(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定空間領域内の操作体による操作を検出する操作検出部と、
前記操作検出部により前記所定空間領域内に操作体が入っていることが検出されている間、操作体による操作の検出が可能であることを示す立体視オブジェクトを前記所定空間領域の境界付近に表示するよう制御する表示制御部と、
を備える、情報処理装置。
【請求項２】
前記表示制御部は、前記境界付近であって、かつ前記操作体の周辺に前記立体視オブジェクトを表示するよう制御する、請求項１記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記表示制御部は、前記所定空間領域の境界面に前記立体視オブジェクトを表示するよう制御する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記表示制御部は、さらに、前記操作検出部により前記所定空間領域内で操作対象のオブジェクトが選択される操作が検出された場合に、前記操作対象が選択されたことを示す立体視オブジェクトを前記オブジェクトの周辺に表示するよう制御する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記情報処理装置は、
ユーザを検出するユーザ検出部を備え、
前記表示制御部は、さらに、前記ユーザ検出部によりユーザが検出された場合に、所定空間領域の界面を示す立体視オブジェクトを前記所定空間領域の境界に表示するよう制御する、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項６】
前記立体視オブジェクトの表示は、一定時間ごとである、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項７】
プロセッサが、
所定空間領域内の操作体による操作を検出することと、
前記所定空間領域内に操作体が入っていることが検出されている間、操作体による操作の検出が可能であることを示す立体視オブジェクトを前記所定空間領域の境界付近に表示するよう制御することと、
を含む、情報処理方法。
【請求項８】
所定空間領域内の操作体による操作を検出する処理と、
前記検出する処理により前記所定空間領域内に操作体が入っていることが検出されている間、操作体による操作の検出が可能であることを示す立体視オブジェクトを前記所定空間領域の境界付近に表示するよう制御する処理と、
をコンピュータに実行させる、プログラム。
【請求項９】
前記境界付近であって、かつ前記操作体の周辺に前記立体視オブジェクトを表示するよう制御する処理をコンピュータに実行させる、請求項８記載のプログラム。
【請求項１０】
前記所定空間領域の境界面に前記立体視オブジェクトを表示するよう制御する処理をコンピュータに実行させる、請求項８に記載のプログラム。
【請求項１１】
前記所定空間領域内で操作対象のオブジェクトが選択される操作が検出された場合に、前記操作対象が選択されたことを示す立体視オブジェクトを前記オブジェクトの周辺にさらに表示するよう制御する処理をコンピュータに実行させる、請求項８に記載のプログラム。
【請求項１２】
ユーザを検出する処理と、
前記ユーザが検出された場合に、所定空間領域の界面を示す立体視オブジェクトを前記所定空間領域の境界にさらに表示するよう制御する処理と、
をコンピュータに実行させる、請求項８に記載のプログラム。
【請求項１３】
前記立体視オブジェクトの表示は、一定時間ごとである、請求項８に記載のプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、情報処理装置、情報処理方法およびプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、情報処理装置の多くは、ユーザが表示画面に直接接触して画面内に表示されたオブジェクトを操作するためのタッチパネルが搭載されている。タッチパネルを用いることにより、直感的な操作が実現でされ、キーボードやキーパッド等の操作に不慣れなユーザでも容易に操作が行えるメリットがある。
【０００３】
また、このような技術に関連し、例えば下記特許文献１には、タッチパネルに直接手を触れることなく操作を行なうことが可能な光学式タッチパネルが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−１５７１８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
