(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回するように配置された、エネルギー伝達システムと、
原子炉システムを停止する停止事象に反応して、迂回された上記エネルギーの選択された一部のうちの少なくとも一部を、原子炉システムの少なくとも１つのエネルギー変換システムへ供給するように構成された、少なくとも１つの熱供給システムと、を備え、
上記エネルギー伝達システムは、原子炉システムの一部からの電気エネルギーを予備熱貯蔵器に伝達するエネルギー伝達システムを備え、
上記エネルギー変換システムは、
原子炉システムの少なくとも１つの補助エネルギー変換システムと、
電力が利用できない緊急状態に、原子炉システムの運転システムに電気エネルギーを供給する、少なくとも１つの緊急エネルギー変換システムと、を備え、
上記熱供給システムは、
上記原子炉システムの少なくとも１つの運転システムによって確定された停止事象に反応して、迂回された上記エネルギーの選択された一部のうちの少なくとも一部を、原子炉システムの少なくとも１つのエネルギー変換システムへ供給するように構成された、少なくとも１つの熱供給システムを備えた、装置。
【請求項２】
上記少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回するように配置された、少なくとも１つのエネルギー伝達システムは、
少なくとも１つの原子炉システムの一部からの余剰エネルギーの少なくとも一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回するように配置された、少なくとも１つのエネルギー伝達システムを備えた、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
上記少なくとも１つのエネルギー伝達システムを用いて、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回するように配置された、少なくとも１つのエネルギー伝達システムは、
少なくとも１つの原子炉システムの一部からの熱エネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回するように配置された、少なくとも１つのエネルギー伝達システムを備えた、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
上記停止事象に反応して、迂回された上記エネルギーの選択された一部のうちの少なくとも一部を、原子炉システムの少なくとも１つのエネルギー変換システムへ供給するように構成された、少なくとも１つの熱供給システムは、
少なくとも１つの熱交換ループを備えた、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
上記原子炉システムの少なくとも１つのエネルギー変換システムは、
原子炉システムの少なくとも１つの主要エネルギー変換システムを備えた、請求項１に記載の装置。
【請求項６】
上記停止事象に反応して、迂回された上記エネルギーの選択された一部のうちの少なくとも一部を、原子炉システムの少なくとも１つのエネルギー変換システムへ供給するように構成された、少なくとも１つの熱供給システムは、
停止事象に反応して、迂回された上記エネルギーの選択された一部のうちの少なくとも一部を、原子炉システムの少なくとも１つのタービンへ供給するように構成された、少なくとも１つの熱供給システムを備えた、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
さらに、
上記少なくとも１つの予備熱貯蔵器に付加的なエネルギーの一部を補充するように構成された、少なくとも１つの付加的なエネルギー源を備えた、請求項１に記載の装置。
【請求項８】
上記少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回するように配置された、少なくとも１つのエネルギー伝達システムは、
少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの運転システム、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の少なくとも１つの蓄熱体運転システム、少なくとも１つの原子炉システムの操作者／操作体からの少なくとも１つの信号、予め選択された迂回開始時間、上記停止事象、及び少なくとも１つの予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギーの量の算出からなる群の少なくとも１つの状態に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回するように配置された、少なくとも１つのエネルギー伝達システムを備えた、請求項１に記載の装置。
【請求項９】
上記少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回するように配置された、少なくとも１つのエネルギー伝達システムは、
少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の少なくとも１つの蓄熱材の集合体へ迂回するように配置された、少なくとも１つのエネルギー伝達システムを備えた、請求項１に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【０００１】
〔背景〕
本出願は、原子炉によって生成されたエネルギーを蓄熱する方法、システム、および装置に関する。
【０００２】
〔関連する出願についての相互参照〕
本願は、以下に挙げられている出願（“関連出願”）に基づく最先の有効出願日の利益に関連しており、その利益を主張する。例えば、本願は、仮特許出願以外の最先の有効な優先日を主張するか、または仮特許出願、関連出願の任意のすべての親出願、その親出願、さらにその親出願などに対して、３５ＵＳＣ§１１９（ｅ）に基づく利益を主張する。
【０００３】
〔関連出願〕
米国特許商標庁（ＵＳＰＴＯ）の特別な法的要件のために、本願は、「METHOD, SYSTEM, AND  APPARATUS FOR THE THERMAL STORAGE OF NUCLEAR REACTOR GENERATED ENERGY（原子炉によって生成されたエネルギーを蓄熱する方法、システム、および装置）」と題する米国特許出願第１２／６６０，０２５号の一部継続出願（発明者：RODERICK A. HYDE, MURIEL Y. ISHIKAWA, CLARENCE T. TEGREENE,   JOSHUA C. WALTER, LOWELL L. WOOD, JR., AND VICTORIA Y. H. WOOD、出願日：２０１０年２月１８日、現在同時係属）を構成しているか、または、現在同時係属している出願にこの出願日の利益を得る権利が付与される出願である。
【０００４】
ＵＳＰＴＯの特別な法的要件のために、本願は、「METHOD, SYSTEM, AND  APPARATUS FOR THE THERMAL STORAGE OF NUCLEAR REACTOR GENERATED ENERGY（原子炉によって生成されたエネルギーを蓄熱する方法、システム、および装置）」と題する米国特許出願第１２／６６０，１５７号の一部継続出願（発明者：RODERICK A. HYDE, MURIEL Y. ISHIKAWA, CLARENCE T. TEGREENE,   JOSHUA C. WALTER, LOWELL L. WOOD, JR., AND VICTORIA Y. H. WOOD、出願日：２０１０年２月１９日、現在同時係属）を構成しているか、または、現在同時係属している。
【０００５】
ＵＳＰＴＯの特別な法的要件のために、本願は、「METHOD, SYSTEM, AND  APPARATUS FOR THE THERMAL STORAGE OF ENERGY GENERATED BY MULTIPLE NUCLEAR REACTOR SYSTEMS（マルチ原子炉システムによって生成されたエネルギーを蓄熱する方法、システム、および装置）」と題する米国特許出願第１２／８０４，８９４号の一部継続出願（発明者：RODERICK A. HYDE, MURIEL Y. ISHIKAWA, CLARENCE T. TEGREENE,   JOSHUA C. WALTER, LOWELL L. WOOD, JR., AND VICTORIA Y. H. WOOD、出願日：２０１０年７月３０日、現在同時係属）を構成しているか、または、現在同時係属している。
【０００６】
ＵＳＰＴＯの特別な法的要件のために、本願は、「METHOD, SYSTEM, AND  APPARATUS FOR THE THERMAL STORAGE OF ENERGY GENERATED BY MULTIPLE NUCLEAR REACTOR SYSTEMS（マルチ原子炉システムによって生成されたエネルギーを蓄熱する方法、システム、および装置）」と題する米国特許出願第１２／８０４，９５０号の一部継続出願（発明者：RODERICK A. HYDE, MURIEL Y. ISHIKAWA, CLARENCE T. TEGREENE,   JOSHUA C. WALTER, LOWELL L. WOOD, JR., AND VICTORIA Y. H. WOOD、出願日：２０１０年８月２日、現在同時係属）を構成しているか、または、現在同時係属している。
【０００７】
ＵＳＰＴＯは、ＵＳＰＴＯのコンピュータプログラムにおいて特許出願人が整理番号を参照し、出願が継続中であるか、一部継続中であるかを示すことを必要とすることに関する通知を発表した。これは「先願の利益」と題されたＳｔｅｐｈｅｎ  Ｇ．Ｋｕｎｉｎによる通知（２００３年３月１８日付ＵＳＰＴＯ官報）であり、ｈｔｔｐ：／／ｗｗｗ．ｕｓｐｔｏ．ｇｏｖ／ｗｅｂ／ｏｆｆｉｃｅｓ／ｃｏｍ／ｓｏｌ／ｏｇ／２００３／ｗｅｅｋ１１／ｐａｔｂｅｎｅ．ｈｔｍ．で閲覧可能である。本願の出願団体（以下、「出願人」）は、法令に則って優先権が主張されている出願に対する特定の参照を上で示している。出願人は、法令の示す具体的な参照についての文言は一義的であり、米国特許出願の優先権を主張するために整理番号または「継続中」もしくは「一部継続中」等のいかなる特徴も必要としないと理解している。しかしながら、出願人は、ＵＳＰＴＯのコンピュータプログラムが一定のデータ入力要件を有すると理解しているので、上記のように本願はその親出願の一部継続であること表示するが、このような表示は、本願がその親出願に含まれる事項に加えて何らかの新規事項を含んでいるかどうかについて、何らかの注釈および／または自認をするものというように解釈されるべきではない。
【０００８】
〔技術分野〕
本開示は、概して、原子炉によって生成されたエネルギーを蓄熱し、その後これを利用することに関する。
【０００９】
〔概要〕
一態様では、方法は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回（流用）させる工程と、停止事象に反応して、迂回された上記エネルギーの選択された一部のうちの少なくとも一部を、原子炉システムの少なくとも１つのエネルギー変換システムへ供給する工程とを含むが、これらに限定されない。これに加えて、他の方法の態様も、本開示の一部を構成する特許請求の範囲、図面、および、文章に記載されている。
【００１０】
１つ以上の種々の態様では、関連するシステムは、ここに記載する方法の態様を実施するための回路および／またはプログラムを含むが、これらに限定されない。回路および／またはプログラムは、実際には、システム設計者の設計選択に応じて、ここに記載の方法の態様を実施するように構成されたハードウェア、ソフトウェア、および／または、ファームウェアの任意の組み合わせであってよい。
【００１１】
一態様では、システムは、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるための手段と、停止事象に反応して、迂回された上記エネルギーの選択された一部のうちの少なくとも一部を、原子炉システムの少なくとも１つのエネルギー変換システムへ供給する手段とを含むが、これらに限定されない。これに加えて、他のシステムの態様も、本開示の一部を構成する特許請求の範囲、図面、および、文章に記載されている。
【００１２】
一態様では、装置は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるためのエネルギー伝達システムと、停止事象に反応して、迂回された上記エネルギーの選択された一部のうちの少なくとも一部を、原子炉システムの少なくとも１つのエネルギー変換システムへ供給するための熱供給システムとを含むが、これらに限定されない。これに加えて、他のシステムの態様も、本開示の一部を構成する特許請求の範囲、図面、および、文章に記載されている。
【００１３】
これに加えて、他の種々の方法、および／または、システム、および／または、プログラムプロダクトの態様が、本開示の教示、例えば、文章（例えば、特許請求の範囲、および／または、詳細な説明）、および／または、図面に説明および記載されている。
【００１４】
上記の説明は概要であって、従って、細部の簡略化、一般化、含有、および／または、省略を含む。すなわち、この概要は単に説明のためのものであり、決して、限定することを意図するものではないことは、当業者には明らかであろう。ここに記載の装置、および／または、プロセス、および／または、他の主題の、他の態様、特徴、および利点は、ここに記載の教示において明らかとなろう。
【００１５】
〔図面の簡単な説明〕
図１は、原子炉によって生成されたエネルギーを蓄熱するためのシステムを示す概略的な図である。
【００１６】
図２Ａは、予備熱貯蔵器に伝達されるエネルギーを生成するために適した原子炉の種類を示すフローチャートである。
【００１７】
図２Ｂは、原子炉によって生成されたエネルギーを予備熱貯蔵器へ供給する際の使用に適した原子炉冷却材の種類を示すフローチャートである。
【００１８】
図３は、熱エネルギーを、予備熱貯蔵器から原子炉システムの種々のエネルギー変換システムに伝達するために適したシステムを示す概略的な図である。
【００１９】
図４Ａは、エネルギーを予備熱貯蔵器に蓄熱するために適した蓄熱材の種類を示すフローチャートである。
【００２０】
図４Ｂは、予備熱貯蔵器の種々の蓄熱材を収容するために適した、貯蔵器収容システムの種類を示すフローチャートである。
【００２１】
図４Ｃは、熱エネルギーの貯蔵に適した蓄熱材への熱力学的変化を示すフローチャートである。
【００２２】
図４Ｄは、予備熱貯蔵器を監視するために適した蓄熱体監視システムの種類を示すフローチャートである。
【００２３】
図５Ａは、エネルギーを原子炉システムから予備熱貯蔵器に伝達するために適したエネルギー伝達システムの種類を示すフローチャートである。
【００２４】
図５Ｂは、予備熱貯蔵器を、熱伝達システムを介して、原子炉システムの熱源に熱的に結合させることを示す概略的な図である。
【００２５】
図５Ｃは、予備熱貯蔵器システムを、原子炉システム熱伝達の主要冷却材システムに熱的に結合させることを示す概略的な図である。
【００２６】
図５Ｄは、予備熱貯蔵器を、原子炉システムの主要冷却材システムと、副冷却材システムとに熱的に結合することを示す概略的な図である。
【００２７】
図６は、熱供給システムにおいて用いられる熱伝達部材の種類を示すフローチャートである。
【００２８】
図７は、予備熱貯蔵器に、付加的なエネルギー源からの付加的なエネルギーを補充することを示す概略的な図である。
【００２９】
図８Ａおよび図８Ｂは、原子炉システムからのエネルギーが予備熱貯蔵器に迂回を開始した時に、エネルギー伝達システムが反応する条件の種類を示すフローチャートである。
【００３０】
図８Ｃは、原子炉システムからの原子炉システムの余剰エネルギーを、予備熱貯蔵器へ迂回させることを示す、フローチャートである。
【００３１】
図９Ａおよび図９Ｂは、予備熱貯蔵器内に貯蔵されている熱エネルギーの、原子炉システムのエネルギー変換システムへの伝達が開始された時に、熱供給システムが反応する停止事象および停止条件の種類を示すフローチャートである。
【００３２】
図１０は、原子炉において生成された熱を、予備熱貯蔵器の中に蓄熱する方法のハイレベルフローチャートである。
【００３３】
図１１〜図６３は、図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【００３４】
〔詳細な説明〕
以下の詳細な説明では、添付の図面を参照する。図面は、本明細書の一部を形成するものである。上記図面において、類似の記号は、特に断りがない限り、類似の構成要素を一般的に特定している。詳細な説明、図面および特許請求の範囲に説明されている例証的な実施形態は、限定することを意図されていない。他の実施形態が利用され得、他の変更は、本明細書に示されている事項の精神または範囲から逸脱することなくなされ得る。
【００３５】
図１〜９Ｂを一般的に参照しながら、本開示に係る、原子炉において生成された熱の選択された一部を貯蔵および利用するためのシステム１００を説明する。１つ以上のエネルギー伝達システム１０４が、原子炉システム１０１の一部、例えば、原子炉１０２またはエネルギー変換システム１１０からのエネルギー（例えば、熱エネルギー１０６または電気エネルギー１０８）を、予備熱貯蔵器１１２の１つ以上の蓄熱材１１６へ迂回させる。その後、原子炉システム１０１の停止事象（例えば、計画的停止、または、緊急時停止）を受けて、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２に貯蔵された一部の熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給する。エネルギー変換システム１１０によって生成された電気エネルギーは、その後、外部負荷装置１１８（例えば、外部送電網）または内部負荷装置（例えば、原子炉システム１２０の操作システム）に供給される。
【００３６】
図２Ａに示される実施形態では、原子炉システム１０１の原子炉１０２は、熱スペクトル原子炉２０２、高速スペクトル原子炉２０４、マルチスペクトル原子炉２０６、増殖型原子炉２０８、または進行波炉２１０を含むが、これらに限定されない。例えば、熱スペクトル原子炉２０２によって生成されたエネルギーが、エネルギー伝達システム１０４によって、熱スペクトル原子炉２０２から予備熱貯蔵器１１２に迂回される。その後、原子炉システム１０１の熱スペクトル原子炉２０２の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、熱スペクトル原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給する。さらなる例として、進行波原子炉２１０によって生成されたエネルギーが、エネルギー伝達システム１０４によって、進行波原子炉２１０から予備熱貯蔵器１１２に迂回される。その後、原子炉システム１０１の進行波原子炉２１０の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、進行波原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給する。
【００３７】
図２Ｂに示される実施形態では、原子炉１０２は、液状冷却材２１２を備える原子炉を含んでいてもよい。例えば、原子炉１０２の液状冷却材２１２は、液体金属塩冷却材２１４（例えば、フッ化リチウム、フッ化ベリリウム、または他のフッ化塩）、液体金属冷却材２１６（例えば、ナトリウム、鉛、または鉛ビスマス）、液体有機冷却材２１８（例えば、ジフェニル酸化物を有するジフェニル）、または液体冷却水２２０を含むが、これらに限定されない。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の、液体ナトリウムで冷却された原子炉の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２へ迂回させる。他の例では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の、水で冷却された原子炉２２０の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に迂回させてよい。さらなる例では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の、フッ化リチウムで冷却された原子炉の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に迂回させてよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００３８】
さらなる一実施形態では、原子炉１０２は、加圧ガス冷却材２２２を備える原子炉を含んでいてもよい。例えば、加圧ガス冷却材２２２は、加圧ヘリウムガスまたは加圧炭酸ガスを含んでいてもよいが、これらに限定されない。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の、加圧ヘリウムで冷却された原子炉２２２の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２へ迂回させる。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００３９】
他の実施形態では、原子炉１０２は、混合相冷却材２２４を備える原子炉を含んでいてもよい。例えば、混合相冷却材２２４は、ガス‐液体混合相材料（例えば、水蒸気−水）を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の、水蒸気−水で冷却された原子炉２２４の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２へ迂回させる。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給する。
【００４０】
図３に示されるさらなる一実施形態では、エネルギー変換システム１１０は、主要エネルギー変換システム３０２、補助エネルギー変換システム３０４、または緊急エネルギー変換システム３０６を含んでいてもよいが、これらに限定されない。例えば、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つの所要エネルギー変換システム３０２に供給してよい。例えば、主要エネルギー変換システム３０２は、電力を原子炉システム１０１の主要負荷装置１１８（例えば、送電網）へ供給するために使用される発電機に結合された、タービン３１２を含んでいてもよい。さらなる例として、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つの補助エネルギー変換システム３０４に供給してよい。例えば、補助エネルギー変換システム３０４は、主要エネルギー変換サイクル３０２の出力を補完または置換するエネルギー変換システムを含んでいてもよい。例えば、補助エネルギー変換システム３０４は、補完的またはバックアップ用の電力を原子炉システム１０１の主要負荷装置１１８に提供するために使用される発電機に結合された、タービン３１２を備えていてよい。
【００４１】
さらなる一例として、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つの緊急エネルギー変換システム３０６に供給してよい。例えば、緊急エネルギー変換システムは、原子炉システム１０１の運転システム１２０（例えば、監視システム、安全システム、制御システム、冷却材システム、または安全システム）に電力を供給するために用いられる発電機に結合された、タービン３１２を備えていてよい。当業者には、緊急エネルギー変換システム３０６が、主要エネルギー変換システム３０２の動作温度よりも低い温度において動作するように構成されていてよいことは明らかであろう。こうすることによって、送電網の電力が利用できないような緊急状態に、緊急エネルギー変換システム３０６が、原子炉システム１０１の種々の運転システム１２０に、電気エネルギーを供給することが可能になる。
【００４２】
さらなる一実施形態では、エネルギー変換システム１１０は、原子炉システム１０１のタービン３１２を備えていてよいが、これに限定されない。例えば、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのタービン３１２に供給してもよい。さらなる例として、熱供給システム１１４は、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのタービン３１２の作動流体３２０に供給してもよい。例えば、熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのタービン３１２の加圧蒸気作動流体３２０に供給してもよい。当業者には、予備熱貯蔵器１１２から、熱供給システム１１４を介して、原子炉システム１０１のタービン３１２の作動流体３２０に供給された熱エネルギーを用いて、原子炉システムの原子炉１０２からタービン３１２の作動流体３２０に供給された熱エネルギーを増大させることが可能であることは、明らかであろう。
【００４３】
他の一実施形態では、エネルギー変換システム１１０は、原子炉システム１０１のトッピングサイクル３１４、原子炉システム１０１のボトミングサイクル３１６、または、原子炉システム１０１の低温ダンプ３１８を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、熱供給システム１１４は、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのトッピングサイクル３１４に供給してもよい。他の例としては、熱供給システム１１４は、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのボトミングサイクル３１６に供給してもよい。さらなる例として、熱供給システム１１４は、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つの低温ダンプに供給してもよい。
【００４４】
