(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
塞栓を回収する塞栓回収デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、半径方向に拡張された半径方向拡張状態と半径方向に拡張されない半径方向非拡張状態とを有し、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと、近位端部と、筒状本体部とを有し、
その筒状本体部は、近位セクションと遠位セクションとを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、近位方向を向く近位Ｖ字状構造体と、遠位方向を向く遠位Ｖ字状構造体とを含み、
それら近位Ｖ字状構造体および遠位Ｖ字状構造体は、対角方向に延びるとともに周方向に互いにすきまを隔てて並んだ一対の対角・周方向離間ストラットによって互いに連結されており、
前記近位Ｖ字状構造体および前記遠位Ｖ字状構造体は、第１の平均幅寸法を有し、
前記一対の対角・周方向離間ストラットは、前記第１の平均幅寸法より大きい第２の平均幅寸法を、前記筒状本体部の全体または一部の、撓みに対する剛性である平均撓み剛性が、前記第２平均幅寸法が前記第１平均幅寸法と同じであったならば存在するであろう平均撓み剛性の４０％から５０％までの範囲内の増分で増加するように有する塞栓回収デバイス。
【請求項２】
請求項１に記載の塞栓回収デバイスであって、前記対角・周方向離間ストラットは、実質的に直線的である塞栓回収デバイス。
【請求項３】
請求項１に記載の塞栓回収デバイスであって、前記対角・周方向離間ストラットは、曲線的である塞栓回収デバイス。
【請求項４】
請求項１に記載の塞栓回収デバイスであって、前記第２の平均幅寸法は、前記第１の平均幅寸法の１．１倍の大きさから２．０倍の大きさまでの範囲内にある塞栓回収デバイス。
【請求項５】
請求項１に記載の塞栓回収デバイスであって、前記第２の平均幅寸法は、前記第１の平均幅寸法の１．２倍の大きさから１．５倍の大きさまでの範囲内にある塞栓回収デバイス。
【請求項６】
塞栓を回収する塞栓回収デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、半径方向に拡張された半径方向拡張状態と半径方向に拡張されない半径方向非拡張状態とを有し、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと、近位端部と、筒状本体部とを有し、
その筒状本体部は、近位セクションと遠位セクションとを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、近位方向を向く近位Ｖ字状構造体と、遠位方向を向く遠位Ｖ字状構造体とを含み、
それら近位Ｖ字状構造体および遠位Ｖ字状構造体は、対角方向に延びるとともに周方向に互いにすきまを隔てて並んだ一対の対角・周方向離間ストラットによって互いに連結されており、
前記対角・周方向離間ストラットは、第１端セグメントと、第２端セグメントと、それら第１端セグメントと第２端セグメントとの間に位置する中間セグメントとを含み、
前記第１端セグメントは、前記近位Ｖ字状構造体に連結される一方、前記第２端セグメントは、前記遠位Ｖ字状構造体に連結され、
前記近位Ｖ字状構造体および前記遠位Ｖ字状構造体は、第１の平均幅寸法を有し、
前記対角・周方向離間ストラットの前記中間セグメントは、前記第１の平均幅寸法より大きい第２の平均幅寸法を、前記筒状本体部の全体または一部の、撓みに対する剛性である平均撓み剛性が、前記第２平均幅寸法が前記第１平均幅寸法と同じであったならば存在するであろう平均撓み剛性の４０％から５０％までの範囲内の増分で増加するように有し、
前記対角・周方向離間ストラットの前記第１端セグメントおよび前記第２端セグメントは、前記第１の平均幅寸法より大きいが前記第２の平均幅寸法より小さい第３の平均幅寸法を有する塞栓回収デバイス。
【請求項７】
請求項６に記載の塞栓回収デバイスであって、前記対角・周方向離間ストラットの前記第１端セグメントおよび前記第２端セグメントは、テーパ状である塞栓回収デバイス。
【請求項８】
請求項６に記載の塞栓回収デバイスであって、前記対角・周方向離間ストラットは、実質的に直線的である塞栓回収デバイス。
【請求項９】
請求項６に記載の塞栓回収デバイスであって、前記対角・周方向離間ストラットは、曲線的である塞栓回収デバイス。
【請求項１０】
請求項６に記載の塞栓回収デバイスであって、前記第２の平均幅寸法は、前記第１の平均幅寸法の１．１倍の大きさから２．０倍の大きさまでの範囲内にある塞栓回収デバイス。
【請求項１１】
請求項６に記載の塞栓回収デバイスであって、前記第２の平均幅寸法は、前記第１の平均幅寸法の１．２倍の大きさから１．５倍の大きさまでの範囲内にある塞栓回収デバイス。
【請求項１２】
塞栓を回収する塞栓回収デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、半径方向に拡張された半径方向拡張状態と半径方向に拡張されない半径方向非拡張状態とを有し、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと、近位端部と、筒状本体部とを有し、
その筒状本体部は、近位セクションと遠位セクションとを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、近位Ｖ字状構造体と、遠位Ｖ字状構造体とを含み、
それら近位Ｖ字状構造体および遠位Ｖ字状構造体は、対角方向に延びるとともに周方向に互いにすきまを隔てて並んだ一対の対角・周方向離間ストラットによって互いに連結されており、
それら対角・周方向離間ストラットのうちの少なくとも一部は、その周りに巻き付けられている１本または複数本のワイヤまたはリボンを、前記自己拡張部材が前記半径方向拡張状態にある場合に、前記筒状本体部の全体または一部の、撓みに対する剛性である平均撓み剛性を増加させるために有し、
前記筒状本体部は、前記１本または複数本のワイヤまたはリボンが存在しない場合に、第１の平均撓み剛性を有する一方、前記１本または複数本のワイヤまたはリボンが存在する場合に、第２の平均撓み剛性を有し、
前記１本または複数本のワイヤまたはリボンの寸法および材料の特性と、前記１本または複数本のワイヤまたはリボンの巻き数であって前記対角・周方向離間ストラットの単位長さ当たりに測定されるものは、前記第２の平均撓み剛性が、前記第１の平均撓み剛性より１．２倍から１．８倍までの範囲内で大きくなるように選択される塞栓回収デバイス。
【請求項１３】
請求項１２に記載の塞栓回収デバイスであって、前記１本または複数本のワイヤまたはリボンは、放射線不透過性を有する材料を含む塞栓回収デバイス。
【請求項１４】
請求項１２に記載の塞栓回収デバイスであって、前記１本または複数本のワイヤまたはリボンは、金属材料を含む塞栓回収デバイス。
【請求項１５】
請求項１２に記載の塞栓回収デバイスであって、前記１本または複数本のワイヤまたはリボンは、ポリマー材料を含む塞栓回収デバイス。
【請求項１６】
請求項１２に記載の塞栓回収デバイスであって、前記複数の対角・周方向離間ストラットのうちの少なくとも一部は、前記１本または複数本のワイヤまたはリボンより成る巻き線をガイドするための１または複数の巻き線ガイド特徴部を含む塞栓回収デバイス。
【請求項１７】
請求項１６に記載の塞栓回収デバイスであって、前記１または複数の巻き線ガイド特徴部は、前記１本または複数本のワイヤまたはリボンの一部のみを収容可能な複数の凹部を含む塞栓回収デバイス。
【請求項１８】
請求項１２に記載の塞栓回収デバイスであって、さらに、長手状を成して近位方向に延びるフレキシブル・ワイヤであって前記近位アンテナに連結されたものを含む塞栓回収デバイス。
【請求項１９】
請求項１８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記１本または複数本のワイヤまたはリボンの一端は、前記近位アンテナに、その近位アンテナに前記フレキシブル・ワイヤが連結される位置において連結される塞栓回収デバイス。
【請求項２０】
塞栓を回収する塞栓回収デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、半径方向に拡張された半径方向拡張状態と半径方向に拡張されない半径方向非拡張状態とを有し、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと、近位端部と、筒状本体部とを有し、
その筒状本体部は、近位セクションと遠位セクションとを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、近位Ｖ字状構造体と、遠位Ｖ字状構造体とを含み、
それら近位Ｖ字状構造体および遠位Ｖ字状構造体は、対角方向に延びるとともに周方向に互いにすきまを隔てて並んだ一対の対角・周方向離間ストラットによって互いに連結されており、
それら対角・周方向離間ストラットのうちの少なくとも一部は、その周りに巻き付けられている１本または複数本のワイヤまたはリボンを、前記自己拡張部材が前記半径方向拡張状態にある場合に、前記筒状本体部の全体または一部の、撓みに対する剛性である平均撓み剛性を増加させるために有し、
当該塞栓回収デバイスは、さらに、長手状を成して近位方向に延びるフレキシブル・ワイヤであって前記近位アンテナに連結されたものを含み、
前記１本または複数本のワイヤまたはリボンの一端は、前記近位アンテナに、その近位アンテナに前記フレキシブル・ワイヤが連結される位置において連結される塞栓回収デバイス。
【請求項２１】
塞栓を回収する塞栓回収デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、半径方向に拡張された半径方向拡張状態と半径方向に拡張されない半径方向非拡張状態とを有し、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと、近位端部と、筒状本体部とを有し、
その筒状本体部は、近位セクションと遠位セクションとを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、近位Ｖ字状構造体と、遠位Ｖ字状構造体とを含み、
それら近位Ｖ字状構造体および遠位Ｖ字状構造体は、対角方向に延びるとともに周方向に互いにすきまを隔てて並んだ一対の対角・周方向離間ストラットによって互いに連結されており、
それら対角・周方向離間ストラットのうちの少なくとも一部は、その周りに巻き付けられている１本または複数本のワイヤまたはリボンを、前記自己拡張部材が前記半径方向拡張状態にある場合に、前記筒状本体部の全体または一部の、撓みに対する剛性である平均撓み剛性を増加させるために有し、
前記複数の対角・周方向離間ストラットのうちの少なくとも一部は、前記１本または複数本のワイヤまたはリボンの一部のみを収容可能な複数の凹部を含む塞栓回収デバイス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１１年１１月２３日に出願された米国特許出願第１３／３０３，８９０号の優先権を主張するとともに、その出願の一部継続出願であり、その一部継続出願は、２０１１年２月４日に出願された米国特許出願第１３／０２１，３６４号の一部継続出願であり、その一部継続出願は、２０１０年７月８日に出願された米国特許出願第１２／８３２，８５７号の一部継続出願であり、その一部継続出願は、２００９年１２月２１日に出願された米国特許出願第１２／６４３，９４２号の一部継続出願であり、その一部継続出願は、２００９年１０月５日に出願された米国特許出願第１２／５７３，６７６号の一部継続出願であり、その一部継続出願は、２００９年７月８日に出願された米国特許出願第１２／４９９，７１３号の一部継続出願である。
【０００２】
本出願は、体内の脈管(vasculature)および他の導管(duct、ダクト)を治療するデバイスおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
自己拡張性（外力なしで自ら拡径する性質）を有する人工器官、例えば、ステント、被覆ステント、脈管（vascular、血管）グラフト（移植片）、フロー・ダイバータ(flow diverter）などのようなものが、体内の導管（ダクト）を治療するために開発されてきた。それら人工器官のうちの多くは、脈管内の障害物（blockages、塞栓、血栓）および脳内に発生する動脈瘤(aneurysms)を治療するために開発されてきた。必要とするのは、脈管および他の体内導管の治療、例えば、動脈瘤、狭窄部(stenoses)、塞栓性閉塞(embolic obstructions)などのようなものの治療の改善された方法およびデバイスである。
【発明の概要】
【０００４】
一実施態様によれば、脈管または体内導管を治療するデバイスが提供され、
そのデバイスは、長手状の自己拡張(expandable、拡径）部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称（nominal、代表、平均）直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称（nominal、代表、平均）直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の前記体内導管または脈管内での展開（deployment、配置、配備、留置）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位(proximal、術者に近い位置）端(end、エンド）を有する近位端部（end portion、エンド・ポーション）と、筒状を成す本体部と、遠位（distal、術者から遠い位置）端(end、エンド）を有する遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸（longitudinal axis、縦軸）まわりを全周にわたって(circumferentially、全周的)延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に(less than circumferentially、部分周的に)延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール(wall、壁)・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール(rail)・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びている。
一実施態様においては、前記自己拡張部材は、その自己拡張部材の全体長さのうちの少なくとも一部であって前記近位端と前記遠位端との間に位置するものに沿って延びる長手状スリットを有する。
【０００５】
別の実施態様によれば、キットが提供され、
そのキットは、長手状のフレキシブルなワイヤを有し、そのワイヤは、近位端および遠位端を有し、
その遠位端に長手状の自己拡張部材が連結されており、
前記自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端を有する遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びており、
前記長手状のワイヤおよび前記自己拡張部材は、互いに連結されている状態で、第１長さ寸法を有しており、
当該キットは、さらに、送給カテーテルを有し、
その送給カテーテルは、第２長さ寸法を有するとともに、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導(navigate)されるために十分な柔軟性を有し、
前記送給カテーテルは、近位端と、遠位端と、内腔とを有し、
その内腔は、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を収容するのに十分な直径であって、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を、前記送給カテーテルの前記近位端から前記遠位端まで移動させることを可能にするものを有し、
前記第２長さ寸法は、前記第１長さ寸法より短く、それにより、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端を越えて遠位方向（distal、術者から遠ざかる方向であって、治療部位に接近する方向）に移動することが可能となり、それにより、前記自己拡張部材が、前記拡張状態となるように展開され、
前記送給カテーテルの前記遠位端および前記自己拡張部材は、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端の外側において部分的にまたは完全に展開される場合に、前記自己拡張部材が近位方向（proximal、術者に接近する方向）に進行して前記送給カテーテルの前記内腔内に格納されることを可能にするように構成されている。
一実施態様においては、前記自己拡張部材は、その自己拡張部材の全体長さのうちの少なくとも一部であって前記近位端と前記遠位端との間に位置するものに沿って延びる長手状スリットを有する。
【０００６】
一実施態様によれば、体内導管または脈管を治療するデバイスが提供され、
そのデバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の前記体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された(diagonally disposed)複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する位置まで延びている。
一実施態様においては、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端に、近位方向に延びる長手状のフレキシブルなワイヤが連結され、そのワイヤは、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導されるとともにそれら脈管または体内導管にアクセス（到達）するために十分な長さおよび柔軟性を有している。
【０００７】
別の実施態様によれば、脈管を治療するデバイスが提供され、
そのデバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、前記自己拡張部材が前記非拡張状態から前記拡張状態に遷移するにつれて前記自己拡張部材の捩れが誘導されるように配置された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材の前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する位置まで延びている。
一実施態様においては、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端に、近位方向に延びる長手状のフレキシブルなワイヤが連結され、そのワイヤは、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導されるとともにそれら脈管または体内導管にアクセスするために十分な長さおよび柔軟性を有している。
【０００８】
別の実施態様によれば、体内導管または脈管を治療するデバイスが提供され、
そのデバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の前記体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、筒状部と遠位端部とを有し、
前記筒状部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
最も外側に位置するセル構造体は、前記筒状部において、複数の、最も近位寄りに位置する端点を有している。
前記自己拡張部材のうちの、最も近位寄りに位置する複数の端点のうちの一つまたは複数は、近位方向に延びる長手状のフレキシブルなワイヤを有し、
そのワイヤは、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導されるとともにそれら脈管または体内導管に到達するために十分な長さおよび柔軟性を有している。
【０００９】
別の実施態様によれば、キットが提供され、
そのキットは、長手状のフレキシブルなワイヤを有し、そのワイヤは、近位端および遠位端を有し、
その遠位端に長手状の自己拡張部材が連結されており、
前記自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端を有する遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びており、
前記長手状のワイヤおよび前記自己拡張部材は、互いに連結されている状態で、第１長さ寸法を有しており、
当該キットは、さらに、送給カテーテルを有し、
その送給カテーテルは、第２長さ寸法を有するとともに、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導されるために十分な柔軟性を有し、
前記送給カテーテルは、近位端と、遠位端と、内腔とを有し、
その内腔は、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を収容するのに十分な直径であって、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を、前記送給カテーテルの前記近位端から前記遠位端まで移動させることを可能にするものを有し、
