネル２１が接続されている。
【００２２】
すなわち、ソーラー発電コンバータ３３は、ソーラーパネル２１で発生した発電電力を電力変換して、上述の一次変換電力を出力するように設けられている。より詳細には、ソーラー発電コンバータ３３は、ソーラーパネル２１の動作点を、ＭＰＰＴ制御（最大電力点追従制御：ＭＰＰＴはMaximum  Power  Point  Trackingの略）を用いて設定するとともに、この動作点に対応する電流及び電圧の発電電力を所定電圧（約３０Ｖ）の電力に変換して出力するようになっている。このソーラー発電コンバータ３３は、上述のように、ＤＣ／ＤＣコンバータ３３ａと、このＤＣ／ＤＣコンバータ３３ａの動作を制御する駆動制御部３３ｂ（ドライバ回路）と、を備えている。
【００２３】
ソーラー発電コンバータ３３の電力出力側端子には、サブ電池２４、補機側コンバータ３４、及びメイン電池側コンバータ３５が、互いに並列に接続されている。すなわち、ソーラー発電コンバータ３３は、その出力である上述の一次変換電力を、サブ電池２４、補機側コンバータ３４及びメイン電池側コンバータ３５に向けて出力可能に設けられている。また、サブ電池２４は、上述の一次変換電力によって充電されるように、ソーラー発電コンバータ３３の電力出力側端子と補機側コンバータ３４の電力入力側端子との間の、電力変換ユニット３２の内部の電力ラインに接続されている。換言すれば、サブ電池２４は、ソーラー発電コンバータ３３に対して、補機側コンバータ３４と並列に接続されている。
【００２４】
本発明の「電力変換部」あるいは「第三電力変換部」としての補機側コンバータ３４は、補機電池２３との間での電力授受が可能に設けられている。具体的には、補機側コンバータ３４は、入出力電力すなわち変換電力が可変で且つ変換方向が一方向のコンバータであって、その電力出力側端子には補機１３及び補機電池２３が並列接続されている。一方、補機側コンバータ３４の電力入力側端子には、ソーラー発電コンバータ３３とサブ電池２４とが並列接続されている。
【００２５】
補機側コンバータ３４は、上述のように、ＤＣ／ＤＣコンバータ３４ａと、このＤＣ／ＤＣコンバータ３４ａの動作を制御する駆動制御部３４ｂ（ドライバ回路）と、を備えている。この補機側コンバータ３４は、ソーラー発電コンバータ３３の出力である上述の一次変換電力又はサブ電池２４の出力電力を電力変換（具体的には降圧）して、補機電池２３の充電のための低電圧（約１２Ｖ）の電力を補機電池２３に向けて出力するように設けられている。
【００２６】
本発明の「電力変換部」あるいは「第二電力変換部」としてのメイン電池側コンバータ３５は、メイン電池２２との間で電力授受が可能に設けられている。具体的には、メイン電池２２は、メイン電池側コンバータ３５の出力によって充電されるように、メイン電池側コンバータ３５の電力出力側端子に接続されている。
【００２７】
メイン電池側コンバータ３５は、入出力電力すなわち変換電力が一定で且つ変換方向が一方向のコンバータであって、その電力入力側端子はソーラー発電コンバータ３３の電力出力側端子と補機側コンバータ３４の電力入力側端子との間の電力ラインから分岐する電力ラインに接続されている。すなわち、補機側コンバータ３４とメイン電池側コンバータ３５とが、サブ電池２４に対して並列接続されている。また、メイン電池側コンバータ３５の電力入力側端子には、ソーラー発電コンバータ３３及びサブ電池２４が並列接続されている。
【００２８】
メイン電池側コンバータ３５は、上述のように、ＤＣ／ＤＣコンバータ３５ａと、このＤＣ／ＤＣコンバータ３５ａの動作を制御する駆動制御部３５ｂ（ドライバ回路）と、を備えている。このメイン電池側コンバータ３５は、ソーラー発電コンバータ３３又はサブ電池２４の出力を電力変換（具体的には昇圧）して、メイン電池２２の充電用の高電圧（約３００Ｖ）の電力をメイン電池２２に向けて出力するように設けられている。
【００２９】
