(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
略半球状建築物を構成するための三角形構造体であって、
二等辺三角形を形成する枠体と、該二等辺三角形と同じ形状に形成され、該枠体の片面に形状が合わされた状態で貼設された板状部材とで構成され、
前記枠体は、前記二等辺三角形の底辺部分を形成する底辺部構成部材と、上記二等辺三角形の斜辺部分を形成する第１および第２の斜辺部構成部材とを備え、
上記底辺部構成部材は、所定の幅寸法および厚さ寸法を有する長尺部材により平面視において台形に形成され、その台形の底辺が上記二等辺三角形の底辺部分の長さに合致するとともに、上記台形の両斜辺が上記二等辺三角形の斜辺部分の一部を構成するように形成されており、
上記第１の斜辺部構成部材は、所定の幅寸法および厚さ寸法を有する長尺部材により平面視において台形に形成され、その台形の底辺が上記二等辺三角形の斜辺部分の長さ寸法から上記底辺部構成部材の斜辺の長さを減算して得た寸法であるとともに、上記台形の斜辺のうち一方が上記二等辺三角形の残りの斜辺部分の一部を構成するように形成されており、
上記第２の斜辺部構成部材は、所定の幅寸法および厚さ寸法を有する長尺部材により平面視において台形に形成され、その台形の底辺が上記二等辺三角形の斜辺部分の長さ寸法から上記底辺部構成部材の斜辺の長さおよび第１の斜辺部構成部材の一方の斜辺の長さ寸法をそれぞれ減算して得た寸法であり、
前記二つの斜辺部構成部材は、その各一方の端面が前記底辺部構成部材によって形成される平面視台形の上底面に当接され、かつ、前記第２の斜辺部構成部材の残りの端面が、前記第１の斜辺部構成部材によって形成される平面視台形の上底面に当接された状態において、各当接部分が固着されるものであり、前記底辺部構成部材が形成する台形の底辺側に前記斜辺部構成部材の端面が露出しない状態とし、前記斜辺部構成部材が構成する台形の底辺側に前記底辺部構成部材の端面が必ず露出される状態として前記枠体が組み立てられている
ことを特徴とする三角形構造体。
【請求項２】
前記底辺部構成部材ならびに前記第１および第２の斜辺部構成部材には、同種の三角形構造体との間で当接する部材を締着するための締着部材が貫通し得る貫通孔が一定の間隔で設けられている請求項１に記載の三角形構造体。
【請求項３】
請求項１または２に記載の三角形構造体を使用する正六角錐状壁面であって、六つの三角形構造体の各斜辺部構成部材を相互に当接させた状態で締着されてなることを特徴とする正六角錐状壁面。
【請求項４】
請求項１または２に記載の三角形構造体を使用する正五角錐状壁面であって、五つの三角形構造体の各斜辺部構成部材を相互に当接させた状態で締着されてなることを特徴とする正五角錐状壁面。
【請求項５】
請求項３に記載の正六角錐状壁面と、請求項４に記載の正五角錐状壁面とで構築された略半球状建築物であって、
前記正五角錐状壁面は、前記三角形構造体の底辺部構成部材が形成する台形の底辺の長さ寸法が、前記正六角錐状壁面を構成する三角形構造体が形成する台形の底辺の長さ寸法と同じに形成されており、
隣接する前記いずれかの壁面を構成する各三角形構造体の底辺部構成部材が形成する台形の底辺側を、相互に当接させた状態で締着されて構築されていることを特徴とする略半球状建築物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、略半球状建築物いわゆるドーム型建築物とその建築方法、および当該建築方法に使用する三角形構造体に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来のドーム形の建築物の建築方法としては、三角形の枠に平板が貼り付けられた三角形パネルを組み合わせて、五角形パネルあるいは六角形パネルを地組し、これらの五角形パネルおよび六角形パネルによりドーム形を形成していくものがあった（特許文献１）。
【０００３】
また、三角形枠を６つ接合して正六角形のユニットを構成し、このユニットをクレーンで吊り上げて移動させ、ユニット同士を接合してドーム形に建築するものもあった（特許文献２）。