前記第２長さ寸法は、前記第１長さ寸法より短く、それにより、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端を越えて遠位方向に移動することが可能となり、それにより、前記自己拡張部材が、前記拡張状態となるように展開され、
前記送給カテーテルの前記遠位端および前記自己拡張部材は、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端の外側において部分的にまたは完全に展開される場合に、前記自己拡張部材が近位方向に進行して前記送給カテーテルの前記内腔内に格納されることを可能にするように構成されている。
【００１０】
別の実施態様によれば、患者の管腔(vessel、血管）から塞栓(embolic obstruction、塞栓性閉塞）を除去する方法が提供され、
その方法は、
（ａ）送給カテーテルを前進させる(advance）工程であって、その送給カテーテルは、患者の頭蓋内脈管（intracranial vasculature、頭蓋内血管）内において前記塞栓が存在する部位(site)に対する近位端および遠位端を有する内腔を有し、それにより、前記内腔の前記遠位端が、前記塞栓に対して遠位側に位置し、前記内腔は、第１長さ寸法を有するものと、
（ｂ）前記送給カテーテルの前記内腔の前記近位端内に塞栓回収デバイス(retrieval device、探索器具、回収器具)を導入する(introduce)とともに、長手状の自己拡張部材を前記内腔の前記遠位端まで前進させる（advance)工程であって、前記塞栓回収デバイスは、長手状のフレキシブルなワイヤを有し、そのワイヤは、近位端および遠位端を有し、その遠位端に前記自己拡張部材が連結されており、前記自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、その第２公称直径は、患者の体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端を有する遠位端部とを有し、前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びており、前記長手状のワイヤおよび前記自己拡張部材は、互いに連結されている状態で、前記第１長さ寸法より長い第２長さ寸法を有するものと、
（ｃ）前記送給カテーテルを、前記複数のセル構造体のうちの少なくとも一つが前記塞栓のうちの少なくとも一部を捕捉（entrap）するように前記自己拡張部材が展開するのに十分であるように近位方向に後退させる(retract)工程と、
（ｄ）前記送給カテーテルおよび前記自己拡張部材を、近位方向に後退させて患者の体外に抜去する(retract)工程とを含んでいる。
別の実施態様においては、前記送給カテーテルおよび前記自己拡張部材が近位方向に後退させられて患者の体外に抜去される(retract)のに先立ち、前記自己拡張部材が部分的にまたは完全に前記送給カテーテルの前記内腔内に格納される(retract)。
【００１１】
別の実施態様によれば、デバイスが提供され、
そのデバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、相手と交差するように連結される複数の第１交差ストラットを有するとともに、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延び、また、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、相手と交差するように連結される複数の第２交差ストラットを有するとともに、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数の第１交差ストラットのうちの少なくとも一部の厚さ寸法（半径方向寸法）の、幅寸法（周方向寸法）に対する比率は、１より大きい。
【００１２】
さらに別の実施態様によれば、デバイスが提供され、
そのデバイスは、送給ワイヤと、長手状の自己拡張部材とを有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、前記近位端は、その近位端から延びるようにその近位端と一体的に形成されたワイヤ・セグメントを有し、
そのワイヤ・セグメントの周囲にコイルが配置され、
そのコイルは、第１密巻きセグメントと、第２疎巻きセグメントであって少なくとも１つのギャップを有するものとを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記ワイヤ・セグメントの近位端は、前記コイルの前記第２疎巻きセグメントの前記ギャップ内の接合剤(bonding agent）を用いて前記送給ワイヤの遠位端に連結される。
【００１３】
さらに別の実施態様によれば、デバイスが提供され、
そのデバイスは、送給ワイヤと、長手状の自己拡張部材とを有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体は、前記自己拡張部材が前記第１公称直径（非拡張状態）から最初に半径方向に約０．５ｍｍ拡張する初期直径拡張範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−１．５Ｎから約−３．５Ｎまでの範囲内となるとともに、前記初期直径拡張範囲に後続する直径範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−０．１０Ｎから約−０．５０Ｎまでの範囲内となる寸法特性および材料特性を有する。
一実施態様においては、前記長手状の自己拡張部材が、前記第２公称直径の最大設計値を有し、その最大設計値まで前記自己拡張部材が拡張したとき、その自己拡張部材に作用する半径方向力は、０より大きい。
【００１４】
さらに別の実施態様によれば、デバイスが提供され、
そのデバイスは、送給ワイヤと、長手状の自己拡張部材とを有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体は、前記第１公称直径（非拡張状態）から最初に半径方向に約０．５ｍｍ拡張する初期直径拡張範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−１．５Ｎから約−３．５Ｎまでの範囲内となるとともに、前記初期直径拡張範囲に後続する直径範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−０．１０Ｎから約−０．５０Ｎまでの範囲内となる寸法特性および材料特性を有する。
一実施態様においては、前記長手状の自己拡張部材が、前記第２公称直径の最大設計値を有し、その最大設計値まで前記自己拡張部材が拡張したとき、その自己拡張部材に作用する半径方向力は、０より大きい。
【００１５】
別の実施態様によれば、血栓回収(clot retrieval)デバイスが提供され、
その血栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置(first delivery position)から第２留置位置(second placement position)まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態(unexpanded position)にあるとともに、第１公称直径(first nominal diameter)を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態(radially expanded position、拡径状態)にあるとともに、第２公称直径(second nominal diameter)を有しており、
その第２公称直径は、患者の塞栓(embolic obstruction)内での展開（deployment、配備）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント(undulating elements)を、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された(diagonally disposed)複数のセル構造体(cell structure)を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部(proximal end portion)と筒状の本体部とを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって(circumferentially)延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延び(less than circumferentially)、それにより、第１周縁レール(peripheral rail）および第２周縁レールであって、近位端セグメント(proximal end segment)および遠位端セグメント(distal end segment)を有するものを形成し、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記第１周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第１セル構造体セットと、前記第２周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第２セル構造体セットと、前記第１周縁レールと前記第２周縁レールとの間に位置する複数のセル構造体から成る第３セル構造体セットとを有しており、
前記第１セル構造セットおよび前記第２セル構造体セットは、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体(proximal-most cell structure)を両者に共通のものとして有しており、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、複数のセル構造体から成る第４セル構造体セットを含み、
前記最近位セル構造体および前記第１セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材(outer-most strut member)であって前記第１周縁レールを規定するものを有しており、
前記最近位セル構造体および前記第２セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第２周縁レールを規定するものを有しており、
前記複数の周方向最外ストラット部材のうちの少なくとも一部は、それぞれ互いに異なる幅寸法を有する(having different width dimensions)とともに、前記第１周縁レールおよび前記第２周縁レールが、前記近位端セグメントにおける第１幅寸法から、前記遠位端セグメントにおける第２幅寸法まで、長さに沿って変化する(vary)ように、配列されており、
前記第２幅寸法は、前記第１幅寸法より小さい。
一実施態様においては、前記第１周縁レールおよび前記第２周縁レールが、波状部(undulations)を有しておらず、かつ、前記第１幅寸法と前記第２幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、百分率によって表現される変化率)が、約２０．０％と約５０．０％との間にある。
【００１６】
別の実施態様によれば、血栓回収(clot retrieval)デバイスが提供され、
その血栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の塞栓(embolic obstruction)内での展開（deployment、配備）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と筒状の本体部とを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延び、それにより、第１周縁レール(rail）および第２周縁レールであって、近位端セグメントおよび遠位端セグメントを有するものを形成し、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記第１周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第１セル構造体セットと、前記第２周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第２セル構造体セットと、前記第１周縁レールと前記第２周縁レールとの間に位置する複数のセル構造体から成る第３セル構造体セットとを有しており、
前記第１セル構造セットおよび前記第２セル構造体セットは、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体を両者に共通のものとして有しており、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、複数のセル構造体から成る第４セル構造体セットを含み、
前記最近位セル構造体および前記第１セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第１周縁レールを規定するものを有しており、
前記最近位セル構造体および前記第２セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第２周縁レールを規定するものを有しており、
前記複数の周方向最外ストラット部材のうちの少なくとも一部は、それぞれ互いに異なる幅寸法を有するとともに、前記第１周縁レールおよび前記第２周縁レールが、前記近位端セグメントにおける第１幅寸法から、前記遠位端セグメントにおける第２幅寸法まで、長さに沿って変化するように、配列されており、
前記第２幅寸法は、前記第１幅寸法より小さく、
前記第１幅寸法と前記第２幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、百分率によって表現される変化率)が、約２０．０％と約５０．０％との間にあり、
前記第３セル構造体セットは、前記第２幅寸法より小さい第３幅寸法を有する複数のストラットを含み、
前記第４セル構造体セットは、前記第２幅寸法より小さい第４幅寸法を有する複数のストラットを含み、
前記第２幅寸法と前記第３幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、パーセンテージ（百分率）によって表現される変化率)は、約１０．０％と約２５．０％との間にあり、
前記第２幅寸法と前記第４幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、パーセンテージ（百分率）によって表現される変化率)は、約１０．０％と約２５．０％との間にある。
【００１７】
別の実施態様によれば、血栓回収(clot retrieval)デバイスが提供され、
その血栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の塞栓(embolic obstruction)内での展開（deployment、配備）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と筒状の本体部とを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延び、それにより、第１周縁レール(rail）および第２周縁レールであって、近位端セグメントおよび遠位端セグメントを有するものを形成し、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記第１周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第１セル構造体セットと、前記第２周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第２セル構造体セットと、前記第１周縁レールと前記第２周縁レールとの間に位置する複数のセル構造体から成る第３セル構造体セットとを有しており、
前記第１セル構造セットおよび前記第２セル構造体セットは、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体を両者に共通のものとして有しており、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、複数のセル構造体から成る第４セル構造体セットを含み、
前記最近位セル構造体および前記第１セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第１周縁レールを規定するものを有しており、
前記最近位セル構造体および前記第２セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第２周縁レールを規定するものを有しており、
前記複数の周方向最外ストラット部材のうちの少なくとも一部は、それぞれ互いに異なる幅寸法を有するとともに、前記第１周縁レールおよび前記第２周縁レールが、前記近位端セグメントにおける第１幅寸法から、前記遠位端セグメントにおける第２幅寸法まで、長さに沿って変化するように、配列されており、
前記第２幅寸法は、前記第１幅寸法より小さく、
前記第１幅寸法と前記第２幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、百分率によって表現される変化率)が、約２０．０％と約５０．０％との間にあり、
前記第３セル構造体セットは、前記第２幅寸法より小さい第３幅寸法を有する複数のストラットを含み、
前記第４セル構造体セットは、前記第２幅寸法と実質的に等しい第４幅寸法を有する複数のストラットを含み、
前記第２幅寸法と前記第３幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、パーセンテージ（百分率）によって表現される変化率)は、約１０．０％と約２５．０％との間にある。
【００１８】
別の実施態様によれば、血栓回収(clot retrieval)デバイスが提供され、
その血栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の塞栓(embolic obstruction)内での展開（deployment、配備）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と筒状の本体部とを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延び、それにより、第１周縁レール(rail）および第２周縁レールであって、近位端セグメントおよび遠位端セグメントを有するものを形成し、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記第１周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第１セル構造体セットと、前記第２周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第２セル構造体セットと、前記第１周縁レールと前記第２周縁レールとの間に位置する複数のセル構造体から成る第３セル構造体セットとを有しており、
前記第１セル構造セットおよび前記第２セル構造体セットは、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体を両者に共通のものとして有しており、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、複数のセル構造体から成る第４セル構造体セットと、複数のセル構造体から成る第５セル構造体セットとを含み、
前記最近位セル構造体および前記第１セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第１周縁レールを規定するものを有しており、
前記最近位セル構造体および前記第２セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第２周縁レールを規定するものを有しており、
前記複数の周方向最外ストラット部材のうちの少なくとも一部は、それぞれ互いに異なる幅寸法を有するとともに、前記第１周縁レールおよび前記第２周縁レールが、前記近位端セグメントにおける第１幅寸法から、前記遠位端セグメントにおける第２幅寸法まで、長さに沿って変化するように、配列されており、
前記第２幅寸法は、前記第１幅寸法より小さく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セットに位置するもののサイズと、前記複数のセル構造体のうち、前記第５セル構造体セットに位置するもののサイズとは、互いに実質的に等しく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第４セル構造体セットに位置するもののサイズは、前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セットに位置するもののサイズより大きく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セット、前記第４セル構造体セットおよび前記第５セル構造体セットに位置するものは、それぞれ、第３ストラット、第４ストラットおよび第５ストラットを含み、