ソーラーパネル２１と電力変換ユニット３２（ソーラー発電コンバータ３３の電力入力側端子）との間には、ソーラー電流センサ４１ａ及びソーラー電圧センサ４１ｂが設けられている。ソーラー電流センサ４１ａは、ソーラーパネル２１で発生した発電電力における電流に対応する出力を生じるようになっている。ソーラー電圧センサ４１ｂは、上述の発電電力における電圧に対応する出力を生じるようになっている。
【００３０】
電力変換ユニット３２における、補機電池２３との接続部には、補機電池電流センサ４３ａと、補機電池電圧センサ４３ｂと、補機電池温度センサ４３ｃと、が設けられている。補機電池電流センサ４３ａは、補機電池２３の端子電流に対応する出力を生じるようになっている。補機電池電圧センサ４３ｂは、補機電池２３の端子間電圧に対応する出力を生じるようになっている。補機電池温度センサ４３ｃは、補機電池２３の温度に対応する出力を生じるようになっている。
【００３１】
同様に、サブ電池２４との接続部には、サブ電池電流センサ４４ａと、サブ電池電圧センサ４４ｂと、サブ電池温度センサ４４ｃと、が設けられている。サブ電池電流センサ４４ａは、サブ電池２４の端子電流に対応する出力を生じるようになっている。サブ電池電圧センサ４４ｂは、サブ電池２４の端子間電圧に対応する出力を生じるようになっている。サブ電池温度センサ４４ｃは、サブ電池２４の温度に対応する出力を生じるようになっている。
【００３２】
また、メイン電池２２との接続部には、メイン電池充電電流センサ４５ａとメイン電池電圧センサ４５ｂとが設けられている。メイン電池充電電流センサ４５ａは、メイン電池側コンバータ３５の出力電流に対応する出力を生じるようになっている。メイン電池電圧センサ４５ｂは、メイン電池側コンバータ３５の出力電圧（すなわちメイン電池２２の端子間電圧）に対応する出力を生じるようになっている。
【００３３】
本発明の「電力変換制御部」としてのマイクロコンピュータ３１は、上述の各センサの出力に基づいて、ソーラー発電コンバータ３３、補機側コンバータ３４、及びメイン電池側コンバータ３５の動作を制御するように構成されている。すなわち、このマイクロコンピュータ３１は、上述の各駆動制御部に対して、オンオフ制御信号及び所定周波数のスイッチング同期信号を入力するように設けられている。
【００３４】
ここで、本実施形態においては、ソーラー発電コンバータ３３、補機側コンバータ３４、及びメイン電池側コンバータ３５は、共通の上述のスイッチング同期信号に基づいて（すなわちこれに同期して）電力変換動作を行うようになっている。そして、マイクロコンピュータ３１は、車両電力システム２０の運転状態、すなわち、ソーラー発電コンバータ３３、補機側コンバータ３４、及びメイン電池側コンバータ３５の動作状態（動作の有無及び入出力電力）に応じて、これらのスイッチング位相を可変に設定するようになっている。
【００３５】
上述の説明から明らかなように、車両電力システム２０には、電気負荷と電力変換部との組が複数設けられている。ここで、図３における（Ａ）は、図２に示されている回路構成を単純化したものである。この図に示されているように、本実施形態においては、車両電力システム２０には、ソーラーパネル２１とソーラー発電コンバータ３３との組（Ｉ）と、メイン電池２２とメイン電池側コンバータ３５との組（II）と、補機電池２３と補機側コンバータ３４との組（III）と、が設けられている。そして、これらの３組は、それぞれ、所定の中間点Ｐに対して、当該中間点Ｐがコンバータ側に位置するように、相互に並列接続されている。
【００３６】
すなわち、中間点Ｐとソーラーパネル２１との間には、ソーラー発電コンバータ３３が介在するように設けられている。同様に、中間点Ｐとメイン電池２２との間には、メイン電池側コンバータ３５とが介在するように設けられている。さらに、中間点Ｐと補機電池２３との間には、補機側コンバータ３４が介在するように設けられている。このように、本実施形態においては、ソーラー発電コンバータ３３、補機側コンバータ３４、及びメイン電池側コンバータ３５は、中間点Ｐに対して相互に並列接続されている。また、サブ電池２４は、中間点Ｐに直接的に接続されている。