【０００４】
屋根部がドーム形となっている建築物には、三角形を組み合わせた五角形パネルと六角形パネルにより構築されており、合成樹脂やガラス繊維強化プラスチックで一体的に成形されているドーム形の建築物があった（特許文献３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平７−２２４４６４号公報（３頁、図９）
【特許文献２】特開平７−１１９２０８号公報（３頁、図５）
【特許文献３】特開平７−１８７４４号公報（３頁、図５）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上記発明にあっては、最初に三角形の枠を地組した後に五角形パネルや六角形パネルを構築していくので、全体の組立工程は少なくなるものの、パネル１枚当たりの面積は大きくなり、かつ、パネルの重量も増加するものであった。また、これに伴い、組立作業には、多人数またはクレーン等の重機が必要となるものであった。
【０００７】
本発明は、上記諸点にかんがみてなされたものであって、その目的とするところは、組立作業にクレーン等の重機を必要とせず、少人数で作業を行うことができる略半球状建築物の建築方法と、当該建築方法による建築物と、そのための三角形構造体を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そこで、略半球状建築物の建築方法にかかる本発明は、第１の二等辺三角形の各辺を形成する３本の部材を備える第１の三角形構造体を集合して構成される正六角錐状壁面と、上記第１の二等辺三角形の底辺と同じ長さの底辺を有する第２の二等辺三角形の各辺を形成する３本の部材を備える第２の三角形構造体を集合して構成される正五角錐状壁面とを、適宜組み合わせて構築される略半球状建築物であって、上記第１の三角形構造体を、水平面上に立設かつ連続させつつ略円筒状に整列させ、隣接する三角形構造体を連結することにより、第１層壁面を構築する第１層壁面構築工程と、上記第１または第２の三角形構造体を、上記第１層壁面を構成する上記第１の三角形構造体の上方に連続させつつ、上記第１層壁面よりも内向きに傾斜するような略円筒状に整列させ、隣接する三角形構造体を連結することにより、第２層壁面を構築する第２層壁面構築工程と、上記第２層壁面の一部を構成する上記第１の三角形構造体の上方に上記第１の三角形構造体を、上記第２層壁面の一部を構成する上記第２の三角形構造体の上方に上記第２の三角形構造体を、それぞれ連続させつつ、上記第２層壁面よりもさらに内向きに傾斜するような略円筒状に整列させ、隣接する三角形構造体を連結することにより、第３層壁面を構築する第３層壁面構築工程と、上記第１の三角形構造体を、上記第３層壁面を構成する上記第１の三角形構造体の上方に連続させつつ、上記第３層壁面よりもさらに内向きに傾斜するような略円筒状に整列させ、隣接する三角形構造体を連結することにより、第４層壁面を構築する第４層壁面構築工程と、上記第４層壁面を構成する上記第１の三角形構造体の端縁に沿って上記第２の三角形構造体を連続させつつ配置し、隣接する三角形構造体を連結することにより、第５層壁面を構築する第５層壁面構築工程とを含むことを特徴とする略半球状建築物の建築方法を要旨とする。
【０００９】
上記構成によれば、正六角錐状壁面を構成し得る第１の三角形構造体と、正五角錐状壁面を構成し得る第２の三角形構造体を適宜組み合わせることにより、略半球状建築物を建築することができる。このとき、正六角錐状壁面および正五角錐状壁面を単位として組み立てるのではなく、第１層壁面から第５層壁面までを、三角形構造体により順次底部から組み立てることができるものである。
【００１０】
また、上記発明において、第１層壁面構築工程は、３０個の前記第１の三角形構造体を連続するとともに、隣接する３個の該三角形構造体を一組として連続させることにより、上記正六角錐状壁面の２分の１を構築してなる第１層壁面構築工程とすることもできる。