それら第４スラットおよび第５ストラットのうちの少なくとも一部またはそれらのセグメントは、前記第３ストラット（複数の第３ストラット）の幅寸法より大きい幅寸法を有する。
【００１９】
別の実施態様によれば、血栓回収(clot retrieval)デバイスが提供され、
その血栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の塞栓(embolic obstruction)内での展開（deployment、配備）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と筒状の本体部とを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延び、それにより、第１周縁レール(rail）および第２周縁レールであって、近位端セグメントおよび遠位端セグメントを有するものを形成し、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記第１周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第１セル構造体セットと、前記第２周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第２セル構造体セットと、前記第１周縁レールと前記第２周縁レールとの間に位置する複数のセル構造体から成る第３セル構造体セットとを有しており、
前記第１セル構造セットおよび前記第２セル構造体セットは、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体を両者に共通のものとして有しており、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、複数のセル構造体から成る第４セル構造体セットと、複数のセル構造体から成る第５セル構造体セットとを含み、
前記最近位セル構造体および前記第１セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第１周縁レールを規定するものを有しており、
前記最近位セル構造体および前記第２セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第２周縁レールを規定するものを有しており、
前記複数の周方向最外ストラット部材のうちの少なくとも一部は、それぞれ互いに異なる幅寸法を有するとともに、前記第１周縁レールおよび前記第２周縁レールが、前記近位端セグメントにおける第１幅寸法から、前記遠位端セグメントにおける第２幅寸法まで、長さに沿って変化するように、配列されており、
前記第２幅寸法は、前記第１幅寸法より小さく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セットに位置するもののサイズと、前記複数のセル構造体のうち、前記第５セル構造体セットに位置するもののサイズとは、互いに実質的に等しく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第４セル構造体セットに位置するもののサイズは、前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セットに位置するもののサイズより大きく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セット、前記第４セル構造体セットおよび前記第５セル構造体セットに位置するものは、それぞれ、第３ストラット、第４ストラットおよび第５ストラットを含み、
前記第３ストラットの幅寸法は、前記第２幅寸法より小さく、
前記第４スラットおよび前記第５ストラットのうちの少なくとも一部またはそれらのセグメントは、前記第２幅寸法と実質的に等しい幅寸法を有する。
【００２０】
別の実施態様によれば、血栓回収(clot retrieval)デバイスが提供され、
その血栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の塞栓(embolic obstruction)内での展開（deployment、配備）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と筒状の本体部と遠位端部とを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延び、それにより、第１周縁レール(rail）および第２周縁レールであって、近位端セグメントおよび遠位端セグメントを有するものを形成し、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記第１周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第１セル構造体セットと、前記第２周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第２セル構造体セットと、前記第１周縁レールと前記第２周縁レールとの間に位置する複数のセル構造体から成る第３セル構造体セットとを有しており、
前記第１セル構造セットおよび前記第２セル構造体セットは、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体を両者に共通のものとして有しており、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、複数のセル構造体から成る第４セル構造体セットを含み、
前記複数のセル構造体のうち、前記遠位端部に位置するものは、複数のセル構造体から成る第６セル構造体セットを含み、
前記最近位セル構造体および前記第１セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第１周縁レールを規定するものを有しており、
前記最近位セル構造体および前記第２セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第２周縁レールを規定するものを有しており、
前記複数の周方向最外ストラット部材のうちの少なくとも一部は、それぞれ互いに異なる幅寸法を有するとともに、前記第１周縁レールおよび前記第２周縁レールが、前記近位端セグメントにおける第１幅寸法から、前記遠位端セグメントにおける第２幅寸法まで、長さに沿って変化するように、配列されており、
前記第２幅寸法は、前記第１幅寸法より小さい。
一実施態様においては、前記第１周縁レールおよび前記第２周縁レールが、波状部(undulations)を有しておらず、かつ、前記第１幅寸法と前記第２幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、百分率によって表現される変化率)が、約２０．０％と約５０．０％との間にある。
【００２１】
別の実施態様によれば、血栓回収(clot retrieval)デバイスが提供され、
その血栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の塞栓(embolic obstruction)内での展開（deployment、配備）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と筒状の本体部と遠位端部とを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部および前記遠位端部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延び、それにより、第１周縁レール(rail）および第２周縁レールであって、近位端セグメントおよび遠位端セグメントを有するものを形成し、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記第１周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第１セル構造体セットと、前記第２周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第２セル構造体セットと、前記第１周縁レールと前記第２周縁レールとの間に位置する複数のセル構造体から成る第３セル構造体セットとを有しており、
前記第１セル構造セットおよび前記第２セル構造体セットは、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体を両者に共通のものとして有しており、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、複数のセル構造体から成る第４セル構造体セットと、複数のセル構造体から成る第５セル構造体セットとを含み、
前記複数のセル構造体のうち、前記遠位端部に位置するものは、複数のセル構造体から成る第６セル構造体セットを含み、
前記最近位セル構造体および前記第１セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第１周縁レールを規定するものを有しており、
前記最近位セル構造体および前記第２セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第２周縁レールを規定するものを有しており、
前記複数の周方向最外ストラット部材のうちの少なくとも一部は、それぞれ互いに異なる幅寸法を有するとともに、前記第１周縁レールおよび前記第２周縁レールが、前記近位端セグメントにおける第１幅寸法から、前記遠位端セグメントにおける第２幅寸法まで、長さに沿って変化するように、配列されており、
前記第２幅寸法は、前記第１幅寸法より小さく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セットに位置するもののサイズと、前記複数のセル構造体のうち、前記第５セル構造体セットに位置するもののサイズと、前記複数のセル構造体のうち、前記第６セル構造体セットに位置するもののサイズとは、互いに実質的に等しく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第４セル構造体セットに位置するもののサイズは、前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セット、前記第５セル構造体セットおよび前記第６セル構造体セットに位置するもののサイズより大きく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セット、前記第４セル構造体セット、前記第５セル構造体セットおよび前記第６セル構造体セットに位置するものは、それぞれ、第３ストラット、第４ストラット、第５ストラットおよび第６ストラットを含み、
前記第４スラットおよび前記第５ストラットのうちの少なくとも一部またはそれらのセグメントは、前記第３ストラットおよび前記第６ストラットの幅寸法より大きい幅寸法を有する。
【００２２】
別の実施態様によれば、血栓回収(clot retrieval)デバイスが提供され、
その血栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の塞栓(embolic obstruction)内での展開（deployment、配備）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と筒状の本体部と遠位端部とを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部および前記遠位端部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延び、それにより、第１周縁レール(rail）および第２周縁レールであって、近位端セグメントおよび遠位端セグメントを有するものを形成し、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記第１周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第１セル構造体セットと、前記第２周縁レールを形成するように配列された複数のセル構造体から成る第２セル構造体セットと、前記第１周縁レールと前記第２周縁レールとの間に位置する複数のセル構造体から成る第３セル構造体セットとを有しており、
前記第１セル構造セットおよび前記第２セル構造体セットは、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体を両者に共通のものとして有しており、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、複数のセル構造体から成る第４セル構造体セットと、複数のセル構造体から成る第５セル構造体セットとを含み、
前記複数のセル構造体のうち、前記遠位端部に位置するものは、複数のセル構造体から成る第６セル構造体セットを含み、
前記最近位セル構造体および前記第１セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第１周縁レールを規定するものを有しており、
前記最近位セル構造体および前記第２セル構造体セットは、各々、筒状を成す（circumferential、周方向に延びる）とともに、最も外側に位置する(outer-most、長さ方向において最も外側に位置する）複数のストラット部材である周方向最外ストラット部材であって前記第２周縁レールを規定するものを有しており、
前記複数の周方向最外ストラット部材のうちの少なくとも一部は、それぞれ互いに異なる幅寸法を有するとともに、前記第１周縁レールおよび前記第２周縁レールが、前記近位端セグメントにおける第１幅寸法から、前記遠位端セグメントにおける第２幅寸法まで、長さに沿って変化するように、配列されており、
前記第２幅寸法は、前記第１幅寸法より小さく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セットに位置するもののサイズと、前記複数のセル構造体のうち、前記第５セル構造体セットに位置するもののサイズと、前記複数のセル構造体のうち、前記第６セル構造体セットに位置するもののサイズとは、互いに実質的に等しく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第４セル構造体セットに位置するもののサイズは、前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セット、前記第５セル構造体セットおよび前記第６セル構造体セットに位置するもののサイズより大きく、
前記複数のセル構造体のうち、前記第３セル構造体セット、前記第４セル構造体セット、前記第５セル構造体セットおよび前記第６セル構造体セットに位置するものは、それぞれ、第３ストラット、第４ストラット、第５ストラットおよび第６ストラットを含み、
前記第４スラットおよび前記第５ストラットのうちの少なくとも一部またはそれらのセグメントは、前記第２幅寸法と実質的に等しい幅寸法を有する。
【００２３】
別のいくつかの実施態様によれば、塞栓(embolic obstruction)を回収する塞栓回収デバイスが提供され、
その血栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の塞栓(embolic obstruction)内での展開（deployment、配備）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと近位端部と筒状の本体部とを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するもののうち、最も外側に位置する複数のセル構造体である最外セル構造体は、最も近位寄りに位置する複数の最近位ウォール(wall)・セグメントを有し、
それら最近位ウォール・セグメントは、第１レール(rail）・セグメントおよび第２レール・セグメントを形成し、
それら第１レール・セグメントおよび第２レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうち、最も近位寄りに位置する最近位端と同じ位置またはそれの近傍位置から、前記筒状の本体部と同じ位置またはそれの近傍位置まで延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するもののうち、最も近位寄りに位置する複数のセル構造体である最近位セル構造体は、第１外側ストラットおよび第２外側ストラットを含み、
それら第１外側ストラットおよび第２外側ストラットは、前記近位アンテナから遠位方向に、かつ、２次元的展開状態において、それら第１外側ストラットおよび第２外側ストラットの各々のうちの少なくとも一部分が、直線セグメントを含むように、延びており、
それら第１外側ストラットおよび第２外側ストラットのそれぞれの直線セグメントは、前記近位アンテナまで、互いに一緒に（coextensive、並列的に）延びることが可能である。
【００２４】
別のいくつかの実施態様によれば、塞栓(embolic obstruction)を回収する塞栓回収デバイスが提供され、
その血栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の塞栓(embolic obstruction)内での展開（deployment、配備）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと近位端部と筒状の本体部とを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記本体部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するもののうち、最も外側に位置する複数の最外セル構造体から成る第１のセル構造体セットは、各々、最も近位寄りに位置する複数の最近位ウォール・セグメントを有し、
それら最近位ウォール・セグメントは、非波状レール・セグメントを形成し、
その非波状レール・セグメントは、前記自己拡張部材のうち、最も近位寄りに位置する最近位端と同じ位置またはそれの近傍位置から、前記筒状の本体部と同じ位置またはそれの近傍位置まで延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部に位置するもののうち、最も外側に位置する複数の最外セル構造体から成る第２のセル構造体セットは、各々、最も近位寄りに位置する複数の最近位ウォール・セグメントを有し、
それら最近位ウォール・セグメントは、波状レール・セグメントを形成し、
その波状レール・セグメントは、前記自己拡張部材のうち、最も近位寄りに位置する最近位端と同じ位置またはそれの近傍位置から、前記筒状の本体部と同じ位置またはそれの近傍位置まで延びている。
【００２５】
別のいくつかの実施態様によれば、塞栓(embolic obstruction)を回収する塞栓回収デバイスが提供され、
その塞栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、半径方向に拡張された半径方向拡張状態と半径方向に拡張されない半径方向非拡張状態とを有し、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと、近位端部と、筒状本体部とを有し、
その筒状本体部は、近位セクションと遠位セクションとを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記半径方向拡張状態において、前記筒状本体部の前記遠位セクションは、前記筒状本体部の前記近位セクションの平均直径より大きい平均直径を有する。
いくつかの実施態様においては、前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部の前記遠位セクション内に存在するものは、前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部の前記近位セクション内に存在するものの平均直径より大きい平均直径を有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部の前記近位セクション内に存在するものは、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものの平均直径より大きい平均直径を有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部および前記筒状本体部内に存在するものの長さ寸法の、幅寸法に対する比である平均長／幅比は、前記自己拡張部材が前記拘束状態にある場合および非拘束状態にある場合に、１より大きい。
【００２６】
別のいくつかの実施態様によれば、塞栓を回収する塞栓回収デバイスが提供され、
その塞栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、半径方向に拡張された半径方向拡張状態と半径方向に拡張されない半径方向非拡張状態とを有し、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと、近位端部と、筒状本体部とを有し、