さらなる一実施形態では、熱供給システム１１４は、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１１０の沸騰ループ３２２に供給してよい。ここで、原子炉システムの沸騰ループ３２２は、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に熱的に連通している。例えば、熱供給システム１１４は、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システムのタービン３１２に熱的に連通している沸騰ループ３２２に供給してよい。さらなる例として、沸騰ループ３２２は、原子炉システム１０１の、トッピングサイクル３１４、ボトミングサイクル３１６、または、低温ダンプ３１８に熱的に連通していてもよい。当業者には、予備熱貯蔵器１１２から原子炉システム１０１の沸騰ループ３２２に供給された熱エネルギーを用いて、原子炉システム１０１の原子炉１０２から沸騰ループに供給された熱エネルギーを増大させることが可能であることは、明らかであろう。
【００４５】
図４Ａに示される実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２の液体蓄熱材４０２へ迂回させることが可能である。例えば、液体蓄熱材４０２は、液体有機物４０４（例えば、ジフェニル酸化物を有するジフェニル）、液体金属塩４０６（例えば、フッ化リチウム、フッ化ベリリウム、または他のフッ化塩）、液体金属４０８（例えば、ナトリウム、鉛、または鉛ビスマス）、または水４１０を含んでいてもよいが、これらに限定されない。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、液体ナトリウムの集合体に迂回させてよい。他の例では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、水４１０の集合体に迂回させてよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２の液体蓄熱材４０２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００４６】
他の一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２の加圧ガス蓄熱材４１２に迂回させてよい。例えば、蓄熱に適した加圧ガス材料４１２は、加圧ヘリウムガスまたは加圧炭酸ガスを含んでいてもよいが、これらに限定されない。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、加圧ヘリウムの集合体に迂回させてもよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２の加圧ガス材料４１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００４７】
さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２の固体蓄熱材４１４に迂回させてもよい。一態様では、固体蓄熱材４１４は、固形物体４１６を構成する連続した固形物を含んでいてもよい。例えば、蓄熱に適した固形物体４１６は、立体的な一体物（例えば、レンガ）、立体的な多孔性物体（例えば、流体が流れるのに適した孔を有するレンガ）、溝が形成された立体的な物体（例えば、流体が流れるのに適した溝を有するレンガ）、または立体的な加工物体（例えば、熱伝達を向上させるためのハニカムパターンが加工された物体）を含んでいてもよいが、これらに限定されない。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、１つ以上の固体の一体物、例えば、レンガ状、ロッド状、またはシート状の材料に迂回させてもよい。他の例では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、固体の加工物体、例えば、熱容量が高いハニカム構造の材料から成る物体に迂回させてもよい。さらに、固形物体４１６は、炭化物セラミックス（例えば、炭化チタンまたは炭化珪素）またはホウ化物セラミックなどのセラミック固形物体、金属固体（例えば、鉄または鋼）物体、または、自然に存在する固体（例えば、岩または石）物体を含んでいてもよいが、これらに限定されない。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、セラミック固形物体に迂回させてもよい。さらなる例として、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、原子炉システム１０１の近傍に位置する、自然界に元から存在する岩または石構造物に迂回させてもよい。
【００４８】
他の態様では、固体蓄熱材４１４は、粒子状の固形物４１８を含んでいてもよい。例えば、粒子状の固形物４１８は、粒状材料（例えば、砂）または紛状材料を含んでいてもよいが、これらに限定されない。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、砂の集合体( a mass of )に迂回させてもよい。また、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、ヒートパイプを介して、砂の集合体に迂回させてもよい。ここで、ヒートパイプの第１の部分は、原子炉１０２の一部に熱的に連通しており、ヒートパイプの第２の部分は、砂の容積に埋め込まれている。当業者であれば、砂などの固形物の容積は、必ずしも、貯蔵器収容システム１２２の容積に押し込められている必要はないことは分かるであろう。従って、原子炉システム１０１を取り囲む、収容されていない砂や石などの熱を捕獲する材料が、好適な蓄熱材１１６として機能し得る。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２の固体蓄熱材４１４内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００４９】
さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２の混合相蓄熱材４２０に迂回させてもよい。例えば、蓄熱に適した混合相材料４２０は、ガス‐液体混合相材料（例えば、水蒸気−水）または液体−固体混合相材料（例えば、液体ナトリウム−固体ナトリウム）を含んでいてもよいが、これらに限定されない。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、水蒸気−水の集合体に迂回させてもよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２の混合相蓄熱材４２０内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００５０】
他の一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２の動作温度４２２の範囲内で相転移する蓄熱材の集合体に迂回させてもよい。例えば、約１００℃において相転移する蓄熱材１１６を有する予備熱貯蔵器１１２は、相転移温度１００℃の上下の温度において、連続的に動作することが可能である。このため、当業者であれば、蓄熱体の温度が、蓄熱材１１６の相転移温度である時、および、該温度の上下の温度である時に、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２からの熱エネルギーを原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に供給可能であることは分かるであろう。例えば、ナトリウムの溶融温度が約９７．７℃とすると、ナトリウムベースの予備熱貯蔵器１１２は、液相では、９７．７℃よりも上の温度において動作し、固相では、９７．７℃よりも下の温度において動作する。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２の動作温度４２２の範囲内で相転移する蓄熱材１１６に貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００５１】
図４Ｂに示される他の一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、貯蔵器収容システム４２４内に収容された蓄熱材１１６の集合体へ迂回させる。例えば、貯蔵器収容システム４２４は、外部容器４２６または外部プール４３２を含んでいてもよいが、これに限定されない。さらなる例として、外部容器４２６は、外部液体容器４２８または外部高圧ガス容器４３０を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、外部液体容器４２８内に収容された液体金属４０８（例えば、液体ナトリウム）の集合体に迂回させてよい。他の例では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、外部高圧容器４３０内に収容された加圧ガス４１２（例えば、加圧ヘリウム）の集合体に迂回させてもよい。さらなる例として、外部プール４３２は、液体プール４３４を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、外部液体プール４３４内に収容された液体金属４０８（例えば、液体ナトリウム）の集合体に迂回させてよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、貯蔵器収容システム４２４内に収容された蓄熱材１１６に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に供給してよい。
【００５２】
図４Ｃに示される他の一実施形態では、予備熱貯蔵器１１２は、原子炉システム１０１の一部から迂回されたエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内の温度変化４３６の形で貯蔵する。例えば、原子炉システム１０１から予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６に迂回されたエネルギーは、蓄熱材１１６の温度を上昇させることが可能である。例えば、原子炉システム１０１から予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６に迂回されたエネルギーは、液体金属４０８（例えば、液体ナトリウム）などの蓄熱材１１６の温度を、約１００℃の初期温度から約５００℃の温度まで上昇させ得る。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、温度上昇として蓄熱材１１６内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に供給してよい。
【００５３】
他の一実施形態では、予備熱貯蔵器１１２は、原子炉システム１０１の一部から迂回されたエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６内の相変化４３８の形で、貯蔵してもよい。例えば、蓄熱材１１６内の相変化４３８には、固体−液体相変化４４０または液体−気体相変化４４２が含まれる。一態様では、原子炉システム１０１から予備熱貯蔵器１１２の固体蓄熱材４１４に迂回されたエネルギーは、蓄熱材１１６を溶融することによって、蓄熱材１１６内に貯蔵され得る。例えば、原子炉システム１０１から固体ナトリウムの集合体に迂回されたエネルギーは、このナトリウムの集合体を、約９７．７℃における融解転移を介して液化し、これによって、迂回されたエネルギーの一部を、液相のナトリウムの集合体において貯蔵する。当業者には、蓄熱材１１６を、１つの相（例えば、固体）から新たな相（例えば、液体）に転移させるために必要なエネルギーは、転移熱（すなわち“潜熱”）であることは、明らかであろう。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、蓄熱材１１６内に熱エネルギーとして貯蔵された転移熱の一部を、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００５４】
図４Ｄに示されるような、さらなる一実施形態では、予備熱貯蔵器の動作状態が、１つ以上の蓄熱体監視システム４４４を用いて監視される。例えば、蓄熱体監視システム４４４は、温度監視システム４４６、圧力監視システム４４８、蓄熱体に貯蔵されたエネルギーの量を算出するシステム４５０、または、蓄熱体の利用可能なエネルギー容量の量を算出するシステム４５２を含んでいてもよい。例えば、蓄熱体に貯蔵されたエネルギーの量を算出する上記システム４５０は、コンピュータシステムと連結された温度監視装置および圧力監視装置を備えていてよい。このコンピュータシステムは、規定の、温度および圧力に関連するアルゴリズム（例えば、規定の当該蓄熱材の状態方程式）を、蓄熱材（例えば、液体金属または加圧ガス）の内部エネルギーに適用するためのものである。
【００５５】
他の一実施形態では、予備熱貯蔵器１１２の温度は、蓄熱体温度制御システム４５４を用いて制御してもよい。例えば、蓄熱体温度制御システム４５４を用いて、予備熱貯蔵器１１２の温度を上昇または低減させることが可能である。例えば、予備熱貯蔵器の内部温度が所定の動作限界外のレベルに達した状態において、蓄熱体温度制御システム４５４は、熱供給システム１１４に信号して、予備熱貯蔵器１１２に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に伝達することが可能である。
【００５６】
図５Ａに示されるような、さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギー１０６を予備熱貯蔵器１１２へ迂回させるために適したエネルギー伝達システムを含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、原子炉システム１０１の一部（例えば主要冷却材システム）からの熱エネルギー１０６を予備熱貯蔵器１１２へ迂回させるために適したエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００５７】
さらなる一実施形態では、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギー１０６を予備熱貯蔵器１１２へ迂回させるために適したエネルギー伝達システムは、熱伝達システム５０４を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することが可能である。例えば、熱伝達システム５０４は、熱対流５０６（例えば、自然対流、または冷却材ポンプを介した強制対流）を介して、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。他の例では、熱伝達システム５０４は、熱伝導５０８（例えば、熱交換器）を介して、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達してもよい。当業者であれば、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、熱伝導５０６および熱対流５０８の両方を用いて、予備熱貯蔵器１１２に伝達するように構成されていてもよいことは、理解できるであろう。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００５８】
さらなる一実施形態では、熱伝達システム５０４は、直接流体交換熱伝達システム５１０を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、直接流体交換熱伝達システム５１０は、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。直接流体交換熱伝達システム５１０は、原子炉１０２の冷却材を、貯蔵器収容システム１２２内に収容された流体状の蓄熱材１１６と混合するためのシステムを備えていてよい。例えば、流体運搬ループが、原子炉システム１０１の主要冷却材システムと、蓄熱体流体収容システム１２２とを結合して、これによって、これら２つの流体を混合することを可能にしてもよい。原子炉冷却材−蓄熱体流体の混合比は、直接流体交換移送システム５１０によって制御可能である。例えば、弁システムおよび／または流体ポンプ（例えば、機械ポンプまたは電磁流体ポンプ）を用いて、原子炉冷却材システムと蓄熱体流体収容システム１２２との間の材料交換を容積的に制限することが可能である。また、蓄熱体流体および原子炉冷却材は、同一または実質的に類似の材料から構成されていてよい。例えば、蓄熱体流体および原炉冷却材のどちらも、同一の液体金属、例えば、液体ナトリウムから構成されていてよい。また、蓄熱体流体および原子炉冷却材は、異なる材料から構成されていてもよい。例えば、蓄熱体流体が、ジフェニル酸化物を有するジフェニルなどの液体有機物から構成され、原子炉冷却材が液体ナトリウムから構成されていてもよい。
【００５９】
さらなる一実施形態では、熱伝達システム５０４は、原子炉−蓄熱体熱交換器５１４を備えていてよいが、これに限定されない。例えば、原子炉−蓄熱体熱交換器５１４は、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。例えば、原子炉−蓄熱体熱交換器５１４は、熱交換器５１５を備えていてよく、熱交換器５１５は、原子炉システム１０１の主要冷却材システムに熱的に連通している第１の部分と、予備熱貯蔵器１１２に熱的に連通している第２の部分とを有していてよい。さらに、熱伝達システム５０４は、１つ以上の原子炉−蓄熱体熱交換器５１４を備えていてよい。例えば、第１の熱交換器の第１の部分が、原子炉システム１０１の主要冷却材システムに熱的に連通していてよく、第１の熱交換器の第２の部分が、熱交換ループに熱的に連通していてよい。さらに、第２の熱交換器の第１の部分が予備熱貯蔵器１１２に熱的に連通していてよく、第２の熱交換器の第２の部分が、熱交換ループに熱的に連通していてよい。集合的に、第１の熱交換器‐熱交換ループ‐第２の熱交換器システムは、原子炉システム１０１の主要冷却材システムからの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達するように機能している。
【００６０】
さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からの電気エネルギー１０８を予備熱貯蔵器１１２に伝達するために適したエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これに限定されない。例えば、原子炉システム１０１の一部からの電気エネルギー１０８を予備熱貯蔵器１１２へ迂回させるために適したエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の一部（例えば、エネルギー変換システム１１０）からの電気エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００６１】
さらなる一実施形態では、原子炉システム１０１の一部からの電気エネルギー１０８を予備熱貯蔵器１１２に伝達するためのエネルギー伝達システムは、電気エネルギー／熱エネルギー変換システム５１６を含んでいてもよい。例えば、電気エネルギー／熱エネルギー変換システム５１６（加熱コイル５１８を含むが、これに限定されない）は、エネルギー変換システム１１０によって生成された電気エネルギーの一部を、熱エネルギーに変換することが可能である。当業者であれば、原子炉システム１０１の一部からの電気エネルギー１０８を予備熱貯蔵器１１２に伝達するためのシステムを用いて、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０によって生成された余剰電気エネルギーを熱エネルギーに変換してもよいことは、理解できるであろう。続いて、この熱エネルギーの一部は、予備熱貯蔵器１１２に伝達され、該予備熱貯蔵器において貯蔵される。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００６２】
図５Ｂに示されるさらなる一実施形態では、熱伝達システム５０４が、原子炉システム１０１の熱源５２２に熱的に連通している、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。例えば、熱伝達システム５０４は、原子炉心５２４に熱的に連通している、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。さらに、原子炉心５２４に熱的に連通している、原子炉システム１０１の一部は、主要冷却材システム５２６の一部（例えば、主要冷却材ループ５２８の一部、または、主要冷却材プール５３０の一部）を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の主要冷却材システム５２６からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００６３】
図５Ｃに示されるさらなる一実施形態では、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の主要冷却材システム５２６からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。ここで、主要冷却材システム５２６は、予備熱貯蔵器１１２に熱的に連通していない副冷却材システム５３２に、熱的に連通している（例えば、主要冷却材システム−副冷却材システム熱交換器５３６を介して、熱的に連通している）。例えば、予備熱貯蔵器１１２は、熱伝達システム５０４を介して、主要冷却材システム５２６の主要冷却材ループ５２８に熱的に結合されていてよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００６４】
図５Ｄに示されるさらなる一実施形態では、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の主要冷却材システム５２６からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。ここで、主要冷却材システム５２６および副冷却材システム５３２は、どちらも、予備熱貯蔵器１１２に熱的に連通している。例えば、予備熱貯蔵器１１２は、主要冷却材システム５２６の主要冷却材ループ５２８と副冷却材システム５３２の副冷却材ループ５３４とに、熱的に結合されており、主要冷却材ループ５２６、予備熱貯蔵器１１２、および副冷却材ループ５３２を結合させる熱経路が、主要冷却材ループ５２６、主要−副冷却材システム熱交換器５３６、および副冷却材ループ５３２を結合させる熱経路と平行になっている。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００６５】
図６に示される他の一実施形態では、熱供給システム１１４は、熱交換ループ６０２を含んでいてもよい。例えば、熱交換ループ６０２の第１の部分は、予備熱貯蔵器１１２の一部に熱的に連通し、熱交換ループ６０２の第２の部分は、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に熱的に連通していてよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱交換ループ６０２は、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００６６】
さらに、熱供給システム１１４は、１つ以上のヒートパイプ６０４を備えていてよい。例えば、ヒートパイプ６０４の第１の部分は、予備熱貯蔵器１１２の一部に熱的に連通し、ヒートパイプ６０４の第２の部分は、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に熱的に連通していてよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、ヒートパイプ６０４は、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００６７】
さらに、熱供給システム１１４は、１つ以上の熱交換器６０６を備えていてよい。例えば、第１の熱交換器６０８の第１の部分は、予備熱貯蔵器１１２の一部に熱的に連通し、第１の熱交換器６０６の第２の部分は、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に熱的に連通していてよい。例えば、その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、ヒートパイプ６０４は、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００６８】
さらに、熱供給システム１１４は、１つ以上のヒートパイプ６０４を備えていてよい。例えば、ヒートパイプ６０４の第１の部分は、予備熱貯蔵器１１２の一部に熱的に連通し、ヒートパイプ６０４の第２の部分は、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に熱的に連通していてよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、ヒートパイプ６０４は、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００６９】
当業者であれば、熱交換ループ６０２、熱交換器６０６、およびヒートパイプ６０４を共に組み合わせて用いて、予備熱貯蔵器１１２からの熱を原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に供給してもよいことは分かるであろう。例えば、多数のヒートパイプ６０４を備える第１の熱交換器６０６を用いて、予備熱貯蔵器１１２と、熱交換ループ６０２の第１の部分とを熱的に結合させてもよい。さらに、同じく多数のヒートパイプ６０４を備える第２の熱交換器６０６を用いて、エネルギー変換システム１１０の一部を、熱交換ループ６０２に熱的に結合させてもよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、予備熱貯蔵器１１２から、熱エネルギーが、熱ループ熱交換器循環路を介して、エネルギー変換システム１１０に供給され得る。
【００７０】
