(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の工程を含む、振動によって害虫（マツノマダラカミキリまたはイエシロアリ）を防除する方法：
−該害虫のうち、マツノマダラカミキリについては、その特定の行動を誘発または抑制する、マツノマダラカミキリの生息媒体における振動の２５Ｈｚ〜１ｋＨｚである周波数の範囲および０．０５ｍ／ｓ２以上２３．５ｍ／ｓ２以下である振幅の範囲を、イエシロアリについては、その特定の行動を誘発または抑制する、イエシロアリの生息媒体における振動の１ｋＨｚ〜５ｋＨｚである周波数の範囲および０．０５ｍ／ｓ２以上１５ｍ／ｓ２以下である振幅の範囲を、決定する工程；および
−前記周波数の範囲および振幅の範囲の振動を前記害虫の生息媒体に１回または２回以上発生せしめ、前記害虫の行動を制御する工程。
【請求項２】
持続時間が５ｓ以下である振動を少なくとも１回含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
振動を２回以上与える請求項１又は２に記載の方法であって、振動を与える間隔が１００ｍｓ以上かつ１００ｓ以下である方法。
【請求項４】
生息媒体に直接振動を与える、請求項１〜３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
生息媒体が植物体または構造物であり、該植物体または構造物を支持している接地面に振動を与えることによって前記植物体または構造物に振動を与える、請求項１〜４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
超磁歪素子を用いて昆虫の生息媒体に前記振動を発生せしめる、請求項１〜５のいずれかに記載の方法。
【請求項７】
制御される害虫の行動が、マツノマダラカミキリについては歩行、定位、定着、摂食、産卵、逃避、不動化および警戒の１種または２種以上であり、イエシロアリについては歩行、定位、定着、集合、逃避および警戒の１種または２種以上である、請求項１〜６のいずれかに記載の方法。
【請求項８】
害虫の生息媒体において生じる振動の周波数の範囲を決定する工程をさらに含む、請求項１〜７のいずれかに記載の方法。
【請求項９】
害虫がマツノマダラカミキリである、請求項１〜８のいずれかに記載の方法。
【請求項１０】
害虫がイエシロアリである、請求項１〜９のいずれかに記載の方法。
【請求項１１】
以下の工程を含む、害虫（マツノマダラカミキリまたはイエシロアリ）を防除する方法：
−該害虫のうち、マツノマダラカミキリについては、その特定の行動を誘発または抑制する、マツノマダラカミキリの生息媒体における振動の２５Ｈｚ〜１ｋＨｚである周波数の範囲および０．０５ｍ／ｓ２以上２３．５ｍ／ｓ２以下である振幅の範囲を、イエシロアリについては、その特定の行動を誘発または抑制する、イエシロアリの生息媒体における振動の１ｋＨｚ〜５ｋＨｚである周波数の範囲および０．０５ｍ／ｓ２以上１５ｍ／ｓ２以下である振幅の範囲を、決定する工程；および
−前記周波数の範囲および振幅の範囲の振動を超磁歪素子を用いて前記害虫の生息媒体に１回または２回以上発生せしめ、前記害虫の行動を制御する工程。
【請求項１２】
害虫がマツノマダラカミキリである請求項１１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、振動によって害虫を防除する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
昆虫において、振動は忌避、誘引、交尾、摂食、産卵等の行動を引き起こす、重要かつ普遍的な信号であることがわかっている。したがって、振動信号を人工的に制御することで、様々な害虫の行動を制御することが可能となり得る。
かかる制御としては、有益な昆虫に対する正の行動制御および害虫に対する負の行動制御がある。正の行動制御として、害虫防除の資材として用いられる天敵・捕食者の対象害虫への誘引、愛玩用昆虫であるコウチュウ類の誘引、あるいは家畜昆虫であるミツバチ類の定着等が挙げられ、また、負の行動制御としては、忌避ならびに交尾、摂食および産卵の阻害等による、該害虫の防除を行うことが挙げられる。【０００３】
たとえば、木材等を伝播する振動を用いた害虫の防除方法は、かかる行動制御を利用した害虫防除の例である。かかる方法は、物理的防除に包含されるものであるところ、化学合成殺虫剤における普遍的な問題である薬剤抵抗性の問題や人体、環境および非標的生物に対する悪影響の問題を伴わないといった利点を有する。したがって、かかる方法は、薬剤に抵抗性を持つ害虫の出現や、環境・食品の安全・安心志向の高まりから、長年にわたり社会的に求められている、薬剤の代替となる環境調和型の害虫防除技術の開発に資するものである。【０００４】
振動による害虫の防除について例示するに、非特許文献１および２には、イチジク枝の振動によって摂食行動や産卵行動を阻害することによるクワカミキリの防除の試みについて開示されている。
また、特許文献１および２には、超音波を用いた家屋害虫の防除装置について開示されている。【０００５】
しかしながら、振動によって害虫の行動を制御し、所期の目的を達成した例は、害虫防除を含め存在しない。その理由としては、振動を感知することによって行動を示す昆虫における、周波数を含む振動のパラメータと行動との関係についての正確な知見が存在しないことや、昆虫の生息媒体における非外部的な振動（自己振動）の影響を精査することの困難性等の理由により、昆虫の特定の行動を制御する振動の周波数および振幅を決定することが困難であることなどが挙げられる。【０００６】
上記のとおり、振動によって昆虫の行動を制御する方法、とくに害虫を防除する方法に対する社会的な要請があるにも拘らず、かかる方法は未だ確立されていないのが現状である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００１−２５２００２号公報
【特許文献２】特開２０００−２０４６８４号公報
【特許文献３】特開２００１−２９４５０５号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】イチジク枝の人為的な振動刺激によるクワカミキリ被害の防除  第３９回日本応用動物昆虫学会講演要旨（１９９５）１１６  細見彰洋
【非特許文献２】A. Hosomi,“Effect of Vibration to the Infestation of Apriona japonica(Thomson)(Coleoptera: Cerambycidae) Adults on the Fig.”, Japan Informal Group Meeting on Human Response to Vibration held at the Hokkaido Safety and Health Service, 13th to 14 July 1996. 25-34 1996