このとき、隣接する３個の前記第１の三角形構造体を一組として連続させることにより、上記正六角錐状壁面の２分の１を構築する場合において、該３個の中間に位置する上記第１の三角形構造体は、底辺部分を下位にしてなる下半分六角錐状壁面構成部と、底辺部分を上位にしてなる上半分六角錐状壁面構成部とを、交互に構築するものとすることが好ましい。
【００１１】
上記構成によれば、第１層壁面は３０個の第１の三角形構造体によって、正六角錐状壁面の２分の１を１０個構築させることができる。これらの正六角錐状壁面の２分の１の構築部分のうち、その半分（５個）が第２層壁面を構成する第１の三角形構造体によって、正六角錐状壁面を構築でき、残余の半分（５個）は、第２層壁面において、正五角錐状壁面を構築すべき範囲を形成することができる。
【００１２】
また、上記発明において、第２層壁面構築工程は、上記第１層壁面を構成する上記下半分六角錐状壁面構成部の上方に、上記第１の三角形構造体による上半分六角錐状壁面構成部を構築し、この上半分六角錐状壁面構成部の両側に位置する三角形構造体の底辺部分、および、上記第１層壁面を構成する上半分六角錐状壁面構成部の中央に位置する三角形構造体の底辺部分のそれぞれに、上記第２の三角形構造体の底辺部分を当接させつつ連続させることによって正五角錐状壁面の一部を構築する第２層壁面構築工程とすることもできる。
【００１３】
上記構成によれば、第１層壁面の一部とともに正六角錐状壁面を構築することができ、第１層壁面の上部に第２の三角形構造体を連続させることができる。そして、第２層壁面に使用される第１の三角形構造体は、次工程である第３層壁面構築工程における三角形構造体の設置範囲を確定させることができる。
【００１４】
また、上記発明において、第３層壁面構築工程は、上記第２層壁面を構成する第２の三角形構造体の端縁にさらに第２の三角形構造体を連続して正五角錐状壁面を構築し、上記第２層壁面を構成する上記上半分六角錐状壁面構成部の上方に、下半分六角錐状壁面構成部を構築する第３層壁面構築工程とすることもできる。
【００１５】
上記構成によれば、第２層壁面の一部と、第３層壁面の一部とによって、正五角錐状壁面を構築することができる。また、第１の三角形構造体を設けた部分は、次工程である第４層壁面構築工程によって正六角錐状壁面を構築し得る状態とすることができる。
さらに、上記発明において、第４層壁面構築工程は、上記第３層壁面を構成する上記下半分六角錐状壁面構成部の上方に、上半分六角錐状壁面構成部を構築する第４層壁面構築工程とすることもできる。
【００１６】
上記構成によれば、第４層壁面により、第３層壁面の一部とともに正六角錐状壁面を構築することができる。さらに、第４層壁面の上端縁は、上記第４層壁面を構成する三角形構造体の５個の底辺部分によって五角形が形成されることから、残る非構築部分は五角形となり、最終工程において、第２の三角形構造体により、正五角錐状壁面を構築することができる。
【００１７】
また、上記各発明において、上記第１または第２の三角形構造体の配置を部分的に省略することにより、出入り口用開口部または窓用開口部を形成することもできる。このような構成により、三角形構造体を単位として、開口部を設けることができる。
略半球状建築物に係る本発明は、上記建築方法に係る各発明により構築される略半球状建築物であって、正六角錐状壁面と正五角錐状壁面とで構築されたことを特徴とする略半球状建築物を要旨とする。
【００１８】
上記構成によれば、三角形構造体を組み合わせることによって構築される正六角錐状壁面および正五角錐状壁面を適宜配置してなる建築物を設けることができ、この建築物全体を略半球状とすることができる。
【００１９】