上述したように、特許文献１に記載の光学式タッチパネルなどを搭載することにより、タッチパネルに直接手を触れることなく行なうジェスチャー操作入力が可能であった。
【０００６】
しかし、タッチパネルに直接手を触れることなく行なうジェスチャー操作入力のように空間上で操作入力を行う場合、操作可能な空間領域がユーザには分かり難かった。
【０００７】
そこで、本開示では、操作が検出される空間領域を表現することが可能な、新規かつ改良された情報処理装置、情報処理方法およびプログラムを提案する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本開示によれば、空間上の操作を検出する操作検出部と、前記操作検出部により空間上の操作が検出される空間領域を、立体視オブジェクトにより表現する表示制御部と、を備える情報処理装置が提供される。
【０００９】
また、本開示によれば、空間上の操作を検出するステップと、前記検出するステップにより空間上の操作が検出される空間領域を、立体視オブジェクトにより表現するステップと、を含む情報処理方法が提供される。
【００１０】
また、本開示によれば、空間上の操作を検出する処理と、前記検出するステップにより空間上の操作が検出される空間領域を、立体視オブジェクトにより表現する処理と、をコンピュータに実行させるプログラムが提供される。
【発明の効果】
【００１１】
以上説明したように本開示によれば、操作が検出される空間領域を表現することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本実施形態による情報処理装置１０の概要を説明するための図である。
【図２】本実施形態による情報処理装置１０のブロック構成図である。
【図３】本実施形態によるカメラ１７の設定を説明するための概略断面図である。
【図４】本実施形態による情報処理装置１０の空間領域Ｓを示す図である。
【図５】本実施形態による操作入力部１５により設定される空間領域Ｓを示す概略断面図である。
【図６】表現例１を説明するための斜視図である。
【図７】表現例２を説明するための斜視図である。
【図８】表現例３を説明するための斜視図である。
【図９】表現例４を説明するための状態遷移図である。
【図１０】表現例４の他の例を説明するための図である。
【図１１】表現例５を説明するための斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下に添付図面を参照しながら、本開示の好適な実施の形態について詳細に説明する。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能構成を有する構成要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略する。
【００１４】
また、説明は以下の順序で行うものとする。
１．本実施形態による情報処理装置の概要
２．本実施形態による情報処理装置の詳細
２−１．情報処理装置の構成
２−２．空間領域の表現例
３．まとめ
【００１５】
このように、本明細書において説明する本開示の技術は、上記項目の「１．本実施形態による情報処理装置の概要」および「２．本実施形態による情報処理装置の詳細」に示す一実施形態により実施され得る。また、本明細書において説明する実施形態による情報処理装置１０および情報処理装置２０は、
Ａ：空間上の操作を検出する操作検出部（１９）と、
Ｂ：前記操作検出部により空間上の操作が検出される空間領域を、立体視オブジェクトにより表現する表示制御部（１１）と、
を備える。
【００１６】
＜１．本実施形態による情報処理装置の概要＞
まず、図１を参照して、本開示の実施形態による情報処理装置１０の概要について説明する。図１は、本実施形態による情報処理装置１０の概要を説明するための図である。図１に示すように、情報処理装置１０は、表示部１３およびカメラ１７を備える。
【００１７】
ここで、本実施形態による情報処理装置１０は、ユーザが立体的に視認できる立体視オブジェクトを提供する。立体視オブジェクトの鑑賞方式としては、視差を設けた左眼用オブジェクトＬと右眼用オブジェクトＲを鑑賞者に鑑賞させる両目視差方式が普及しつつある。この両目視差方式には、メガネを用いるメガネ方式とメガネを用いない裸眼方式の大きく２種類の方式が挙げられる。裸眼方式には、かまぼこ型の細かなレンズ（レンチキュラーレンズ）を配列させることにより左眼用オブジェクトＬと右眼用オブジェクトＲの光路を分離するレンチキュラースクリーン方式や、縦のスリット（パララックスバリア）により左眼用オブジェクトＬと右眼用オブジェクトＲの光路を分離するパララックスバリア方式がある。