【非特許文献３】T. Friedel,“The Vibration Startle Response of the Desert Locust Schistocerca gregaria”, Journal of Experimental Biology 202: 2152-2159 (1999)
【非特許文献４】E. Ohya et al.,“Close Range Sound Communications of the Oak Pltatypodid Beetle Platypus quercivorus(Maruyama) (Coleoptera: Platypodiae)”, Applied Entomology and Zoology 36(3): 317-321 (2001)
【非特許文献５】W. Ohmura et al.,“Behavioral Analysis of Tremulation and Tapping of Termites (Isoptera)”, Sociobiology 54(1): 269-274 (2009)
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
したがって、本発明は、振動によって害虫を防除する方法を確立し、提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、上記問題を解決すべく鋭意研究を重ねる中で、振動のパラメータとして周波数のみを考慮するだけでは昆虫の行動を十分に制御することはできないことを解明し、さらに他のパラメータをコントロールすることによって上記課題が解決することを見出し、さらに鋭意研究を進めて本発明を完成するに至った。
すなわち、本発明は、以下の工程を含む、振動によって昆虫の行動を制御する方法に関する：
−該害虫の特定の行動を誘発または抑制する、前記害虫の生息媒体における振動の周波数の範囲および振幅の範囲を決定する工程；および
−前記周波数の範囲および振幅の範囲の振動を前記害虫の生息媒体に１回または２回以上発生せしめ前記害虫の行動を制御する工程。【００１１】
また、本発明は、周波数の範囲が５Ｈｚ〜５ｋＨｚである、請求項１に記載の方法に関する。
さらに、本発明は、周波数の範囲が２５Ｈｚ〜１ｋＨｚである前記方法に関する。【００１２】
またさらに、本発明は、振幅の範囲が０．００１ｍ／ｓ２以上である前記方法に関する。
またさらに、本発明は、振幅の範囲が０．０５ｍ／ｓ２〜１００ｍ／ｓ２である前記方法に関する。
また、本発明は、持続時間が５ｓ以下である振動を少なくとも１回含む、前記方法に関する。さらに、本発明は、振動を２回以上与える前記方法であって、振動を与える間隔が１００ｍｓ以上かつ１００ｓ以下である方法に関する。
また、本発明は、生息媒体に直接振動を与える前記方法に関する。
また、本発明は、生息媒体が植物体または構造物であり、該植物体または構造物を支持している接地面に振動を与えることによって前記植物体または構造物に振動を与える前記方法に関する。
さらにまた、本発明は、超磁歪素子を用いて害虫の生息媒体に前記振動を発生せしめる前記方法に関する。【００１３】
また、本発明は、制御される害虫の行動が、探索、定位、定着、集合、摂食、交尾、産卵、逃避、不動化および警戒の１種または２種以上である前記方法に関する。
さらに、本発明は、害虫の生息媒体において生じる振動の周波数の範囲を決定する工程をさらに含む前記方法に関する。【００１４】
さらに、本発明は、害虫が森林・木材・果樹害虫、家屋・衛生・貯穀害虫または農業害虫である、前記害虫を防除する方法に関する。
またさらに、本発明は、害虫がカミキリムシ類、キクイムシ類、ヒラタキクイムシ類、シバンムシ類、カブトムシ類、キジラミ類の害虫である、前記害虫を防除する方法に関する。
さらにまた、本発明は、害虫がマツノマダラカミキリとその近縁種（Monochamus）、ゴマダラカミキリとその近縁種（Anoplophora）、キボシカミキリ（Psacothea hilaris）、クワカミキリ（Apriona japonica）、スギカミキリ（Semanotus japonicus）、カシノナガキクイムシとその近縁種（Platypus）、ヤツバキクイムシとその近縁種（Ips、Dendroctonus）、ヒラタキクイムシとその近縁種（Lyctus）、ケブカシバンムシとその近縁種（Nicobium、Ernobius）、サイカブトとその近縁種（Oryctes）およびミカンキジラミとその近縁種（Diaphorina）からの１種または２種以上である、前記害虫を防除する方法に関する。
また、本発明は、害虫がシロアリ類またはゴキブリ類から選択される１種または２種以上の害虫である、前記害虫を防除する方法に関する。
さらに、本発明は、害虫がイエシロアリとその近縁種（Coptotermes）、ヤマトシロアリとその近縁種（Reticulitermes）、アメリカカンザイシロアリとその近縁種（Incisitermes）、ダイコクシロアリとその近縁種（Cryptotermes）、ネバダオオシロアリ（Zootermopsis nevadensis）、クロゴキブリ、ワモンゴキブリとその近縁種（Periplaneta）およびチャバネゴキブリとその近縁種（Blattella）からの１種または２種以上である、前記害虫を防除する方法に関する。【００１５】
また、本発明は、害虫を防除する方法であって、超磁歪素子を用いて前記害虫の生息媒体に振動を発生せしめることを含む、害虫を防除する方法に関する。
さらに、本発明は、振動の周波数の範囲が５Ｈｚ〜５ｋＨｚであり、振幅の範囲が０．００１ｍ／ｓ２以上である、前記害虫を防除する方法に関する。
また、本発明は、害虫がマツノマダラカミキリである、前記害虫を防除する方法に関する。
【発明の効果】
【００１６】
（１）本発明の方法によれば、所期の目的に最適な振動条件を予め特定・設定するため、害虫を防除することができる。
（２）本発明の方法のうち、周波数の範囲が５Ｈｚ〜５ｋＨｚである方法によれば、特定の害虫をより効率的に防除することができる。
（３）本発明の方法のうち、周波数の範囲が２５Ｈｚ〜１ｋＨｚである方法によれば、特定の害虫をより一層効率的に防除することができる。【００１７】
（４）本発明の方法のうち、振幅の範囲が０．００１ｍ／ｓ２以上である方法によれば、特定の害虫をさらにより一層効率的に防除することができる。
（５）本発明の方法のうち、振幅の範囲が０．０５ｍ／ｓ２〜１００ｍ／ｓ２である方法によれば、特定の害虫をさらにより一層効率的に防除することができる。
（６）本発明の方法のうち、持続時間が５ｓ以下である振動を少なくとも１回含む方法によれば、特定の害虫をより効率的に防除することができる。
（７）本発明の方法のうち、振動を２回以上与える前記方法であって、振動を与える間隔が１００ｍｓ以上かつ１００ｓ以下である方法によれば、防除対象害虫種による、振動に対する順応（慣れ）を回避し、また、省電力により加振機等の負担も減少し、当該害虫をより効率的に防除することができる。