図６に示される他の一実施形態では、熱供給システム１１４は、１つ以上の熱電装置６０８を備えていてよい。例えば、熱電装置６０８の第１の部分（例えば、ｐ型／ｎ型半導体熱電接合部）を、予備熱貯蔵器１１２に熱的に連通し、熱電装置６０８の第２の部分を、原子炉システム１０１の蓄冷体（例えば、自然の貯蔵所または予備熱貯蔵器よりも低い温度の原子炉システムの任意の部分）に熱的に連通して配置してもよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、予備熱貯蔵器内に貯蔵されている熱エネルギーの熱電変換によって生成された電力を用いて、原子炉システムのエネルギー変換システム１１０の電気出力を補完するかまたは置き換えることが可能である。
【００７１】
図７に示されるさらなる一実施形態では、付加的なエネルギー源７０２が、予備熱貯蔵器１１２に付加的なエネルギーの一部を補充する。例えば、エネルギー変換システム１１０からの余剰エネルギーを用いて、追加エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に提供することが可能である。例えば、エネルギー変換システム１１０が余剰電力を生成することを送電網が求めている場合には、電気−熱エネルギー変換プロセス（例えば加熱コイル）を介して、余剰電力を熱エネルギーに変換し、予備熱貯蔵器１１２に伝達する。こうすることによって、通常運転の間に、予備熱貯蔵器１１２に伝達されたエネルギーを、エネルギー伝達システム１０４を介して補充する。他の例としては、付加的な原子炉システム７０４からのエネルギーを用いて、追加エネルギーを予備熱貯蔵器１１２に提供してもよい。例えば、第２の原子炉システム７０４によって生成された熱エネルギーを、第２のエネルギー伝達システム７０６を介して予備熱貯蔵器１１２に伝達し、これによって、通常運転の間に、予備熱貯蔵器１１２に伝達されたエネルギーを、第１のエネルギー伝達システム１０４を介して補充する。当業者であれば、付加的なエネルギー源によって予備熱貯蔵器１１２に供給された追加エネルギーを用いて、予備熱貯蔵器の蓄熱体材料を、通常運転が可能な温度以上の温度まで過熱できることは、明らかであろう。
【００７２】
図８Ａに示されるさらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、ある状態８０２に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これに限定されない。このエネルギー伝達システムが反応する状態８０２は、原子炉運転状態（例えば、温度、温度の変化速度、圧力、または、圧力の変化速度）、原子炉の電力要件（例えば、送電網の電力要件）、または、原子炉安全状態（例えば、ヒートシンク状況または冷却材ポンプ状況）を含んでよいが、これらに限定されない。例えば、冷却材ポンプの誤動作に反応して、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２へ迂回させることが可能である。さらなる例として、原子炉システム１０１の一部（例えば、原子炉心または原子炉冷却材流体）が特定の動作温度である場合、または、該温度に近い温度である場合、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉１０２からの熱エネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始する。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００７３】
さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉容量が過剰であるという判定８０３に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これに限定されない。例えば、原子炉システム１０１が、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０の負荷装置（例えば、外部送電網）が求める量よりも多い量のエネルギーを生成している場合に、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からの熱または電気エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することが可能である。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００７４】
さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の運転システム８０４に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これに限定されない。例えば、運転システム８０４に反応するエネルギー伝達システムは、運転システムからの信号８０６に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これに限定されない。例えば、運転システムからの信号８０６に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の運転システム（例えば、停止システム、警告システム、または安全システム）からの信号、例えば、遠隔無線信号（例えば、無線周波数信号）、または、遠隔有線信号（例えば、銅線信号または光ファイバーケーブル信号）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始することが可能である。さらに、運転システム８０４に反応するエネルギー伝達システムは、監視システム（例えば、温度監視システムまたは圧力監視システム）８０８に反応するエネルギー伝達システム、制御システム８１０に反応するエネルギー伝達システム、または、安全システム８１２に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これらに限定されない。例えば、原子炉システム１０１の監視システムからの信号に反応して、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。他の例では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の制御システム８１０からの信号に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。さらに、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の安全システム８１２からの信号に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００７５】
さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の操作者／操作体８１４からの信号に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これに限定されない。例えば、操作者／操作体８１４からの信号に反応するエネルギー伝達システムは、操作者／操作体（例えば、ユーザ（人）または人が制御するシステム（例えばプログラムされたコンピュータシステム））からの信号に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。例えば、操作者／操作体８１４からの信号に反応するエネルギー伝達システムは、操作者／操作体によって制御されたコンピュータ端末からの有線または無線信号などの遠隔信号に反応して、原子炉１０２からの熱エネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００７６】
さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、予め選択された迂回開始時間８１６に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これに限定されない。例えば、予め選択された迂回開始時間は、特定の事象（例えば、停止事象や、送電網需要が満たされている場合）に関する経過時間、または絶対時間を含んでいてもよい。例えば、予め選択された迂回開始時間８１６に反応するエネルギー伝達システムは、予め選択された絶対時間（例えば、午前２：００（東部標準時））において、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。当業者であれば、従来の送電網の電力需要データを利用して、原子炉によって生成されたエネルギーの予備熱貯蔵器１１２への迂回を開始する適切な時間を決定可能であることは、分かるであろう。他の例では、予め選択された迂回開始時間８１６に反応するエネルギー伝達システムは、特定の事象、例えば、原子炉の停止、または外部からの需要よりも過剰に電力が生成された場合が発生した後に予め選択された時間が経過すると、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００７７】
さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱体運転システム８１８に反応するエネルギー伝達システムを含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、蓄熱体運転システム８１８に反応するエネルギー伝達システムは、蓄熱体運転システムからの信号８２０に反応するエネルギー伝達システムを含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、蓄熱体運転システムからの信号８２０に反応するエネルギー伝達システムは、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱体運転システムからの遠隔無線信号（例えば、無線周波数信号）または遠隔有線信号（例えば、銅線信号または光ファイバーケーブル信号）などの信号に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。さらに、蓄熱体運転システム８１８に反応するエネルギー伝達システムは、蓄熱体監視システム（例えば、温度監視システム、圧力監視システム、貯蔵されたエネルギーの量を監視するシステム、または、利用可能な貯蔵容量を監視するシステム）８２２に反応するエネルギー伝達システム、蓄熱体制御システム８２４に反応するエネルギー伝達システム、または、蓄熱体安全システム８２６に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これらに限定されない。例えば、蓄熱体監視システム８２２に反応するエネルギー伝達システムは、蓄熱体監視システムからの信号に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。他の例では、蓄熱体制御システム８２４に反応するエネルギー伝達システムは、蓄熱体制御システム８２４からの信号に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。さらに、蓄熱体安全システム８２６に反応するエネルギー伝達システムは、蓄熱体安全システムからの信号に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００７８】
図８Ｂに示されるさらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システムの停止事象８２８に反応するエネルギー伝達システムを含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、原子炉システムの停止事象８２８に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の計画的停止事象８３０に反応するエネルギー伝達システム、または、原子炉システムの緊急停止事象８３２に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これらに限定されない。例えば、計画的停止事象８３０に反応するエネルギー伝達システムは、計画的停止事象（例えば、定期点検）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。他の例では、緊急停止事象８３２に反応するエネルギー伝達システムは、緊急停止事象（例えば、ＳＣＲＡＭ）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。当業者であれば、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、原子炉１０２の停止前および停止中に、原子炉システム１０１の停止を容易にするために必要な準備ステップの一部として、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを予備熱貯蔵器１１２に迂回させてもよいことは分かるであろう。
【００７９】
さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システムと予備熱貯蔵器との間に熱的連通８３４を形成するために適したエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これに限定されない。例えば、原子炉システムと予備熱貯蔵器との間の熱的連通８３４を形成するために適したエネルギー伝達システムは、ある状態に反応して、原子炉１０２の一部（例えば、主要冷却材システム）と予備熱貯蔵器１１２との間に熱経路を形成することが可能である。例えば、直接流体交換熱伝達システム５１０の場合には、制御弁を用いて、原子炉冷却材と蓄熱体流体とを混合することを開始してよい。他の例として、原子炉−蓄熱体熱交換器５１４を使用する熱伝達システムの場合には、制御弁を用いて、原子炉冷却材を熱交換器に流すようにしてもよい。
【００８０】
さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギーの量の算出８３６に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これに限定されない。例えば、予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギーの量の算出８３６に反応するエネルギー伝達システムは、予備熱貯蔵器１１２内に現在貯蔵されているエネルギーの算出に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。さらに、予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギーの量の算出８３６に反応するエネルギー伝達システムは、予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギーの、エネルギー全体の貯蔵容量に対する比率の算出８３８に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これに限定されない。例えば、予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギーの、エネルギー全体の貯蔵容量に対する比率の算出８３８に反応するエネルギー伝達システムは、貯蔵されたエネルギーの設定された比率のレベル（例えば、エネルギー貯蔵容量の２５％が利用される）の算出に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始する。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００８１】
さらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、予備熱貯蔵器の利用可能な貯蔵容量の量の算出８４０に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよいが、これに限定されない。例えば、予備熱貯蔵器の利用可能な貯蔵容量の量の算出８４０に反応するエネルギー伝達システムは、利用可能なエネルギー貯蔵容量の算出に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。さらに、予備熱貯蔵器の利用可能な貯蔵容量の量の算出８４０に反応するエネルギー伝達システムは、予備熱貯蔵器内の利用可能なエネルギー貯蔵容量の比率の算出８４２に反応するエネルギー伝達システムを備えていてよい。例えば、予備熱貯蔵器内の利用可能なエネルギー貯蔵容量の比率の算出８４２に反応するエネルギー伝達システムは、利用可能なエネルギー貯蔵の設定されたレベル（例えば、貯蔵容量を７５％維持したレベル）の算出に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。その後、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、熱供給システム１１４が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０へ供給することが可能である。
【００８２】
図８Ｃに示されるさらなる一実施形態では、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システムの余剰エネルギーを予備熱貯蔵器へ迂回させるために適したエネルギー伝達システム８４４を備えていてよいが、これに限定されない。例えば、原子炉システムの余剰エネルギーを予備熱貯蔵器へ迂回させるために適したエネルギー伝達システム８４４は、エネルギー変換システム８４６の運転需要を超えるエネルギーを伝達してよい。例えば、タービン／発電機システムが、送電網需要を超えて、電力を生成している場合には、エネルギー伝達システム１０４は、エネルギー（例えば熱エネルギーまたは電気エネルギー）を、原子炉システムの一部から予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。さらに、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システムの所定の割合のエネルギー出力を予備熱貯蔵器へ迂回させるために適したエネルギー伝達システム８４８を備えていてよい。例えば、制御システムまたは操作者／操作体が、原子炉システム１０１の予め選択された割合の出力を伝達し、該エネルギーの少なくとも一部を、予備熱貯蔵器１１２に伝達するように、選択してもよい。当業者であれば、予備熱貯蔵器に伝達される、予め選択されたレベルのエネルギー出力は、時間に応じて変動し、従来の外部電力需要曲線から算出可能であることは分かるであろう。例えば、制御システムまたは操作者／操作体は、従来、一日または一年のうちで比較的低い送電網需要を示す時に、原子炉システム１０１全体の出力を、需要が高い期間において伝達される割合よりも高い比率で、予備熱貯蔵器へ迂回させるように選択してよい。
【００８３】
図９Ａに示されるさらなる一実施形態では、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、緊急停止事象に反応する熱供給システム９０２、または、計画的停止事象に反応する熱供給システム９０４を含むが、これに限定されない。例えば、緊急停止事象に反応する熱供給システム９０２は、緊急停止事象（例えば、ＳＣＲＡＭ）に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に供給してよい。他の例としては、計画的停止事象に反応する熱供給システム９０４は、計画的停止事象（例えば、定期点検）に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に供給してよい。当業者であれば、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、原子炉１０２の停止の前、間、および後に、原子炉システム１０１の停止を容易にするために必要なステップの一部として、予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを予備熱貯蔵器１１２から原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０まで伝達してもよいことは、分かるであろう。
【００８４】
さらなる一実施形態では、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、停止事象を示す状態に反応する熱供給システム９０６を備えていてよいが、これに限定されない。例えば、停止事象を示す状態に反応する熱供給システム９０６は、停止事象を示す状態（例えば、停止を示す原子炉運転システム用の信号、または、停止を示す操作者／操作体からの信号）に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。
【００８５】
他の一実施形態では、停止事象を示す状態に反応する熱供給システム９０６は、原子炉システム１０１の運転システムからの信号に反応する熱供給システム９０８を備えていてよいが、これに限定されない。例えば、運転システムからの信号に反応する上記熱供給システム９０８は、原子炉システム１０１の運転システム（例えば、制御システム、安全システム、監視システム、停止システム、警告システム、または安全システム）からの、遠隔無線信号（例えば、無線周波数信号）または遠隔有線信号（例えば、銅線信号または光ファイバーケーブル信号）といった信号に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。例えば、原子炉システム１０１の運転システムからの信号に反応する熱供給システム９０８は、原子炉システム１０１の停止を示す、原子炉の監視システムからの信号を受信すると、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。
【００８６】
他の一実施形態では、停止事象を示す状態に反応する熱供給システム９０６は、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱体運転システムからの信号に反応する熱供給システム９１０を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、蓄熱体運転システムからの信号に反応する上記熱供給システム９１０は、予備熱貯蔵器の蓄熱体運転システム（例えば、制御システム、安全システム、監視システム）からの、遠隔無線信号（例えば、無線周波数信号）または遠隔有線信号（例えば、銅線信号または光ファイバーケーブル信号）といった信号に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。例えば、蓄熱体運転システムからの信号に反応する熱供給システム９１０は、原子炉システム１０１の停止（例えば、エネルギーが既に蓄熱体に向けられていない状態）を示す、予備熱貯蔵器１１２の監視システムからの信号を受信すると、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。
さらなる一実施形態では、停止事象を示す状態に反応する熱供給システム９０６は、原子炉システム１０１の操作者／操作体からの信号に反応する熱供給システム９１２を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、操作者／操作体からの信号に反応する上記熱供給システム９１２は、操作者／操作体（例えば、ユーザ（人）または人が制御するシステム（例えばプログラムされたコンピュータシステム））からの信号に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。例えば、操作者／操作体からの信号に反応する上記熱供給システム９１２は、操作者／操作体によって制御されたコンピュータ端末からの、有線または無線信号といった遠隔信号に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。
【００８７】
さらなる一実施形態では、停止事象を示す状態に反応する熱供給システム９０６は、停止後の予め選択された経過時間に反応する熱供給システム９１４を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、予め選択された経過時間は、特定の事象（例えば、停止事象）に対する経過時間、または絶対時間を含んでいてもよい。例えば、停止後の予め選択された経過時間に反応する熱供給システム９１４は、予め選択された絶対時間（例えば、午前２：００（東部標準時））において、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵された熱エネルギーを原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。当業者であれば、従来の送電網の電力需要データを用いて、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始する適切な時間を算出可能であることは、分かるであろう。他の例では、停止後の予め選択された経過時間に反応する熱供給システム９１４は、原子炉停止といった特定の事象から予め選択された量の時間が経過すると、停止後の予め選択された経過時間に反応する熱供給システム９１４は、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。
【００８８】