【００３７】
また、上述のように、本実施形態においては、ソーラー発電コンバータ３３は、中間点Ｐに向けて電力を供給する方向に動作する、一方向且つ可変電力のコンバータである。また、補機側コンバータ３４は、中間点Ｐからの電力供給を受けて補機電池２３に電力を供給する方向に動作する、一方向且つ可変電力のコンバータである。一方、メイン電池側コンバータ３５は、中間点Ｐからの電力供給を受けてメイン電池２２に電力を供給する方向に動作する、一方向且つ定電力のコンバータである。
【００３８】
＜動作＞
次に、本実施形態の構成における動作の概要、及び本実施形態の構成による作用・効果について、図３以降を参照しつつ説明する。
【００３９】
図３における（Ａ）には、ソーラー発電コンバータ３３、補機側コンバータ３４、及びメイン電池側コンバータ３５における変換電力（処理電力）の一例が、電力送出方向とともに示されている（図中矢印及びその上に記載の数値参照）。すなわち、この例においては、ソーラー発電コンバータ３３における変換電力は「＋１００Ｗ」であり、補機側コンバータ３４における変換電力は「−５０Ｗ」であり、メイン電池側コンバータ３５における変換電力は「−１５０Ｗ」である。ここで、各コンバータにおける変換電力は、中間点Ｐに向かう方向（すなわちサブ電池２４を充電するような方向）を「＋」の符号の値とし、その反対の方向（すなわちサブ電池２４を放電させるような方向）を「−」の符号の値とする（図４以降も同様である）。
【００４０】
本実施形態においては、以下のルールで、各コンバータのスイッチング位相が設定される。
・中間点Ｐに対する電力の入出力方向が同一である一対のものは、相互に逆位相に設定する。
・中間点Ｐにおける電力変動を抑制するように、相互に同位相となるものを設定する。
【００４１】
具体的には、本実施形態においては、コンバータが３つであるので、上記ルールは、以下のように書き改めることができる。
（１）ソーラー発電コンバータ３３、補機側コンバータ３４、及びメイン電池側コンバータ３５が、ともに動作中である場合（すなわちこれらにおける変換電力がともに「０」ではない場合）、
・ソーラー発電コンバータ３３、補機側コンバータ３４、及びメイン電池側コンバータ３５のうちの、中間点Ｐに対する電力の入出力方向が同一（すなわち符号が同一）である一対のものにおけるスイッチング位相を、相互に逆位相に設定する。
・上述の一対とは異なるものと、上述の一対のうちの入出力電力の絶対値が大きい方と、におけるスイッチング位相を、相互に同位相に設定する。
（２）ソーラー発電コンバータ３３、補機側コンバータ３４、及びメイン電池側コンバータ３５のうちの１つが停止中である場合、動作中の２つのものについては、中間点Ｐに対する電力の入出力方向が同一であれば互いに逆位相に設定する一方、異なっていれば互いに同位相に設定する。
【００４２】
なお、ここにいう「逆位相」とは、オンタイミングが半周期（１８０度）ずれることをいうものとする。すなわち、図３における「Ｂ」と「Ｃ」とは、符号が同一であり且つオンタイミングが半周期ずれているため、「逆位相」であることは明らかである。一方、「Ａ」と「Ｂ」とは、オンタイミングが半周期ずれているため、「逆位相」となる。また、「Ａ」と「Ｃ」とも、オンタイミングが半周期ずれているため、「逆位相」となる。
【００４３】
すなわち、「同位相」であるか「逆位相」であるかは、スイッチング同期信号における、いずれの半周期をオンタイミングとするかという、スイッチング位相すなわちオンオフ制御タイミングの観点から決されるものである。かかる観点からすれば、「同位相」は「０周期シフト」と、「逆位相」は「半周期シフト」と、それぞれ称され得る。
【００４４】