（８）本発明の方法のうち、生息媒体に直接振動を与える方法によれば、防除対象害虫をより効率的に防除することができる。
（９）本発明の方法のうち、生息媒体が植物体または構造物であり、該植物体または構造物を支持している接地面に振動を与えることによって前記植物体または構造物に振動を与える方法によれば、特定の害虫をより効率的に防除することができる。
（１０）本発明の方法のうち、超磁歪素子を用いて害虫の生息媒体に前記振動を発生せしめる方法によれば、周波数の制御をより厳密に行うことができ、また、低コストかつ省電力で害虫を防除することができる。【００１８】
（１１）本発明の方法のうち、制御される害虫の行動が、探索、定位、定着、集合、摂食、交尾、産卵、逃避、不動化および警戒の１種または２種以上である方法によれば、害虫の防除の効率をより高めることができる。
（１２）本発明の方法のうち、害虫の生息媒体において生じる振動の周波数の範囲を決定する工程をさらに含む方法によれば、適用される周波数の範囲をより正確に決定することができるため、特定の害虫をより効率的に防除することができる。【００１９】
（１３）本発明の方法のうち、害虫が森林・果樹害虫、家屋・衛生害虫または農業害虫である方法によれば、前記各種害虫を効率的に防除することができる。
（１４）本発明の方法のうち、害虫がカミキリムシ類、キクイムシ類、ヒラタキクイムシ類、シバンムシ類の害虫である方法によれば、カミキリムシ類、キクイムシ類、ヒラタキクイムシ類、シバンムシ類を効率的に防除することができる。
（１５）本発明の方法のうち、害虫がマツノマダラカミキリとその近縁種（Monochamus）、ゴマダラカミキリとその近縁種（Anoplophora）、キボシカミキリ（Psacothea hilaris）、クワカミキリ（Apriona japonica）、スギカミキリ（Semanotus japonicus）、カシノナガキクイムシとその近縁種（Platypus）、ヤツバキクイムシとその近縁種（Ips、Dendroctonus）、ヒラタキクイムシとその近縁種（Lyctus）、ケブカシバンムシとその近縁種（Nicobium、Ernobius）、サイカブトとその近縁種（Oryctes）およびミカンキジラミとその近縁種（Diaphorina）からの１種または２種以上である方法によれば、上記各種害虫を効率的に防除することができる。
（１６）本発明の方法のうち、害虫がシロアリ類またはゴキブリ類の害虫である方法によれば、これらの害虫を効率的に防除することができる。
（１７）本発明の方法のうち、害虫がイエシロアリとその近縁種（Coptotermes）、ヤマトシロアリとその近縁種（Reticulitermes）、アメリカカンザイシロアリとその近縁種（Incisitermes）、ダイコクシロアリとその近縁種（Cryptotermes）、ネバダオオシロアリ（Zootermopsis nevadensis）、クロゴキブリ、ワモンゴキブリとその近縁種（Periplaneta）およびチャバネゴキブリとその近縁種（Blattella）からの１種または２種以上である方法によれば、上記各種害虫を効率的に防除することができる。【００２０】
（１８）また、害虫を防除する方法であって、超磁歪素子を用いて前記害虫の生息媒体に振動を発生せしめることを含む、本発明の害虫を防除する方法によれば、周波数制御範囲が極めて広いため、害虫および生息環境（一般樹木、果樹、銘木、庭木、盆栽、苗木、街路樹、天然林、人工林、農作物、家屋等）において広範な周波数帯域により防除を行うことができる。
（１９）本発明の上記害虫を防除する方法のうち、振動の周波数の範囲が５Ｈｚ〜５ｋＨｚであり、振幅の範囲が０．００１ｍ／ｓ２以上である方法によれば、特定の害虫をより効率的に防除することができる。
（２０）本発明の上記害虫を防除する方法のうち、害虫がマツノマダラカミキリである方法によれば、マツノマダラカミキリを効率的かつ安全に防除することができる。【００２１】
前記のとおり、昆虫が振動、とくに特定の周波数およびに振幅の振動を感知することによって、その行動が制御されることは知られている（非特許文献３）。また、前記のとおり、振動を用いて害虫防除が試みられた例も知られている（非特許文献１および２）。しかしながら、害虫の行動を制御するために必要な振動の周波数および振幅を特定し、さらにかかる周波数および振幅を厳密にコントロールすることがかかる防除に不可欠であることはこれまで知られていなかったし、ましてかかる防除を試み、十分な防除効果が立証されたことはない。したがって、本発明が奏する効果である振動によって害虫を防除できることは、従来技術からは到底予測することが不可能な格別な効果である。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】マツノマダラカミキリに与えた振動刺激に対する警戒、発音及び不動化行動の閾値を示した図である。グラフの上部に描いた斜線部の領域において、マツノマダラカミキリの行動が制御される。
【図２】マツノマダラカミキリの脚部の弦音器官（白丸内）を示す図である。
【図３】本発明において用いられる加振機を例示して示す図である。
【００２３】
（定義）
本明細書において「生息媒体」とは、昆虫が生息・定着するあらゆる基質を意味し、植物体および動物体等の生物体ならびに建築物および土壌等の構造物等のあらゆる基質を包含する。また、実験室内における試験の場合には、「生息媒体」は、自然環境下で対象昆虫が生息・定着する基質以外の人工的な媒体を包含する。
また、本発明において、「振動」とは、空気以外の基質を媒体として伝搬されるものを意味する。したがって、本発明における「振動」には、空気を媒体とする、聴覚への刺激である音自体は包含されないが、音を生ぜしめる原因となる媒体における振動は包含される。
本明細書において、「害虫を防除する」とは、生息媒体における、害虫の生息密度を低減せしめることのほか、害虫による生息媒体に対する被害（食害、他の有害生物の伝播等）を低減せしめることも包含する。【００２４】
本発明の方法は、以下の工程（ａ）〜（ｂ）を含む、振動によって害虫を防除する方法である：
（ａ）該害虫の特定の行動を誘発または抑制する、前記害虫の生息媒体における振動の周波数の範囲および振幅の範囲を決定する工程。
（ｂ）前記周波数の範囲および振幅の範囲の振動を前記害虫の生息媒体に１回または２回以上発生せしめ、前記害虫の行動を制御する工程。
上記各工程につき、以下に詳述する。【００２５】
工程（ａ）は、上記のとおり防除対象害虫の特定の行動を誘発または抑制する、該害虫の生息媒体における振動の周波数の範囲および振幅の範囲を決定する工程である。
上記周波数の範囲および振幅の範囲は、対象害虫種および制御の対象である行動等を特定し、信号発生器および加振機を用いて種々の周波数および振幅の組み合わせからなる振動を当該害虫に与え、該行動を観察・記録し、同行動を制御する周波数および振幅の閾値の組み合わせを特定することによって決定することができる。【００２６】