他の一実施形態では、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、運転システムによって確定された停止事象に反応する熱供給システム９１６を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、運転システムによって確定された停止事象に反応する熱供給システム９１６は、原子炉システム１０１の運転システム（例えば、停止システム）によって確定された停止事象に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。さらなる例として、原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応する熱供給システム９１８が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。さらに、原子炉制御システムは、原子炉安全システムからの信号に反応する原子炉制御システム９２０を含んでいてもよい。例えば、安全システムからの信号に反応する原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応する熱供給システム９２０が、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してもよい。さらに、安全システムは、原子炉システムの検知された１つ以上の状態（例えば、外部状態または内部状態）に反応する安全システム９２２を含んでいてもよい。例えば、原子炉システム１０１の安全システムは、ヒートシンクの損失を検知すると、原子炉制御システムに信号を送信することが可能である。原子炉制御システムは、原子炉システムの停止を確定し、対応する信号を、原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応する熱供給システム９１８に送信してよい。その後、原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応する熱供給システム９１８は、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。
【００８９】
図９Ｂに示される他の一実施形態では、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギー量の算出に反応する熱供給システム９２４を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギー量の算出に反応する熱供給システム９２４は、予備熱貯蔵器１１２内に現在貯蔵されているエネルギーの算出に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。さらに、予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギー量の算出に反応する熱供給システム９２４は、予備熱貯蔵器に貯蔵されているエネルギーの、全貯蔵容量に対する比率の算出に反応する熱供給システム９２６を含んでいてもよい。例えば、貯蔵されたエネルギーの比率の算出に反応する熱供給システム９２６は、貯蔵されたエネルギーの設定された比率レベル（例えば、エネルギー貯蔵容量の８０％が利用される）の算出に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。
【００９０】
さらなる一実施形態では、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器内の利用可能な貯蔵容量の算出に反応する熱供給システム９２８を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、予備熱貯蔵器内の利用可能な貯蔵容量の算出に反応する熱供給システム９２８は、利用可能なエネルギー貯蔵容量の算出に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。さらに、予備熱貯蔵器内の利用可能な貯蔵容量の算出に反応する熱供給システム９２８は、予備熱貯蔵器内の利用可能なエネルギー貯蔵容量の比率の算出に反応する熱供給システム９３０を含んでいてもよい。例えば、利用可能なエネルギー貯蔵容量の比率の算出に反応する熱供給システム９３０は、利用可能なエネルギー貯蔵の設定された比率レベル（例えば、貯蔵容量の２０％が残っているレベル）の算出に反応して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達することを開始してよい。
【００９１】
さらなる一実施形態では、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器内に貯蔵されたエネルギーの特定の一部をエネルギー変換システムへ供給するために適した熱供給システム９３２を含んでいてもよいが、これに限定されない。例えば、予備熱貯蔵器内に貯蔵されたエネルギーの特定の一部をエネルギー変換システムへ供給するために適した熱供給システム９３２を利用して、１つ以上の予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている特定の量の熱エネルギーを、原子炉システム１０１の少なくとも１つのエネルギー変換システム１１０に伝達してよい。例えば、予備熱貯蔵器１１２からエネルギー変換システム１１０に伝達されるエネルギーの量は、現在の負荷需要（例えば、送電網需要）に基づいていてよく、ここで、制御システムまたは操作者／操作体は、エネルギー変換システムの現在の需要のレベルに基づいて、エネルギー変換システムに伝達されるエネルギーの量を選択することが可能である。さらに、予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギーの特定の一部を、エネルギー変換システムへ供給するために適した熱供給システム９３２は、蓄熱体内に貯蔵されている所定の割合のエネルギーをエネルギー変換システムへ供給するために適した熱供給システム９３４を備えていてよい。例えば、蓄熱体内に貯蔵されている所定の割合のエネルギーをエネルギー変換システムへ供給するために適した熱供給システム９３４を利用して、制御システムまたは操作者／操作体によって、予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵された、選択された割合のエネルギー（例えば、貯蔵されたエネルギーの５０％）が、原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に伝達されるようにしてもよい。
【００９２】
以下に、実施例を示す一連のフローチャートについて説明する。理解を容易にするために、これらのフローチャートは、最初のフローチャートが一実施例による形態を示し、その後に続くフローチャートは、他の実施例、および／または、最初のフローチャートの拡大を示すように構成されており、該拡大は、先に示された１つ以上のフローチャートを形成するサブ部材の動作またはさらなる部材の動作として、示されるものである。当業者には、ここで利用される表示の形態（例えば、一実施例を示すフローチャートの説明を最初に行い、その後、続くフローチャートにおいて、追加的および／またはさらなる詳細を提供する）は、概して、種々のプロセス実施例の迅速かつ容易な理解を可能にするものであることは、明らかであろう。当業者であれば、ここで利用される表示の形態は、モジュール式および/またはオブジェクト指向のプログラム設計パラダイムに良好に適応することもさらに理解するであろう。
【００９３】
図１０は、原子炉によって生成されたエネルギーの選択された一部の蓄熱および利用に関する動作例を示す動作フロー１０００である。動作フローの種々の例を含む図１０およびそれ以降の図面では、上述の図１〜９の例、および／または、他の例および内容を参照して検討および説明する。しかし、動作フローは、多数の環境および内容において、および／または、図１〜９の変形例において実行されてよいことは、理解されよう。また、種々の動作フローが、図示された順番で説明されるが、種々の動作を図示された順番以外の順番で行ってもよいし、または、同時に行ってもよいことは理解されよう。
【００９４】
開始動作の後、動作フロー１０００は、迂回動作１０１０に移る。迂回動作１０１０は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【００９５】
その後、供給動作１０２０は、停止事象に反応して、迂回されたエネルギーの選択された一部のうちの少なくとも一部を、原子炉システムの少なくとも１つのエネルギー変換システムへ供給するステップを示す。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、停止事象に反応して、熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されている熱エネルギーの一部を原子炉システム１０１のエネルギー変換システム１１０に供給してよい。
【００９６】
図１１は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図１１は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作１１０２、動作１１０４、および／または、動作１１０６を含んでいてもよい。
【００９７】
動作１１０２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部から、余剰エネルギーの少なくとも一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からの余剰エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することが可能である。
【００９８】
さらに、動作１１０４は、少なくとも１つのエネルギー変換システムの運転需要を上回る少なくとも一部のエネルギーを、原子炉システムの一部から少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、エネルギー変換システムの運転需要を上回るエネルギー（例えば、送電網要件を上回るエネルギー）を、原子炉システム１０１の一部から予備熱貯蔵器１１２に伝達することが可能である。
【００９９】
動作１１０６は、少なくとも１つの原子炉システムの一部の、所定の割合のエネルギー出力を、少なくとも１つの原子炉システムの一部から、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、少なくとも１つの原子炉システム１０１の一部（例えば、原子炉心、または、原子炉心に熱的に連通している原子炉の一部）の所定の割合のエネルギー出力を、原子炉システム１０１の一部から予備熱貯蔵器１１２に伝達することが可能である。
【０１００】
図１２は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図１２は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作１２０２、動作１２０４、動作１２０６、および／または、動作１２０８を含んでいてもよい。
【０１０１】
動作１２０２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つのエネルギー伝達システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１０２】
さらに、動作１２０４は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からの熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つのエネルギー伝達システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、熱エネルギー１０６を伝達するために適している。例えば、図５Ａに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１０３】
さらに、動作１２０６は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からの熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの熱伝達システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、熱伝達システム５０４を備えていてよい。例えば、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１０４】
さらに、動作１２０８は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からの熱エネルギーの選択された一部を、熱伝導を介して、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、熱伝導を介して、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１０５】
図１３は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図１３は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作１３０２を含んでいてもよい。
【０１０６】
動作１３０２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からの熱エネルギーの選択された一部を、対流を介して、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、熱対流５０６を介して、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１０７】
図１４Ａおよび図１４Ｂは、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図１４Ａおよび図１４Ｂは、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作１４０２、動作１４０４、動作１４０６、および／または、動作１４０８を含んでいてもよい。
【０１０８】
動作１４０２は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの熱源に熱的に連通している少なくとも１つの原子炉システムの一部からの、熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの熱伝達システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ｂに示されるように、熱は、原子炉システム１０１の少なくとも１つの熱源５２２に熱的に連通している原子炉１０２の一部から、予備熱貯蔵器１１２に伝達される。例えば、図５Ｂに示されるように、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の熱源５２２に熱的に連通している原子炉システム１０１の一部（例えば、原子炉システムの冷却材システム）からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１０９】
さらに、動作１４０４は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの原子炉心に熱的に連通している少なくとも１つの原子炉システムの一部からの、熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの熱伝達システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ｂに示されるように、熱源５２２は、原子炉システム１０１の原子炉心５２４を含んでいてもよい。例えば、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の原子炉心５２４に熱的に連通している原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１１０】
さらに、動作１４０６は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの主要冷却材システムの一部からの、熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの熱伝達システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ｂに示されるように、原子炉心５２４に熱的に連通している原子炉システム１０１の一部は、原子炉システム１０１の主要冷却材システム５２６の一部を含んでいてもよい。例えば、図５Ｂに示されるように、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の主要冷却材システム５２６の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１１１】
さらに、動作１４０８は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの主要冷却材ループの一部からの、熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの熱伝達システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の主要冷却材システムの一部は、原子炉システムの主要冷却材ループ５２８の一部を含んでいてもよい。例えば、熱伝達システム５０４が、原子炉システム１０１の主要冷却材ループ５２８の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１１２】
図１５Ａおよび図１５Ｂは、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図１５Ａおよび図１５Ｂは、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作１５０２を含んでいてもよい。
【０１１３】
動作１５０２は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの冷却材プールからの、熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの熱伝達システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の主要冷却材システムの一部は、原子炉システム１０１の冷却材プール５３０を含んでいてもよい。例えば、図５Ｂに示されるように、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の冷却材プール５３０の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１１４】
図１６Ａおよび図１６Ｂは、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図１６Ａおよび図１６Ｂは、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作１６０２を含んでいてもよい。
【０１１５】
動作１６０２は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの主要冷却材システムの一部からの、熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの熱伝達システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。ここで、上記少なくとも１つの主要冷却材システムは、少なくとも１つの予備熱貯蔵器と、原子炉システムの少なくとも１つの副冷却材システムとに熱的に連通しているが、上記少なくとも１つの予備熱貯蔵器と上記少なくとも１つの副冷却材システムとは、熱的に連通していない。例えば、図５Ｃに示されるように、主要冷却材システム５２６には、予備熱貯蔵器１１２と原子炉システム１０１の副冷却材システム５３２とに熱的に連通している主要冷却材システム５２６が含まれる。ここで、予備熱貯蔵器１１２と少なくとも１つの副冷却材システム５３２とは、熱的に連通していない。例えば、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の主要冷却材システム５２６の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。ここで、主要冷却材システム５２６は、予備熱貯蔵器１１２と原子炉システム１０１の副冷却材システム５３２とに熱的に連通しているが、予備熱貯蔵器１１２と少なくとも１つの副冷却材５３２システムとは、熱的に連通していない。
【０１１６】
図１７Ａおよび図１７Ｂは、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図１７は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作１７０２を含んでいてもよい。
【０１１７】
さらに、動作１７０２は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの主要冷却材システムの一部からの、熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの熱伝達システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。ここで、少なくとも１つの予備熱貯蔵器は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの主要冷却材システムに熱的に連通していると共に、該原子炉システムの少なくとも１つの副冷却材システムに熱的に連通している。例えば、図５Ｄに示されるように、主要冷却材システム５２６は、予備熱貯蔵器１１２と原子炉システム１０１の副冷却材システム５３２との両方に熱的に連通している、主要冷却材システムを含んでいてもよい。ここで、予備熱貯蔵器１１２は、原子炉システム１０１の主要冷却材システム５２６に熱的に連通していると共に、原子炉システム１０１の副冷却材システム５３２に熱的に連通している。例えば、熱伝達システム５０４は、原子炉システム１０１の主要冷却材システム５２６の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。ここで、予備熱貯蔵器１１２は、原子炉システム１０１の主要冷却材システム５２６と、原子炉システム１０１の副冷却材システム５３２との両方に熱的に連通している。
【０１１８】
図１８Ａおよび図１８Ｂは、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図１８Ａおよび図１８Ｂは、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作１８０２、動作１８０４、および／または、動作１８０６を含んでいてもよい。
【０１１９】
動作１８０２は、少なくとも１つの直接流体交換熱伝達システムを用いて、少なくとも１つの原子炉システムの一部からの熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、直接流体交換熱伝達システム５１０を含んでいてもよい。例えば、直接流体交換システム５１０が、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１２０】
さらに、動作１８０４は、少なくとも１つの直接流体交換熱伝達システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の少なくとも１つの蓄熱体流体と、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの冷却材とを混合するステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、直接流体交換システム５１０は、予備熱貯蔵器１１２の蓄熱体と原子炉１０２の冷却材とを混合するためのシステム５１１を含んでいてもよい。例えば、蓄熱体流体と原子炉冷却材とを混合するためのシステム５１１が、これら２つの流体を直接混合することによって、原子炉システム１０１からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達させてよい。
【０１２１】
さらに、動作１８０６は、少なくとも１つの直接流体交換熱伝達システムを用いて、実質的に類似した、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の少なくとも１つの蓄熱体流体と、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの冷却材とを混合するステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、予備熱貯蔵器流体と原子炉の冷却材とは、実質的に類似していてよい（５１２）。例えば、蓄熱体流体および原子炉冷却材はどちらも、同じ液体金属、例えば、液体ナトリウム、液体鉛、または液体鉛ビスマスなどを含んでいてもよい。他の例では、蓄熱体流体および原子炉冷却材はどちらも、同じ液体有機体、例えば、ジフェニル酸化物を有するジフェニルを含んでいてもよい。
【０１２２】
図１９Ａおよび図１９Ｂは、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図１９Ａおよび図１９Ｂは、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作１９０２を含んでいてもよい。
【０１２３】
動作１９０２は、少なくとも１つの直接流体交換熱伝達システムを用いて、互いに異なる、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の少なくとも１つの蓄熱体流体と、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの冷却材とを混合するステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、予備熱貯蔵器流体および原子炉の冷却材は、異なっていてよい（５１３）。例えば、蓄熱体流体は、液体有機流体（例えば、ジフェニル酸化物を有するジフェニル）を含むが、原子炉冷却材は、液体金属冷却材（例えば、液体ナトリウム、鉛、または、鉛ビスマス）を含んでいてもよい。同様に、蓄熱体流体は、液体ナトリウムなどの第１の液体金属冷却材を含むが、原子炉冷却材は、液体鉛などの第２の液体金属冷却材を含んでいてもよい。
【０１２４】
図２０は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図２０は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作２００２、および／または、動作２００４を含んでいてもよい。