その筒状本体部は、近位セクションと遠位セクションとを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部の前記遠位セクション内に存在するものは、前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部の前記近位セクション内に存在するものの長さ寸法の、幅寸法に対する比である平均長／幅比より大きい平均長／幅比を有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部の前記近位セクション内に存在するものは、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものの長さ寸法の、幅寸法に対する比である平均長／幅比より大きい平均長／幅比を有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものの長さ寸法の、幅寸法に対する比である平均長／幅は、前記自己拡張部材が前記半径拡張状態にある場合および前記半径非拡張状態にある場合に、１より大きい。
【００２７】
別のいくつかの実施態様によれば、塞栓を回収する塞栓回収デバイスが提供され、
その塞栓回収デバイスは、長手状の(elongate、長軸を有する）自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、半径方向に拡張された半径方向拡張状態と半径方向に拡張されない半径方向非拡張状態とを有し、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと、近位端部と、筒状本体部とを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、近位方向を向く（proximal facing、自己拡張部材のうちの近位端を向く）近位Ｖ字状構造体と、遠位方向を向く（dismal facing、自己拡張部材のうちの遠位端を向く）遠位Ｖ字状構造体とを含み、
それら近位Ｖ字状構造体および遠位Ｖ字状構造体は、対角方向に延びる(diagonally extending、自己拡張部材の長軸に対して斜めに延びる）とともに周方向に互いにすきまを隔てて並んだ一対の対角・周方向離間ストラットによって互いに連結されており、
前記近位Ｖ字状構造体および前記遠位Ｖ字状構造体は、第１の平均幅寸法を有し、
前記一対の対角・周方向離間ストラットは、前記第１の平均幅寸法より大きい第２の平均幅寸法を有する。
【００２８】
別のいくつかの実施態様によれば、塞栓を回収する塞栓回収デバイスが提供され、
その塞栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、半径方向に拡張された半径方向拡張状態と半径方向に拡張されない半径方向非拡張状態とを有し、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと、近位端部と、筒状本体部とを有し、
その筒状本体部は、近位セクションと遠位セクションとを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、近位方向を向く近位Ｖ字状構造体と、遠位方向を向く遠位Ｖ字状構造体とを含み、
それら近位Ｖ字状構造体および遠位Ｖ字状構造体は、対角方向に延びるとともに周方向に互いにすきまを隔てて並んだ一対の対角・周方向離間ストラットによって互いに連結されており、
前記対角・周方向離間ストラットは、第１端セグメントと、第２端セグメントと、それら第１端セグメントと第２端セグメントとの間に位置する中間セグメントとを含み、
前記第１端セグメントは、前記近位Ｖ字状構造体に連結される一方、前記第２端セグメントは、前記遠位Ｖ字状構造体に連結され、
前記近位Ｖ字状構造体および前記遠位Ｖ字状構造体は、第１の平均幅寸法を有し、
前記対角・周方向離間ストラットの前記中間セグメントは、前記第１の平均幅寸法より大きい第２の平均幅寸法を有し、
前記対角・周方向離間ストラットの前記第１端セグメントおよび前記第２端セグメントは、前記第１の平均幅寸法より大きいが前記第２の平均幅寸法より小さい第３の平均幅寸法を有する。
【００２９】
別のいくつかの実施態様によれば、塞栓を回収する塞栓回収デバイスが提供され、
その塞栓回収デバイスは、長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、半径方向に拡張された半径方向拡張状態と半径方向に拡張されない半径方向非拡張状態とを有し、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位アンテナと、近位端部と、筒状本体部とを有し、
その筒状本体部は、近位セクションと遠位セクションとを有し、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記複数のセル構造体のうち、前記近位端部内に存在するものは、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体のうち、前記筒状本体部内に存在するものは、近位Ｖ字状構造体と、遠位Ｖ字状構造体とを含み、
それらＶ字状構造体は、対角方向に延びるとともに周方向に互いにすきまを隔てて並んだ一対の対角・周方向離間ストラットによって互いに連結されており、
それら対角・周方向離間ストラットのうちの少なくとも一部は、それに巻き付けられている１本または複数本のワイヤまたはリボンを、前記自己拡張部材が前記半径方向拡張状態にある場合に、前記筒状本体部の全体または一部の、撓みに対する剛性である平均撓み剛性を増加させるために有する。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
本明細書に開示されている事項についての他のいくつかの実施態様が以下の図面を参照しつつ本明細書に記載されている。
【図１Ａ】図１Ａは、本発明の一実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、図１Ａに示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態に従う自己拡張部材から遠位方向に延びる遠位ワイヤ・セグメントを示す。
【図３】図３は、非外傷性（非侵襲性）の先端を有する自己拡張部材の遠位端を示す。
【図４Ａ】図４Ａは、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、図４Ａに示す自己拡張部材のうち、最も近位寄りに位置するセグメンを示す拡大図である。
【図５】図５は、本発明の一実施形態に従う自己拡張部材の遠位端を示す。
【図６Ａ】図６Ａは、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、図６Ａに示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図７Ａ】図７Ａは、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、図７Ａに示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図７Ｃ】図７Ｃは、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図８】図８は、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図９】図９は、拡張状態にある自己拡張部材であってバルジすなわち大径部を有するもの示す。
【図１０】図１０は、本発明の一実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１１Ａ】図１１Ａは、本発明の一実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、図１１Ａに示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図１２】図１２は、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１３Ａ】図１３Ａは、本発明の一実施形態に従って塞栓を回収する方法を示す。
【図１３Ｂ】図１３Ｂは、本発明の一実施形態に従って塞栓を回収する方法を示す。
【図１３Ｃ】図１３Ｃは、本発明の一実施形態に従って塞栓を回収する方法を示す。
【図１４】図１４は、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１５】図１５は、本発明のさらに別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１６】図１６は、本発明の別の実施形態に従う自己拡張部材であって内部ワイヤ・セグメントを有するものを示す斜視図である。
【図１７】図１７は、本発明の別の実施形態に従う自己拡張部材であって外部ワイヤ・セグメントを有するものを示す斜視図である。
【図１８】図１８は、本発明のさらに別の実施形態に従う自己拡張部材であって塞栓を捕捉するデバイスを遠位側に有するものを示す斜視図である。
【図１９】図１９は、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図２０】図２０は、図１９に示す自己拡張部材であって長軸方向に延びる（longitudinal、長さ方向に延びる、直線的に延びる）スリットを有するものを示す。
【図２１】図２１は、図１９に示す自己拡張部材であってらせん状を成すスリットを有するものを示す。
【図２２】図２２は、図１９に示す自己拡張部材であって部分的にらせん状を成すスリットを有するものを示す。
【図２３】図２３は、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図２４Ａ】図２４Ａは、本発明のさらに別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図２４Ｂ】図２４Ｂは、図２４Ａに示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図２５】図２５は、本発明の一実施形態に従い、自己拡張部材のうちの、近位方向に延びるワイヤ・セグメントを送給ワイヤに連結する仕方を示す。
【図２６】図２６は、本発明のさらに別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図２７Ａ】図２７Ａは、図２６に示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図２７Ｂ】図２７Ｂは、図２６に示す自己拡張部材を示す平面図である。
【図２８Ａ】図２８Ａは、本発明の一実施形態に従う自己拡張部材のうちの近位ワイヤ・セグメントを示す。
【図２８Ｂ】図２８Ｂは、本発明の一実施形態に従う自己拡張部材のうちの遠位ワイヤ・セグメントを示す。
【図２９】図２９は、本発明の一実施形態に従う自己拡張部材における半径方向力の変化を示すカーブを表すグラフである。
【図３０】図３０は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図３１】図３１は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図３２Ａ】図３２Ａは、図３１に示すいくつかの実施形態に従う複数のセル構造体を示している。
【図３２Ｂ】図３２Ｂは、図３１に示すいくつかの実施形態に従う複数のセル構造体を示している。
【図３２Ｃ】図３２Ｃは、図３１に示すいくつかの実施形態に従う複数のセル構造体を示している。
【図３３Ａ】図３３Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図３３Ｂ】図３３Ｂは、図３３Ａに示す血栓回収デバイスを示す平面図である。
【図３３Ｃ】図３３Ｃは、図３３Ａに示す血栓回収デバイスを示す側面斜視図である。
【図３４Ａ】図３４Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図３４Ｂ】図３４Ｂは、図３４Ａに示す血栓回収デバイスを示す平面図である。
【図３４Ｃ】図３４Ｃは、図３４Ａに示す血栓回収デバイスを示す側面斜視図である。
【図３５Ａ】図３５Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図３５Ｂ】図３５Ｂは、図３５Ａに示す血栓回収デバイスを示す平面図である。
【図３５Ｃ】図３５Ｃは、図３５Ａに示す血栓回収デバイスを示す側面斜視図である。
【図３６】図３６は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図３７】図３７は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図３８】図３８は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図３９】図３９は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図４０Ａ】図４０Ａは、本発明の一実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図４０Ｂ】図４０Ｂは、図４０Ａに示す血栓回収デバイスを３次元的に示す図である。
【図４１】図４１は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図４２Ａ】図４２Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図４２Ｂ】図４２Ｂは、図４２Ａに示す血栓回収デバイスのうち、近位テーパ端部を拡大して示す２次元平面展開図である。
【図４３】図４３は、本発明のいくつかの実施形態に従う最近位セル構造体を示す２次元平面展開図である。
【図４４】図４４は、本発明のいくつかの実施形態に従う最近位セル構造体を示す２次元平面展開図である。
【図４５Ａ】図４５Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図４５Ｂ】図４５Ｂは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図４５Ｃ】図４５Ｃは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図４６】図４６は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図４７Ａ】図４７Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスのうちの遠位端を示す２次元平面展開図である。
【図４７Ｂ】図４７Ｂは、図４７Ａに示す遠位端を３次元的に示す図である。
【図４８Ａ】図４８Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図４８Ｂ】図４８Ｂは、図４８Ａに示す血栓回収デバイスを３次元的に示す図である。
【図４９】図４９は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５０】図５０は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスのうちの遠位セグメントを示す２次元平面展開図である。
【図５１Ａ】図５１Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５１Ｂ】図５１Ｂは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５１Ｃ】図５１Ｃは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５１Ｄ】図５１Ｄは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５２Ａ】図５２Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５２Ｂ】図５２Ｂは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５３】図５３は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５４】図５４は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５５】図５５は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５６Ａ】図５６Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５６Ｂ】図５６Ｂは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５７】図５７は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５８Ａ】図５８Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイスを示す２次元平面展開図である。
【図５８Ｂ】図５８Ｂは、図５８Ａに示す複数のセル構造体を拡大して示す図である。
【図５９Ａ】図５９Ａは、本発明の一実施形態に従うジョイント部材を示す側面図である。
【図５９Ｂ】図５９Ｂは、図５９Ａに示すジョイント部材を示す断面図である。
【図６０Ａ】図６０Ａは、本発明のいくつかの実施形態に従うワイヤ装着部の構成態様を示している。
【図６０Ｂ】図６０Ｂは、本発明のいくつかの実施形態に従うワイヤ装着部の構成態様を示している。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
図１Ａおよび図１Ｂは、脈管または体内導管を治療する脈管治療デバイス（塞栓回収デバイス、血管治療デバイス）１０であって、本発明の一実施形態に従うものを示している。この脈管治療デバイス１０は、患者の頭蓋内脈管（intracranial vasculature、頭蓋内血管）に到達してそれを治療するという用途、例えば、動脈瘤(aneurysms)を治療するという用途、塞栓(embolic obstructions、塞栓性閉塞)を捕捉して除去するという用途に特に適している。しかし、この脈管治療デバイス１０は、前記脈管内の他の部位または他の体内導管に到達してそれを治療するという用途に利用可能であることが理解される。他の用途には、例えば、狭窄部(stenoses)の治療や、脈管についての他の種類の疾患または異常の治療がある。図１Ａは、この脈管治療デバイス１０を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図１Ｂは、この脈管治療デバイス１０を、製造された状態および／または拡張された状態で示している。この脈管治療デバイス１０は、自己拡張(expandable、拡径）部材１２を有しており、その自己拡張部材１２は、長手状のフレキシブル・ワイヤ４０に装着されるかまたは他の方法で連結されており、そのフレキシブル・ワイヤ４０は、自己拡張部材１２から近位方向に(proximally、術者に接近する方向に）延びている。一実施態様においては、自己拡張部材１２は、形状記憶材料、例えば、ニチノール（Nitinol、登録商標）により構成され、また、望ましくは、チューブをレーザで切断することによって製造される。一実施態様においては、自己拡張部材１２が、それと一体的に形成されてそれから近位方向に延びるワイヤ・セグメント４２（近位ワイヤ・セグメント）を有し、そのワイヤ・セグメント４２は、長手状のフレキシブル・ワイヤ４０を自己拡張部材１２に連結するために使用される。この種の実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ４０を、ワイヤ・セグメント４２に、半田、溶接、接着剤または他の既知の装着方法を用いて連結することが可能である。別の実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端(distal end、術者から遠い端）が自己拡張部材１２の近位端(proximal end、術者に近い端）に直接的に装着される。一実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端が、約０．００５インチ（約０．１２７ｍｍ）の幅寸法を有する平坦形状を有し、これに伴い、ワイヤ・セグメント４２の幅寸法は約０．００６３インチ（約０．１６０ｍｍ）、厚さ寸法は約０．００３５インチ（約０．０８９ｍｍ）である。
【００３２】