制御の対象とする害虫の行動はとくに限定されず、探索、定位、定着、集合、摂食、交尾、産卵、逃避、不動化および警戒等が例示される。振動を発生させる部位は、対象害虫が定着している生息媒体自体でよいが、該生息媒体に振動を伝える接地面等の他の媒体でもよい。【００２７】
振動の周波数の範囲はとくに限定されず、該周波数として、５Ｈｚ〜５ｋＨｚが例示され、２０Ｈｚ〜１ｋＨｚが好ましい。また、スイープやノイズと定義される、これらの周波数帯を全てまたは一部含むものも有効であり好ましい。
さらに、２種類以上の周波数を組み合わせると、順応回避に有効であるため好ましい。組み合わせる周波数の例としては、５Ｈｚ〜１ｋＨｚの周波数と１ｋＨｚ〜５ｋＨｚの周波数、あるいは２０Ｈｚ〜５００Ｈｚの周波数と５００Ｈｚ〜１ｋＨｚの周波数等が例示される。【００２８】
振動の振幅の範囲も対象害虫種および制御の対象である行動等に応じて設定され、とくに限定されない。振幅の範囲を例示するに、０．００１ｍ／ｓ２以上が好ましく、０．０１ｍ／ｓ２〜１００ｍ／ｓ２の範囲がより好ましく、０．０５ｍ／ｓ２〜１００ｍ／ｓ２の範囲がさらにより好ましく、０．０５ｍ／ｓ２〜１０ｍ／ｓ２の範囲は一層より好ましい。
したがって、上記各周波数の範囲と上記各振幅の範囲とを組み合わせた周波数の範囲と振幅の範囲との組み合わせは好ましい。例えば、周波数の範囲が５Ｈｚ〜５ｋＨｚであり、かつ振幅の範囲が０．００１ｍ／ｓ２以上、０．０１ｍ／ｓ２〜１００ｍ／ｓ２、０．０５ｍ／ｓ２〜１００ｍ／ｓ２または０．０５ｍ／ｓ２〜１０ｍ／ｓ２であるものは好ましい。【００２９】
工程（ａ）における振動の周波数の範囲および振幅の範囲を決定する工程において、与える振動の持続時間はとくに限定されず、適宜設定してよい。持続時間が１ｍｓ以上５ｓ以下である振動を少なくとも１回含む本発明の方法は好ましく、５ｍｓ〜５００ｍｓを少なくとも１回含む本発明の方法はより好ましい。【００３０】
また、振動を与える回数も、とくに限定されず適宜設定してよい。振動を与える回数は、２回以上が好ましい。
振動を２回以上与える場合、個々の振動の持続時間および与える間隔はとくに限定されず適宜設定してよい。また、前記持続時間および与える間隔は、各振動ごとに同一でも異なってもよい。
持続時間が５ｓ以下である振動を少なくとも１回含む本発明の方法は好ましく、持続時間が、１ｍｓ以上５ｓ以下である振動を少なくとも１回含む本発明の方法は好ましく、５ｍｓ〜５００ｍｓである振動を少なくとも１回含む本発明の方法は好ましい。
振動を与える間隔が１００ｍｓ以上かつ１００ｓ以下である方法は好ましく、２００ｍｓ〜６０ｓであるものはより好ましく、５００ｍｓ〜１０ｓであるものはさらにより好ましく、１ｓ〜３ｓであるものはとくに好ましい。【００３１】
また、与える振動の波形は限定されず、サイン波ならびに矩形波、三角波、ノコギリ波等の非正弦波のいずれでもよい。【００３２】
工程（ｂ）は上記のとおり周波数の範囲および振幅の範囲の振動を前記害虫の生息媒体に１回または２回以上発生せしめる工程である。生息媒体は、典型的には野外または室内の一般樹木、果樹、銘木、庭木、盆栽、苗木、街路樹、天然林、人工林、および農作物ならびに家屋等の構造物自体またはその接地面である。
生息媒体自体に振動を与える場合、該振動は該生息媒体に直接与えられる。
制御の対象とする害虫の行動はとくに限定されず、探索、定位、定着、集合、摂食、交尾、産卵、逃避、不動化および警戒等が例示される。振動を発生させる部位は、対象昆虫が定着している生息媒体自体でよいが、該生息媒体に振動を伝える他の媒体でもよい。【００３３】
周波数の範囲は対象昆虫種および制御の対象である行動等に応じて設定され、とくに限定されないが、低周波域の周波数が好ましい。かかる周波数は、とくにマツノマダラカミキリにおいては好適である。より好ましくは１０Ｈｚ〜５ｋＨｚであり、さらにより好ましくは２５Ｈｚ〜１ｋＨｚである。
また、防除対象害虫種による、振動に対する順応回避のために、同一周波数でなく２種以上の周波数を組み合わせた振動を与えることも有効であり好ましい。【００３４】
振動の振幅の範囲も対象昆虫種および制御の対象である行動等に応じて設定され、とくに限定されない。振幅の範囲を例示するに、０．００１ｍ／ｓ２以上が好ましく、０．０１ｍ／ｓ２〜１００ｍ／ｓ２の範囲がより好ましく、０．０５ｍ／ｓ２〜１０ｍ／ｓ２の範囲はより好ましい。
したがって、上記各周波数の範囲と上記各振幅の範囲とを組み合わせた周波数の範囲と振幅の範囲との組み合わせは好ましい。例えば、周波数の範囲が１０Ｈｚ〜５ｋＨｚであり、かつ振幅の範囲が０．０１ｍ／ｓ２〜１００ｍ／ｓ２であるものは好ましい。
なお、測定機器の制限から加速度として振幅の測定が困難である場合には、振動中の媒体の振動の速度および周波数から換算した振幅の値を求めることができる。すなわち、速度（ｖ）と加速度（ａ）および周波数（ｆ）との間には、ａ＝（２πｆ）・ｖの関係がある。したがって、例えば５ｋＨｚの周波数における０．０００００００３２ｍ／ｓの速度を加速度に換算すると、０．００１ｍ／ｓ２となる。【００３５】
振動を発生せしめる方法は限定されず、工程（ａ）において決定された昆虫の生息媒体における振動の周波数の範囲および振幅の範囲の振動を厳密にコントロールできる加振機やアクチュエータ等を用いてよい（図３）。【００３６】
対象となる昆虫の生息媒体の数が単数である場合には、１個の加振機を用いればよいが、必要な振幅の大きさに応じて、複数個の加振機を用いてもよい。
また、対象となる昆虫の生息媒体の数が複数存在する場合には、複数の加振機を用いて個々の生息媒体に振動を与えてもよく、あるいは、より少ない個数または単数の、十分な加振力を与えることができる加振機を用いてもよい。
さらに、対象となる昆虫の生息媒体の大きさまたは広さに応じて複数の加振機を用いてもよく、あるいは、より少ない個数または単数の、十分な加振力を与えることができる加振機を用いてもよい。【００３７】
たとえば、対象昆虫の生息域が森林や農耕地等である場合には、一定面積ごとに１個または２個以上の加振機を設置することができる。
また、対象昆虫の生息域１棟の家屋等の構造物の場合には、たとえば該昆虫の侵入または生存等が想定される部位または該構造物の接地面等のその近傍に、１個または２個以上の加振機を設置することができる。【００３８】
振動を発生させる部位は、対象昆虫が定着している生息媒体自体でよいが、該生息媒体に振動を伝える他の媒体でもよい。例えば、生息媒体が植物体または構造物である場合、該植物体または構造物を支持している土面や路面等の接地面に振動を与えることによって前記植物体または構造物に間接的に適切な振動を与えることは好ましい。【００３９】
与える振動の持続時間はとくに限定されず、適宜設定してよい。持続時間が５ｓ以下である振動を少なくとも１回含む本発明の方法は好ましく、１ｍｓ以上５ｓ以下である振動を少なくとも１回含む本発明の方法は好ましく、５ｍｓ〜５００ｍｓを少なくとも１回含む本発明の方法はより好ましい。