【０１２５】
動作２００２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からの熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの熱交換器を用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、熱エネルギー１０６を伝達するために適したエネルギー伝達システムは、１つ以上の、原子炉−蓄熱体の熱交換器５１４を用いて、原子炉システム１０１の一部からの熱エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１２６】
さらに、動作２００４は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からの熱エネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの熱交換器を用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。ここで、少なくとも１つの熱交換器の第１の部分は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの主要冷却材システムの一部に熱的に連通しており、少なくとも１つの熱交換器の第２の部分は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の一部に熱的に連通している。例えば、原子炉−蓄熱体の熱交換５１４は、熱交換器５１５を含んでいてもよい。熱交換器５１５は、原子炉システムの主要冷却材システムに熱的に連通している第１の部分と、予備熱貯蔵器１１２に熱的に連通している第２の部分とを有している。例えば、熱エネルギー１０６を伝達するために適したエネルギー伝達システムは、原子炉システムの主要冷却材システムに熱的に連通している第１の部分と、予備熱貯蔵器１１２に熱的に連通している第２の部分とを有する熱交換器５１５を用いて、原子炉システム１０１からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。
【０１２７】
図２１は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作２１０２、動作２１０４、および／または、動作２１０６を含んでいてもよい。
【０１２８】
動作２１０２は、少なくとも１つのエネルギー伝達システムを用いて、少なくとも１つの原子炉システムの一部からの電気エネルギーの少なくとも一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部（例えば、原子炉システム１１０のエネルギー変換システム）からの電気エネルギー１０８を、予備熱貯蔵器１１２に伝達することに適したエネルギー伝達システムを含んでいてもよい。例えば、原子炉システム１０１からの電気エネルギー１０８を予備熱貯蔵器１１２に伝達することに適したエネルギー伝達システムを用いて、原子炉システム１０１の一部からの電気エネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達してよい。当業者であれば、予備熱貯蔵器１１２に貯蔵するためには、変換プロセスにおいて、原子炉システム１０１の一部に由来する電気エネルギーを熱エネルギーに変換する必要があることは、分かるであろう。
【０１２９】
さらに、動作２１０４は、少なくとも１つの電気／熱変換システムを用いて、少なくとも１つの原子炉システムの一部からの電気エネルギーの少なくとも一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、原子炉システム１０１からの電気エネルギー１０８を予備熱貯蔵器１１２に伝達するために適したエネルギー伝達システムは、電気エネルギー／熱エネルギー変換装置５１６を含んでいてもよい。例えば、電気エネルギー／熱エネルギー変換装置５１６を用いて、原子炉システム１０１の一部によって生成された電気エネルギーを、熱エネルギーに変換することが可能であり、その後、熱エネルギーは、予備熱貯蔵器１１２に伝達される。
【０１３０】
さらに、動作２１０６は、少なくとも１つの電気／熱変換システムを用いて、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つのエネルギー変換システムからの電気エネルギーの少なくとも一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、原子炉システム１０１からの電気エネルギー１０８を予備熱貯蔵器１１２に伝達するために適したエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１のエネルギー変換装置１１０からの電気エネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達するための電気エネルギー／熱エネルギー変換装置５１９を含んでいてもよい。例えば、エネルギー変換装置１１０からの電気エネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達するために適した、電気エネルギー／熱エネルギー変換装置５１９を用いて、原子炉システム１０１のエネルギー変換装置（例えば、タービン／発電機システム）の電気出力からの電気エネルギーを、熱エネルギーに変換してよい。その後、熱エネルギーは、予備熱貯蔵器１１２に伝達される。
【０１３１】
図２２は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図２２は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作２２０２、および／または、動作２２０４を含んでいてもよい。
【０１３２】
動作２２０２は、少なくとも１つの抵抗加熱装置を用いて、少なくとも１つの原子炉システムの一部からの電気エネルギーの少なくとも一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップが示されている。例えば、図５Ａに示されるように、電気エネルギー／熱エネルギー変換装置は、１つ以上の抵抗加熱装置５１７を含んでいてもよい。例えば、抵抗加熱装置５１７を用いて、原子炉システム１０１の一部からの電気エネルギーを、熱エネルギーに変換してよい。その後、熱エネルギーは、予備熱貯蔵器１１２に伝達され得る。
【０１３３】
さらに、動作２２０４は、少なくとも１つの加熱コイルを用いて、少なくとも１つの原子炉システムの一部からの電気エネルギーの少なくとも一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図５Ａに示されるように、抵抗加熱装置５１７は、１つ以上の加熱コイルを備えていてよい。例えば、加熱コイル５１８を用いて、原子炉システム１０１の一部からの電気エネルギーを、熱エネルギーに変換してよい。その後、熱エネルギーは、予備熱貯蔵器１１２に伝達される。
【０１３４】
図２３は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図２３は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作２３０２、動作２３０４、動作２３０６、および／または、動作２３０８を含んでいてもよい。
【０１３５】
動作２３０２は、少なくとも１つの状態に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、状態８０２（例えば、原子炉システムへの電力需要、予備熱貯蔵器の準備状態、原子炉の熱特性、または、蓄熱体の熱特性）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１３６】
さらに、動作２３０４は、少なくとも１つの原子炉システムの余剰容量の判定に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、少なくとも１つの原子炉システムの容量が過剰であるという判定（例えば、現在の原子炉の電力生成が、現在の送電網需要を上回っているという判定）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１３７】
動作２３０６は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの運転システムに反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の運転システム８０４（例えば、警告システム、安全システム、または停止システム）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１３８】
さらに、動作２３０８は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの運転システムからの少なくとも１つの信号に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、運転システムからの信号８０６に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の運転システムからの少なくとも１つの信号８０６（例えば、デジタル有線信号、アナログ有線信号、デジタル無線信号、またはアナログ無線信号）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１３９】
図２４は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図２４は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作２４０２を含んでいてもよい。
【０１４０】
動作２４０２は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの監視システムに反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、監視システム８０８に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の監視システムからの少なくとも１つの信号に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１４１】
図２５は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図２５は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作２５０２を含んでいてもよい。
【０１４２】
動作２５０２は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの制御システムに反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、制御システム８１０に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の制御システムからの少なくとも１つの信号に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１４３】
図２６は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図２６は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作２６０２を含んでいてもよい。
【０１４４】
動作２６０２は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１つの安全システムに反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムの安全システム８１２に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の制御システムからの少なくとも１つの信号に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１４５】
図２７は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図２７は迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作２７０２、および／または、動作２７０４を含んでいてもよい。
【０１４６】
動作２７０２は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の少なくとも１つの蓄熱体運転システムに反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、蓄熱体運転システム８１８に反応するエネルギー伝達システムは、予備熱貯蔵器１１２の少なくとも１つの運転システム（例えば、監視システム、警告システム、制御システム、または、安全システム）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１４７】
さらに、動作２７０４は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の少なくとも１つの蓄熱体運転システムからの少なくとも１つの信号に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、蓄熱体運転システムからの信号８２０に反応するエネルギー伝達システムは、予備熱貯蔵器１１２の運転システムからの少なくとも１つの信号（例えば、デジタル有線信号、アナログ有線信号、デジタル無線信号、または、アナログ無線信号）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１４８】
図２８は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図２８は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作２８０２を含んでいてもよい。
【０１４９】
動作２８０２は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の少なくとも１つの蓄熱体監視システムに反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、蓄熱体監視システム８２２に反応するエネルギー伝達システムは、予備熱貯蔵器１１２の少なくとも１つの監視システム（例えば、熱監視システム、圧力監視システム、エネルギー貯蔵容量の監視システム）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１５０】
図２９は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図２９は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作２９０２を含んでいてもよい。
【０１５１】
動作２９０２は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の少なくとも１つの蓄熱体制御システムに反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、蓄熱体制御システム８２４に反応するエネルギー伝達システムは、予備熱貯蔵器１１２の少なくとも１つの制御システム（例えば、熱制御システム）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１５２】
図３０は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図３０は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作３００２を含んでいてもよい。
【０１５３】
動作３００２は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の少なくとも１つの蓄熱体安全システムに反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、蓄熱体安全システム８２６に反応するエネルギー伝達システムは、予備熱貯蔵器１１２の少なくとも１つの安全システムに反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１５４】
図３１は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図３１は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作３１０２を含んでいてもよい。
【０１５５】
動作３１０２は、少なくとも１つの原子炉システムの少なくとも１人／１つの操作者／操作体からの少なくとも１つの信号に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、操作者／操作体（例えば、ユーザ（人）または人が制御するプログラマブルなコンピュータシステム）８１４からの信号（例えば、無線信号または有線信号）に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１および／または蓄熱体システム１１２の操作者／操作体からの少なくとも１つの信号に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１５６】
図３２は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図３２は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作３２０２を含んでいてもよい。
【０１５７】
動作３２０２は、予め選択された迂回開始時間に、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、予め選択された迂回開始時間８１６に反応するエネルギー伝達システムは、予め選択された迂回開始時間（例えば、所定の事象の発生に関する絶対時間または経過時間）に、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１５８】
図３３は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図３３は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作３３０２、動作３３０４、および／または、動作３３０６を含んでいてもよい。
【０１５９】
動作３３０２は、停止事象に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、停止事象８２８に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１６０】
さらに、動作３３０４は、計画的停止事象に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、計画的停止事象８３０に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の計画的停止事象（例えば、定期点検）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１６１】
さらに、動作３３０６は、緊急停止事象に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、緊急停止事象８３２に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の緊急停止事象（例えば、ＳＣＲＡＭ）に反応して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１６２】
図３４は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図３４は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作３４０２、および／または、動作３４０４を含んでいてもよい。
【０１６３】
動作３４０２は、停止事象に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部と少なくとも１つの予備熱貯蔵器との間に、熱的連通を確立するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システムの一部（例えば、主要冷却材システム）と予備熱貯蔵器１１２との間に、熱的連通を確立してよい。
【０１６４】
さらに、動作３４０４は、原子炉の停止に先行して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の停止事象８２８に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉１０２の停止に先行して、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１６５】
図３５は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図３５は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作３５０２を含んでいてもよい。
【０１６６】
動作３５０２は、原子炉が停止している間に、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の停止事象８２８に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉１０２が停止している間に、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１６７】
図３６は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図３６は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作３６０２、および／または、動作３６０４を含んでいてもよい。
【０１６８】
動作３６０２は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギーの量の算出に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギーの量の算出８３６に反応するエネルギー伝達システムが、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１６９】
また、動作３６０４は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギーの比率の算出に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、予備熱貯蔵器において使用されるエネルギー容量の比率の算出８３８に反応するエネルギー伝達システムが、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１７０】
図３７は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図３７は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作３７０２、および／または、動作３７０４を含んでいてもよい。
【０１７１】
動作３７０２は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の利用可能なエネルギー貯蔵容量の量の算出に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、予備熱貯蔵器に残っているエネルギー容量の量の算出８４０に反応するエネルギー伝達システムが、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１７２】
さらに、動作３７０４は、利用可能なエネルギー貯蔵容量の比率の算出に反応して、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーの選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、予備熱貯蔵器に残っているエネルギー容量の比率の算出８４２に反応するエネルギー伝達システムは、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２に伝達することを開始してよい。
【０１７３】
図３８は図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図３８は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作３８０２、動作３８０４、および／または、動作３８０６を含んでいてもよい。
【０１７４】
動作３８０２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの蓄熱材の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２における蓄熱材１１６の集合体へ伝達させてもよい。
【０１７５】
さらに、動作３８０４は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの固体蓄熱材の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２における、固形物体（例えば固形セラミック体、固形金属体、または固形石体）若しくは粒状固体（例えば砂）といった、固体蓄熱材４１４の集合体へ伝達させてもよい。
【０１７６】
さらに、動作３８０６は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの加圧ガス容量の材料の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２における加圧ガス材料４１２（例えば加圧ヘリウムまたは加圧二酸化炭素）の集合体へ伝達させてもよい。