図３における（Ｂ）及び（Ｃ）に示すタイムチャートにおいて、「同期信号」は、上述の所定のスイッチング同期信号を示す（これは図２に示されているマイクロコンピュータ３１から各コンバータに入力されるものである）。また、「Ａ」、「Ｂ」、及び「Ｃ」は、それぞれ、ソーラー発電コンバータ３３、補機側コンバータ３４、及びメイン電池側コンバータ３５における電力変換の様子を示す。よって、以下、これらを「コンバータＡ」、「コンバータＢ」、及び「コンバータＣ」と略称する。さらに、「Ｐ」は、中間点Ｐにおける電力変動（電力収支）の様子を示す。以上は、図４以降も同様である。
【００４５】
上記のルールに従うと、図３における（Ａ）に示された具体例においては、同（Ｂ）に示されているように、コンバータＢとコンバータＣとは、同符号であるため、互いに逆位相とされる。また、符号が異なるコンバータＡは、コンバータＢとコンバータＣとのうちの、変換電力の絶対値の大きな方である、コンバータＣと同位相とされる。すると、中間点Ｐにおいては、常時「−５０Ｗ」となり、中間点Ｐにおける電力収支（すなわちサブ電池２４の充放電状態）の変動が、可及的に抑制される。これにより、リップル電流やこれに伴うノイズの抑制が、よりいっそう効果的に行われる。
【００４６】
これに対し、コンバータＡ〜Ｃをすべて同位相で駆動すると、図３における（Ｃ）に示されているように、中間点Ｐにおける電力変動が大きくなり、リップル電流やこれに伴うノイズが大きくなる。
【００４７】
なお、図３において、コンバータＣが停止中である場合は、同（Ｃ）中の括弧外に示されているように、コンバータＡとコンバータＢとは、同位相で駆動される。
【００４８】
図４の例においては、ソーラー発電コンバータ３３における変換電力は「＋５０Ｗ」であり、補機側コンバータ３４における変換電力は「−１００Ｗ」であり、メイン電池側コンバータ３５における変換電力は「−１５０Ｗ」である。この例においても同様に、コンバータＢとコンバータＣとは、同符号であるため、互いに逆位相とされる。また、符号が異なるコンバータＡは、コンバータＢとコンバータＣとのうちの、変換電力の絶対値の大きな方である、コンバータＣと同位相とされる。すると、中間点Ｐにおいては、常時「−１００Ｗ」となり、中間点Ｐにおける電力収支（すなわちサブ電池２４の充放電状態）の変動が、可及的に抑制される。
【００４９】
これに対し、コンバータＡ〜Ｃをすべて同位相で駆動すると、図４における（Ｃ）に示されているように、中間点Ｐにおける電力変動が大きくなり、リップル電流やこれに伴うノイズが大きくなる。
【００５０】
なお、図４において、コンバータＣが停止中である場合は、同（Ｃ）中の括弧外に示されているように、コンバータＡとコンバータＢとは、同位相で駆動される。
【００５１】
図５の例においては、ソーラー発電コンバータ３３における変換電力は「＋１００Ｗ」であり、補機側コンバータ３４における変換電力は「−１００Ｗ」であり、メイン電池側コンバータ３５における変換電力は「−１５０Ｗ」である。この例においても同様に、コンバータＢとコンバータＣとは、同符号であるため、互いに逆位相とされる。また、符号が異なるコンバータＡは、コンバータＢとコンバータＣとのうちの、変換電力の絶対値の大きな方である、コンバータＣと同位相とされる。これにより、中間点Ｐにおける電力収支（すなわちサブ電池２４の充放電状態）の変動が、可及的に抑制される。
【００５２】
これに対し、コンバータＡ〜Ｃをすべて同位相で駆動すると、図５における（Ｃ）に示されているように、中間点Ｐにおける電力変動が大きくなり、リップル電流やこれに伴うノイズが大きくなる。
【００５３】
なお、図５において、コンバータＣが停止中である場合は、同（Ｃ）中の括弧外に示されているように、コンバータＡとコンバータＢとは、同位相で駆動される。
【００５４】
このように、本実施形態の構成においては、コンバータＡ、Ｂ、…における運転状態（変換電力）の変化が生じた際においても、リップル電流やこれに伴うノイズの抑制が、より効果的に行われる。