また、振動を与える回数は、とくに限定されず適宜設定してよい。振動を与える回数は、２回以上が好ましい。
振動を２回以上与える場合、与える間隔もとくに限定されず適宜設定してよい。与える間隔としては、１００ｍｓ以上１００ｓ以下である方法は好ましく、２００ｍｓ〜６０ｓあるものはより好ましく、５００ｍｓ〜１０ｓであるものはさらにより好ましく、１ｓ〜３ｓであるものはとくに好ましい。【００４０】
かかる振動の厳密なコントロールには、超磁歪素子を用いることが好ましい。超磁歪素子を用いることにより、樹木や農作物等の広域に広がる対象や家屋等の建造物に対しても十分な加振力を与えることができるばかりでなく、より広い周波数制御範囲により、周波数の制御をより厳密に行うことができる点において、現在多く用いられている電磁加振器に対する優位性を有するからである。また、小型加振器として、圧電素子を利用したものもあるが、圧電素子は駆動するためには高電圧が必要なのに対し、超磁歪素子は電池で駆動可能である。
さらに、超磁歪素子は圧電素子と同等以上の耐久性があるため、超磁歪素子を用いる方法は、コスト面においても、例えば化学合成農薬を用いる害虫の防除方法に優るものである。また、超磁歪素子による振動発生装置は、無線による遠隔操作や省電力な太陽電池でも駆動可能である。そして、超磁歪素子による振動発生装置を用いることによって、振動伝播性の金属・木材・樹木・土壌等を加振、またはこれらの振動伝播性の物体を介して生息媒体を加振することも可能となる。
また、超磁歪素子による振動発生装置を用いれば、長いフレキシブルなステンレスワイヤーやセラミック等の硬い物体を装着させ、その先端に減衰をあまり生じない振動を発生させることも可能であるところ、かかる振動の発生は遠隔地や局所の加振に有利である。そのため、超磁歪素子による振動発生装置を用いる本発明の方法は、局所的な生息媒体から広面積な物体、例として家屋、農業用ハウス、倉庫から農耕地、果樹園、森林まで適用が可能であり、適用の対象となる生息媒体は限定されない。【００４１】
超磁歪素子を昆虫の行動の制御に用いた例は未だかつて存在しなかった。したがって、超磁歪素子をかかる用途に好ましく用い得ることにおいても、本発明の意義は大きいものである。【００４２】
なお、超磁歪素子とは、磁界変化により伸縮する素子で、ランタノイド元素と鉄属元素からなる。アクチュエータやセンサとして、機械・建築・医療・環境分野で実用化されている。
また、磁歪とは、磁気をあたえると伸縮し、外形を変形させると透磁率（磁気の通しやすさ）が変化する現象であるところ、超磁歪素子は、この磁歪特性が強い素子であり、その変形量は１５００〜２０００ｐｐｍに達し、変形速度もｎｓ〜μｓと速いという特質を有する。【００４３】
制御される昆虫の行動はとくに限定されないが、本発明のうち、該行動が探索、定位、定着、集合、摂食、交尾、産卵、逃避、不動化および警戒の１種または２種以上であるものは好ましい。
例えば対象昆虫が害虫であり、その防除を目的とする場合、制御されるべき行動は、行動の誘発および抑制を考慮すれば探索、定位、定着、集合、摂食、交尾、産卵、逃避、不動化および警戒のいずれでもよい。【００４４】
本発明の方法のうち、昆虫の生息媒体において生じる振動の周波数の範囲を決定する工程をさらに含むものは好ましい。かかる周波数の範囲を決定することによって、工程（ｂ）において適用される周波数の範囲をより正確に決定することができる。
例えば、ある種の樹木においては自己振動が観察されているところ、かかる自己振動が所望の制御対象である行動に影響を及ぼす周波数の振動でない場合には、かかる自己振動の周波数を回避または包含することによって、所望の行動の制御をより確実に行うことができる。【００４５】
本発明の方法による防除対象の害虫はとくに限定されず、森林・木材・果樹害虫、家屋・衛生・貯穀害虫または農業害虫等が例示される。【００４６】
現在頻用されている化学合成農薬は、標的でない天敵等他種にも殺虫効果を及ぼす等の欠点があるばかりでなく、周囲の地域住民への影響や環境汚染の問題も招来している。
これに対し、本発明の方法は、対象害虫の特性に応じた生息媒体における伝播振動により、特定対象のみをピンポイントで効率的に防除し得るものである。すなわち、本発明の方法は上記のような化学合成農薬の問題を伴わない、環境にやさしい防除技術を提供するものである。また、本発明の方法は生息媒体を伝播する振動を用いる方法であるため、騒音を発生させないことも環境にやさしい点である。また、本発明の方法のうち、持続時間が短い（例えば１０ｍｓ以下）ものにおいては、人間が感知しにくいため環境に優しいといった利点もある。【００４７】
本発明の方法によれば、害虫種の振動信号を制御し、１）忌避と誘引による害虫の誘導、侵入防止、２）かく乱による交尾の阻害、３）摂食・産卵の軽減、４）誘引トラップによるモニタリング、５）本発明の方法と既存の防除技術（例：光による防除技術）の組み合わせ等による害虫防除が可能となる。【００４８】
上記森林・果樹害虫はとくに限定されず、カミキリムシ類、キクイムシ類、ヒラタキクイムシ類、シバンムシ類の害虫が例示される。これらの害虫は穿孔性害虫であり、化学合成農薬による直接の防除が困難な害虫種である。このような難防除害虫に対しても、本発明の方法は優れた防除効果を奏することができる。したがって、害虫がマツノマダラカミキリとその近縁種（Monochamus）、ゴマダラカミキリとその近縁種（Anoplophora）、キボシカミキリ（Psacothea hilaris）、クワカミキリ（Apriona japonica）、スギカミキリ（Semanotus japonicus）、カシノナガキクイムシとその近縁種（Platypus）、ヤツバキクイムシとその近縁種（Ips、Dendroctonus）、ヒラタキクイムシとその近縁種（Lyctus）、ケブカシバンムシとその近縁種（Nicobium、Ernobius）、サイカブトとその近縁種（Oryctes）およびミカンキジラミとその近縁種（Diaphorina）からの１種または２種以上である本発明の方法は好ましい。【００４９】
森林・果樹害虫を防除するためには、たとえば、該害虫が生息しているかまたは生息が予測される森林や果樹園の一定面積ごとに１個または２個以上の加振機を設置することによって該害虫の忌避、産卵阻害、摂食阻害等により防除を行うことができる。
森林・果樹害虫を防除する場合、加害されているかまたは加害されるおそれがある樹木または果樹に加振機から直接振動を与えてよい。また、樹木または果樹を支持している土等の他の媒体に、適切な振動を与えることによって前記樹木または果樹に振動を与える方法は好ましい。【００５０】
家屋・衛生害虫もとくに限定されず、シロアリ類およびゴキブリ類等の害虫が例示される。害虫がこれらの害虫から選択される１種または２種以上の害虫である本発明の方法は好ましく、害虫がイエシロアリとその近縁種（Coptotermes）、ヤマトシロアリとその近縁種（Reticulitermes）、アメリカカンザイシロアリとその近縁種（Incisitermes）、ダイコクシロアリとその近縁種（Cryptotermes）、ネバダオオシロアリ（Zootermopsis nevadensis）、クロゴキブリ、ワモンゴキブリとその近縁種（Periplaneta）およびチャバネゴキブリとその近縁種（Blattella）からの１種または２種以上である本発明の方法はより好ましい。【００５１】