一実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端が、近位方向に延びるワイヤ・セグメント４２（近位ワイヤ・セグメント）に、後述の方法によって装着され、その結果、図２５に示す連結部が実現される。一実施態様においては、コイル４１が、ワイヤ・セグメント４２上に配置され、そのコイル４１は、密巻きセグメント４１ａであって、自己拡張部材１２の近位端２０に接触するものと、疎巻きセグメント４１ｂであって、少なくとも一つのギャップ４１ｃを有するものとを有する。そのギャップ４１ｃは、疎巻きセグメント４１ｂの内部空洞内に接合剤が少なくとも充填されるのに十分なサイズを有する。一実施態様においては、ワイヤ・セグメント４２の長さとコイル４１の長さとが互いに一致する。一実施態様においては、ワイヤ・セグメント４２の長さが、４．０ｍｍであり、これに伴い、コイル４１も同じ長さを有する。コイル４１がワイヤ・セグメント４２上に設置されると、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端が、疎巻きセグメント４１ｂ内に設置され、それにより、その遠位端が、ワイヤ・セグメント４２の近位端部に接触するとともにその近位端部と長さ方向にオーバラップする。その後、接合剤がコイル４１のギャップ４１ｃを通過するように塗布され、それにより、フレキシブル・ワイヤ４０がワイヤ・セグメント４２に接合される。その接合剤は、接着剤、半田または他の適切な接合剤とすることが可能である。その接合剤が半田である場合、当該プロセスのうちの先行するステップが、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端部およびワイヤ・セグメント４２の近位端部を、錫(tin)または他の適切な湿潤剤(wetting agent)で被覆するステップを含む。一実施態様においては、その半田が、金であって、前記連結部のＸ線不透過性（放射線不透過性）が向上し、それにより、その連結部が、近位側に位置するＸ線不透過マーカとして作用するように使用される。金を使用することに加えて、コイル４１の全体または一部を、Ｘ線不透過材料で構成し、それにより、前記連結部のＸ線不透過性をさらに向上させることが可能である。一実施形態によれば、フレキシブル・ワイヤ４０とワイヤ・セグメント４２との間に位置するオーバラップ部の長さが、０．７５ｍｍと１．０ｍｍとの間の範囲内にある。同じ実施態様であるかまたは別の実施態様において、疎巻きセグメント４１ｂの長さが、フレキシブル・ワイヤ４０とワイヤ・セグメント４２との間に位置するオーバラップ部の長さと一致するかまたは実質的に一致する。別の実施態様においては、１巻き分のコイル４１に代えて、巻数が２以上であるコイル（２本以上のコイル）であって互いに接触するものを、例えば、第１の密巻きコイルが、自己拡張部材１２の近位端２０に接触し、第２の疎巻きコイルが、前記第１の密巻きコイルに対して近位方向に位置するギャップを有する状態で使用することが可能である。いずれの図面にも図示しないが、一実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端部のうちのある長さ部分が、遠位方向に進むにつれて先細となって、公称直径から、それより小さい寸法に減少するテーパ部である。その長さ部分に沿って、テーパ部を有しない遠位ワイヤ・コイルであって外径が一定であるものが与���られる。一実施態様によれば、コイル４１の直径（外径）が、前記遠位ワイヤ・コイルの外径と一致する。
【００３３】
上述の連結構造による一つの利点は、その連結構造が、脈管治療デバイス１０が送給カテーテル内を通過するように押し続けられる間、座屈し難い一方で、脈管治療デバイス１０が、患者の、屈曲蛇行した解剖学的部位内を通過するように送給されることを可能にするのに十分な程度の柔軟性を有するということである。一方、前記連結構造は、破断することなく、大きな引張荷重および大きなトルク荷重に耐えることができる。荷重テストにより、前述の実施形態についての前記連結構造は、２ポンドを超える大きさの引張応力に耐えることが可能であることが証明された。一実施態様においては、コイル４１が、近位側に位置するＸ線不透過マーカとしても機能するように、Ｘ線不透過材料により構成される。
【００３４】
図２８Ａは、近位ワイヤ・セグメント４００２（自己拡張部材４００４から近位方向に延びるワイヤ・セグメント）についての別の構成を示している。図示されているように、近位ワイヤ・セグメント４００２は、第１部分４００２ａと、第２部分４００２ｂとを有し、その第２部分４００２ｂは、第１部分４００２ａの幅寸法より広い幅寸法Ｗを有する。一実施態様においては、テーパ遷移部４００３が、第１部分４００２ａおよび第２部分４００２ｂを互いに連結する。一実施態様においては、第１部分４００２ａの幅寸法Ｗが、約０．００６３インチであり、これに伴い、第２部分４００２ｂの幅寸法Ｗが、約０．００８５インチと約０．０１０５インチとの間の範囲内にある。一実施態様においては、自己拡張部材４００４の近位端４００５と、近位ワイヤ・セグメント４００２のうちの第２部分４００２ｂとの間の長さ寸法Ｌが、約０．０１７インチと約０．０２２インチとの間の範囲内にある。第２部分４００２ｂを有することの利点は、幅寸法Ｗが広いほど、近位セグメント・ワイヤ４００２を長手状のフレキシブル・ワイヤ４０に接合するのに使用可能な表面積が増加するということであり、フレキシブル・ワイヤ４０は、自己拡張部材４００４を患者の導管まで送給したり、その導管から抜去する際に使用される。一実施態様においては、第１部分４００２ａが、円形断面構造または円形断面構造に実質的に等しい構造を有し、第２部分４００２ｂが、加圧／コイニングというプロセスによって形成された平坦形状を有する。
【００３５】
図１Ａおよび図１Ｂに示す実施態様においては、自己拡張部材１２が、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント２４を有しており、それら波状エレメント２４のうち互いに隣接するもの同士は、互いに位相が一致しない非同位相状態で、かつ、対角的に並んだ（互いに斜めに並ぶように対角的に配列された）複数のセル構造体２６を形成するように、互いに連結されている。自己拡張部材１２は、近位端部１４と、筒状を成す本体部１６と、遠位端部１８とを有し、本体部１６に位置する複数のセル構造体２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材１２の長軸３０まわりを全周にわたって延びている。近位端部１４および遠位端部１８に位置する複数のセル構造体２６は、自己拡張部材１２の長軸３０まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。
【００３６】
一実施態様においては、自己拡張部材１２が、約３３．０ｍｍという全長を有し、それの本体部１６は、約１６．０ｍｍの長さを有し、近位端部１４および遠位端部１８はそれぞれ、約７．０ｍｍという長さを有する。別の実施態様においては、本体部１６の長さが、概して、近位端部１４および遠位端部１８の長さより約２．５−約３．５倍大きい。
【００３７】
使用中、自己拡張部材１２は、第１公称直径を有する非拡張状態すなわち収縮（圧縮）状態（図示しない）で、患者の、屈曲蛇行した脈管または体内導管内を通過するように治療部位まで前進させられ、この自己拡張部材１２は、非拡張状態から、半径方向に拡張した拡張状態まで動くこと（変形すること）が可能であり、その拡張状態は、自己拡張部材１２が前記治療部位において展開するために、前記第１公称直径より大きい第２公称直径を有する。別の例示的な実施態様においては、前記第１公称直径（例えば、本体部１６の平均直径）が、約０．０１７インチ（約０．４３ｍｍ）から約０．０３０インチ（約０．７６ｍｍ）までの範囲内にあり、これに対し、前記第２公称直径（例えば、本体部１６の平均直径）は、約２．５ｍｍから約５．０ｍｍまでの範囲内にある。一実施態様においては、セル構造体２６のうち、自己拡張部材１２のうちの本体部１６内に存在する部分につき、寸法特性および材料特性が、患者から塞栓（塞栓性閉塞）を部分的にまたは完全に除去することが可能な方法で、前記脈管内に存在する塞栓との係合をセル構造体２６に行わせるのに十分な大きさの半径方向力および接触相互作用を生成するように、選択される。別の実施態様においては、セル構造体２６のうち、自己拡張部材１２のうちの本体部１６内に存在する部分につき、寸法特性および材料特性が、単位長さ当たりに発生する半径方向力（引き裂き強度、引張強さ）が、約０．００５Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあり、望ましくは、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあり、さらに望ましくは、約０．０３０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように、選択される。一実施態様においては、本体部１６の直径が、完全に拡張した状態において、約４．０ｍｍであり、これに伴い、セル構造体２６のセル・パターン（セル配列）、ストラット寸法および材料が、本体部１６の直径が、約１．０ｍｍから約１．５ｍｍまでの範囲内の値まで減少すると、発生する半径方向力が、約０．０４０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように選択される。それと同じかまたは別の実施態様においては、セル構造体２６のセル・パターン、ストラット寸法および材料が、本体部１６の直径が３．０ｍｍまで減少すると、発生する半径方向力が、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０２０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように選択される。
【００３８】
図１Ａおよび図１Ｂに示すいくつかの実施態様においては、各セル構造体２６が同じ寸法を有するように示されており、これに伴い、各セル構造体２６は、一対の短いストラット３２と、一対の長いストラット３４とを有する。例示的な一実施態様においては、ストラット３２が、約０．０８０インチと約０．１００インチとの間の範囲内の長さ寸法を有し、ストラット３４が、約０．１３０インチと約０．１４０インチとの間の範囲内の長さ寸法を有し、これに伴い、各ストラット３２，３４は、切断時の(as-cut、展開のために切断が行われて平面状を成す時の、アズカット)幅寸法（レーザ切断されるチューブの周方向寸法）および厚さ寸法（半径方向寸法）として約０．００３インチおよび約０．００４５インチをそれぞれ有し、また、研磨後(post-polishing)の幅寸法および厚さ寸法として約０．００２２インチおよび約０．００３９インチをそれぞれ有する。各ストラット３２，３４の厚さ寸法の、幅寸法に対する比率が１より大きいことによる利点は、ストラット３２，３４が前記塞栓に係合すること(integration)が促進（容易化）されるということである。別の実施態様においては、研磨後の幅寸法が、約０．００２０インチから約０．００３５インチまで変化するとともに、研磨後の厚さ寸法が、約０．００３０インチから約０．００４０インチまで変化し、これに伴い、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、約１．０から約２．０まで、望ましくは、約１．２５から約１．７５まで変化する。
【００３９】
一実施態様においては、本体部１６に位置するストラット３２および３４のみにつき、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率が１より大きい。別の実施態様においては、本体部１６および遠位端部１８に位置するストラット３２および３４のみにつき、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率が１より大きい。別の実施態様においては、複数のストラット３２および３４の一部のみにつき、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率が１より大きい。さらに別の実施態様においては、同じ自己拡張部材１２のうちの、互いに異なる複数の部分に位置する複数のストラット３２および３４が、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率に関して互いに異なり、前記互いに異なる複数の部分のそれぞれの前記比率は、１より大きい。一例としては、自己拡張部材１２の近位端部１４および遠位端部１８に作用する半径方向力は、本体部１６に作用する半径方向力より概して小さい可能性があるため、近位端部１４および／または遠位端部１８に位置する複数のストラット３２および３４の厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、本体部１６に位置する複数のストラット３２および３４の厚さ寸法の、幅寸法に対する比率より大きい。この構成による利点は、自己拡張部材１２が塞栓に係合する能力が、自己拡張部材１２の長さに沿ってより一様であるように達成されることである。
【００４０】
他の実施態様においては、複数のストラット３２および３４のうちの一部または全部が、テーパ形状（先細形状）を有し、そのテーパ形状は、ストラット３２，３４の外面の幅寸法が、内面の幅寸法より狭いというものである。他の実施態様においては、自己拡張部材１２が、概して矩形状を成す断面を有する複数のストラット３２および３４と、テーパ形状を有する複数のストラット３２および３４との双方を有することが可能である。
【００４１】
注記することが重要であることは、本発明の適用対象は、一様な複数のセル構造体２６を有する自己拡張部材１２にも、特別の寸法特性を有する複数のセル構造体２６にも限定されないということである。一例として、別の実施態様においては、近位端部１４または／および遠位端部１８に位置する複数のセル構造体２６のサイズが、本体部１６に位置する複数のセル構造体２６より大きいかまたは小さい。一実施態様においては、近位端部１４および遠位端部１８に位置する複数のセル構造体２６のサイズが、本体部１６に位置する複数のセル構造体２６より大きく、その結果、近位端部１４および遠位端部１８に作用する半径方向力が、本体部１６に作用する半径方向力より小さくなる。
【００４２】
自己拡張部材１２の半径方向強度は、自己拡張部材１２の長さに沿って種々の方法で変化させることが可能である。一つの方法は、質量（例えば、幅寸法および／または厚さ寸法）を自己拡張部材１２の長さに沿って変化させることである。別の方法は、セル構造体２６のサイズを自己拡張部材１２の長さに沿って変化させることである。セル構造体２６は、一般に、サイズが小さい場合には、サイズが大きい場合より、大きな半径方向力を発生させる。作用する半径方向力を自己拡張部材１２の長さに沿って変化させることは、塞栓を捕捉して回収するという用途において特に有利である。例えば、一実施態様においては、半径方向力が、拡張状態にある自己拡張部材１２の本体部１６のうちの遠位部分において、本体部１６のうちの近位部分より大きい。このような構成によれば、半径方向に拡張して塞栓内に侵入する量が、前記遠位部分の方が、前記近位部分に比較して大きいことが促進（容易化）される。自己拡張部材１２は、塞栓を患者から除去する除去過程において、近位方向に引っ張られるため、上述の構成によれば、患者から塞栓を除去する上記除去過程において、その塞栓からそれの一部が粒子として離散（dislodge、ディスロッジ、分断、離脱、飛散）してしまう可能性が減少する。別の実施態様においては、半径方向力が、拡張状態にある自己拡張部材１２の本体部１６のうちの近位部分において、本体部１６のうちの遠位部分より大きい。さらに別の実施態様においては、自己拡張部材１２の本体部１６が、近位部分と、中間部分と、遠位部分とを有し、自己拡張部材１２が拡張状態にあるとき、半径方向力が、それら近位部分および遠位部分において、中間部分より大きい。
【００４３】
図９に例示するように、いくつかの他の実施態様においては、本体部１６が、大径部すなわちバルジ（膨出部）７０を有することが可能であり、その大径部７０によれば、自己拡張部材１２が塞栓を捕捉するかまたは他の方法で塞栓に係合する能力が向上する。図９においては、単一の大径部７０が、本体部１６の中央部内に設けられている。別のいくつかの実施態様においては、大径部７０が、前記中央部に対して近位寄りの位置または遠位寄りの位置に配置される。別のいくつかの実施態様においては、２以上の大径部７０が、本体部１６の長さに沿って配置される。一実施態様においては、それら２以上の大径部７０が、製造時における公称直径に関して本質的に互いに共通する。別の実施態様においては、それら大径部７０のうち、最も遠位寄りに位置するものが、それより近位寄りに位置する他の大径部７０より、製造時における公称直径に関して大きい。別の例示的ないくつかの実施態様においては、大径部７０の公称直径が、本体部１６の公称直径より約２５．０−約４５．０％大きい。例えば、一実施態様においては、本体部１６の、拡張状態における公称直径が約３．０ｍｍである一方、大径部７０の公称直径が約４．０ｍｍである。別の実施態様においては、本体部１６の、拡張状態における公称直径が約３．５０ｍｍである一方、大径部７０の公称直径が約５．００ｍｍである。一実施態様においては、拡張（拡径）可能なマンドレルを本体部１６の内部通路内に配置し、そのマンドレルを、目標直径を有する大径部７０が形成されるように拡張することにより、１以上の大径部７０が形成される。別の実施態様においては、所定の幅寸法および直径寸法を有するマンドレルを本体部１６内に配置し、その後、自己拡張部材１２を、本体部１６のうちの少なくとも一部が前記マンドレルに押し付けられるように収縮させることにより、１以上の大径部７０が形成される。
【００４４】
一実施態様においては、１つまたは２つ以上の大径部７０の位置におけるストラット３２および３４が、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率に関し、本体部１６に位置する他のストラット３２および３４より大きい。さらに別の実施態様においては、１つまたは２つ以上の大径部７０の位置におけるストラット３２および３４が、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率に関し、本体部１６に位置する他のストラット３２および３４より小さい。
【００４５】
一実施態様においては、遠位ワイヤ・セグメント５０であって、自己拡張部材１２に装着されるかまたは一体的に形成されたものが、自己拡張部材１２の遠位端２２から遠位方向に延びるとともに、自己拡張部材１２を患者の治療部位まで送給するために自己拡張部材１２を誘導することを支援するように構成されている。図２は、一実施態様に従う遠位ワイヤ・セグメント５０を示しており、この遠位ワイヤ・セグメント５０は、一様断面を有する第１部分５２と、遠位方向に行くにつれて断面積が減少するテーパ断面を有する第２部分５４とを有する。例示的な一実施態様においては、第１部分５２が、約３．０ｍｍの長さを有し、さらに、切断時の断面寸法として、約０．００４５インチ×約０．００３インチを有し、これに対し、第２部分５４が、約４．０ｍｍの長さを有し、さらに、最も遠位寄りの位置まで断面が減少し、その最も遠位寄りの位置の、切断時の断面寸法は、約０．００２インチ×約０．００３インチである。研磨後に脈管治療デバイス１０について行われるプロセスには、一般に、エッチング・プロセスがあり、このプロセスが行われると、一般に、切断時の断面寸法が４０％から５０％までの範囲内で減少する。別の実施態様においては、図３に示すように、遠位ワイヤ・セグメント５０が、一様断面を有するスプリング部材５７を有し、さらに、非外傷性（非侵襲性）の遠位先端部５８を備えている。別の実施態様においては、スプリング部材（要素）５７および／または非外傷性先端部５８が、例えばプラチナのようなＸ線不透過材料によって構成されるかまたは被覆されている。
【００４６】
図２８ｂは、遠位ワイヤ・セグメントについての別の構成を示している。図示されているように、遠位ワイヤ・セグメント４０１０は、第１部分４０１１ａと、第２部分４０１１ｂとを有し、その第２部分４０１１ｂは、第１部分４０１１ａの幅寸法より広い幅寸法Ｗを有する。一実施態様においては、テーパ遷移部４０１２が、第１部分４０１１ａと第２部分４０１１ｂとを互いに連結する。一実施態様においては、第２部分４０１１ｂの幅寸法Ｗが、約０．００３インチと約０．００４インチとの間の範囲内にあり、これに伴い、自己拡張部材４０１４の遠位端４０１３と、遠位ワイヤ・セグメント４０１０のうちの第２部分４０１１ｂとの間の長さ寸法Ｌが、約０．０１５インチと約０．０２０インチとの間の範囲内にある。第２部分４０１１ｂを有することの利点は、幅寸法Ｗが広いほど、コイル／スプリング・セグメント（スプリング部材）５７を遠位セグメント・ワイヤ４０１０に接合するのに使用可能な表面積が増加するということである。一実施態様においては、第１部分４０１１ａが、円形断面構造または円形断面構造に実質的に等しい構造を有し、第２部分４０１１ｂが、加圧／コイニングというプロセスによって形成された平坦形状を有する。
【００４７】
一実施態様においては、後に詳述するように、自己拡張部材１２が、送給カテーテルの内腔を通過して、患者の治療部位まで送給され、その送給カテーテルは、自己拡張部材１２の送給に先立ち、前記治療部位に留置されている。別の実施態様においては、脈管治療デバイス１０が、シース（鞘）を有し、そのシースは、自己拡張部材１２が前記治療部位まで送給される間、自己拡張部材１２を収縮状態（非拡張状態）に拘束し、そのシースは、自己拡張部材１２が拡張状態に移行するために、近位方向に抜去可能である。
【００４８】
一実施態様においては、拡張状態にある自己拡張部材１２が、例えば、それ自身、前記治療部位に存在する塞栓（血栓）内に挿入される(embed)というプロセスにより、前記治療部位に存在する塞栓（血栓）に係合することが可能であり、さらに、長手状のフレキシブル・ワイヤ４０のうち、患者の体外に存在する部分を、自己拡張部材１２および前記塞栓のうちの少なくとも一部が患者から抜去されるまで、引っ張ることにより、自己拡張部材１２を患者から抜去することが可能である。
【００４９】