【００５５】
＜変形例＞
以下、代表的な変形例について、幾つか例示する。以下の変形例の説明において、上述の実施形態にて説明されているものと同様の構成及び機能を有する部分に対しては、上述の実施形態と同様の符号が用いられ得るものとする。そして、かかる部分の説明については、技術的に矛盾しない範囲内において、上述の実施形態における説明が適宜援用され得るものとする。もっとも、言うまでもなく、変形例とて、以下に列挙されたものに限定されるものではない。また、上述の実施形態の一部、及び、複数の変形例の全部又は一部が、技術的に矛盾しない範囲内において、適宜、複合的に適用され得る。
【００５６】
本発明は、上述した具体的な装置構成に限定されない。例えば、本発明は、電気自動車及びハイブリッド自動車のいずれに対しても好適に適用可能である。もっとも、本発明は、車載システムに限定されない。また、各電池やコンバータの出力電圧も、上述の具体例から適宜変更され得る。また、駆動制御部２５ｂ，３３ｂ，３４ｂ，及び３５ｂのうちの一部は、補機電池２３以外を電源としていてもよい。さらに、補機１３への電源供給は、補機電池２３のみから行われてもよい。
【００５７】
電気負荷とコンバータとの組は、４組以上設けられていてもよい。図６における（Ａ）に示されている車両電力システム２０は、図３の構成に加えて、さらに、電気負荷２７０とコンバータ３６０（以下「コンバータＤ」と称する）との組（IV）を備えている。
【００５８】
かかる構成においては、コンバータＡ〜Ｄのうち、動作中のものが２つ又は３つの場合のルールは、上記の具体例と同様である。一方、コンバータＡ〜Ｄのすべてが動作中の場合のルールは、以下のようになる。
・中間点Ｐ（あるいは中間点Ｐ’）に対する符号が同一のもの同士は逆位相。
・＋符号のうちの絶対値が大きいものと、−符号のうちの絶対値が大きいものと、が同位相。
【００５９】
すなわち、図６における（Ｂ）に示されている例では、＋符号のコンバータＡとコンバータＤとが互いに逆位相となり、−符号のコンバータＣとコンバータＢとが互いに逆位相となる（図中矢印参照）。また、絶対値が大きいもの同士であるコンバータＡとコンバータＣとが同位相となり、同様に、絶対値が小さいもの同士であるコンバータＢとコンバータＤとが同位相となる（図中破線参照）。
【００６０】
複数のコンバータＡ、Ｂ、…におけるスイッチング位相は、上述のように、すべて個別に制御されてもよい。あるいは、特定のものについて常に同位相あるいは逆位相となるような設定がなされてもよい。
【００６１】
本発明の「電気負荷」は、電力を入出力するものであれば、蓄電池やソーラーパネルに限定されない。すなわち、例えば、電動機や商用電源等も、本発明の「電気負荷」に相当し得る。
【００６２】
本発明の「電力変換部」は、双方向コンバータであってもよい。また、複数の「電力変換部」のうちの少なくともいずれか１つは、変換電力が可変であることが好ましい。
【００６３】
その他、特段に言及されていない変形例についても、本発明の本質的部分を変更しない範囲内において、本発明の技術的範囲に含まれることは当然である。また、本発明の課題を解決するための手段を構成する各要素における、作用・機能的に表現されている要素は、上述の実施形態や変形例にて開示されている具体的構成及びその均等物の他、当該作用・機能を実現可能ないかなる構成をも含む。
【符号の説明】
【００６４】
１０…電動車両、１２…モータージェネレータ、２０…車両電力システム、２１…ソーラーパネル、２２…メイン電池、２３…補機電池、２４…サブ電池、３０…ソーラーＥＣＵ、３１…マイクロコンピュータ、３３…ソーラー発電コンバータ、３４…補機側コンバータ、３５…メイン電池側コンバータ。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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