家屋・衛生害虫の防除においては、たとえば該昆虫が生息しているかまたは生息が予測される家屋の天井付近の各角部分に加振機を設置して、シロアリ類の侵入を阻害したり忌避を誘発したりすることによって、防除を行うことができる。
また、生息が予測される家屋の基盤構造付近の各角部分に加振機を設置して、ゴキブリ類や屋内塵性ダニ類の侵入を阻害したり忌避を誘発したりすることによって、防除を行うことができる。【００５２】
農業害虫はとくに限定されず、バッタ類、ナナフシ類、コオロギ類、キリギリス類、コガネムシ類、ゾウムシ類、アリ類、カメムシ類、アブラムシ類、ダニ類、ウンカ類、コナジラミ類、ハエ類、ハムシ類、ガ類、チョウ類の多様な害虫が例示される。振動感受性の以上の害虫において本発明の方法は好ましい。【００５３】
農業害虫を防除するためには、たとえば、該害虫が生息しているかまたは生息が予測される農耕地の一定面積ごとに１個または２個以上の加振機を設置することによって、該害虫の忌避、産卵阻害、摂食阻害等により防除を行うことができる。【００５４】
なお、本発明の方法に用いられる振動による害虫の行動制御の方法を昆虫の正の行動制御に用いることによって、人間にとって有益な昆虫の誘引等により、より多大なる利点を得ることができる。
例えば、害虫である昆虫の生息域に天敵・捕食者を誘引したり産卵・交尾行動を刺激したりする振動を与えることによって、該天敵・捕食者による害虫の防除効率を増大せしめることができる。
天敵・捕食者としては、ホソカタムシ類、クサカゲロウ類、テントウムシ類、ハチ類、ハエ類、クモ類等が例示される。
また、家畜昆虫であるミツバチ類の行動を制御することにより、ミツバチ類による蜂蜜等の生産効率を高めることができる。【００５５】
また、本発明は、害虫を防除する方法であって、超磁歪素子を用いて前記害虫の生息媒体に振動を発生せしめることを含む、害虫を防除する方法にも関するところ、該方法によれば、前記のとおり極めて広い周波数制御範囲により、広範なスペクトラムに及ぶ害虫および生息媒体（野外または室内の一般樹木、果樹、銘木、庭木、盆栽、苗木、街路樹、天然林、人工林、および農作物ならびに家屋等の構造物）において防除を行うことが可能となる。【００５６】
本発明の上記害虫を防除する方法のうち、振動の周波数の範囲が５Ｈｚ〜５ｋＨｚであり、振幅の範囲が０．００１ｍ／ｓ２以上である方法は、特定の害虫をより効率的に防除することを可能とするため好ましい。また、振動の周波数が２５Ｈｚ〜１ｋＨｚである方法はより好ましい。
また、本発明の上記害虫を防除する方法のうち、害虫がマツノマダラカミキリである方法は、マツノマダラカミキリを効率的かつ安全に防除することを可能とするため好ましい。すなわち、本発明による方法は、マツノマダラカミキリの摂食によってマツに感染するマツノザイセンチュウの拡散を極めて効率的かつ合成農薬に比較してより安全に抑制し、もってマツノザイセンチュウによるマツに対する被害を防止することを可能とするものである。よって、該方法は、薬剤による防除方法に代替し得る、マツの保全に極めて有効な方法であると考えられる。【００５７】
該発明による方法の場合には、各種害虫の防除の方法は、加振機として少なくとも１個の超磁歪素子を用いること以外は、前記の防除方法と同一であってよい。
たとえば、与える振動の持続時間はとくに限定されず、適宜設定してよい。５ｓ以下の振動を少なくとも１回含む本発明の方法は好ましく、持続時間が、１ｍｓ以上５ｓ以下である振動を少なくとも１回含む本発明の方法は好ましく、５ｍｓ〜５００ｍｓである振動を少なくとも１回含む本発明の方法は好ましい。
また、振動を与える回数も、とくに限定されず適宜設定してよい。振動を与える回数は、２回以上が好ましい。
振動を２回以上与える場合、与える間隔もとくに限定されず適宜設定してよい。振動を与える間隔が１００ｍｓ以上かつ１００ｓ以下である方法は好ましく、２００ｍｓ〜６０ｓであるものはより好ましく、５００ｍｓ〜１０ｓであるものはさらにより好ましく、１ｓ〜３ｓであるものはとくに好ましい。【００５８】
また、振動を与える部位や、振動の波形もとくに限定されず、防除の効率等を考慮して適宜設定してよい。【００５９】
本発明の害虫を防除する方法において、好適な周波数および振動数の組み合わせを具体的な害虫種について例示して記載するに、マツノマダラカミキリにおいては、周波数の範囲が５Ｈｚ〜５ｋＨｚであり、かつ振幅の範囲が０．００１ｍ／ｓ２以上の組み合わせが好ましく、２５Ｈｚ〜１ｋＨｚおよび０．０５〜１００ｍ／ｓ２の組み合わせが好ましく、１００Ｈｚ〜１ｋＨｚおよび０．０５〜１００ｍ／ｓ２の組み合わせがより好ましい。また、イエシロアリにおいても上記周波数および振動数の組み合わせは好ましく、１ｋＨｚおよび０．５ｍ／ｓ２の組み合わせが最も好ましい。
ただし、いずれの害虫種においても、好適な周波数および振幅の範囲の組み合わせは、本明細書に記載されているいずれかの周波数および振幅の範囲を組み合わせたものによって構成することができる。【００６０】
以下に、本発明を実施例によりさらに詳細に説明する。ただし当該記載はあくまで例示を目的とするものであって、いかなる意味においても本発明を限定するものではない。
【実施例】
【００６１】
（実施例１）振動によるマツノマダラカミキリと他種害虫の行動制御
マツノマダラカミキリ成虫を用いて振動反応性とその感覚受容器を探った。電磁加振機に出力した振動刺激（２５Ｈｚ〜１０ｋＨｚ）の振幅を変化させてマツノマダラカミキリ成虫に与え、静止している本種の警戒行動（脚、触角の運動）、不動化や発音行動の有無を観察した。振動刺激の持続時間は１００ｍｓで、間隔を９００ｍｓおいた。その結果、低周波成分（２５Ｈｚ〜１ｋＨｚ）に対して本種は敏感に反応した（図１）。低周波成分に対する行動の閾値は３．６〜２３．５ｍ／ｓ２であった。
さらに、低周波成分のうち１００Ｈｚにて、上述の閾値より振幅の小さい振動刺激（０．０５ｍ／ｓ２）に対する反応性を観察した。その結果、振動刺激のない対照群と比較して、歩行中に停止する個体および停止から歩行開始する個体が有意に多かった（表１）。【００６２】
【表１】
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【００６３】
なお、マツノマダラカミキリにて、組織学的観察により、振動刺激の感覚受容器として脚部に発達した腿節内弦音器官を同定したところ、腿節内弦音器官は感覚細胞群が細長い弦（内突起）を介して脛節基部に付着する構造をとっており（図２）、脚の接地面を通じて振動刺激を鋭敏に受容する機能を持つことが考えられた。コウチュウ類の腿節内弦音器官が本種で初めて同定された。