【０１７７】
図３９Ａ〜３９Ｄは、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図３９Ａ〜３９Ｄは、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作３９０２、動作３９０４、動作３９０６、及び動作３９０８、並びに／または動作３９１０を含んでいてよい。
【０１７８】
動作３９０２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの液体蓄熱材の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２における液体材料４０２（例えば、液体金属、液体金属塩、液体有機物、または水）の集合体へ伝達させてもよい。
【０１７９】
また、動作３９０４は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの有機液体蓄熱材の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２における液体有機材料４０４（例えば、ジフェニル酸化物を有するジフェニル）の集合体へ伝達させてもよい。
【０１８０】
また、動作３９０６は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの液体金属塩蓄熱材の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２における液体金属塩４０６（例えば、フッ化リチウム）の集合体へ伝達させてもよい。
【０１８１】
また、動作３９０８は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの液体金属蓄熱材の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２における液体金属４０８（例えば、ナトリウム）の集合体へ伝達させてもよい。
【０１８２】
また、動作３９１０は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における水の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２における水４１０の集合体へ伝達させてもよい。
【０１８３】
図４０は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図４０は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作４００２、及び／または動作４００４を含んでいてよい。
【０１８４】
また、上記動作４００２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの混合相材料の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２における混合相材料４２０（例えば蒸気水−水）の集合体へ伝達させてもよい。
【０１８５】
また、上記動作４００４は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの材料の集合体へ迂回させるステップを示している。上記した「少なくとも１つの材料の集合体」は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の動作温度の範囲内で相転移する。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２の動作温度４２２の範囲内で相転移する材料の集合体へ伝達させてもよい。
【０１８６】
図４１Ａは、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図４１は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作４１０２、動作４１０４、動作４１０６、及び／または動作４１０８を含んでいてよい。
【０１８７】
上記動作４１０２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。上記少なくとも１つの予備熱貯蔵器は、上記のエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器における蓄熱材の温度変化の形態で貯蔵する。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。ここで、上記予備熱貯蔵器は、上記エネルギーを、蓄熱材４３８の温度上昇の形態で貯蔵する。例えば、予備熱貯蔵器１１２へのエネルギー転移によって、液体蓄熱材４０２の温度は、１００℃から２００℃へ上昇する。
【０１８８】
上記動作４１０４は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。上記少なくとも１つの予備熱貯蔵器は、上記のエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器における蓄熱材の相変化の形態で貯蔵する。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。ここで、上記予備熱貯蔵器は、上記エネルギーを、蓄熱材４３８の相変化の形態で貯蔵する。例えば、予備熱貯蔵器１１２へのエネルギー転移によって、固体貯蔵材料は液体貯蔵材料へ相変化する。ここで、上記エネルギーは、潜熱の転移として上記貯蔵材料に貯蔵される。
【０１８９】
また、上記動作４１０６は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。上記少なくとも１つの予備熱貯蔵器は、上記のエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器における蓄熱材の固体−液体相変化の形態で貯蔵する。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。ここで、予備熱貯蔵器１１２は、上記エネルギーを、固体−液体相変化４４０（例えば、固体ナトリウム−液体ナトリウム相変化）の形態で貯蔵する。
【０１９０】
また、上記動作４１０８は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。上記少なくとも１つの予備熱貯蔵器は、上記のエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器における蓄熱材の液体−気体相変化の形態で貯蔵する。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。ここで、予備熱貯蔵器１１２は、上記エネルギーを、液体−気体相変化４４２（例えば、水−水蒸気相変化）の形態で貯蔵する。
【０１９１】
図４２Ａ及び４２Ｂは、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図４２Ａ及び４２Ｂは、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作４２０２、動作４２０４、動作４２０６、動作４２０８、及び／または動作４２１０を含んでいてよい。
【０１９２】
動作４２０２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。上記少なくとも１つの原子炉システムは、少なくとも１つの液状冷却材を備えている。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、液体２１２で冷却された原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０１９３】
また、動作４２０４は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。上記少なくとも１つの原子炉システムは、少なくとも１つの液体金属塩冷却材を備えている。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、液体金属塩２１４で冷却された原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０１９４】
また、上記動作４２０６は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。上記少なくとも１つの原子炉システムは、少なくとも１つの冷却水を備えている。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、水２２０で冷却された原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０１９５】
また、上記動作４２０８は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。上記少なくとも１つの原子炉システムは、少なくとも１つの液体金属冷却材を備えている。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、液体金属２１６（例えば、液体ナトリウムまたは液体鉛）で冷却された原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０１９６】
また、上記動作４２１０は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。上記少なくとも１つの原子炉システムは、少なくとも１つの液体有機冷却材を備えている。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、液体有機物２１８（例えば、ジフェニル酸化物を有するジフェニル）で冷却された原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０１９７】
図４３は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図４３は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作４３０２、動作４３０４、動作４３０６、及び／または動作４３０８を含んでいてよい。
【０１９８】
動作４３０２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。上記少なくとも１つの原子炉システムは、少なくとも１つの加圧ガス冷却材を備えている。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、加圧ガス２２２（例えば、加圧された、ヘリウムまたは二酸化炭素）で冷却された原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０１９９】
上記動作４３０４は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。上記少なくとも１つの原子炉システムは、少なくとも１つの混合相冷却材を備えている。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、混合相２２４（例えば、水−水蒸気）で冷却された原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０２００】
上記動作４３０６は、少なくとも１つの熱スペクトル原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１から熱スペクトル原子炉２０２によって生成された一部の選択されたエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０２０１】
動作４３０８は、少なくとも１つの高速スペクトル原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１から高速スペクトル原子炉２０４によって生成された一部の選択されたエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０２０２】
図４４は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図４４は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作４４０２、動作４４０４、及び／または動作４４０６を含んでいてよい。
【０２０３】
動作４４０２は、少なくとも１つのマルチスペクトル原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１からマルチスペクトル原子炉２０６によって生成された一部の選択されたエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０２０４】
動作４４０４は、少なくとも１つの増殖型原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１から増殖型原子炉２０８によって生成された一部の選択されたエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０２０５】
動作４４０６は、少なくとも１つの進行波炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの予備熱貯蔵器へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１から進行波炉２１０によって生成された一部の選択されたエネルギーを、予備熱貯蔵器１１２へ伝達させてもよい。
【０２０６】
図４５は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図４５は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作４５０２、動作４５０４、及び／または動作４５０６を含んでいてよい。
【０２０７】
上記動作４５０２は、停止事象に反応して、少なくとも１つの熱供給システムを用いて原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部の少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ供給してもよい。
【０２０８】
また、動作４５０４は、停止事象に反応して、少なくとも１つの熱交換ループを用いて原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部の少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、熱交換ループ６０２を介して、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ供給してもよい。
【０２０９】
また、動作４５０６は、停止事象に反応して、少なくとも１つのヒートパイプを用いて原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、ヒートパイプ６０４を介して、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ供給してもよい。
【０２１０】
図４６は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図４６は、供給動作１０２０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作４６０２、及び／または動作４６０４を含んでいてよい。
【０２１１】
また、動作４６０２は、停止事象に反応して、少なくとも１つの熱交換器を用いて原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、熱交換器６０６を介して、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ供給してもよい。例えば、上記熱交換器の第１の部分は、予備熱貯蔵器１１２に熱的に連通しており、上記熱交換器の第２の部分は、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０に熱的に連通している。
【０２１２】
また、動作４６０４は、停止事象に反応して、少なくとも１つの熱電装置を用いて原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、熱電装置６０８（例えば、半導体−半導体熱電接合部）を介して、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ供給してもよい。例えば、上記熱電装置の第１の部分は、予備熱貯蔵器１１２に熱的に連通しており、上記熱電装置の第２の部分は、原子炉システム１０１におけるヒートシンク（例えば、自然のヒートシンク）に熱的に連通している。
【０２１３】
図４７は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図４７は、供給動作１０２０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作４７０２、動作４７０４、動作４７０６、及び／または動作４７０８を含んでいてよい。
【０２１４】
上記動作４７０２は、停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つの主要エネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１における主要エネルギー変換システム３０２（例えば、主要沸騰ループに連結したエネルギー変換システム）へ供給してもよい。
【０２１５】
上記動作４７０４は、停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つの補助エネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１における補助エネルギー変換システム３０４（例えば、非主要沸騰に連結したエネルギー変換システム）へ供給してもよい。
【０２１６】
上記動作４７０６は、停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つの緊急エネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１における緊急エネルギー変換システム３０６（例えば、上記原子炉システムにおける様々な運転システムへ電力を供給するエネルギー変換システム）へ供給してもよい。
【０２１７】
上記動作４７０８は、停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つの沸騰ループへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１における沸騰ループ３２２へ供給してもよい。
【０２１８】
図４８は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図４８は、供給動作１０２０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作４８０２、及び／または動作４８０４を含んでいてよい。
【０２１９】
動作４８０２は、停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのタービンへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるタービン３１２へ供給してもよい。
【０２２０】
さらに、動作４８０４は、停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのタービンの少なくとも１つの作動流体へ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるタービン３１２の作動流体３２０へ供給してもよい。
【０２２１】
図４９は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図４９は、供給動作１０２０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作４９０２、動作４９０４、動作４９０６、及び／または動作４９０８を含んでいてよい。
【０２２２】
動作４９０２は、停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのトッピングサイクルへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるトッピングサイクル３１４へ供給してもよい。
【０２２３】
動作４９０４は、停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのボトミングサイクルへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるボトミングサイクル３１６へ供給してもよい。
【０２２４】
動作４９０６は、停止事象に反応して、少なくとも１つの低温ダンプへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システムにおける、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１における低温ダンプ３１８へ供給してもよい。
【０２２５】
動作４９０８は、計画的停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の計画的停止事象（例えば、定期点検）に反応して、原子炉システム１０１における計画的停止事象に反応する熱供給システム９０４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２２６】
図５０は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図５０は、供給動作１０２０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作５００２、動作５００４、動作５００６、及び／または動作５００８を含んでいてよい。
【０２２７】
上記動作５００２は、緊急停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の緊急停止事象（例えば、ＳＣＲＡＭ）に反応して、原子炉システム１０１における緊急停止事象に反応する熱供給システム９０２は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２２８】
上記動作５００４は、原子炉停止に先行して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１における反応炉１０２の停止に先行して、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２２９】
動作５００６は、原子炉が停止している間に、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１における反応炉１０２が停止している間に、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２３０】
動作５００８は、原子炉が停止した後に、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１における反応炉１０２が停止した後に、停止事象に反応する熱供給システム１１４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２３１】
図５１は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図５０は、供給動作１０２０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作５１０２、動作５１０４、及び／または動作５１０６を含んでいてよい。
【０２３２】
動作５１０２は、停止事象を示す少なくとも１つの状態に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の停止を示す状態に反応して、原子炉システム１０１の停止を示す状態に反応する熱供給システムは、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２３３】
また、動作５１０４は、原子炉システムの少なくとも１つの運転システムからの少なくとも１つの信号に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の運転システムからの信号に反応して、原子炉システム１０１の運転システムからの信号に反応する熱供給システム９０８は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２３４】
また、動作５１０６は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの運転システムからの少なくとも１つの信号に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、予備熱貯蔵器１１２における運転システムからの信号に反応して、予備熱貯蔵器における運転システムからの信号に反応する熱供給システム９１０は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２３５】
図５２は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図５２は、供給動作１０２０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作５２０２、及び／または動作５２０４を含んでいてよい。
【０２３６】