別の実施態様において、前記複数のセル構造体２６のうちの少なくとも一部を形成するために、複数の波状エレメント２４が位相が互いに一致しないように（非同位相で）互いに連結されたものを使用することは、いくつかの利点を有する。第１に、セル構造体２６が曲線形状を有するという性質により、自己拡張部材１２が患者の、屈曲蛇行した解剖学的部位を通過して前記治療部位まで送給される期間における自己拡張部材１２の柔軟性が向上する。さらに、複数の波状エレメント２４が非同位相であるという非同位相位置関係により、自己拡張部材１２を構成する複数のエレメントがよりコンパンクな入り子構造となり、それにより、自己拡張部材１２が収縮時に示す直径が減少する。自己拡張部材１２において複数のストラット３２および３４が示すパターンであって、図１Ａに示すものや、本明細書に記載されている別の種々の実施態様におけるものについての具体的な利点は、自己拡張部材１２を構成する複数のエレメントが順々にはまり込んで入れ子(sequential nesting)となり、これにより、自己拡張部材１２が部分的にまたは完全に展開した後に引き続いて送給カテーテルの内腔内に挿入されることが可能となるということである。上述の非同位相位置関係により、さらに、複数のセル構造体２６の対角的配向（配列）が生成され、その対角的配向（配列）は、自己拡張部材１２が収縮状態と拡張状態との間を遷移するにつれて、ねじれ動作を誘発する可能性があり、そのねじれ動作は、自己拡張部材１２が前記塞栓にうまく係合することを助ける。別の実施態様においては、自己拡張部材１２が拡張する間に、必要なねじれ動作が発生するように、自己拡張部材１２の複数のセル構造体２６が特別に配列される。この方法によれば、例えば、異なる複数の種類の塞栓に対処するために、互いに異なる複数の自己拡張部材１２であって、それぞれに発生するねじれ動作の程度が互いに異なるものを利用することが可能である。
【００５０】
蛍光透視下で（under fluoroscopy、Ｘ線透視下で)脈管治療デバイス１０を視認できる能力（可視性）を向上させるために、自己拡張部材１２を、タングステン、プラチナ、プラチナ／イリジウム、タンタルおよび金のようなＸ線不透過材料によって完全にまたは部分的に被覆することが可能である。これに代わるか、またはＸ線不透過被膜の使用と組み合わせて、Ｘ線不透過マーカ６０を、自己拡張部材１２の近位端２０および遠位端２２と同じ位置かまたはそれらの近傍位置に配置するか、および／または近位ワイヤ・セグメント４２および遠位ワイヤ・セグメント５０に沿って配置するか、および／または自己拡張部材１２の複数のストラット３２および３４のうち選択されたものに配置することが可能である。一実施態様においては、Ｘ線不透過マーカ６０が、プラチナ製コイルのようなＸ線不透過コイルである。
【００５１】
図４Ａは、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス１００を２次元平面展開図で示す。この脈管治療デバイス１００は、製造されたチューブの状態および／または拡張されたチューブの状態において、図１Ｂに示す脈管治療デバイス１０と同様な構成を有する。図１Ａおよび図１Ｂに関連付けて前述した脈管治療デバイス１０のように、脈管治療デバイス１００は、自己拡張部材１１２を有し、その自己拡張部材１１２は、長手状のフレキシブル・ワイヤ１４０に連結されている。自己拡張部材１１２は、近位端部１１４と、筒状を成す本体部１１６と、遠位端部１１８とを有する。上述のように、自己拡張部材１１２を非拡張状態で患者の治療部位まで送給するために、自己拡張部材１１２を送給カテーテルの近位端内に挿入して留置し、自己拡張部材１１２が、治療部位と同じ位置に予め留置されたかまたはその治療部位を通過するように予め留置された前記送給カテーテルの遠位端に到達するまで、自己拡張部材１１２を前記送給カテーテルの内腔内を通過するように押すという一方法を行う。近位方向に延びている長手状のフレキシブル・ワイヤ１４０は、自己拡張部材１１２の近位端１２０に装着されるかまたは連結されており、そのフレキシブル・ワイヤ１４０は、自己拡張部材１１２に作用した押出力を、自己拡張部材１１２のうち、長手状のフレキシブル・ワイヤ１４０との連結部に伝達するように設計されている。図４Ａに示すとともに、図４Ｂにより詳細に示すように、脈管治療デバイス１００は、脈管治療デバイス１０についての前述のいくつかの実施態様に対し、複数のセル構造体のうち、最も近位寄りに位置するセル構造体１２８および１３０であって近位端部１１４内に存在するものが、複数のストラット・エレメントであって、自己拡張部材１１２内の他のストラット・エレメントの幅寸法Ｗ２より広い（拡大された）幅寸法Ｗ１を有するものを有する点で異なっている。図示されているように、最も近位寄りのセル構造体（複数のセル構造体）１２８を構成する複数のウォール・セグメント（ウォール部、壁部）のうち、最も近位寄りに位置するウォール・セグメント１６０，１６２および１６４は、幅寸法Ｗ１を有するストラットにより構成されている。さらに、最も近位寄りのセル構造体（一つのセル構造体）１３０を構成するすべてのストラットは、拡大幅寸法Ｗ１を有する。幅寸法Ｗ１を有する複数のストラットが存在するおかげで、いくつかの利点が得られる。ある利点は、それらストラットにより、フレキシブル・ワイヤ１４０の遠位端により自己拡張部材１１２の近位端１２０に加えられた押出力が、自己拡張部材１１２が患者の、屈曲蛇行した解剖学的部位内を進行させられる際に、自己拡張部材１１２の外周まわりにより均等に分散されるということである。そのようにより均等に分散された押出力により、局部的に発生する大きな力成分が最小化され、その力成分が最小化されないと、その力成分が自己拡張部材１１２内のそれぞれのまたは複数のストラット・エレメントに作用して、それらストラット・エレメントに座屈を発生させる。さらに、幅寸法Ｗ１を有する複数のストラット・エレメントを近位端部１１４の外周部に配置することにより、それらストラット・エレメントのおかげで、フレキシブル・ワイヤ１４０によって近位端部１１４に加えられる押出力のもとその近位端部１１４に座屈が発生する傾向が大きく低減される。一実施態様においては、切断時の幅寸法Ｗ１が約０．００４５インチであり、切断時の幅寸法Ｗ２が約０．００３インチである。前述のように、研磨後に脈管治療デバイス１００について行われるプロセスには、一般に、エッチング・プロセスがあり、このプロセスが行われると、一般に、切断時の断面寸法が４０％から５０％までの範囲内で減少する。
【００５２】
注記することが重要であることは、幅寸法Ｗ１が、幅広であるすべてのストラットの間において互いに同一であるように図示されているが、このことは不可欠ではない。例えば、一実施態様においては、ウォール・セグメント１５８が、ウォール・セグメント１６０の拡大幅寸法より広い拡大幅寸法を有する態様や、ウォール・セグメント１６０が、ウォール・セグメント１６２の拡大幅寸法より広い拡大幅寸法を有する態様、その他の態様が可能である。さらに、最も近位寄りのセル構造体１３０の内側ストラット・エレメント１６６が、ウォール・セグメント（ストラット）１５８の拡大幅寸法より広い拡大幅寸法を有する態様が可能である。また、別の実施態様においては、ウォール・セグメント（ストラット）１５８，１６０，１６２，１６４などにつき、それぞれの幅寸法を拡大することに代わるか、または、それと組み合わせて、それぞれの半径方向厚さ寸法を拡大することが可能である。
【００５３】
さらに別の実施態様においては、図５に示すように、自己拡張部材１１２の遠位端部１１８に位置する複数のストラット・エレメント１８０のうちの一部が、他のストラット・エレメント１８０より大きい質量（重量）を有しており、それにより、脈管治療デバイス１００が患者の治療部位まで進行させられる際、ストラット・エレメント１８０の座屈およびあり得る破断に対する耐性を向上させる。図示する実施態様においては、ストラット・エレメント１８０が、遠位ワイヤ・セグメント１５０と同じ幅寸法を有するように、形状が設定されている。別の実施態様においては、ストラット・エレメント１８０につき、それの幅寸法を拡大することに代わるか、または、それと組み合わせて、それの厚さ寸法を拡大することが可能である。
【００５４】
図６Ａおよび図６Ｂは、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス２００を示している。図６Ａは、この脈管治療デバイス２００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図６Ｂは、この脈管治療デバイス２００を、製造された状態および／または拡張された状態で示している。この脈管治療デバイス２００は、自己拡張部材２１２を有しており、その自己拡張部材２１２は、近位端部２１４と、筒状を成す本体部２１６と、遠位端部２１８とを有し、自己拡張部材２１２の近位端２２０に長手状のフレキシブル・ワイヤ２４０が装着されるかまたは他の方法で連結されている。この脈管治療デバイス２００の構成は、図４Ａに関連付けて前述された脈管治療デバイス１００の構成と類似するが、セル構造体２２８および２３０の複数の近位ウォール・セグメント２６０が、図６Ａにおいて２次元平面展開図で見ると、直線的であるかまたは実質的に直線的である複数のストラット・エレメントを有する点では異なる。一実施態様においては、直線的である複数の近位ウォール・セグメント２６０が、連続するとともに実質的に直線的である複数の直線レール・セグメント２７０を形成するように配列されており、それら直線レール・セグメント２７０は、近位端部２１４の近位端２２０から、本体部２１６のうちの、最も近位寄りの端まで延びており（同様に、図６Ａにおいて２次元平面展開図で見ると）、また、望ましくは、それら直線レール・セグメント２７０は、互いに同じ長さ寸法を有するが、互いに異なる長さ寸法を有してもよい。図６Ａに示すパターンが、チューブ構造体を切断するレーザに適用されると、自己拡張部材２１２が、最終的に、図６Ｂに示す構成を有することになる。図６Ｂに示すように、それら直線レール・セグメント２７０は、実際には、直線的ではなく、曲線的でかつ波状部を有しない形状を有する。有利なことは、この構成によれば、それら直線レール・セグメント２７０が波状部を有しないものとなり、それにより、押出力（軸方向力）がそれら直線レール・セグメント２７０に作用したときに、それら直線レール・セグメント２７０が力を分散させる能力と座屈に耐える能力とが向上するということである。別の望ましい実施態様においては、ワイヤ・セグメント２４０とそれら直線レール・セグメント２７０との成す角度qが、約１４０度から約１５０度までの範囲内にある。一実施態様においては、直線レール・セグメント２７０（２本、第１および第２の直線レール・セグメント）のうちの一方または両方が、幅寸法Ｗ１を有し、その幅寸法Ｗ１は、セル構造体２２８および２３０のうちの、互いに隣接した複数のストラット・エレメントの幅寸法より大きい。直線レール・セグメント２７０のうちの一方または両方の幅寸法Ｗ１が他の部位の幅寸法より拡大されているということによっても、押出力（軸方向力）がそれら直線レール・セグメント２７０に作用したときに、それら直線レール・セグメント２７０が力を分散させる能力と座屈に耐える能力とが向上する。別の実施態様においては、直線レール・セグメント２７０のうちの一方または両方が、他の部位より拡大された幅寸法を有しないが、その場合と同じかまたは��似した効果を得るために、他の部位より拡大された厚さ寸法を有する。さらに別の実施態様においては、直線レール・セグメント２７０のうちの一方または両方につき、幅寸法も厚さ寸法も、他の部位より拡大され、それにより、上述の効果と同じかまたは類似した効果が得られる。さらに別の実施態様においては、自己拡張部材２１２が送給カテーテルまたはシース（図示しない）内に装填されるかまたは収容されるときに、自己拡張部材２１２の近位端部２１４の圧縮力がさらに均等に分散するように、各直線レール・セグメント２７０の幅寸法および／または厚さ寸法が、位置によって変化させられる（分布させられる）。
【００５５】
図７Ａおよび図７Ｂは、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス３００を示している。図７Ａは、この脈管治療デバイス３００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図７Ｂは、この脈管治療デバイス３００を、製造された状態および／または拡張された状態で示している。この脈管治療デバイス３００は、自己拡張部材３１２を有しており、その自己拡張部材３１２は、近位端部３１４と、筒状を成す本体部３１６と、遠位端部３１８とを有し、自己拡張部材３１２の近位端３２０に長手状のフレキシブル・ワイヤ３４０が装着されるかまたは他の方法で連結されている。この脈管治療デバイス３００の構成は、図６Ａおよび図６Ｂに関連付けて前述された脈管治療デバイス２００の構成と類似するが、複数のセル構造体のうち、最も近位寄りの１つのセル構造体３３０が、図７Ａにおいて２次元平面展開図で見ると、実質的にダイアモンド形状を有する点では異なる。実質的にダイアモンド形状を有するセル構造体３３０は、一対の外側ストラット・エレメント３５８および３５８と、一対の内側ストラット・エレメント（第１および第２の内側レール）３６０および３６０とを有し、それぞれのストラット・エレメント３５８，３６０は、図４に示す実施形態および図６に示す実施形態に関連して前述したように、幅寸法および／または厚さ寸法に関し、他の部位より拡大されている。別の望ましい実施態様においては、図７Ａにおいて２次元平面展開図で見ると、内側ストラット・エレメント３６０が、外側ストラット・エレメント３５８に、約２５．０度から約４５．０度までの範囲内の角度bで交差する。内側ストラット・エレメント３６０と外側ストラット・エレメント３５８とが配向される角度を上述の範囲内に維持すると、自己拡張部材３１２が座屈することなく、しかも、自己拡張部材３１２が、送給過程において、収縮時の直径が減少する能力を実質的に阻害することなく、自己拡張部材３１２の可推性(pushability、押出性、押圧性、押し易さ)が向上する。
【００５６】
一実施態様においては、内側ストラット・エレメント３６０が、外側ストラット・エレメント３５０より少ない重量を有し、それにより、自己拡張部材３１２が拡張状態から収縮状態に移行する際に、それらストラット・エレメント３５８および３６０が簡単に曲がることが可能となる。このことにより、自己拡張部材３１２が収縮時に示す直径が減少することが促進（容易化）される。別の実施態様においては、図７Ｃに示すように、内側ストラット・エレメント３６０が外側ストラット・エレメント３５８に、曲線セグメント（曲線コネクタ）３６１を介して連結されており、それにより、自己拡張部材３１２が送給状態（収縮状態）に収縮されるとき、内側ストラット・エレメント３６０が簡単に曲がることが可能となる。
【００５７】
図８は、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス４００を示している。この脈管治療デバイス４００の構成は、図６Ａおよび図６Ｂに示す脈管治療デバイス２００の構成と類似するが、この脈管治療デバイス４００の自己拡張部材４１２が、それの近位端部４１４において、長手状の２本のフレキシブル・ワイヤ４４０および４４１であって、共に遠位方向に延びるものに連結されている点では異なる。図示されているように、フレキシルブ・ワイヤ４４０は、近位端部４１４のうちの、最も近位寄りの端である最近位端４２０に装着されるかまたは他の方法で連結されており、一方、フレキシルブ・ワイヤ４４１は、近位端部４１４のうちの、最も遠位寄りの端である最遠位端４２２に、レール・セグメント４７０との連結点の位置において、装着されるかまたは他の方法で連結されている。さらに別の実施態様においては、長手状の別のフレキシブル・ワイヤ（図示しない）を最遠位端４２２に装着することが可能である。２本またはそれ以上の本数のフレキシブル・ワイヤ４４０および４４１を、押出力を自己拡張部材４１２の近位端部４１４に加えるために使用することは、その近位端部４１４に作用する押出力を複数の装着点（接続点）に分散させるため、有利である。
【００５８】
図１０は、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス５００を示している。図１０に示す実施形態においては、自己拡張部材５１２が、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント５２４を有しており、それら波状エレメント５２４のうち互いに隣接するものは、互いに位相が一致しない非同位相状態で、かつ、対角的に並んだ（互いに斜めに並ぶように対角的に配列された）複数のセル構造体５２６を形成するように互いに連結されている。自己拡張部材５１２は、筒状を成す本体部５１６と、遠位端部５１８とを有し、本体部５１６に位置する複数のセル構造体５２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材５１２の長軸５３０まわりを全周にわたって延びている。遠位端部５１８に位置する複数のセル構造体５２６は、自己拡張部材５１２の長軸５３０まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。複数のセル構造体５２６のうち、最も近位寄りに位置する複数のセル構造体（最近位セル構造体）５２８に装着されるかまたは他の方法で連結されているのは、各々、近位方向に延びる長手状の複数本のフレキシブル・ワイヤ５４０である。長手状のフレキシブル・ワイヤ５４０を複数本使用することにより、自己拡張部材５１２の近位端に作用する押出力が、その自己拡張部材５１２のうちの、近位側における周囲部まわりに、より均等に分散されることが可能となる。別の実施態様においては、図１０に示されていないが、複数の最近位セル構造体５２８の複数のストラット５３２が、同じ自己拡張部材５１２の他の部位に位置するストラットより大きな幅寸法および／または厚さ寸法を有する。このような構成によっても、前記押出力が、自己拡張部材５１２のうちの、近位側における周囲部まわりに、より均等に分散されることが促進（容易化）され、さらに、前記押出力を直接的に受ける複数のストラット５３２が座屈することが阻止される。
【００５９】
図１１Ａおよび図１１Ｂは、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス６００を示している。図１１Ａは、この脈管治療デバイス６００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図１１Ｂは、この脈管治療デバイス６００を、製造された状態および／または拡張された状態で示している。図１１Ａおよび図１１Ｂに示す実施形態においては、自己拡張部材６１２が、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント６２４を有しており、それら波状エレメント６２４のうち互いに隣接するものは、曲線コネクタ（連結部）６２８によって互いに連結され、それにより、自己拡張部材６１２の長さのまわりに配置された複数のクローズド・セル構造体６２６が形成されている。図示された実施形態においては、自己拡張部材６１２が、近位端部６１２と、筒状部（本体部）６１６とを有し、筒状部６１６に位置する複数のセル構造体６２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材６１２の長軸６３０まわりを全周にわたって延びている。近位端部６１４に位置する複数のセル構造体６２６は、自己拡張部材６１２の長軸６３０まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。別の実施態様においては、自己拡張部材６１２が、図１Ａおよび図１Ｂに示す自己拡張部材１２によく類似するように、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有する。この種の実施態様においては、自己拡張部材６１２の遠位端部に位置する複数のセル構造体６２６が、図１１Ａに示す近位端部６１４と同様な方法で、自己拡張部材６１２の長軸６３０まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。さらに、図１Ａ，図４Ａ，図６Ａ，図７Ａ，図７Ｃ，図１０，図１４，図１５および図１９−図２４に示す複数の自己拡張部材は、遠位端部（例えば、図１Ａにおいては、遠位端部１８）が省略され、それにより、図１１Ａに示す自己拡張部材６１２のように、近位端部および本体部のみが存在するように、変更することが可能である。
【００６０】
図１２は、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス７００を示している。図１２は、この脈管治療デバイス７００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図１２に示す実施形態においては、自己拡張部材７１２が、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント７２４を有しており、それら波状エレメント７２４のうち互いに隣接するものは、曲線コネクタ（連結部）７２８によって互いに連結され、それにより、自己拡張部材７１２の長さのまわりに配置された複数のクローズド・セル構造体７２６が形成されている。図示された実施形態においては、自己拡張部材７１２が、筒状部（本体部）７１６と、遠位端部７１８とを有し、筒状部７１６に位置する複数のセル構造体７２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材７１２の長軸７３０まわりを全周にわたって延びている。遠位端部７１８に位置する複数のセル構造体７２６は、自己拡張部材７１２の長軸７３０まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。図１０に示す実施形態い関連して記載されたものと同様な方法で、複数のセル構造体７２６のうち、最も近位寄りに位置する複数の最近位セル構造体７３２の各々に、各々近位方向に延びる複数本の長手状のフレキシブル・ワイヤ７４０が装着されるかまたは他の方法で連結されている。この構成により、自己拡張部材７１２の近位端に作用する押出力が、その自己拡張部材７１２のうちの、近位側における周囲部まわりに、より均等に分散されることが可能となる。別の実施態様においては、図１２に示されていないが、複数の最近位セル構造体７３２の複数のストラットが、同じ自己拡張部材７１２の他の部位に位置するストラットより大きな幅寸法および／または厚さ寸法を有する。このような構成によっても、前記押出力が、自己拡張部材７１２のうちの、近位側における周囲部まわりに、より均等に分散されることが促進（容易化）され、さらに、前記押出力を直接的に受ける前記複数のストラットが座屈することが阻止される。