略半球状建築物の建築方法において使用される三角形構造体に係る本発明は、上記第１または第２の二等辺三角形の底辺部分を形成する底辺部構成部材と、上記二等辺三角形の斜辺部分を形成する第１および第２の斜辺部構成部材とを備え、上記底辺部構成部材は、所定の幅寸法および厚さ寸法を有する長尺部材により平面視において台形に形成され、その台形の底辺が上記二等辺三角形の底辺部分の長さ寸法に合致するとともに、上記台形の両斜辺が上記二等辺三角形の斜辺部分の一部を構成するように形成された底辺部構成部材であり、上記第１の斜辺部構成部材は、所定の幅寸法および厚さ寸法を有する長尺部材により平面視において台形に形成され、その台形の底辺が上記二等辺三角形の斜辺部分の長さ寸法から上記底辺部構成部材の斜辺の長さを減算して得た寸法であるとともに、上記台形の斜辺のうち一方が上記二等辺三角形の残りの斜辺部分の一部を構成するように形成された第１の斜辺部構成部材であり、上記第２の斜辺部構成部材は、所定の幅寸法および厚さ寸法を有する長尺部材により平面視において台形に形成され、その台形の底辺が上記二等辺三角形の斜辺部分の長さ寸法から上記底辺部構成部材の斜辺の長さおよび上記第１の斜辺部構成部材の一方の斜辺の長さをそれぞれ減算して得た寸法である第２の斜辺部構成部材であることを特徴とする三角形構造体を要旨とする。
【００２０】
上記構成によれば、三種類の平面視台形の部材によって三角形を構成することができ、各部材（平面視台形の部材）の底辺によって所定寸法の二等辺三角形を形成させることができる。これにより、当該二等辺三角形を組み合わせることによって、正六角形または正五角形を形成させ得ることとなる。
【００２１】
また、上記発明において、三角形構造体は、上記底辺部構成部材ならびに第１および第２の斜辺部構成部材によって形成される三角形状の枠体の少なくとも片面に、三角形状の板状部材を貼設してなる三角形構造体とすることもできる。
【００２２】
上記構成によれば、三角形状の枠体に板状部材が貼設されて壁構造体とすることができる。これにより、三角形状の枠体を組み合わせた後に板状部材を貼設しなくとも、三角形構造体を組み立てることにより、壁面が形成されることとなる。
【発明の効果】
【００２３】
本発明の建築方法によれば、五角形パネルや六角形パネルのユニットを地組して組み立てるのではなく、三角形構造体を単位として組み立てることから、比較的軽量となり、吊り上げるためのクレーン等の重機が不要となる。また、半球形状の組み立てでは、二種類の三角形構造体を使用して一段ずつ積み上げて組み立てていくので、少人数の作業者で建築作業をすることができる。
【００２４】
また、本発明の建築物は、上記三角形構造体により、正五角錐状壁面と正六角錐状壁面が組み合わされた構造となり、略半球状の建築物が構築され得るものである。この略半球形状の建築物には、妻行方向や桁行方向といった方向差がないので、地震による振動や強風による風の抵抗が１個所に集中することがない。また、この建築物は屋根や壁面全体として曲面を有する構造となっているので、風の進行方向に対して垂直な面がなく、風の抵抗を少なくすることができる。
【００２５】
さらに、本発明の三角形構造体によれば、正五角錐状壁面および正六角錐状壁面を複数に分割した状態の部材とすることができ、部材を軽量化することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】本発明の実施形態を示す説明図である。
【図２】本発明の実施形態を示す部材説明図である。
【図３】本発明の実施形態を示す部材説明図である。
【図４】本発明の他の実施形態を示す説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて、略半球状建築物Ａの建築方法について説明する。略半球状建築物Ａは、第１層壁面構築工程ないし第５層壁面構築工程により構築されている。
【００２８】