また、動作５２０２は、原子炉システムにおける少なくとも１つの操作者／操作体からの少なくとも１つの信号に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１における操作者／操作体（例えば、ユーザ（人）または人が制御するプログラムされたコンピュータシステム）からの信号に反応して、原子炉システムにおける操作者／操作体からの信号に反応する熱供給システム９１２は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２３７】
また、動作５２０４は、予め選択された供給開始時間に、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、停止後の予め選択された経過時間に、停止後の予め選択された経過時間に反応する熱供給システム９１４（例えば、経過時間は、反応炉の停止事象開始に対して計測されてもよい）は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２３８】
図５３は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図５３は、供給動作１０２０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作５３０２、動作５３０４、動作５３０６、及び／または動作５３０８を含んでいてよい。
【０２３９】
動作５３０２は、原子炉システムの少なくとも１つの運転システムによって確定された停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の運転システム１２０によって確定された停止事象に反応して、原子炉システムの運転システムによって確定された停止事象に反応する熱供給システム９１６は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２４０】
動作５３０４は、原子炉システムの少なくとも１つの原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応して、原子炉システムの原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応する熱供給システム９１８は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２４１】
また、動作５３０６は、少なくとも１つの安全システムからの少なくとも１つの信号に反応する原子炉システムにおける少なくとも１つの原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応して（ここで、反応炉制御システムは、原子炉システム１０１の安全システムからの信号に反応する）、原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応する熱供給システム９２０（ここで、反応炉制御システムは、原子炉システム１０１の安全システムに反応する）は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２４２】
また、上記動作５３０８は、少なくとも１つの安全システムからの少なくとも１つの信号に反応する原子炉システムにおける少なくとも１つの原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応して（上記安全システムは、原子炉システムにおける少なくとも１つの検知状態に反応する）、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。ここで、上記少なくとも１つの安全システムは、原子炉システムにおける少なくとも１つの検知状態に反応する。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応して（ここで、反応炉制御システムは、原子炉システム１０１の安全システムからの信号に反応する）、原子炉制御システムによって確定された停止事象に反応する熱供給システム９２０（ここで、反応炉制御システムは、原子炉システム１０１の安全システムに反応し、上記安全システムは、検知した反応炉の状態（例えば、外部状態または内部状態）に反応する）は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２４３】
図５４は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図５４は、供給動作１０２０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作５４０２、及び／または動作５４０４を含んでいてよい。
【０２４４】
動作５４０２は、停止事象に反応して、少なくとも１つの予備熱貯蔵器内に貯蔵されている選択されたエネルギー量を算出して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。ここで、例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の停止で予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されているエネルギー量の算出に反応して、原子炉システムの停止で予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギー量の算出に反応する熱供給システム９２４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２４５】
また、動作５４０４は、停止事象に反応して、少なくとも１つの予備熱貯蔵器内に貯蔵されている選択されたエネルギーの比率を算出して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の停止で予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵されているエネルギー容量の利用比率の算出に反応して、原子炉システムの停止で予備熱貯蔵器内に貯蔵されているエネルギー容量の利用比率の算出に反応する熱供給システム９２６は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２４６】
図５５は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図５５は、供給動作１０２０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作５５０２、及び／または動作５５０４を含んでいてよい。
【０２４７】
上記動作５５０２は、停止事象に反応して、少なくとも１つの予備熱貯蔵器内の利用可能な選択された貯蔵容量を算出して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の停止で予備熱貯蔵器１１２の利用可能な貯蔵容量の算出に反応して、原子炉システムの停止で予備熱貯蔵器の利用可能な貯蔵容量の算出に反応する熱供給システム９２８は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２４８】
また、動作５５０４は、停止事象に反応して、少なくとも１つの予備熱貯蔵器内の利用可能な貯蔵容量の選択された比率を算出して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち少なくとも一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の停止で予備熱貯蔵器１１２内の利用可能な貯蔵容量の比率の算出に反応して、原子炉システムの停止で予備熱貯蔵器内の利用可能な貯蔵容量の比率の算出に反応する熱供給システム９３０は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２４９】
図５６は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図５６は、供給動作１０２０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作５６０２、及び／または動作５６０４を含んでいてよい。
【０２５０】
上記動作５６０２は、停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回されたエネルギーの選択された一部のうち特定の一部を供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、予備熱貯蔵器内に貯蔵されたエネルギーの特定の一部をエネルギー変換システムに供給するために適した熱供給システム９３２は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２５１】
また、動作５６０４は、停止事象に反応して、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムへ迂回された、選択された特定の割合のエネルギーを供給するステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、原子炉システム１０１の停止事象に反応して、予備熱貯蔵器内に貯蔵されている所定の割合のエネルギーをエネルギー変換システムに供給するために適した熱供給システム９３４は、予備熱貯蔵器１１２にて貯蔵された熱エネルギーの一部を、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換システム１１０へ伝達することを開始してよい。
【０２５２】
図５７は、反応炉で生成したエネルギーの選択された一部の蓄熱及び利用に関連した動作の一例である動作フロー５７００を示す図である。図５７は、図１０の動作フロー１０００が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作５７１０、動作５７１２、及び／または動作５７１４を含んでいてよい。
【０２５３】
開始動作、迂回動作１０１０、及び供給動作１０２０の後、動作フロー５７００は、補充動作５７１０に移る。動作５７１０は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器に、少なくとも１つの付加的なエネルギー源からの付加的なエネルギーの一部を補充するステップを示す。例えば、図７に示されるように、予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵された熱エネルギーは、付加的なエネルギー源７０２から供給された付加的なエネルギーの一部が補充されてもよい。
【０２５４】
上記動作５７１２は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器に、原子炉システムにおける少なくとも１つのエネルギー変換システムからの付加的なエネルギーの一部を補充するステップを示す。例えば、図７に示されるように、予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵された熱エネルギーは、原子炉システム１０１におけるエネルギー変換装置１１０からの付加的なエネルギーの一部が補充されてもよい。
【０２５５】
上記動作５７１４は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器に、少なくとも１つの付加的な原子炉システムからの付加的なエネルギーの一部を補充するステップを示す。例えば、図７に示されるように、予備熱貯蔵器１１２内に貯蔵された熱エネルギーは、付加的な原子炉システム７０４からの付加的なエネルギー（例えば、熱エネルギーまたは電気エネルギー）の一部が補充されてもよい。
【０２５６】
図５８は、反応炉で生成したエネルギーの選択された一部の蓄熱及び利用に関連した動作の一例である動作フロー５８００を示す図である。図５８は、図１０の動作フロー１０００が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作５８１０、動作５８１２、動作５８１４、及び／または動作５８１６を含んでいてよい。
【０２５７】
開始動作、迂回動作１０１０、及び供給動作１０２０の後、動作フロー５７００は、監視動作５８１０に移る。動作５８１０は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの状態を監視するステップを示す。例えば、図４Ｄに示されるように、予備熱貯蔵器１１２における、動作状態（例えば、準備状態、温度、圧力、または蓄積容量）といった少なくとも１つの状態が監視されてもよい。
【０２５８】
また、動作５８１２は、少なくとも１つの蓄熱体監視システムを用いて、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの状態を監視するステップを示す。例えば、図４Ｄに示されるように、蓄熱体監視システム４４４は、予備熱貯蔵器１１２の状態を監視するのに用いられている。
【０２５９】
また、動作５８１４は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の温度を監視するステップを示す。例えば、図４Ｄに示されるように、蓄熱体温度監視システム４４６は、予備熱貯蔵器１１２の内部温度を監視するのに用いられてもよい。
【０２６０】
また、動作５８１６は、少なくとも１つの予備熱貯蔵器の圧力を監視するステップを示す。例えば、図４Ｄに示されるように、蓄熱体圧力監視システム４４８は、予備熱貯蔵器１１２内の圧力を監視するのに用いられてもよい。
【０２６１】
図５９は、図５８の動作フロー５８００の一例である他の実施形態を示す図である。図５９は、上記動作５８１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作５９０２、及び／または動作５９０４を含んでいてよい。
【０２６２】
動作５９０２は、少なくとも１つの予備蓄熱体内に貯蔵されたエネルギーの量を算出するステップを示す。例えば、図４Ｄに示されるように、予備熱貯蔵器１１２に貯蔵されたエネルギーの量を算出するシステム４５０は、予備熱貯蔵器１１２内のエネルギー貯蔵レベルを監視するのに用いられてもよい。
【０２６３】
動作５９０４は、少なくとも１つの予備蓄熱体内の利用可能なエネルギーの貯蔵容量を算出するステップを示す。例えば、図４Ｄに示されるように、予備熱貯蔵器１１２内の利用可能なエネルギーの貯蔵容量を算出するシステム４５２は、予備熱貯蔵器１１２の利用可能なエネルギーの貯蔵容量を監視するのに用いられてもよい。
【０２６４】
図６０は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図６０は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作６００２、動作６００４、及び／または動作６００６を含んでいてよい。
【０２６５】
動作６００２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、貯蔵器収容システム内に収容された少なくとも１つの蓄熱材の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、貯蔵器収容システム１２２(例えば容器)内に収容された予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６の集合体へ伝達させてもよい。
【０２６６】
また、動作６００４は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの外部容器内に収容された少なくとも１つの蓄熱材の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、外部容器４２６内に収容された予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６の集合体へ伝達させてもよい。
【０２６７】
また、動作６００６は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの外部高圧ガス容器内に収容された少なくとも１つの蓄熱材の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、外部高圧ガス容器４３０内に収容された予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６の集合体へ伝達させてもよい。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、外部高圧ヘリウム容器に収容された高圧ヘリウムガスの集合体へ伝達させてもよい。
【０２６８】
図６１は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図６１は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作６１０２を含んでいてよい。
【０２６９】
動作６１０２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの外部液体プール内に収容された少なくとも１つの蓄熱材の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、外部液体プール４３４内に収容された予備熱貯蔵器１１２の液体蓄熱材４０２の集合体へ伝達させてもよい。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、外部液体ナトリウムプールに収容された液体ナトリウムの集合体へ伝達させてもよい。
【０２７０】
図６２は、図１０の動作フロー１０００の一例である他の実施形態を示す図である。図６２は、迂回動作１０１０が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作６２０２を含んでいてよい。
【０２７１】
動作６２０２は、少なくとも１つの原子炉システムの一部からのエネルギーにおける選択された一部を、少なくとも１つの外部液体容器内に収容された少なくとも１つの蓄熱材の集合体へ迂回させるステップを示している。例えば、図１〜９Ｂに示されるように、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、外部液体容器４２８内に収容された予備熱貯蔵器１１２の蓄熱材１１６の集合体へ伝達させてもよい。例えば、エネルギー伝達システム１０４は、原子炉システム１０１の一部からのエネルギーにおける選択された一部を、外部水容器に収容された水の集合体へ伝達させてもよい。
【０２７２】
図６３は、反応炉で生成したエネルギーの選択された一部の蓄熱及び利用に関連した動作の一例である動作フロー６５００を示す図である。図６３は、図１０の動作フロー１０００が少なくとも１つのさらなる動作を含む、実施形態の例を示している。さらなる動作は、動作６３１０、及び／または動作６３１２を含んでいてよい。
【０２７３】
開始動作、迂回動作１０１０、及び供給動作１０２０の後、動作フロー６３００は、温度維持動作６３１０に移る。動作６３１０は、選択された温度を超えるように、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの蓄熱材の温度を維持するステップを示す。例えば、図４Ｄに示されるように、予備熱貯蔵器１１２における蓄熱材１１６の温度は、蓄熱体温度制御システム４５４（例えばサーモスタット）で維持されてもよい。
【０２７４】
上記動作６３１２は、少なくとも１つの蓄熱材の融解温度を超えるように、少なくとも１つの予備熱貯蔵器における少なくとも１つの蓄熱材の温度を維持するステップを示す。例えば、図４Ｄに示されるように、予備熱貯蔵器１２２における蓄熱材１１６の温度は、蓄熱体温度制御システム４５４（例えばサーモスタット）で、蓄熱材１１６の融解温度といった、特定の温度を超えるように維持されてもよい。
【０２７５】
当業者であれば、最先端技術が進歩し、ハードウェア、ソフトウェア、及び／またはファームウェアのシステム形態の実行に関して、ほぼ差異が残されていないことについて認識するであろう。ハードウェア、ソフトウェア、及び／またはファームウェアの使用は、一般的に（しかし、必ずしもそうではなく、特定の状況においては、ハードウェアかソフトウェアかの選択が重要な意義を持つ場合もある）、費用対効果において折り合いをつけるために選択される設計事項である。本開示において示すプロセスおよび／またはシステムおよび／または他の技術を実行することのできる媒体は様々であり（例えば、ハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェア）、また、好ましい媒体は、これらのプロセスおよび／またはシステムおよび／または他の技術が配備される状況に応じて変化することについて、当業者であれば理解するであろう。例えば、速度および正確性が最重要であると判断される場合は、主にハードウェアおよび／またはファームウェア媒体が選択され、あるいは、柔軟性が最重要であると判断される場合は、主にソフトウェアが選択され、あるいは、ハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアの任意の組み合わせが選択される場合もある。従って、本開示において示すプロセスおよび／またはデバイスおよび／または他の技術を実施することのできる媒体は様々に存在しており、一方が他方よりも本質的に優れていることはなく、用いられる全ての媒体は、その媒体が配備される状況に応じて選択されるものであり、実施の際における特定の懸念事項（例えば、速度、柔軟性、あるいは予測性）もまた様々である。光学的な形態を実施する場合は、通常は、光学指向のハードウェア、ソフトウェア、および／またはファームウェアが用いられることについて、当業者であれば認識するであろう。
【０２７６】
ここに記述された、いくつかの処理(implementation)において、論理及びこれに類似した処理は、ソフトウェア、または他の制御構造を包含していてもよい。電気回路は、例えば、ここに記述された様々な関数を実行するために構成・配置された、１つ以上の電流パスを備えていてもよい。いくつかの実行において、１つ以上の媒体は、該媒体が、上述のように行うのに用いられる、デバイスによる検出が可能な命令を保持する、あるいは送信したとき、デバイスによる検出が可能な命令を生み出すように構成されていてもよい。いくつかの変形例において、例えば、処理は、ここに記述された１つ以上の操作に関連する１つ以上の命令の受信もしくは送信の処理による、既存のソフトウェアもしくはファームウェア、またはゲートアレイもしくはプログラム可能なハードウェアの更新または変更を包含してもよい。あるいは、いくつかの変形例において、処理は、特定目的のハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア要素、および／または特定目的の要素を処理する、あるいは呼び出す一般目的の要素を包含してもよい。規格または他の処理が、ここに記述された１つ以上の具体的な送信媒体、適宜パケット送信、または様々な時に分散型媒体に通すことによって送信されてもよい。
【０２７７】
あるいは、実行は、特定目的の命令シーケンスを処理すること、または、ここに記述された１つ以上の任意の実質的な機能操作の事象について、許可する、トリガーする、協働する、要求する、あるいは生じさせるために回路を呼び出すことを包含してもよい。いくつかの変形例において、ここでの操作上または論理上の記述は、ソースコードとして表現され、実行可能命令シーケンスとしてコンパイルされる、あるいは呼び出されてもよい。いくつかの状況において、例えば、処理は、全体的または部分的に、Ｃ＋＋もしくは他のコードシーケンスといった、ソースコードによって供されていてもよい。他の処理において、ソースまたは他のコード処理は、市販及び／または従来の技術を用いて、高レベル記述子言語にコンパイル／処理／翻訳／変換されてもよい（例えば、初めにＣまたはＣ＋＋プログラミング言語技術で記述されて処理し、その後に、プログラミング言語処理系を、論理合成可能な言語処理系、ハードウェア記述言語処理系、ハードウェア設計シミュレーション処理系、および／またはそれに類似した他の表現モードに変換する）。例えば、論理表現（例えば、コンピュータプログラミング言語処理系）の一部または全ては、（例えば、ハードウェア記述言語（ＨＤＬ）および／または超高速集積回路ハードウェア記述言語（ＶＨＤＬ）もしくはハードウェア（例えばアプリケーション特異的集積回路）を有する物理処理を形成するのに用いられてもよい他の回路モデルを介した）Ｖｅｒｉｌｏｇ型ハードウェア記述として、明らかにされてもよい(be manifested)。最適な送信または計算要素、材料供給、アクチュエータ、またはこれらの教示に照らした他の構造を、どのようにして取得して、構成し最適化するのかについて、当業者であれば認識するであろう。
上述の詳細な説明では、ブロック図、フローチャート、および／または実施例を用いて、上記デバイスおよび／またはプロセスの様々な実施形態について説明した。これらのブロック図、フローチャート、および／または実施例が、１つ以上の機能および／または処理を含んでいる場合、これらブロック図、フローチャート、または実施例内の各機能および／または処理は、適用性の広いハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、あるいはこれらの実質的に任意の組み合わせによって個々におよび／または組み合わせで実施できることについて、当業者であれば理解するであろう。一実施形態では、本開示において示す構成要素の一部は、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、フィールドプログラマブルゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、あるいはその他の統合的な形式によって実施することができる。しかし、本開示において示す実施形態の一部の形態は、全体的あるいは部分的に、１つ以上のコンピュータにおいて実行される１つ以上のコンピュータプログラム（例えば、１つ以上のコンピュータシステムにおいて実行される１つ以上のプログラム）、１つ以上のプロセッサにおいて実行される１つ以上のプログラム（例えば、１つ以上のマイクロプロセッサにおいて実行する１つ以上のプログラム）、ファームウェア、あるいはこれらの実質的に任意の組み合わせとして、集積回路内において同等に実施することができ、また、回路設計および／または上記ソフトウェアおよび／またはファームウェアへの符号の書き込みは、当業者の技術範囲内において本開示が十分に行われていることについて、当業者であれば認識するであろう。さらに、本開示において示す構成要素のメカニズムは、プログラムプロダクトとして様々な形式で分配することができ、また、本開示において示す構成要素の実施形態は、上記分配を実施するために実際に用いられる信号を有する媒体の種類に関わらず適用されることについて、当業者であれば理解するであろう。信号を有する媒体の例としては、記録型の媒体（例えば、フロッピー（登録商標）ディスク、ハードディスクドライブ、コンパクトディスク（ＣＤ）、デジタルビデオデスク（ＤＶＤ）、デジタルテープ、コンピュータメモリ等）、および伝送型の媒体（例えば、デジタルおよび／またはアナログ通信媒体（例えば、光ファイバーケーブル、導波管、有線通信リンク、無線通信リンク（例えば、トランスミッター、レシーバー、送信論理操作、受信論理操作等）等））が含まれるが、これらに限定されるものではない。