【００１８】
本実施形態による情報処理装置１０は、一例として、両目視差画像を裸眼方式により鑑賞させることで立体視オブジェクトを提供する。よって、図１では、表示部１３に左眼用オブジェクトＬおよび右眼用オブジェクトＲを示し、これらの前方にユーザが知覚する立体視オブジェクト３０を示した。情報処理装置１０は、空間上のユーザ操作に応じて立体視オブジェクト３０を表示制御する。
【００１９】
また、本実施形態による情報処理装置１０が備えるカメラ１７は、表示部１３の近傍を撮影する。このようにカメラ１７が撮影した撮影画像に基づいて、情報処理装置１０は、空間上のユーザ操作を検出する。
【００２０】
また、情報処理装置１０は、表示部１３と一体化した操作入力部１５を用いて空間上のユーザ操作を検出してもよい。若しくは、情報処理装置１０は、操作入力部１５とカメラ１７を併用して空間上のユーザ操作を検出してもよいし、複数のカメラや他のセンサを用いてユーザ操作を検出してもよい。
【００２１】
このような情報処理装置１０によれば、例えば表示部１３に写真の２次元画像を表示し、空間上で検出されるユーザ操作に応じ、表示する写真の２次元画像を切り替えることができる。また、情報処理装置１０は、表示部１３にアイコンやサムネイルなどの操作対象の立体視オブジェクトを表示し、空間上で検出される操作対象の選択操作に応じて表示内容を制御することも可能である。
【００２２】
しかし、一般的な情報処理装置には、ユーザ操作を検出可能な空間領域をユーザに伝える手段がないので、ユーザは、当該空間領域を認識すること、および当該空間領域内で適切な操作を行うことが困難であった。
【００２３】
そこで、本開示による情報処理装置１０は、ユーザ操作を検出可能な空間領域を立体視オブジェクトを用いて表現する。かかる構成により、情報処理装置１０によりユーザ操作を検出可能な空間領域をユーザに明示的に認識させることが可能となる。
【００２４】
以上、本実施形態による情報処理装置１０の概要について説明した。続いて、本実施形態による情報処理装置１０の詳細について図面を参照して説明する。
【００２５】
＜２．本実施形態による情報処理装置の詳細＞
［２−１．情報処理装置の構成］
図２は、本実施形態による情報処理装置１０のブロック構成図である。図２に示すように、情報処理装置１０は、表示制御部１１、表示部１３、操作入力部１５、カメラ１７および検出部１９を備える。以下、各構成について説明する。
【００２６】
表示制御部１１は、表示部１３に表示する画像を生成する機能を有する。例えば、表示制御部１１は、視差がある両目用画像を生成し、表示部１３に出力する。
【００２７】
また、本実施形態による表示制御部１１は、ユーザ操作が検出される空間領域を立体視オブジェクトにより表現する。具体的には、表示制御部１１は、空間領域に立体視オブジェクトが知覚されるよう表示制御する。表示制御部１１は、空間領域の３次元座標情報を、記憶部（図示せず）または検出部１９などから取得し、空間領域の範囲を把握する。
【００２８】
また、立体視オブジェクトは、ユーザの位置に応じて歪みや位置ズレが生じる。そこで、表示制御部１１は、例えばユーザの顔の位置に応じて、空間領域を表現する立体視オブジェクトの表示制御を行う。ユーザの顔の位置は、例えば表示部１３前方に居るユーザの顔を撮影するカメラ（図示せず）により撮影された撮影画像に基づいて検出される。なお、立体視オブジェクトによる空間領域の表現例は、後述する［２−２．空間領域の表現例］において詳細に説明する。
【００２９】
表示部１３は、表示制御部１１から出力されたデータを表示する。例えば、表示部１３は、視差のある両目用画像を表示することで、オブジェクトを立体表示する。ここで、立体表示するオブジェクトは、写真や映像でもよいし、操作ボタンやアイコンなどの画像でもよい。また、本実施形態による表示部１３が立体表示するオブジェクトは、空間領域の表面部や内部に知覚され、空間領域を表現するパーティクルや波紋状のエフェクトでもよい。
【００３０】
また、この表示部１３は、例えば、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ：Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）、有機ＥＬ（Ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ）ディスプレイなどの表示装置であってもよい。
【００３１】