腿節内弦音器官を除去した個体と無処理個体を用いて、周波数２０〜１０００Ｈｚの振動刺激に対する歩行個体の停止反応を観察した。その結果、弦音器官除去個体は振動刺激に対して停止反応をほとんど示さなかったが、無処理個体は１００Ｈｚと１０００Ｈｚに対して高い割合で停止した（表２）。この結果は腿節内弦音器官が１００〜１０００Ｈｚの振動を特異的に受容することを意味する。また、弦音器官を切除せずに表皮の手術のみを行った偽処理個体は、無処理個体と同様に１００Ｈｚに対して高い割合（７５％）で停止反応を示した。【００６４】
【表２】
0005867813.tif 000003
【００６５】
次に、上述の閾値より振幅の充分大きい振動（１ｋＨｚ、５０ｍ／ｓ２以上、持続時間１００ｍｓ、間隔９００ｍｓ）の有無により、マツ小丸太上での産卵数に影響が生じるかを本種のメス成虫で観察した。振動刺激のある場合（平均産卵数１．５）は、ない場合（平均産卵数５．０）より産卵数が抑制される傾向にあった。
マツ丸太中に生息する幼虫が発する振動を加速度ピックアップにて測定したところ、周波数は１ｋＨｚと倍音の２ｋＨｚからなり、振幅は０．００２ｍ／ｓ２であった（表３）。【００６６】
【表３】
0005867813.tif 000004
【００６７】
さらに、上述の閾値と同程度の振幅の振動（１００Ｈｚ、２ｍ／ｓ２以上、持続時間１００ｍｓ、間隔９００ｍｓ）の有無により、産卵に影響が生じるかを本種のメス成虫で観察した。２つの生息媒体（直径３−４ｃｍ、長さ３５ｃｍのクロマツ小丸太）の一方に振動（１００Ｈｚ、２ｍ／ｓ２以上、サイン波、持続時間１００ｍｓ、間隔９００ｍｓ）を与え（振動処理区）、もう一方には振動を与えず（無処理区）、処理区間の産卵選択試験を６頭のメスを容器に放して一晩行った。
その結果、マツノマダラカミキリは、振動処理区において産卵行動が全くおこらず、振動が産卵を強く阻害することがわかった（表４）（Ｎ＝３）。また、試験終了時の個体数の分布は、無処理区では平均２．３個体だったが、振動処理区では０個体であった（Ｎ＝３）。さらに、振動処理区において摂食もみられなかったが、無処理区では摂食（摂食平均量１１．６ｍｍ）が確認された。【００６８】
【表４】
0005867813.tif 000005
【００６９】
一方、成虫は胸部を摩擦することで発音する。その音（空気伝播音）をマイクロフォンにて測定したところ、周波数帯域は広く（８−２０ｋＨｚ）（表５）、また振幅（音圧）が充分大きかった。これらの測定結果から、成虫の音は生息媒体上で振動としても伝播するものと考えられる。幼虫の振動と成虫の音の周波数は、成虫が振動して充分受容できる範囲に含まれることから、本種が交信をおこなっている重要な前提となる。これらの周波数、振幅および持続時間を制御することで、振動により成虫及び幼虫において交信のかく乱が可能となる。
したがって、マツノマダラカミキリが生息している生息媒体に振動を与えて産卵、摂食、交尾、等の行動を抑制し、および／または逃避、不動化および警戒等を誘発することにより、本害虫種を防除することができる。【００７０】
【表５】
0005867813.tif 000006
【００７１】
さらに、ナラ類等、広葉樹の重要害虫であるカシノナガキクイムシも腹部末端と鞘翅にて摩擦し発音するが、それによる交信をおこなっていることが既にわかっている（非特許文献４）。その音の周波数もマツノマダラカミキリと同様に広帯域で（表５）、振幅（音圧）も大きいことから、音により生じる生息媒体の振動を用いて、カシノナガキクイムシも交信していると考えられる。
また、シロアリは巣仲間とのコミュニケーションとして、頭部を基質に打ち付ける、タッピング行動、および体軸方向に体をゆする、ゆすり行動等の振動行動を示すことが知られている（非特許文献５）。これらの振動行動の高速度カメラによる撮影画像を解析した。
その結果、ネバダオオシロアリ職蟻および兵蟻によるタッピング行動の周波数は２４〜２７Ｈｚで、加速度は２．８〜５．４ｍ／ｓ２であった。また、ヤマトシロアリ職蟻および兵蟻によるゆすり行動の周波数は２５〜３０Ｈｚで、加速度は０．５ｍ／ｓ２であった。これらの振動行動における周波数は、シロアリの種類により大きく異なる（非特許文献５）。そのため、振動行動を誘発または抑制する振動刺激を与えて、シロアリ対象種を限定する交信のかく乱が可能となる。【００７２】
【表６】
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【００７３】
（実施例２）マツにおける自己振動
クロマツ苗木（４年生）において、マツ材線虫病により衰弱する過程で、マツ自体が発する自己振動を加速度ピックアップとアコースティックエミッション法にて測定した。
これらの振動のうち５ｋＨｚ未満の低周波成分（振幅０．００２ｍ／ｓ２以上）および超音波域である高周波成分のアコースティックエミッション（周波数２０ｋＨｚ以上）（表７）は、マツの衰弱の原因である含水率の時間的変化に伴って、増減した。低周波成分はこれまで他の樹木においても計測された例は皆無である。
次に、クロマツ苗木樹幹の一部分を加振し振動解析をおこなったところ、含水率に依存して、共振周波数も変化した（表８）。これらの自己振動や共振周波数を解析することで、生息媒体における振動の周波数の範囲および振幅の範囲を決定することが可能となる。【００７４】
【表７】
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【００７５】
【表８】
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【００７６】
さらに、上述の低周波成分の自己振動（周波数１００Ｈｚ−５ｋＨｚ、０．５ｍ／ｓ２、持続時間９７０ｍｓ、間隔１０００ｍｓ）の有無により、行動反応に影響が生じるかを本種のメス成虫で観察した。より具体的には、生息媒体（直径３−４ｃｍ、長さ３５ｃｍのクロマツ小丸太）に振動を与えた場合と振動を与えない場合において、定着行動（５分以上産卵をせずに生息媒体上で停止する）と産卵行動の有無を観察した。また、産卵後に卵の有無も確認した。
その結果、マツノマダラカミキリは、自己振動により定着が促進される一方、産卵率（卵の有無）は変化しないことがわかった（表９）。したがって、自己振動は産卵を阻害せずに、定着を誘発すると考えられる。【００７７】
【表９】
0005867813.tif 000010
【００７８】
（実施例３）超磁歪素子振動によるマツノマダラカミキリとイエシロアリの行動制御による防除モデル試験
（１）超磁歪素子を用いた局部加振に対するマツノマダラカミキリの行動反応を観察した（表１０）。
信号発生器、増幅器および超磁歪素子を用いた加振機（図３）によって、１００Ｈｚ、５ｍ／ｓ２の振動（サイン波、刺激時間１ｓ以上）を、弦音器官のある脚の腿節（図２）に鉄線経由で与えた。その結果、静止状態から逃避や発音行動を示す個体や、脚や触角を動かす個体が、有意に多数観察された。振動に対して無反応の個体は観察されなかった（表１０）。