【０２７８】
一般的な意味で、当業者であれば、ここに記載する各種実施形態が、広い範囲の電気部品（例えば、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、および／または実質的にこれらの任意の組み合わせ）、ならびに、機械的な力または動きを付与する広い範囲の部品（例えば、剛体、バネ（つまり、ねじれを有する物体）、水力装置、電気磁気によって駆動されるデバイス、および／または実質的にこれらの任意の組み合わせ）を有する各種の電気機械的システムによって個別におよび／または集合的に実行可能であることは理解できるであろう。その結果、ここで使用しているように、「電気機械的システム」の例としては、変換装置（例えば、アクチュエータ、モータ、圧電性結晶、マイクロ電気機械的システム（ＭＥＭＳ）など）に作動可能に結合された電気回路構成、少なくとも１つの離散型電気回路を有する電気回路構成、少なくとも１つの集積型回路を有する電気回路構成、少なくとも１つの特定用途向け集積回路を有する電気回路構成、コンピュータプログラムによって構成される汎用演算デバイスを形成する電気回路構成（例えば、ここに記載されるプロセスおよび／またはデバイスを少なくとも部分的に実装する、コンピュータプログラムによって構成される汎用コンピュータ、またはここに記載されるプロセスおよび／またはデバイスを少なくとも部分的に実装する、コンピュータプログラムによって構成されるマイクロプロセッサ）、メモリデバイスを形成する電気回路構成（例えば、各種形態のメモリ（例えば、ＲＡＭ、フラッシュメモリ、ＲＯＭ等）、通信デバイスを形成する電気回路構成（例えば、モデム、通信スイッチ、光電気的設備等）、および／またはこれらの任意の非電気的な等価物（例えば光学的な等価物またはその他の等価物）などがあげられるが、これらの例に限定されるものではない。当業者であれば、さらに、電気機械的システムの例としては、さまざまな家庭用電化システム、医学的デバイス、さらに、その他のシステム（例えばモータ搭載型搬送システム、工場の製造工程自動化システム、セキュリティシステム、および／または通信／演算システム）などがあげられるが、これらの例に限定されるものではないことが理解できるであろう。当業者であれば、文脈と矛盾する場合を除けば、ここで使用しているように、電気機械的デバイスは、電気的駆動および機械的駆動の両方を有するシステムに限定されるものではないことが理解できるであろう。
【０２７９】
一般的な意味において、当業者は、広範なハードウェア、ソフトウェア、ファームウェアおよび／またはこれらの任意の組合せによって、個々にか、および／または共同して実施され得る本明細書に記載されている種々の局面が、種々の“電気回路”を構成していると見なされ得ることを認識する。したがって、本明細書に使用されるときの“電気回路”としては、少なくとも１つの分離した電気回路を有している電気回路、少なくとも１つの集積回路を有している電気回路、少なくとも１つの用途の特殊な集積回路を有している電気回路、コンピュータプログラムによって構成されている一般的な目的の演算装置を形成している電気回路（例えば、処理および／または手段を少なくとも部分的に実施させるコンピュータプログラムによって構成されている一般的な目的のコンピュータ、または処理および／または手段を少なくとも部分的に実施させるコンピュータプログラムによって構成されているマイクロプロセッサ）、記憶装置（例えば、メモリの形態（例えば、ランダムアクセス、フラッシュ、読み出し専用など））を形成している電気回路、および／または通信装置を形成している電気回路（例えば、モデム、通信切替装置、光電気装置など）が挙げられるが、これらに限定されない。当業者は、本明細書に記載の対象がアナログ様式、デジタル様式またはこれらのいくつかの組合せにおいて実施され得ることを認識する。
【０２８０】
当業者は、本明細書に記載されている装置および／または処理の少なくとも一部がデータ処理システムへと統合され得ると認識するであろう。当業者は、データ処理システムは、システムユニット筺体、ビデオ表示装置、メモリ（揮発性メモリ、または不揮発性メモリ）、プロセッサ（マイクロプロセッサ、またはデジタル信号プロセッサ）、コンピュータ団体（操作システム、運転手、グラフィカル・ユーザー・インターフェース、および応用プログラム、例えば接触パッド、接触画面、アンテナ等の１つ以上の相互関係装置、）ならびに／もしくはフィードバックループ、および制御モータ（例えば、位置および／または速度を感知するフィードバック、構成部品および／または数量の移設、および／または調整のための制御モータ）を含んでいる制御システムを一般的に１つ以上含んでいると認識するであろう。データ処理システムは、データコンピュータ／通信、および／またはネットワークコンピュータ／通信システムにおいて模範的に見られるそれらのように、適切な、市販の構成部品を使用することによって、実施され得る。
【０２８１】
当業者は、ここで述べた要素（例えば動作）、装置、対象およびそれらに付随する議論が、概念の明瞭化の目的の例として用いられたこと、および、種々の構成の修飾が検討されることを理解するだろう。したがって、ここで用いられるように、述べた具体例および付随する議論は、より一般的なクラスの代表を意図する。一般に、特定の例の使用は、そのクラスの代表であることが意図され、特定の要素（例えば動作）、装置および対象を盛り込んでいないことは、制限的であるととらえるべきではない。
【０２８２】
ユーザは、本明細書において単一の図示された形状として示されている／記載されているが、特に断りがない限り、当業者は、ユーザが、人間のユーザ、ロボットのユーザ（例えば、コンピュータを利用したもの）、および／またはこれらの実質的に任意の組み合わせ（例えば、ユーザが、１つ以上のロボットの動作主によって支援され得る）の見本で有り得ることを十分に理解する。特に断りがない限り、当業者は、一般的に、同じことが“送信主”および／または本明細書に使用される用語といった他の存在を指す用語についても言えることを十分に理解する。
ここにある本質的に任意の複数形及び／若しくは単数形の用語について、当業者は、文脈及び／若しくは出願に適切になるように、複数形から単数形へ、並びに／または単数形から複数形へ翻訳し得る。様々な単数形／複数形の置換は、明確化のために、表現上、ここには示されていない。
【０２８３】
ここで記述される主題は、ときに、他の異なる成分内に含まれるまたはそれと接続される、異なる成分を示す。このような示された構造が単に例であり、実際同じ機能を達成させる他の多くの構造が実行されうることが理解されるだろう。概念的な意味で、同じ機能を達成させる組成の任意の構成は、有効に「関連」するので、所望の機能が達成される。ここから、特定の機能を達成させるのにここで結合される任意の２つの成分は、互いに「関連」しているので、構造や中間成分にかかわらず所望の機能が達成される。同様に、よく関連した任意の２つの成分はまた、互いに「動作可能に接続」または「動作可能に結合」されているようとすることができ、所望の機能が達成される。そして、よく関連している任意の２つの成分は、互いに「動作可能に結合可能」とすることができ、所望の機能が達成される。動作可能に結合可能な具体例は、特に限定されないが、物理的に対になりうるおよび／または物理的に相互作用する成分および／または無線で相互作用可能および／または無線で相互作用する成分および／または論理的に相互作用するおよび／または論理的に相互作用できる成分を含む。
【０２８４】
いくつかの場合において、１つ以上の構成部品が、本明細書において「するように設定されている」、「するように設定可能な」、「実行可能な／するように実行可能な」、「適応する／適応可能な」、「可能な」「確認可能な／することが確認される」等、と言及され得る。当業者は、上記の用語（例えば、「するように設定されている」）は、文脈と矛盾しない限り、活動状態の構成部品、および／または不活動状態の構成部品、および／または待機状態の構成部品を一般的に含んでいると認識するであろう。
【０２８５】
ここに記載した本主題の具体的な態様を図示説明したが、変更及び修正を加えても、ここに記載した主題及びより広い態様から逸脱するものではないこと、したがって、付属の請求項は、その範囲内に、さらにここに記載した主題の真の精神及び範囲内に、すべての変化及び修正が含むことを、当業者は本明細書中の教唆に基づいて自ずと理解できるはずである。当該技術分野の当業者であれば、一般に、ここで使用した用語、特に付属の請求項（例えば、付属の請求項の本文）で使用した用語が、一般に「オープン」な用語であることを意図したものであることが理解できるであろう（例えば、「…を含む」という用語は、「を含んでいるが、これらに限定されるものではない」と解釈すべきであり、「…を有する」という用語は、「少なくとも…を有する」と解釈すべきであり、「…を備えた」という用語は、「を備えているが、これらに限定されるものではない」と解釈すべきである）。さらに、請求項において導入された構成要素について具体的な個数が意図されているのであれば、このような意図が請求項中で明示的に記載されるのであって、このような明示的な記載が無い場合には、このような意図は存在しないことが、当該技術分野の当業者は理解できるであろう。理解の一助として例を挙げると、下記の付属の請求項において、請求項の構成要素を導入するために、「少なくとも１つの」とか「１つ以上の」といった導入表現が使用されているかもしれない。しかし、たとえこのような表現を使用していたとしても、不定冠詞「ａ」または「ａｎ」によって請求項の構成要素を導入していることが、請求項に導入されたこの構成要素を含む任意の特定の請求項を、該構成要素を１つしか含まない請求項に限定していることを暗示しているのだと、解釈するべきものではない。同様に、このような解釈は、たとえ同一請求項中に「１つ以上の」または「少なくとも１つの」という導入表現と、不定冠詞、例えば「ａ」または「ａｎ」とが含まれていても、やはりするべきものではない（例えば、「ａ」及び／または「ａｎ」は、通常、「少なくとも１つの」または「１つ以上の」を意味すると解釈すべきである）。同じことが、請求項の構成要素を導入するために使用された定冠詞の使用についても当てはまる。さらに、たとえ請求項で導入された構成要素について具体的な個数が明示的に記載されていたとしても、当業者であれば、このような記載は、通常、少なくとも記載された個数が含まれていることを意味していると解釈されるべきであることが理解できるであろう（例えば、修飾語を使わずに単に「２つの構成要素」と記載されている場合、通常、該構成要素が少なくとも２つまたは２つ以上含まれていることを意味する）。さらに、「Ａ、Ｂ、及びＣなどのうちの少なくとも一つ」に類似の表現形式が使用されている場合、一般に、このような文構造は、当業者がその表現形式を理解するであろう意味を意図している（例えば、「Ａ、Ｂ、及びＣのうちの少なくとも一つを有するシステム」には、Ａだけを有するシステム、Ｂだけを有するシステム、Ｃだけを有するシステム、Ａ及びＢをともに有するシステム、Ａ及びＣをともに有するシステム、Ｂ及びＣをともに有するシステム、及び／またはＡ、Ｂ、及びＣをともに有するシステムなどが含まれるが、これに限定されるものではない）。「Ａ、Ｂ、またはＣなどのうちの少なくとも一つ」に類似の表現形式が使用されている場合、一般に、このような文構造は、当業者がその表現形式を理解するであろう意味を意図している（例えば、「Ａ、Ｂ、またはＣのうちの少なくとも一つを有するシステム」には、Ａだけを有するシステム、Ｂだけを有するシステム、Ｃだけを有するシステム、Ａ及びＢをともに有するシステム、Ａ及びＣをともに有するシステム、Ｂ及びＣをともに有するシステム、及び／またはＡ、Ｂ、及びＣをともに有するシステムなどが含まれるが、これに限定されるものではない）。さらに、当業者であれば、通常、選択肢となる２つ以上の用語を提示する選言的な言葉及び／または表現は、それが明細書中、請求項中、または図面中のいずれであっても、文脈と矛盾しない限りにおいて、複数の用語のうちの一つを含んでいる可能性、複数の用語のうちの一方を含んでいる可能性、または複数の用語をともに含んでいる可能性を考慮しているものであると理解すべきことが理解できるであろう。例えば、「ＡまたはＢ」という表現は、通常、「Ａ」である可能性または「Ｂ」である可能性または「Ａ及びＢ」である可能性を含んだものであると理解される。
【０２８６】
付属の請求項に関して、当業者であれば、請求項中に記載の動作は、一般に任意の順序で実施してもかまわないことが理解できるであろう。また、さまざまな作動の流れが一連の流れとして提示されているが、このさまざまな動作が、図示された順序とは他の順序で実施されても、または同時に実施されてもかまわないことは理解されるべきである。このような別の順序の例には、文脈と矛盾しない限りにおいて、繰り返し、交互実施、中断、順序変更、増分、準備、補充、同時、逆、またはその他の変形した各順序が含まれてもよい。さらに、「…に反応して」とか「…に関連して」といった用語、またはその他の過去分詞から派生した形容詞は、文脈と矛盾しない限りにおいて、一般に、このような変形例を除外することを意図したものではない。
【図面の簡単な説明】
【０２８７】
【図１】原子炉によって生成されたエネルギーを蓄熱するためのシステムを示す概略的な図である。
【図２Ａ】予備熱貯蔵器に伝達されるエネルギーを生成するために適した原子炉の種類を示すフローチャートである。
【図２Ｂ】原子炉によって生成されたエネルギーを予備熱貯蔵器に供給する際の使用に適した原子炉冷却材の種類を示すフローチャートである。
【図３】熱エネルギーを、予備熱貯蔵器から原子炉システムの種々のエネルギー変換システムに伝達するために適したシステムを示す概略的な図である。
【図４Ａ】エネルギーを予備熱貯蔵器に蓄熱するために適した蓄熱材の種類を示すフローチャートである。
【図４Ｂ】予備熱貯蔵器の種々の蓄熱材を収容するために適した、貯蔵器収容システムの種類を示すフローチャートである。
【図４Ｃ】熱エネルギーの貯蔵に適した蓄熱材への熱力学的変化を示すフローチャートである。
【図４Ｄ】予備熱貯蔵器を監視するために適した蓄熱体監視システムの種類を示すフローチャートである。
【図５Ａ】エネルギーを原子炉システムから予備熱貯蔵器に伝達するために適したエネルギー伝達システムの種類を示すフローチャートである。
【図５Ｂ】予備熱貯蔵器を、熱伝達システムを介して、原子炉システムの熱源に熱的に結合させることを示す概略的な図である。
【図５Ｃ】予備熱貯蔵器システムを、原子炉システム熱伝達の主要冷却材システムに熱的に結合させることを示す概略的な図である。
【図５Ｄ】予備熱貯蔵器を、原子炉システムの主要冷却材システムと、副冷却材システムとに熱的に結合することを示す概略的な図である。
【図６】熱供給システムにおいて用いられる熱伝達部材の種類を示すフローチャートである。
【図７】予備熱貯蔵器に、付加的なエネルギー源からの付加的なエネルギーを補充することを示す概略的な図である。
【図８Ａ】原子炉システムからのエネルギーが予備熱貯蔵器に迂回を開始した時に、エネルギー伝達システムが反応する条件の種類を示すフローチャートである。
【図８Ｂ】原子炉システムからのエネルギーが予備熱貯蔵器に迂回を開始した時に、エネルギー伝達システムが反応する条件の種類を示すフローチャートである。
【図８Ｃ】原子炉システムからの原子炉システムの余剰エネルギーを、予備熱貯蔵器に迂回させることを示す、フローチャートである。
【図９Ａ】予備熱貯蔵器内に貯蔵されている熱エネルギーの、原子炉システムのエネルギー変換システムへの伝達が開始された時に、熱供給システムが反応する停止事象および停止条件の種類を示すフローチャートである。
【図９Ｂ】予備熱貯蔵器内に貯蔵されている熱エネルギーの、原子炉システムのエネルギー変換システムへの伝達が開始された時に、熱供給システムが反応する停止事象および停止条件の種類を示すフローチャートである。
【図１０】原子炉において生成された熱を、予備熱貯蔵器の中に蓄熱する方法のハイレベルフローチャートである。
【図１１】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１２】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１３】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１４Ａ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１４Ｂ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１５Ａ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１５Ｂ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１６Ａ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１６Ｂ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１７Ａ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１７Ｂ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１８Ａ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１８Ｂ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１９Ａ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１９Ｂ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図２０】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図２１】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図２２】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図２３】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図２４】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図２５】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図２６】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図２７】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図２８】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図２９】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３０】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３１】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３２】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３３】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３４】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３５】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３６】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３７】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３８】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３９Ａ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３９Ｂ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３９Ｃ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図３９Ｄ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４０】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４１Ａ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４１Ｂ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４２Ａ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４２Ｂ】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４３】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４４】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４５】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４６】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４７】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４８】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図４９】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図５０】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図５１】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図５２】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図５３】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図５４】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図５５】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図５６】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図５７】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図５８】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図５９】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図６０】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図６１】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図６２】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図６３】図１０の他の実施例を示すハイレベルフローチャートである。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図５Ｄ】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９Ａ】
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【図３９Ｂ】
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【図３９Ｃ】
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【図３９Ｄ】
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【図４０】
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【図４１Ａ】
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【図４１Ｂ】
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【図４２Ａ】
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【図４２Ｂ】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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