操作入力部１５は、ユーザによる操作指示を受付け、その操作内容を検出部１９に出力する。ユーザによる操作指示は、オブジェクトに対する操作の他、ジェスチャー操作による操作指示を含む。また、操作入力部１５が、空間上のユーザ操作を検知する近接センサにより実現される場合、操作内容として近接センサの検知結果を出力する。また、この操作部１５は、表示部１３と一体的に設けられる近接タッチパネルであってもよい。
【００３２】
カメラ１７は、空間上のユーザ操作を検知するイメージセンサであって、撮影した撮影画像を検出部１９に出力する。カメラ１７は、表示部１３の近傍を撮影できるよう撮影方向が設定される。カメラ１７の撮影方向の設定情報は、ユーザ操作を検知する空間領域を示す情報として、記憶部（図示しない）に記憶しておいてもよい。
【００３３】
カメラ１７の具体的な設定例について図３を参照して説明する。図３は、本実施形態によるカメラ１７の設定を説明するための概略断面図である。図３に示すように、例えばカメラ１７は、表示部１３の前面の空間を下から撮影するよう設定される。これにより、カメラ１７は、撮影領域Ａにおいて空間上のユーザ操作を撮影することができる。なお、カメラ１７は、情報処理装置１０に実装されてもよいし、外付けされてもよい。
【００３４】
ここで、カメラ１７による撮影領域Ａのｚ方向における幅は、図３に示すように表示部１３のｙ方向における各位置において異なるが、本実施形態による情報処理装置１０は、ユーザ操作を検出できる空間領域Ｓを図４に示すように調整してもよい。
【００３５】
図４は、本実施形態による情報処理装置１０の空間領域Ｓを示す図である。図４に示すように、情報処理装置１０は、表示部１３からｚ方向の距離が表示部１３全面において同じ空間を、ユーザ操作を検知できる空間領域Ｓに設定してもよい。このような空間領域Ｓは、例えば複数のカメラ１７を備えることで設定してもよい。
【００３６】
また、このような空間領域Ｓを、表示部１３と一体化した操作入力部１５により設定してもよい。ここで、操作入力部１５により設定される空間領域Ｓを示す概略断面図を図５に示す。図５に示すように、操作入力部１５が例えば表示部１３と一体的に設けられる近接タッチパネルの場合、空間領域Ｓのｚ方向における幅は、表示部１３のｙ方向における各位置において同じである。
【００３７】
また、情報処理装置１０は、図４に示す空間領域Ｓを、カメラ１７および操作入力部１５を併用することによって設定してもよい。
【００３８】
検出部１９は、操作入力部１５から入力された操作内容（例えば近接センサによる検知結果）、またはカメラ１７から入力された撮影画像に基づいて、空間上のユーザ操作を検出する操作検出部である。また、本実施形態による検出部１９は、ユーザ操作を検知できる空間領域Ｓにユーザの手などの操作体が入ったことや、操作体の３次元位置を検出することができる。
【００３９】
操作体の３次元位置は、例えばカメラ１７が撮影した撮影画像に基づいて検出部１９により検出される。具体的には、検出部１９は、撮影画像からユーザの手の形や指先などの操作体を検出し、検出した操作体の撮影画像内におけるＸＹ座標と大きさに基づき３次元座標への変換処理を行い、操作体の３次元位置を検出する。
【００４０】
なお、操作体の３次元位置の検出は、撮影画像に基づく場合に限られない。例えば、検出部１９は、操作入力部１５から入力された操作内容に基づいて操作体の３次元位置を検出してもよい。具体的には、検出部１９は、近接センサなどで実現された操作入力部１５からの操作内容（例えば近接センサによる検知結果）に基づいて、操作体の３次元位置を検出する。
【００４１】
以上、本実施形態による情報処理装置１０の構成について詳細に説明した。続いて、表示制御部１１による空間領域Ｓの表現例について図面を参照して説明する。
【００４２】
［２−２．空間領域の表現例］
（表現例１）
表現例１は、空間領域Ｓに入った操作体の周辺に立体視オブジェクトが知覚されるよう表示することで、空間領域Ｓを表現する。これにより、ユーザは、実際に手を近づけながら空間領域Ｓを認識することができる。以下、図６を参照して表現例１について説明する。
【００４３】
図６は、表現例１を説明するための斜視図である。図６に示すように、検出部１９により空間領域Ｓにユーザの手が入ったことが検出されると、表示制御部１１は、ユーザの手の周辺に知覚されるようパーティクル３２を立体表示する。ここで、ユーザの手の周辺は、検出部１９から出力される操作体の３次元座標に基づいて判断される。
【００４４】