【００６１】
前述のように、使用中、本発明に係る自己拡張部材は、第１公称直径を有する非拡張状態すなわち収縮（圧縮）状態で、患者の、屈曲蛇行した脈管または体内導管内を通過して、例えば塞栓(embolic obstruction、塞栓性閉塞、閉塞部、血栓)のような治療部位まで挿入され、この自己拡張部材は、非拡張状態から、半径方向に拡張した拡張状態まで動くこと（変形すること）が可能であり、その拡張状態は、この自己拡張部材が前記治療部位において展開するために、前記第１公称直径より大きい第２公称直径を有する。図１３Ａないし図１３Ｃには、自己拡張部材９１２を、塞栓９５０の存在部位まで送給してその場所において展開する一方法が示されている。図１３Ａに示すように、送給カテーテル９６０であって内腔９６２を有するものが、塞栓９５０まで挿入され、それにより、その送給カテーテル９６０の遠位端９６４が、塞栓９５０に対して遠位寄りとなる位置に位置させられる。送給カテーテル９６０が塞栓９５０に適切に位置させられた後、塞栓回収デバイス（脈管治療デバイス）９００が送給カテーテル９６０内に挿入されるが、その挿入は、自己拡張部材９１２を送給カテーテル９６０の近位端（図示しない）内に導入し、その後、その自己拡張部材９１２を、押出力を長手状のフレキシブル・ワイヤ９４０に作用させることにより、送給カテーテル９６０の内腔９６２内を通過するように前進させることによって行われる。送給カテーテル９６０および塞栓回収デバイス９００上に配置されたＸ線不透過マーカおよび／またはＸ線不透過被膜を使用することにより、図１３Ｂに示すように、自己拡張部材９１２が送給カテーテル９６０の遠位端９６４に位置決めされ、それにより、自己拡張部材９１２の本体部９１６が、長さ方向において、塞栓９５０と位置合わせされる。図１３Ｃに示すように、送給カテーテル９６０を近位方向に引っ張る一方で、自己拡張部材９１２を定位置に保持することにより、自己拡張部材９１２が展開される。塞栓９５０内において自己拡張部材９１２が拡張状態まで展開されると、自己拡張部材９１２が、送給カテーテル９６０と一緒に、患者の体外位置まで抜去される。一実施態様においては、塞栓回収デバイス９００を患者から完全に抜去するのに先立ち、自己拡張部材９１２が、最初に、部分的に後退させられ、それにより、自己拡張部材９１２が送給カテーテル９６０の遠位端９６４に係合させられる。
【００６２】
一実施態様においては、自己拡張部材９１２が塞栓９５０において拡張されると、ある長さの時間、同じ場所に留置され、それにより、塞栓９５０を通過するように最終的に生成される血流により、塞栓９５０が溶解させられるように塞栓９５０を通過する灌流(perfusion)通路が形成される。この種の実施態様においては、塞栓９５０を患者の体外に回収するために塞栓９５０の一部を自己拡張部材９１２によって捕捉することが不要である。塞栓９５０を通過する目標通路を形成するために塞栓９５０の大部分がすでに溶解させられているか、または、最終的に生成される血流によって塞栓９５０が完全に除去される場合には、自己拡張部材９１２を送給カテーテル９６０内に回収(withdraw)し、その後、自己拡張部材９１２を患者から抜去することが可能である。
【００６３】
別の実施態様においては、自己拡張部材９１２が塞栓９５０において拡張され、ある長さの時間、同じ場所に留置され、それにより、塞栓９５０を通過するように最終的に生成される血流により、塞栓９５０が変化させられるように塞栓９５０を通過する灌流(perfusion)通路が形成されるが、塞栓９５０の変化は、塞栓を、自己拡張部材９１２によってより簡単に捕捉されるものにする方法、および／または、塞栓を患者の管腔壁（vessel wall、血管壁）からより簡単に分離されるものにする方法によって行われる。例えば、塞栓９５０を通過するように形成される血流を、塞栓の組織を変化させるのに十分な長さの時間、塞栓９５０を通過するように生成することが可能であり、その時間の長さは、塞栓を自己拡張部材９１２によってより簡単に捕捉されるものとする長さおよび／または塞栓を前記管腔壁からより簡単に分離されるものにする長さとすることが可能である。上述の方法を行う場合のように、塞栓９５０を通過するように血流を生成することは、さらに、組織を保全するためにも役立つ。一実施態様においては、塞栓９５０を通過する血流を、塞栓子を溶解させるために使用することが可能である。しかし、このように変更された方法では、塞栓子の溶解が、塞栓が自己拡張部材９１２によってより簡単に捕捉されるように塞栓子を調製する(prepare、準備する)という目的のために行われる。例えば目標の公称（代表、平均）直径を有する塞栓９５０を形成することにより、塞栓９５０が適切に調製された場合には、自己拡張部材９１２が、送給カテーテル９４０の遠位端９６４から展開（配備）され、それにより、自己拡張部材９１２が塞栓９５０に係合させられる。塞栓９５０の全部または一部を患者から除去することは、前述の方法に類似する方法によって行われる。
【００６４】
さらに別の実施態様においては、自己拡張部材９１２が塞栓９５０内に送給されて拡張されると、自己拡張部材９１２を、長手状のフレキシブル・ワイヤ９４０から分離し、それにより、自己拡張部材９１２を患者の体内に永久的に留置することが可能である。この種の実施態様においては、長手状のフレキシブル・ワイヤ９４０を自己拡張部材９１２に装着する方法により、それら２つの部品を互いに分離することが可能である。このことは、例えば、自己拡張部材９１２と長手状のフレキシブル・ワイヤ９４０との間に位置する機械的なインタロック（連結機構、連動装置）または腐食可能な電解質接合部を使用することにより、行うことが可能である。
【００６５】
本明細書に記載されているように、本発明の種々の実施形態に従う自己拡張部材は、自身の遠位端に装着される遠位ワイヤ・セグメントを有してもよいし、有しなくてもよい。別の望ましい実施態様においては、塞栓に自己拡張部材を永久的に留置するように設計された脈管治療デバイスが、自己拡張部材の遠位端に装着される遠位ワイヤ・セグメントを有しない。
【００６６】
本発明に係る自己拡張部材におけるセル・パターン（セル配列）に付随する利点の一つは、長手状のフレキシブル・ワイヤに引張力を作用することによって自己拡張部材を回収すると、拡張状態での自己拡張部材の直径が小さくなり、この状態で自己拡張部材が患者から回収され、それにより、脈管が損傷する可能性が減少するということである。さらに、血栓回収（除去）中、自己拡張部材のサイズが減少するにつれて、複数のセル構造体が折り畳まれて血栓をつかんで保持し(pinch down on the clot)、それにより、血栓回収（除去）能力が向上する。別の利点は、セル・パターンにより、自己拡張部材が部分的にまたは完全に展開した後に、自己拡張部材を送給カテーテルの内腔内に格納することが可能となるということである。したがって、いずれかの時点において、自己拡張部材が、不適切な位置で、部分的にまたは完全に展開してしまったと判断されると、その自己拡張部材を、送給カテーテルの遠位端内に格納し、そして、正規な位置に再度、位置決めすることが可能である。
【００６７】
図１４を参照するに、図６Ａに示す脈管治療デバイス２００の一変形例が示されており、その変形例は、自己拡張部材２１２のうちの筒状を成す本体部２１６に位置する複数のセル構造体２２６のうちの少なくとも一部に交差する複数の幅狭ストラット・エレメント２８０を有する。それら幅狭ストラット・エレメント２８０は、セル構造体２２６を形成する複数のストラット・エレメント２８２より狭い幅寸法を有するように形状が設計されている。別のいくつかの例示的な実施態様においては、幅狭ストラット・エレメント２８０の切断時または研磨後の幅寸法が、他のストラット・エレメント２８２の切断時または研磨後の幅寸法よりそれぞれ、約２５−約５０％狭い。血栓回収という目的で使用する場合、幅狭ストラット・エレメント２８２の目的は、自己拡張部材２１２が塞栓に係合して捕捉する能力を向上させることにある。この目的は、いくつかの要因のおかげで達成される。第１に、幅狭ストラット・エレメント２８０の幅寸法が狭いことにより、それら幅狭ストラット・エレメント２８０が塞栓を貫通する（塞栓に入り込む）することが容易になる。第２に、自己拡張部材２１２が塞栓内において展開されるにつれて、それら幅狭ストラット・エレメント２８０は、捕捉した塞栓のうちのいくつかの部分を、それら幅狭ストラット・エレメント２８０より外側に位置してそれらより幅広であるストラット・エレメント２８２との間で挟んでつまむように作用する。第３に、それら幅狭ストラット・エレメント２８０は、塞栓に作用する半径方向力を局部的に増加させるために使用することが可能である。注目することが重要であることは、幅狭ストラット・エレメント２８０の用途は、自己拡張部材２１２の筒状を成す本体部２１６内に位置する複数のセル構造体２２６内において使用するという用途に限定されないということである。それら幅狭ストラット・エレメント２８０は、機能向上という観点から、自己拡張部材２１２を構成する複数のセル構造体２２６の一部または全部に配置することが可能である。さらに、注目することが重要であることは、幅狭ストラット・エレメント２８０の用途は、図６に示す実施形態に限定されるのではなく、本明細書に開示されている種々の実施形態のすべてに適用可能であるということである。最後に、別のいくつかの例示的な実施態様においては、図１５に示すように、複数の幅狭ストラット・エレメント２８０が、一つまたは２つ以上のセル構造体２２６内に配置され、また、それら幅狭ストラット・エレメント２８０は、さらに、単一の幅狭ストラット・エレメント２８０を有するセル構造体２２６および／または幅狭ストラット・エレメント２８０を有しないセル構造体２２６と協働するように使用することも可能である。
【００６８】
動脈瘤の治療においては、血流をダイバート（方向変換）するという用途のために脈管治療デバイス２００が使用される場合、複数のセル構造体２２６が、動脈瘤嚢から遠ざかる向きに血流を効果的に方向変換するのに十分である密度を有する。別の実施態様においては、セル構造体２２６の密度を調整することに代わるか、または、それと組み合わせて、図１４および図１５に示す幅狭ストラット・エレメント２８０に類似した複数の中間ストラット・エレメントが、自己拡張部材２１２の有効壁表面を増加させるために使用される。それら実施態様においては、それら中間ストラット・エレメントが、セル構造体２２６の他のストラット・エレメントと同じ寸法か、それより小さい寸法か、もしくは、それより大きい寸法か、またはそれら寸法を組み合わせたものを有する。逆に、別の実施態様であって、複数のコイルまたはそれと似た構造体を動脈瘤嚢の内部に留置することを目的とする動脈瘤の治療に使用されるものにおいては、複数のセル構造体２２６が、それらコイルを、複数のセル構造体２２６内を通過することを促進（容易化）するのに十分なサイズを有する。
【００６９】
図１６は、図６Ａおよび図６Ｂに示す実施形態に従う脈管治療デバイス２００の変形例を示しており、その変形例においては、自己拡張部材２１２が患者の治療部位まで前進する際における自己拡張部材２１２の可推性(pushability)が、自己拡張部材２１２の近位端２２０と遠位端２２２との間を延びる内部ワイヤ・セグメント２４１の追加によって向上させられている。この方法により、長手状のフレキシブル・ワイヤ２４０によって加えられる押出力が、自己拡張部材２１２の近位端２２０と遠位端２２２との双方に伝達される。内部ワイヤ・セグメント２４１は、自己拡張部材２１２の近位端２２０および遠位端２２２に装着された独立の部品としてもよいし、望ましくは、長手状のフレキシブル・ワイヤ２４０から一体的に延びるものとしてもよい。自己拡張部材２１２が収縮状態で治療部位まで送給される過程において、内部ワイヤ・セグメント２４１は、前記押出力のうちの少なくとも一部を自己拡張部材２１２の遠位端２２２に十分に分配（伝達）するように、実質的に直線的である構造を有する。自己拡張部材２１２が拡張するとき、自己拡張部材２１２は、図１６に示すように、長さ方向に収縮して、内部ワイヤ・セグメント２４１にスラック（弛み）を発生させ、自己拡張部材２１２内において長いピッチを有するらせんが形成される。内部ワイヤ・セグメント２４１を使用することに付随する別の利点は、自己拡張部材２１２が拡張されて内部らせんが形成されることにより、自己拡張部材２１２が塞栓を捕捉することが促進（容易化）されるということである。
【００７０】
別の実施態様においては、図１７に示すように、自己拡張部材２１２が患者の治療部位まで前進する際における自己拡張部材２１２の可推性(pushability)が、自己拡張部材２１２の近位端２２０と遠位端２２２との間を延びる外部ワイヤ・セグメント２４３の追加によって向上させられている。この方法により、長手状のフレキシブル・ワイヤ２４０によって加えられる押出力が、自己拡張部材２１２の近位端２２０と遠位端２２２との双方に伝達される。外部ワイヤ・セグメント２４３は、自己拡張部材２１２の近位端２２０および遠位端２２２に装着された独立の部品としてもよいし、望ましくは、長手状のフレキシブル・ワイヤ２４０から一体的に延びるものとしてもよい。自己拡張部材２１２が収縮状態で治療部位まで送給される過程において、外部ワイヤ・セグメント２４３は、前記押出力のうちの少なくとも一部を自己拡張部材２１２の遠位端２２２に十分に分配（伝達）するように、実質的に直線的である構造を有する。自己拡張部材２１２が拡張するとき、自己拡張部材２１２は、図１７に示すように、長さ方向に収縮して、外部ワイヤ・セグメント２４３にスラック（弛み）を発生させる。外部ワイヤ・セグメント２４３を使用することに付随する別の利点は、自己拡張部材２１２が拡張されて、自己拡張部材２１２が塞栓に係合して捕捉することを促進（容易化）しつつ、外部ワイヤ・セグメント２４３が直接、塞栓に作用するということである。
【００７１】
別の実施態様においては、図１８に示すように、遠位塞栓捕捉(distal emboli capture)デバイス２５１が、自己拡張部材２１２の遠位ワイヤ・セグメント２５０上に配置されるか、または、自己拡張部材２１２の遠位端２２２に装着される。この遠位塞栓捕捉デバイス２５１は、自己拡張部材２１２が拡張される過程、または、遠位閉塞(distal embolization)を予防するために自己拡張部材２１２が患者から抜去される過程において、塞栓(embolic obstruction)から離散するかもしれない塞栓片（emboli、血栓子、塞栓子）を捕捉するという機能を有する。図１８においては、遠位塞栓捕捉デバイス２５１が、コイルとして示されている。別の実施態様においては、バスケット、塞栓フィルタまたは他の既知の遠位塞栓捕捉デバイスを、自己拡張部材２１２の遠位端２２２または遠位ワイヤ・セグメント２５０に装着することが可能である。
【００７２】
反復するに、図１４および図１５に示すいくつかの実施態様と同様に、注記することが重要であることは、図１６、図１７および図１８に関連して前述した特徴は、図６に示す実施形態に限定されることなく、本明細書に開示されている種々の実施形態のすべてに適用可能であるということである。
【００７３】
図１９は、本発明の別の実施形態に従う、体内導管または脈管（血管）を治療する脈管治療デバイス１０００を示している。図１９は、この脈管治療デバイス１０００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。この脈管治療デバイス１０００は、自己拡張部材１０１２を有し、その自己拡張部材１０１２は、近位端部１０２４と、筒状を成す本体部１０２６と、遠位端部１０２８とを有し、これに伴い、長手状のフレキシブル・ワイヤ１０１４が、自己拡張部材１０１２の近位端１０２０に装着されるかまたは他の方法で連結されている。この脈管治療デバイス１０００の構成は、図６Ａに関連して前述した脈管治療デバイス２００の構成に類似しているが、近位端部１０２４に位置する複数のセル構造体１０１８および１０１９が、脈管治療デバイス２００（図６Ａ）の近位端部２１４に位置する複数のセル構造体より空間的に詰めて、かつ、より対称的に配列されている点では異なる。この脈管治療デバイス１０００の近位端部１０２４に位置する複数のセル構造体の、より実質的に対称的に並んだ配列により、送給カテーテルまたはシース（図示しない）に対する自己拡張部材１０１２の装填または離脱が促進（容易化）され、それら装填または離脱は、近位端部１０２４を、収縮中、より均等に折り畳むことによって行われる。複数のセル構造体１０１８および１０１９を構成する複数の近位ウォール・セグメント１０１６は、図１９の２次元平面展開図で見ると、直線的であるかまたは実質的に直線的である複数の直線ストラット・エレメント１０１６を有する。一実施態様においては、それら直線ストラット・エレメント１０１６が、各々、連続的であり、かつ、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメント１０１７を形成するように並んでおり、それら直線レール・セグメント１０１７は、近位端部１０２４の近位端１０２０から、本体部１０２６のうちの、最も近位寄りの端まで延びており（再び、図１９の２次元平面展開図で見ると）、また、望ましくは、それぞれが互いに同じ長さを有する。別の実施態様においては、ワイヤ・セグメント１０１４と直線レール・セグメント１０１７との成す角度qが、約１４０度から約１５０度までの範囲内にある。一実施態様においては、直線レール・セグメント１０１７および１０１７（２本、第１および第２の直線レール・セグメント）のうちの一方または両方が、幅寸法Ｗ１を有しており、その幅寸法Ｗ１は、セル構造体１０１８および／または１０１９および／または１０３０を構成する複数のストラット・エレメントのうち、互いに隣接するものの幅寸法より拡大されている。直線レール・セグメント１０１７および１０１７のうちの一方または両方の幅寸法Ｗ１が拡大されていることにより、さらに、押出力がそれら直線レール・セグメント１０１７に作用する場合に、それら直線レール・セグメント１０１７が力を分散させる能力および座屈に耐える能力が向上する。別の実施態様においては、直線レール・セグメント１０１７のうちの一方または両方が、他の部位より拡大された幅寸法を有しないが、その場合と同じかまたは類似した効果を得るために、他の部位より拡大された厚さ寸法を有する��さらに別の実施態様においては、直線レール・セグメント１０１７のうちの一方または両方につき、幅寸法も厚さ寸法も、他の部位より拡大され、それにより、上述の効果と同じかまたは類似した効果が得られる。さらに別の実施態様においては、自己拡張部材１０１２が送給カテーテルまたはシース内に装填されるかまたは収容されるように自己拡張部材１０１２が折り畳まれるときに、自己拡張部材１０１２の近位端部１０２４の圧縮力がさらに均等に分散するように、各直線レール・セグメント１０１７の幅寸法および／または厚さ寸法が、位置によって変化させられる（分布させられる）。
【００７４】
後述の説明は図１９に示す実施形態に向けられているが、注目することが重要であることは、図２０ないし図２２に示すいくつかの実施形態によって採用されているスリットが、本明細書に記載されているすべての脈管治療デバイス、それら脈管治療デバイスについての多数の実施態様およびそれらの変形例に適用可能であるということである。
【００７５】
ここで図２０を参照するに、図１９に示す脈管治療デバイス１０００は、長軸方向に延びるスリット１０４０を有しており、そのスリット１０４０は、自己拡張部材１０１２の近位端１０２０から遠位端１０２２まで延びている。スリット１０４０により、セル構造体１０１８，１０１９および１０３０が相対的に移動する（接近および離隔する）ことが可能であり、その相対移動は、自己拡張部材１０１２が送給カテーテルまたはシース内に装填されるかまたは収容されていて自己拡張部材１０１２が収縮状態にあるときに、自己拡張部材１０１２のそれぞれのストラット・エレメント１０３２が座屈することが阻止される方法で行われる。別の実施態様においては、スリット１０４０が、自己拡張部材１０１２の全長より短い長さで延びるとともに、機能向上のために重要である(strategically important)ストラット・エレメントの座屈を阻止するように配置されており、そのストラット・エレメントは、自己拡張部材１０１２が送給カテーテルまたはシース内に効果的に装填されるかまたは回収される能力に対して最も大きな影響を及ぼす。例えば、一実施態様においては、スリット１０４０が、自己拡張部材１０１２の近位端部１０２４であってストラット・エレメント１０３２が座屈するかまたは折れ曲がる可能性が最も高い場所にのみ配置される。別の実施態様においては、スリット１０４０が、自己拡張部材１０１２の近位端部１０２４と筒状を成す本体部１０２６との双方に配置される。