一方、対照区として振動を与えずに鉄線で触れた場合、脚や触角の運動もしくは静止を続ける無反応が多数を占め、逃避や発音行動を示す個体はほとんど観察されなかった（表１０）。
以上の結果から、本種は、弦音器官のある腿節により振動を感知することで、逃避や警戒反応を示すと考えられる。【００７９】
【表１０】
0005867813.tif 000011
【００８０】
（２）次に、摂食阻害をひきおこす振動による防除モデル試験を行い、さらに薬剤による防除モデル試験との比較を行った。
２つの生息媒体（クロマツ小枝）の一方に超磁歪素子による振動（１００Ｈｚ、２ｍ／ｓ２、サイン波、持続時間１００ｍｓ、間隔９００ｍｓ）を与え（振動処理区）、もう一方には振動を与えず（無処理区）、処理区間の摂食選択試験を２時間行った（Ｎ＝１０）。
その結果、マツノマダラカミキリは、振動処理区における摂食を避ける傾向にあり、振動が摂食を阻害することがわかった（表１１）。【００８１】
２つの生息媒体（４年生クロマツ鉢植え）の一方に振動（１００Ｈｚ、４ｍ／ｓ２、サイン波、持続時間１００ｍｓ、間隔９００ｍｓ）を与え（振動処理区）、もう一方には振動を与えず（無処理区）、処理区間の摂食選択試験を野外網室内に２０頭のメスを放して一晩行った。
その結果、マツノマダラカミキリは、振動処理区における摂食を避ける傾向にあり、振動が摂食を阻害することがわかった（表１１）（Ｎ＝１５）。さらに、振動処理区の摂食量（平均長２７ｍｍ）は無処理区（５２ｍｍ）と比べておよそ半分であり、振動が摂食を阻害することが確認された。【００８２】
【表１１】
0005867813.tif 000012
摂食個体数は試験区間で有意に異なっていた（カイ２乗検定、Ｐ＜０．０５）。【００８３】
次に、マツノマダラカミキリの摂食防止用に用いられている市販の薬剤（アセタミプリド）を用いて、振動防除モデル試験と同様の摂食選択試験を２時間行った。
２つの生息媒体（クロマツ小枝）の一方に摂食防止薬剤（アセタミプリド１８％液剤、１．５万倍希釈水）を塗布し（薬剤処理区）、もう他方には無処理区として水のみを塗布した（Ｎ＝９）。その結果、マツノマダラカミキリは、薬剤処理区の摂食を避ける傾向にはなく、半数以上の個体が摂食を行った（表１２）。
なお、薬剤処理区の個体は薬剤麻痺により摂食を停止するため、薬剤処理区における摂食量が大きい個体（摂食面積２５ｍｍ２以上）は存在しなかった。そのため、薬剤処理区の摂食量は、振動処理区や無処理区と比べて、小さい傾向にあった。【００８４】
上記のとおり、振動によってマツノマダラカミキリの摂食を阻害できることが明らかになった。また、振動による試験と薬剤による試験の結果の対比から、摂食の頻度（摂食個体の割合）は有意に異なり、振動による摂食阻害効果は、忌避による作用に基づくものであることが認められた（表１２）。すなわち、本発明による方法によれば、マツノマダラカミキリを忌避せしめ、薬剤を用いる方法に比較して、摂食を行うマツノマダラカミキリの個体数を低減せしめることができる。
したがって、本発明による方法は、マツノマダラカミキリの摂食によってマツに感染するマツノザイセンチュウの拡散を極めて効率的かつ安全に抑制し、もってマツノザイセンチュウによるマツに対する被害を防止することを可能とするものである。よって、該方法は、薬剤による防除方法に代替し得る、マツの保全に極めて有効な方法であると考えられる。【００８５】
【表１２】
0005867813.tif 000013
【００８６】
超磁歪素子を用いて、生息媒体（バルサ小板）に振動を与え、イエシロアリの行動反応（逃避、警戒）を観察した。周波数３種（５０Ｈｚ、１ｋＨｚ、５ｋＨｚ）の振動（サイン波、持続時間１００ｍｓ、間隔９００ｍｓ）を５０頭の個体（職蟻・兵蟻混合）に与え、振幅を０．０５〜２４ｍ／ｓ２に変化させて、反応を誘発する最小限の振幅である閾値を計測した（２反復試験）。
その結果、１ｋＨｚにおける閾値が最も低く、シロアリが１ｋＨｚに対して感度よく行動反応を示すことがわかった。一方、５０Ｈｚと５ｋＨｚの閾値は高く、１ｋＨｚよりも感度が低いことを意味する（表１３）。
上記の結果は、１ｋＨｚはイエシロアリの行動を制御する特異的な周波数であり、この周波数の振動を与えることで、シロアリの交信かく乱や侵入防止が可能となることを示唆するものである。
【表１３】
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【００８７】
上記の結果を踏まえ、イエシロアリに対する振動による防除モデル試験を行い、さらに薬剤による防除モデルとの比較を行った。
２つの生息媒体（スギ小角材）の一方に超磁歪素子による振動（１ｋＨｚ、１５ｍ／ｓ２、サイン波、持続時間１００ｍｓ、間隔９００ｍｓ）を与え（振動処理区）、もう一方には振動を与えず（無処理区）、処理区間の選択試験を１分間行った（Ｎ＝１３６〜１５７、３反復試験）。
その結果、振動処理区からの逃避行動が観察され、無処理区への移動個体数が１分間で有意に増加した（表１４）。【００８８】
次に、忌避薬剤（シトロネラール、特許文献３）を用いて、振動防除モデル試験と同様の選択試験を１分間おこなった。２つの生息媒体（スギ辺材）の一方に忌避薬剤（シトロネラール１万倍希釈水０．９ｍＬ）を塗布し（薬剤処理区）、もう一方は無処理区として水のみを塗布した（Ｎ＝７８〜８０、３反復試験）。その結果、シロアリは薬剤処理区から無処理区へ有意に移動した。
振動による試験と薬剤による試験の忌避効果は同等であったことから、本発明の振動による防除が有用であることを示唆された。【００８９】
【表１４】
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【００９０】
以上の結果は、生息媒体に振動を与えることによって、マツノマダラカミキリおよびその他の害虫防除が可能となることを実験的に示す証拠である。また、振動によって、少なくともマツノマダラカミキリおよびイエシロアリに対し、薬剤と同等もしくは同等以上の防除効果を示すことも示された。【００９１】
以上の結果は、生息媒体に振動を与えることによって、マツノマダラカミキリおよびその他の害虫防除が可能となることを実験的に示す証拠である。また、少なくとも超磁歪素子を用いた超磁歪素子による振動は、少なくともマツノマダラカミキリおよびイエシロアリに対し、薬剤と同等もしくは同等以上の防除効果を示すことも示された。
【産業上の利用可能性】
【００９２】
本発明によれば、昆虫の行動を制御することができる。より具体的には、本発明によれば害虫だけでなく天敵昆虫の誘引等も可能であり、さらには希少種の保全や管理にも応用可能である。本発明は薬剤代替となる環境調和型の防除技術の発展に大きく貢献できると考えられる。したがって、本発明は、害虫防除産業、環境保全および関連産業の発展に寄与するところ大である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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