第１層壁面構築工程は、図１（ａ）に示すように、３０個の第１の三角形構造体Ｔ１を使用し、隣接する３個の第１の三角形構造体Ｔ１を一組として、水平面上に立設かつ連続させつつ略円筒状に整列させ、隣接する第１の三角形構造体Ｔ１を連結させることにより第１層壁面１を構築するものである。隣接する３個の第１の三角形構造体Ｔ１を一組として連続させることにより、正六角錐状壁面の２分の１を構築するようになっている。このとき、隣接する３個の第１の三角形構造体Ｔ１の中間に位置する上記第１の三角形構造体Ｔ１の底辺部分が下位の場合には、下半分六角錐状壁面構成部を構築し、底辺部分が上位の場合には、上半分六角錐状壁面構成部を構築することになる。そして、第１層壁面１は、下半分六角錐状壁面構成部と上半分六角錐状壁面構成部を交互に連結していくことで構築することができる。なお、三角形構造体Ｔ１には、連結用の貫通孔１１１，１１２，１２１，１２２，１３１，１３２が設けられており、隣接する三角形構造体の当接部において、上記貫通孔を同時に貫通するボルトおよびこれに螺合するナットによって締着することで連結するものである。
【００２９】
また、第２層壁面構築工程は、図１（ｂ）に示すように、１５個の第１の三角形構造体Ｔ１および１５個の第２の三角形構造体Ｔ２を使用し、隣接する３個の第１の三角形構造体Ｔ１または隣接する３個の第２の三角形構造体Ｔ２を一組として、上記第１層壁面１を構成する上記第１の三角形構造体Ｔ１の上方に連続させつつ、上記第１層壁面１よりも内向きに傾斜するような略円筒状に整列させ、隣接する第１の三角形構造体Ｔ１または第２の三角形構造体Ｔ２を連結することにより、第２層壁面２を構築するものである。詳細には、上記第１層壁面１を構成する上記下半分六角錐状壁面構成部の上方に、隣接する３個の第１の三角形構造体Ｔ１による上半分六角錐状壁面構成部を構築し、この上半分六角錐状壁面構成部の両側に位置する三角形構造体Ｔ１の底辺部分と、上記第１層壁面１を構成する上半分六角錐状壁面構成部の中央に位置する三角形構造体Ｔ１の底辺部分のそれぞれに、上記第２の三角形構造体Ｔ２の底辺部分を当接させつつ連続させることによって正五角錐状壁面の一部を構築し、上記上半分六角錐状壁面構成部と正五角錐状壁面の一部である３個一組の第２の三角形構造体Ｔ２を交互に構築していくことで、第２層壁面２とすることができる。なお、三角形構造体Ｔ１と同様に、三角形構造体Ｔ２にも、連結用の貫通孔２１１，２１２，２２１，２２２，２３１，２３２が設けられており、隣接する三角形構造体の当接部において、上記貫通孔を同時に貫通するボルトおよびこれに螺合するナットによって締着することで連結するものである。
【００３０】
また、第３層壁面構築工程は、図１（ｃ）に示すように、１５個の第１の三角形構造体Ｔ１および１０個の第２の三角形構造体Ｔ２を使用し、隣接する３個の第１の三角形構造体Ｔ１または隣接する２個の第２の三角形構造体Ｔ２を一組として、第２層壁面２の一部を構成する第１の三角形構造体Ｔ１の上方に上記第１の三角形構造体Ｔ１を、上記第２層壁面２の一部を構成する上記第２の三角形構造体Ｔ２の上方に上記第２の三角形構造体Ｔ２を、それぞれ連続させつつ、上記第２層壁面２よりもさらに内向きに傾斜するような略円筒状に整列させ、隣接する三角形構造体を連結することによって、第３層壁面３を構築するものである。詳細には、上記第２層壁面２を構成する第２の三角形構造体Ｔ２の端縁にさらに第２の三角形構造体Ｔ２を連続して正五角錐状壁面を構築し、上記第２層壁面２を構成する上記上半分六角錐状壁面構成部の上方に、下半分六角錐状壁面構成部を構築し、上記下半分六角錐状壁面構成部と２個一組の第２の三角形構造体Ｔ２を交互に構築していくことで、第３層壁面３とすることができる。
【００３１】
また、第４層壁面構築工程は、図１（ｄ）に示すように、１５個の第１の三角形構造体Ｔ１を使用し、隣接する３個の第１の三角形構造体Ｔ１を一組として、上記第３層壁面３を構成する上記第１の三角形構造体Ｔ１の上方に連続させつつ、上記第３層壁面よりもさらに内向きに傾斜するような略円筒状に整列させ、隣接する三角形構造体Ｔ１を連結することにより第４層壁面を構築するものである。詳細には、上記第３層壁面を構成する上記下半分六角錐状壁面構成部の上方に、上半分六角錐状壁面構成部を構築していくことで、第４層壁面４とすることができる。
【００３２】
また、第５層壁面構築工程は、図１（ｅ）に示すように、５個の第２の三角形構造体Ｔ２を使用し、第４層壁面４を構成する第１の三角形構造体Ｔ１の端縁に沿って第２の三角形構造体Ｔ２を連続させつつ配置し、隣接する三角形構造体Ｔ２を連結することにより、第５層壁面５を構築するものである。なお、図１（ｅ）は、五角錐状壁面が設けられているように示されているが、ここにおいても、５個の第２の三角形構造体Ｔ２が順次設置されるものである。