なお、パーティクル３２の立体表示位置は空間領域Ｓの内部および外部に散在してもよい。かかる構成によれば、ユーザは、パーティクル３２の出現により手の位置が空間領域Ｓ内であることを認識することができる。他の例として、パーティクル３２は、空間領域Ｓ内にのみ立体表示されてもよい。かかる構成によれば、ユーザは、パーティクル３２の出現により手の位置が空間領域Ｓ内であることを認識すると共に、手の周辺で空間領域Ｓ内である領域を認識することができる。このように、前者および後者のいずれの例においても、ユーザはパーティクル３２の出現により手の位置が空間領域Ｓ内であることを認識できるので、パーティクル３２は空間領域Ｓを表現する立体視オブジェクトとして作用する。
【００４５】
また、表示制御部１１は、パーティクル３２を、ユーザの手が検出された場合に一定時間立体表示し、その後は空間領域Ｓの表面部近くにユーザの手が移動した場合にのみ立体表示してもよい。また、表示制御部１１は、空間領域Ｓの内部にユーザの手がある間は常に、又は一定時間毎に繰り返し立体表示してもよい。
【００４６】
これにより、ユーザは、表示部１３の周辺で空間操作することで、空間領域Ｓの表面部や内部を直感的に把握することができる。
【００４７】
（表現例２）
表現例２は、空間領域Ｓに手が入った場合に、空間領域Ｓの表面部に立体視オブジェクトが知覚されるよう表示することで、空間領域Ｓの境目を表現する。これによりユーザは、実際に手を近づけた場合に、どの面から空間領域Ｓであるかを認識することができる。以下、図７を参照して表現例２について説明する。
【００４８】
図７は、表現例２を説明するための斜視図である。図７に示すように、検出部１９により空間領域Ｓにユーザの手が入ったことが検出されると、表示制御部１１は、ユーザの手の周辺から波が広がるよう知覚される波紋状のエフェクト３４を空間領域Ｓの表面部に立体表示する。
【００４９】
かかる構成によれば、ユーザは、波紋状のエフェクト３４の出現により空間領域Ｓの界面を認識することができるので、波紋状のエフェクト３４は空間Ｓを表現する立体視オブジェクトとして作用する。
【００５０】
また、表示制御部１１は、波紋状のエフェクト３４を、ユーザの手が検出された場合に一定時間立体表示させ、その後は空間領域Ｓの表面部近くにユーザの手が移動した場合にのみ立体表示させてもよい。また、表示制御部１１は、空間領域Ｓの表面部にユーザの手がある間は常に、又は一定時間毎に繰り返し波紋状のエフェクト３４を立体表示させてもよい。
【００５１】
これにより、ユーザは、表示部１３の周辺で空間操作することで、空間領域Ｓの界面を直感的に把握することができる。
【００５２】
（表現例３）
表現例３は、自動的に空間領域Ｓの表面部に立体視オブジェクトが知覚されるよう表示することで、空間領域Ｓの界面を表現する。以下、図８を参照して表現例３について説明する。
【００５３】
図８は、表現例３を説明するための斜視図である。図８に示すように、表示制御部１１は、空間領域Ｓの表面部に水面のエフェクト３５を立体表示する。表示制御部１１は、水面のエフェクト３５を、ユーザ操作が検出されるまで常に立体表示させてもよいし、一定時間毎に立体表示させてもよいし、情報処理装置１０の電源がＯＮになった場合や、情報処理装置１０において空間上の操作入力機能が起動された場合に立体表示させてもよい。
【００５４】
かかる構成によれば、ユーザは、水面のエフェクト３５の自動的な出現により空間領域Ｓの界面を認識することができるので、水面のエフェクト３５は空間領域Ｓを表現する立体視オブジェクトとして作用する。
【００５５】
これにより、予め定めたタイミングで自動的に空間領域Ｓが立体視オブジェクトによって表現されるので、ユーザが空間上の操作を実際に行わなくとも、空間領域Ｓの界面を直感的に把握することができる。
【００５６】
（表現例４）
表現例４は、空間領域Ｓ内で直接操作可能な立体視オブジェクトを選択した場合に、立体視オブジェクトの周辺にパーティクルを立体表示することで、選択操作のフィードバックを行う。これによりユーザは、空間領域Ｓ内で立体視オブジェクトを選択したことを視覚的に認識することができる。以下、図９を参照して表現例４について説明する。
【００５７】
図９は、表現例４を説明するための状態遷移図である。図９の左から中央に示すように、検出部１９により空間領域Ｓにユーザの手が入ったことが検出されると、表示制御部１１は、ユーザの手の周辺に知覚されるようパーティクル３２を立体表示する。
【００５８】
上述した操作例１と同様に、パーティクル３２は、空間領域Ｓの内部および外部に散在してもよいし、空間領域Ｓ内にのみ立体表示されてもよい。いずれにしても、ユーザはパーティクル３２の出現により手の位置が空間領域Ｓ内であることを認識することができるので、パーティクル３２は空間領域Ｓを表現する立体視オブジェクトとして作用する。