【００３３】
以上のように、第５層壁面構築工程を終了した時点により、図１（ｅ）に示されているように、略半球状の建築物が構築されるものである。そこで、このように構築された建築物は、正六角錐状の壁面と、正五角錐状の壁面とで構成されることとなる。このように構築された建築物は、いずれの方角に対しても均等な強度を有するため、耐震性にも優れるものである。
【００３４】
次に、第１層壁面１ないし第５層壁面５に使用される第１の三角形構造体Ｔ１および第２の三角形構造体Ｔ２の実施形態について説明する。
【００３５】
第１の三角形構造体Ｔ１は、図２に示すように、第１の二等辺三角形を形成する枠体１０と、同形状の板状部材１４から構成されている。この枠体１０は、３本の角形材料から構成され、第１の二等辺三角形の底辺部分を形成する底辺部構成部材１１、上記二等辺三角形の斜辺部分を形成する第１の斜辺部構成部材１２および第２の斜辺部構成部材１３で構成されている。
【００３６】
底辺部構成部材１１は、所定の幅寸法および厚さ寸法を有する長尺部材により平面視において台形に形成されている。このとき、上記台形の底辺は、二等辺三角形の底辺部分の長さ寸法に合致されるとともに、上記台形の両斜辺は、上記二等辺三角形の斜辺部分の一部を構成するように形成されている。このとき、底辺部構成部材１１には、一定の間隔で貫通孔１１１，１１２が設けられており、隣接する部材の当接部において、上記貫通孔１１１，１１２を同時に貫通するボルトおよびこれに螺合するナットによって締着することで連結するものである。
【００３７】
また、第１の斜辺部構成部材１２は、所定の幅寸法および厚さ寸法を有する長尺部材により平面視において台形に形成されている。このとき、上記第１の斜辺部構成部材１２の台形の底辺は、二等辺三角形の斜辺部分の長さ寸法から上記底辺部構成部材１１の斜辺の長さを減算して得た寸法であるとともに、上記台形の斜辺のうち一方が上記二等辺三角形の残りの斜辺部分の一部を構成するように形成されている。このとき、第１の斜辺部構成部材１２には、一定の間隔で貫通孔１２１，１２２が設けられており、隣接する部材の当接部において、上記貫通孔１２１，１２２を同時に貫通するボルトおよびこれに螺合するナットによって締着することで連結するものである。
【００３８】
また、第２の斜辺部構成部材１３は、所定の幅寸法および厚さ寸法を有する長尺部材により平面視において台形に形成されている。このとき、第２の斜辺部構成部材１３の台形の底辺は、二等辺三角形の斜辺部分の長さ寸法から上記底辺部構成部材１１の斜辺の長さおよび上記第１の斜辺部構成部材の一方の斜辺の長さをそれぞれ減算して得た寸法となっている。このとき、第２の斜辺部構成部材１３には、一定の間隔で貫通孔１３１，１３２が設けられており、隣接する部材の当接部において、上記貫通孔１３１，１３２を同時に貫通するボルトおよびこれに螺合するナットによって締着することで連結するものである。
【００３９】
上記三つの構成部材１１，１２，１３の長さは、底辺部構成部材１１が最も長尺で、続いて第１の斜辺部構成部材１２、最後に第２の斜辺部構成部材１３の順序となっている。
ここで、枠体１０の組立方法について説明すると、図２に示すように、第１の斜辺部構成部材１２の傾斜した端面１２Ａと、第２の斜辺部構成部材１３の傾斜した端面１３Ｂを、底辺部構成部材１１の台形の上底面にそれぞれ当接させつつ、第１の斜辺部構成部材１２の台形の上底面と第２の斜辺部構成部材１３の傾斜した端面１３Ａを当接させて二等辺三角形の枠状に組み立てる。そして、各当接部分を釘等の固着部材で固着させることで三角形状の枠体１０が完成する。ここで、上述のように、第１の斜辺部構成部材１２の台形の底辺は、底辺部構成部材１１の斜辺の長さを減算した寸法となっており、また、第２の斜辺部構成部材１３の台形の底辺は、底辺部構成部材１１の斜辺の長さおよび第１の斜辺部構成部材１１の台形の一方の斜辺の長さをそれぞれ減算した寸法となっていることから、三つの部材１１，１２，１３を上記のように組み立てることにより、各部材の台形の底辺によって、所定寸法の二等辺三角形を形成させることができるようになっている。このように組み立てられた枠体１０の片面に、枠の形状に合わせた板状部材１４が貼設されることにより、第１の三角形構造体Ｔ１とすることができる。
【００４０】
また、三角形構造体Ｔ１同士を連結する場合には、各部材に設けられた貫通孔１１１，１１２，１２１，１２２，１３１，１３２により、隣接する部材の当接部において、上記貫通孔を同時に貫通するボルトおよびこれに螺合するナットによって締着することで連結することができる。
【００４１】
また、第２の三角形構造体Ｔ２は、図３に示すように、第２の二等辺三角形を形成する枠体２０と、同形状の板状部材２４から構成されている。この枠体２０は、３本の角形材料から構成され、第２の二等辺三角形の底辺部分を形成する底辺部構成部材２１、上記二等辺三角形の斜辺部分を形成する第１の斜辺部構成部材２２および第２の斜辺部構成部材２３で構成されている。
【００４２】
上記各構成部材は、第１の三角形構造体Ｔ１の場合と同様に、底辺部構成部材２１、第１の斜辺部構成部材２２および第２の斜辺部構成部材２３のいずれもが、所定の幅寸法および厚さ寸法を有する長尺部材により平面視において台形に形成されている。このとき、上記台形の底辺は、第１の三角形構造体Ｔ１と同様に、二等辺三角形の底辺部分の長さ寸法に合致されるとともに、上記台形の両斜辺は、上記二等辺三角形の斜辺部分の一部を構成するように形成されている。
【００４３】
また、第１の斜辺部構成部材２２の台形の底辺は、二等辺三角形の斜辺部分の長さ寸法から上記底辺部構成部材２１の斜辺の長さを減算して得た寸法であるとともに、上記台形の斜辺のうち一方が上記二等辺三角形の残りの斜辺部分の一部を構成するように形成されている。
【００４４】
さらに、第２の斜辺部構成部材２３の台形の底辺は、二等辺三角形の斜辺部分の長さ寸法から上記底辺部構成部材２１の斜辺の長さおよび上記第１の斜辺部構成部材２２の一方の斜辺の長さをそれぞれ減算して得た寸法となっている。
また、三角形構造体Ｔ２同士を連結する場合には、各部材に設けられた貫通孔２１１，２１２，２２１，２２２，２３１，２３２により、隣接する部材の当接部において、上記貫通孔を同時に貫通するボルトおよびこれに螺合するナットによって締着することで連結することができる。
【００４５】
なお、底辺部構成部材１１および２１の底辺部分の長さは、同じであるため、底辺部構成部材１１と２１をボルト、ナット等の締着部材で締着することで、第１の三角形構造体Ｔ１と第２の三角形構造体Ｔ２を連結させることも可能である。
【００４６】
本発明の実施形態は上記のとおりであるが、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の態様をとることは可能である。例えば、本実施形態では、略半球状建築物Ａの壁面を全て覆う構成で説明しているが、図４に示すように、第１層において出入り口用開口部を形成する場合や、適宜位置に窓用開口部を形成する場合には、第１または第２の三角形構造体Ｔ１，Ｔ２を部分的に省略することもできる。
【符号の説明】
【００４７】
１  第１層壁面
２  第２層壁面
３  第３層壁面
４  第４層壁面
５  第５層壁面
１０，２０  枠体
１１，２１  底辺部構成部材
１２，２２  第１の斜辺部構成部材
１３，２３  第２の斜辺部構成部材
１４，２４  板状部材
１１１，１１２，１２１，１２２，１３１，１３２  貫通孔
２１１，２１２，２２１，２２２，２３１，２３２  貫通孔
Ａ  略半球状建築物
Ｔ１  第１の三角形構造体
Ｔ２  第２の三角形構造体
【図１】
0005945107.tif 000002
【図２】
0005945107.tif 000003
【図３】
0005945107.tif 000004
【図４】
0005945107.tif 000005