【００５９】
さらに、図９の右に示すように、ユーザの手が立体視オブジェクト３６周辺に移動し、選択対象の立体視オブジェクト３６を選択する。表示制御部１１は、検出部１９から検出される操作体（ここでは、ユーザの手）の３次元位置と、立体視オブジェクト３６のユーザによる知覚位置が対応する場合、かかる立体視オブジェクト３６が選択されたと判断する。なお、立体視オブジェクトは、上述したように、ユーザの位置に応じて歪みや位置ズレが生じる。よって、表示制御部１１は、ユーザの顔を撮影した撮影画像に基づいてユーザの顔の位置を認識し、ユーザの顔の位置に応じて立体視オブジェクトを表示制御する。
【００６０】
このように、立体視オブジェクト３６がユーザにより選択されると、表示制御部１１は、さらに立体視オブジェクト３６の周辺に選択パーティクル３８を立体表示する。
【００６１】
かかる構成によれば、ユーザは、選択パーティクル３８の出現により、手が操作対象の立体視オブジェクト３６を選択できたことを認識できる。
【００６２】
また、他の例として、立体視オブジェクト３６がユーザにより選択された場合、表示制御部１１は選択パーティクル３８のみ立体表示してもよい。表現例４の他の例を説明するための図を図１０に示す。図１０に示すように、ユーザが立体視オブジェクト３６を選択すると、表示制御部１１は、選択された立体視オブジェクト３６の周辺に選択パーティクル３８を立体表示する。
【００６３】
かかる構成によれば、ユーザが操作対象の立体視オブジェクト３６を選択した場合に選択パーティクル３８のみが出現することで、ユーザは選択操作のフィードバックをより明確に認識できる。
【００６４】
（表現例５）
表現例５は、ユーザが検知された場合をトリガにして空間領域Ｓを立体視オブジェクトにより表現する。これにより、ユーザが不在の間に立体視オブジェクトを表示していることによる無駄な消費電力を削減することができる。以下、図１１を参照して表現例５について説明する。
【００６５】
図１１は、表現例５を説明するための斜視図である。図１１に示す情報処理装置２０は、上述した実施形態による情報処理装置１０に、ユーザを検知するセンサとしてカメラ２３を設けた装置である。なお、ユーザを検知するセンサはカメラ２３に限られず、例えば赤外線センサでもよい。
【００６６】
図１１の左側に示すように、カメラ２３は情報処理装置２０の前方を撮影する。そして、図１１の右側に示すように、カメラ２３により人が検知されると、表示制御部１１は、空間領域Ｓの表面部に波紋状のエフェクト３４を立体表示する。
【００６７】
なお、図１１では、空間領域Ｓの界面を表現する立体視オブジェクトとして、表面部に波紋状のエフェクト３４を示したが、空間領域Ｓの界面を表現する立体表示は波紋状のエフェクト３４に限られず、例えば図８に示した水面のエフェクト３５でもよい。
【００６８】
＜３．まとめ＞
上述したように、本開示の一実施形態に係る情報処理装置１０によれば、ユーザ操作が検出される空間領域Ｓを立体視オブジェクトにより表現することで、ユーザに空間領域Ｓを認識させることができる。
【００６９】
以上、添付図面を参照しながら本開示の好適な実施形態について詳細に説明したが、本技術はかかる例に限定されない。本開示の技術分野における通常の知識を有する者であれば、特許請求の範囲に記載された技術的思想の範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、これらについても、当然に本開示の技術的範囲に属するものと了解される。
【００７０】
例えば、空間領域を表現するオブジェクトは、上記表現例１から表現例５に示した画像に限られない。例えば、空間領域に手が入った場合、光が手から広がっていくように知覚されるオブジェクトを立体表示してもよい。
【００７１】
また、上記表現例１〜表現例５をそれぞれ組み合わせた表現例も本開示の技術的範囲に含まれる。
【００７２】
また、上記実施形態では、本開示による情報処理装置１０を、タブレット型のコンピュータにより実現する例を説明したが、本技術はかかる例に限定されない。例えば、本開示による情報処理装置１０は、図２を参照して説明した表示制御部１１および検出部１９を主に有する制御装置でもよい。この場合、かかる制御装置は、表示部１３、および操作入力部１５を主に有する表示装置を制御する。また、かかる表示装置には、カメラ１７が外付けされている。また、かかる制御装置および表示装置を有する情報処理システムも本技術に含まれる。
【００７３】
また、本開示による情報処理装置は、ヘッドマウントディスプレイでもよい。この場合、ヘッドマウントディスプレイが備えるカメラにより、ユーザの空間上の操作を撮像する。そして、ヘッドマウントディスプレイが備える表示制御部が、ユーザ操作を検知する空間領域に知覚されるようオブジェクトを立体表示してもよい。
【００７４】
また、上述した実施形態による情報処理装置１０および情報処理装置２０の各構成は、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ Ｕｎｉｔ）、ＲＯＭ（Ｒｅａｄ Ｏｎｌｙ Ｍｅｍｏｒｙ）、およびＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ Ａｃｃｅｓｓ Ｍｅｍｏｒｙ）といったハードウェア構成により実現してもよい。
【００７５】
また、上述した実施形態による情報処理装置１０および情報処理装置２０の各構成と同等の機能を発揮させるためのコンピュータプログラムも作成可能である。また、該コンピュータプログラムを記憶させた記憶媒体も提供される。記録媒体は、例えば、磁気ディスク、光ディスク、光磁気ディスク、フラッシュメモリなどである。また、上記のコンピュータプログラムは、記録媒体を用いずに、例えばネットワークを介して配信してもよい。
【００７６】
なお、本技術は以下のような構成も取ることができる。
（１）
空間上の操作を検出する操作検出部と、
前記操作検出部により空間上の操作が検出される空間領域を、立体視オブジェクトにより表現する表示制御部と、
を備える、情報処理装置。
（２）
前記表示制御部は、前記空間領域で検出された操作の操作位置周辺に前記立体視オブジェクトが知覚されるよう表示する、前記（１）記載の情報処理装置。
（３）
前記表示制御部は、前記操作領域の表面部に前記立体視オブジェクトが知覚されるよう表示する、前記（１）または前記（２）に記載の情報処理装置。
（４）
前記表示制御部は、前記操作検出部により前記空間領域内でオブジェクトが選択された場合に、前記立体視オブジェクトが前記オブジェクトの周辺に知覚されるよう表示する、前記（１）から前記（３）のいずれかに記載の情報処理装置。
（５）
前記情報処理装置は、
ユーザを検出するユーザ検出部を備え、
前記表示制御部は、前記ユーザ検出部によりユーザが検出された場合に、前記立体視オブジェクトにより前記空間領域を表現する、前記（１）から前記（４）のいずれかに記載の情報処理装置。
（６）
前記表示制御部は、一定時間ごとに前記立体視オブジェクトを表現する、前記（１）から前記（５）のいずれかに記載の情報処理装置。
（７）
空間上の操作を検出するステップと、
前記検出するステップにより空間上の操作が検出される空間領域を、立体視オブジェクトにより表現するステップと、
を含む、情報処理方法。
（８）
空間上の操作を検出する処理と、
前記検出するステップにより空間上の操作が検出される空間領域を、立体視オブジェクトにより表現する処理と、
をコンピュータに実行させる、プログラム。
（９）
前記空間領域で検出された操作の操作位置周辺に前記立体視オブジェクトが知覚されるよう表示する処理をコンピュータに実行させる、前記（８）記載のプログラム。
（１０）
前記操作領域の表面部に前記立体視オブジェクトが知覚されるよう表示する処理をコンピュータに実行させる、前記（８）または前記（９）に記載のプログラム。
（１１）
前記空間領域内でオブジェクトが選択される操作が検出された場合に、前記立体視オブジェクトが前記オブジェクトの周辺に知覚されるよう表示する処理をコンピュータに実行させる、前記（８）から前記（１０）のいずれかに記載のプログラム。
（１２）
ユーザを検出する処理と、
前記ユーザが検出された場合に、前記立体視オブジェクトにより前記空間領域を表現する処理と、
をコンピュータに実行させる、前記（８）から前記（１１）のいずれかに記載のプログラム。
（１３）
前記立体視オブジェクトを、一定時間ごとに前記空間領域を表現するよう表示する処理をコンピュータに実行させる、前記（８）から前記（１２）のいずれかに記載のプログラム。
【符号の説明】
【００７７】
１０、２０    情報処理装置
１１    表示制御部
１３    表示部
１５    操作入力部
１７    カメラ
１９    検出部
３０    立体視オブジェクト
３２    パーティクル
３４    波紋状のエフェクト
３８    選択パーティクル
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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