【００７６】
図２１は、図１９に示す脈管治療デバイス１０００であって、自己拡張部材１０１２の全周を延びる対角的配置（長軸に対して斜めに交差する方向に延びる配向）型／らせん状のスリット１０５０を有するものを示している。一実施態様においては、図２１に示すように、らせん状スリット１０５０が、自己拡張部材１０１２の近位端部１０２４のうちの、遠位点、または、その遠位点に隣接する位置から延び出している。図１９に示す直線レール・セグメント１０１７のような直線レール・セグメントを有するこの実施形態に関して言えば、らせん状スリット１０５０は、複数の直線レール・セグメント１０１７のうちのいずれかの遠位位置１０２１、またはその遠位位置１０２１に遠位方向に隣接する位置から延び出している。本明細書に記載された種々の脈管治療デバイスを試験した結果、座屈が、自己拡張部材の近位端部のうちの遠位位置に隣接するストラット・エレメントにおいて発生する傾向があることが判明した。この現象は、近位端部において直線レール・セグメントを有する自己拡張部材において悪化する。この理由により、そして、図２１を参照すると、らせん状スリット１０５０の始端が、いずれかの直線レール・セグメント１０１７の遠位位置１０２１に位置するか、またはその遠位位置１０２１に隣接した位置に位置する。図１９に示す対角的配置および／またはらせん状のスリット１０５０の構成による利点は、らせん状スリット１０５０が、座屈が発生し易い場所から延びており、さらに、ストラット・エレメント１０３２が自己拡張部材１０１２の長さ方向に座屈することを阻止する。図２２に示すように、別の実施態様においては、スリット１０５０が、自己拡張部材１０１２の筒状を成す本体部１０２６の外周部のうちの一部のみに沿って対角的に（斜めに）延びている。図２２に示す実施態様においては、スリット１０５０が、直線レール・セグメント１０１７の遠位位置１０２１から延び出している。別の実施態様においては、それぞれのストラット・エレメント１０３２の座屈が、自己拡張部材１０１２の近位端部１０２４のうちの遠位位置ではない位置から開始する場合に、スリット１０５０の始端が、前記座屈の開始点（スリット１０５０が存在しなかったならその座屈が開始するであろう位置）に位置するとともに、その開始点から遠位方向に長軸に沿って延びている。
【００７７】
図２３は、本発明の別の実施形態に従う、体内導管または脈管（血管）を治療する脈管治療デバイス２０００を示している。図２３は、この脈管治療デバイス２０００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。この脈管治療デバイス２０００は、自己拡張部材２０１２を有し、その自己拡張部材２０１２は、長手状のフレキシブル・ワイヤ２０４０に装着されるかまたは他の方法で連結されており、そのフレキシブル・ワイヤ２０４０は、自己拡張部材２０１２から近位方向に延びている。一実施態様においては、自己拡張部材２０１２が、ニチノール（Nitinol、登録商標）により構成され、また、望ましくは、チューブをレーザで切断することによって製造される。一実施態様においては、自己拡張部材２０１２が、それと一体的に形成されてそれから近位方向に延びるワイヤ・セグメント２０４２（近位ワイヤ・セグメント）を有し、そのワイヤ・セグメント２０４２は、長手状のフレキシブル・ワイヤ２０４０を自己拡張部材２０１２に連結するために使用される。この種の実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ２０４０を、ワイヤ・セグメント２０４２に、半田、溶接、接着剤または他の既知の装着方法を用いて連結することが可能である。別の実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ２０４０の遠位端が、自己拡張部材２０１２の近位端２０２０に直接的に装着される。
【００７８】
図２３に示す実施形態においては、自己拡張部材２０１２が、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント２０２４を有しており、それら波状エレメント２０２４のうち互いに隣接するものは、周方向に並んだ複数のセル構造体２０２６を形成するように互いに連結されている。自己拡張部材２０１２は、近位端部２０１３と、筒状を成す本体部２０１４と、遠位端部２０１５とを有し、本体部２０１４に位置する複数のセル構造体２０２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材２０１２の長軸２０３２まわりを全周にわたって延びている。近位端部２０１３および遠位端部２０１５に位置する複数のセル構造体２０２６は、自己拡張部材２０１２の長軸２０３２まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。複数のセル構造体２０２７，２０２８，２０２９および２０３０を構成する複数の近位ウォール・セグメント２０１６は、図２３の２次元平面展開図で見ると、直線的であるかまたは実質的に直線的である複数の直線ストラット・エレメント２０１６を有する。一実施態様においては、それら直線ストラット・エレメント２０１６が、各々、連続的であり、かつ、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメント２０１７を形成するように並んでおり、それら直線レール・セグメント２０１７は、近位端部２０１３の近位端２０２０から、本体部２０１４のうちの、最も近位寄りの端まで延びており（再び、図２３の２次元平面展開図で見ると）、また、望ましくは、それぞれが互いに同じ長さを有する。図６Ａおよび図６Ｂを参照して前述したように、それら直線レール・セグメント２０１７は、実際には、直線的ではなく、曲線的でかつ波状部を有しない形状を有する。有利なことは、この構成によれば、それら直線レール・セグメント２０１７が波状部を有しないものとなり、それにより、押出力（軸方向力）がそれら直線レール・セグメント２０１７に作用したときに、それら直線レール・セグメント２０１７が力を分散させる能力と座屈に耐える能力とが向上するということである。別の望ましい実施態様においては、ワイヤ・セグメント２０４２または２０４０のうち該当するものとそれら直線レール・セグメント２０１７との成す角度qが、約１４０度から約１５０度までの範囲内にある。一実施態様においては、直線レール・セグメント２０１７が、幅寸法を有し、その幅寸法は、セル構造体２０２７および／または２０２８および／または２０２９および／または２０３０および／または２０２６を構成する複数のストラット・エレメントのうち互いに隣接したものの幅寸法より拡大されている。直線レール・セグメント２０１７の幅寸法が他の部位の幅寸法より拡大されているということによっても、押出力（push force、軸方向力）が自己拡張部材２０１２に作用したときに、それら直線レール・セグメント２０１７が力を分散させる能力と座屈に耐える能力とが向上する。別の実施態様においては、直線レール・セグメント２０１７が、他の部位より拡大された幅寸法を有しないが、その場合と同じかまたは類似した効果を得るために、他の部位より拡大された厚さ寸法を有する。さらに別の実施態様においては、直線レール・セグメント２０１７につき、幅寸法も厚さ寸法も、他の���位より拡大され、それにより、上述の効果と同じかまたは類似した効果が得られる。
【００７９】
一実施態様においては、最も近位寄りのセル構造体２０２７を構成する内側ストラット・エレメント２０８０の幅寸法および／または厚さ寸法も、自己拡張部材２０１２がシースまたは送給カテーテル内を通過するように押し出される間に、それら内側ストラット・エレメント２０８０の座屈に対抗するように、他の部位の寸法より拡大されている。例示的な実施態様においては、他の部位より寸法が拡大されたストラット・エレメント２０１６および２０８０の、切断時における公称幅寸法が約０．００４５インチであり、一方、他のストラット・エレメントの、切断時の公称幅寸法は約０．００３インチである。
【００８０】
図２４Ａおよび図２４Ｂは、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス３０００を示している。図２４Ａは、この脈管治療デバイス３０００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図２４Ｂは、この脈管治療デバイス３０００を、製造された状態および／または拡張された状態で示している。この脈管治療デバイス３０００の全体の設計構造は、図２３に示すとともにその図を参照して前述された脈管治療デバイス２０００の設計構造に類似している。それら２つの設計構造間の主要な違いは、セル構造体２０２６，２０２７，２０２８，２０２９および２０３０の長さ寸法Ｌの、幅寸法Ｗに対する比率にある。図２４Ａに示すセル構造体の長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、概して、図２３に示すセル構造体の長さ寸法の、幅寸法に対する比率より大きいということである。図示されているように、図２４Ａに示す脈管治療デバイス３０００のセル構造体についての長さ寸法Ｌは、切断時の状態でいうと、概して、図２３に示すそれぞれのセル構造体についての長さ寸法より大きく、一方、図２４Ａに示す脈管治療デバイス３０００のセル構造体についての幅寸法Ｗは、概して、図２３に示すそれぞれのセル構造体についての幅寸法より小さい。その結果、図２４Ａに示すセル構造体におけるそれぞれのストラット・エレメント２０４０のスロープ（傾斜）が、概して、図２３に示すセル構造体におけるそれぞれのストラット・エレメントのスロープより小さい。ストラット・エレメント２０４０のスロープを小さくするとともに他の寸法特性および材料特性を維持することにより、ストラット・エレメント２０４０の長さに沿った有効力成分（有効半径方向力）が減少する。この減少によってもたらされる効果は、図２４Ａに示す脈管治療デバイス３０００において、複数の軸方向力成分を、ＡＡ線に沿って合計した値が、ＢＢ線に沿って合計した値に近似するレベルが、図２３に示す脈管治療デバイス２０００より高い。実験によって本発明者らが発見したことは、切断時のセル構造体の長さ寸法の、幅寸法に対する比率が約２．０より大きいことと、拡張時のセル構造体の長さ寸法の、幅寸法に対する比率が約１．２５より大きいこととの組合せにより、自己拡張部材２０１２の長さに沿った、長軸方向における半径方向力の分布であって、自己拡張部材２０１２が送給カテーテルの内腔内を通過するように押し出されるとともにその内腔内に回収される能力を向上させるものが結果的に利点として発生するということである。
【００８１】
図２６、図２７Ａおよび図２７Ｂは、本発明の別の実施形態に従う自己拡張部材５０００を示す。その自己拡張部材５０００は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント５０２４を有しており、それら波状エレメント５０２４のうち互いに隣接するものは、互いに位相が一致しない非同位相状態で、かつ、対角的に配列されただ複数のセル構造体５０２６であって互いに約４０．０度から約５０．０度までの範囲内の角度を成すものを形成するように互いに連結されている。一実施態様においては、それらセル構造体５０２６が、約４５．０度を有する直線に沿って斜めに配置されている。自己拡張部材５０００は、近位端部５０１４と、筒状を成す本体部５０１６と、遠位端部５０１８とを有し、本体部５０１６に位置する複数のセル構造体５０２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材５０００の長軸まわりを全周にわたって延びている。近位端部５０１４および遠位端部５０１８に位置する複数のセル構造体５０２６は、自己拡張部材５０００の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。一実施態様においては、自己拡張部材５０００が、非拡張状態すなわちクリンプ状態で約１．０ｍｍの公称直径を有し、また、設計上、移植可能な状態で約４．０ｍｍの最大直径を有する。
【００８２】
一実施態様においては、自己拡張部材５０００が、約３６．０プラス・マイナス２．０ｍｍという全長Ａを有し、それの本体部５０１６は、約１９．０プラス・マイナス２．０ｍｍの長さＰを有する。一実施態様においては、本体部５０１６内のストラットの幅寸法Ｎおよび厚さ寸法Ｏがそれぞれ、約０．００２１プラス・マイナス０．０００４インチおよび約０．００３２プラス・マイナス０．０００５インチであり、一方、近位レール・セグメント５０３０のストラットの幅寸法Ｌは、約０．００３９プラス・マイナス０．００４インチである。
【００８３】
使用中、自己拡張部材５０００は、第１公称直径を有する非拡張状態すなわち収縮（圧縮）状態（図示しない）で、患者の、屈曲蛇行した脈管または体内導管内を通過するように治療部位まで前進させられ、この自己拡張部材５０００は、非拡張状態から、半径方向に拡張した拡張状態まで動くこと（変形すること）が可能であり、その拡張状態は、自己拡張部材５０００が前記治療部位において展開するために、前記第１公称直径より大きい第２公称直径を有する。別の例示的な実施態様においては、前記第１公称直径（例えば、本体部１６の平均直径）が、約０．０１７インチ（約０．４３ｍｍ）から約０．０３０インチ（約０．７６ｍｍ）までの範囲内にあり、これに対し、前記第２公称直径（例えば、本体部５０１６の平均直径）は、約２．５ｍｍから約５．０ｍｍまでの範囲内にある。一実施態様においては、セル構造体５０２６のうち、自己拡張部材５０００のうちの本体部５０１６内に存在する部分につき、寸法特性および材料特性が、患者から塞栓（塞栓性閉塞）を部分的にまたは完全に除去することが可能な方法で、前記脈管内に存在する塞栓との係合をセル構造体５０２６に行わせるのに十分な大きさの半径方向力および接触相互作用を生成するように、選択される。別の実施態様においては、セル構造体５０２６のうち、自己拡張部材５０００のうちの本体部５０１６内に存在する部分につき、寸法特性および材料特性が、単位長さ当たりに発生する半径方向力（引き裂き強度、引張強さ）が、約０．００５Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあり、望ましくは、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあり、さらに望ましくは、約０．０３０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように、選択される。一実施態様においては、本体部５０１６の直径が、設計上、完全に拡張した移植状態において、約４．０ｍｍであり、これに伴い、セル構造体５０２６のセル・パターン（セル配列）、ストラット寸法および材料が、本体部５０１６の直径が１．５ｍｍまで減少すると、生成される半径方向力が、約０．０４０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように選択される。それと同じかまたは別の実施態様においては、セル構造体５０２６のセル・パターン、ストラット寸法および材料が、本体部５０１６の直径が３．０ｍｍまで減少すると、生成される半径方向力が、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０２０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように選択される。
【００８４】
一実施態様においては、図２９のグラフで示すように、セル構造体５０２６が、特定の寸法特性および材料特性を有するように構成されており、それら寸法特性および材料特性は、自己拡張部材５０００が収縮状態すなわちクリンプ状態にあるときに、自己拡張部材５０００に作用する半径方向力の、自己拡張部材５０００の全長にわたる合計値が、約１．５０Ｎと約２．５０Ｎとの間の範囲内にある状態を生起する。自己拡張部材５０００が、収縮状態すなわちクリンプ状態から最初に半径方向に約０．５０ｍｍ拡張する初期直径拡張範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、自己拡張部材５０００に作用する半径方向力が減少する量の、自己拡張部材５０００の全長にわたる合計値が、約−１．５Ｎから約−３．５Ｎまでの範囲内となる。自己拡張部材５０００が、前記初期直径拡張範囲に後続して約０．５ｍｍ拡張する直径範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、自己拡張部材５０００に作用する半径方向力が減少する量の、自己拡張部材５０００の全長にわたる合計値が、約−０．１０Ｎから約−０．５０Ｎまでの範囲内となり、このことは、自己拡張部材５０００が前記設計上の、完全に拡張した移植状態に移行して、０ではない半径方向力になるまで、継続する。有利であることは、前記初期直径拡張範囲の間、自己拡張部材５０００が、比較的大きい半径方向力を発生させ、それにより、当該脈管治療デバイスの初期展開状態において、自己拡張部材５０００のストラット・エレメントが患者の導管内の塞栓に係合する可能性が増加するということである。さらに、半径方向力が減少するレート（減少勾配）の初期値が、前記初期直径拡張範囲において、それより後続する直径拡張範囲におけるより、はるかに大きい。図２９によって示される例示的な実施態様においては、概して前記初期直径拡張範囲において、半径方向力の減少レート（減少勾配）の初期値が、後続する直径拡張範囲における半径方向力の減少レート（減少勾配）より約２０．０−約３０．０倍大きい。このような半径方向力特性によってもたらされる利点は、半径方向力の大きな値を、自己拡張部材５０００の初期展開段階で実現し得、それにより、自己拡張部材５０００のストラット・エレメントが、前記導管内の塞栓内に入り込むことが促進され、これに伴い、前記初期展開段階に後続する段階において、半径方向力の減少量が大きくなり、その大きな減少量により、合併症を併発することなく、かつ、前記導管に対する不良な相互作用が制限されつつ（例えば、導管壁に対する損傷が少なくて済むなど）、塞栓が患者の導管から除去される能力が向上する。前記半径方向力特性によってもたらされる別の利点は、半径方向力の、自己拡張部材５０００の全長にわたる合計値が減少するレート（減少勾配）が、線形性に似た特性で減少し、非常に減少した減少レートにおいては、自己拡張部材５０００に作用している半径方向力を予測できる精度が、自己拡張部材５０００の直径の大小の如何を問わず、均一化されるということである。さらに、有利なことは、自己拡張部材５０００に作用する半径方向力が、自己拡張部材５０００が、設計上の、移植可能な最大直径の直径を示すときに、０ではない値を実現するように設計されるということである。
【００８５】
図３０は、本発明のいくつかの実施形態に従う血栓回収デバイス６０００を示しており、その血栓回収デバイス６０００においては、特に、レール・セグメント６００１および６００２を構成する複数のストラット・エレメント（ストラット、レール・ストラット）が、それぞれ互いに異なる幅寸法(have varying width dimensions)を有している。図３０は、この血栓回収デバイス６０００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図３０は、この血栓回収デバイス６０００を、それが製造された（切断時の(as-cut、展開のために切断が行われて平面状を成す)）状態で示している。一実施態様においては、レール・セグメント６００１が、自身の近位端６０１４と同じ位置またはそれの近傍位置における最大幅寸法（最大レール幅寸法）から、当該レール・セグメント６００１の遠位端６０１５と同じ位置またはそれの近傍位置における最小幅寸法（最小レール幅寸法）まで変化する。同様にして、レール・セグメント６００２が、自身の近位端６０１４と同じ位置またはそれの近傍位置における最大幅寸法から、当該レール・セグメント６００２の遠位端６０１６と同じ位置またはそれの近傍位置における最小幅寸法まで変化する。前述のように、それらレール・セグメント６００１および６００２のそれぞれの幅寸法は、押出力（push force、軸方向力）が当該脈管治療デバイス（血栓回収デバイス６０００）の近位端６０１４に作用する場合に、力を分散するとともに座屈に耐える能力を増強するように、選択される。いくつかの実施態様においては、前記最大レール幅寸法と前記最小レール幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、百分率によって表現される変化率)が、約２０．０％と約５０．０％との間にある。いくつかの別の実施態様においては、前記最大レール幅寸法と前記最小レール幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change)が、約２５．０％と約４５．０％との間にある。いくつかの別の実施態様においては、前記最大レール幅寸法と前記最小レール幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change)が、約３５．０％と約４５．０％との間にある。ある望ましい実施態様においては、レール・セグメント６００１および６００２のそれぞれの幅寸法が、約０．００４７プラス・マイナス０．０００４インチという最大幅寸法から、約０．００２７プラス・マイナス０．０００４インチという最小幅寸法まで変化する。別の望ましい実施態様においては、レール・セグメント６００１および６００２のそれぞれの幅寸法が、約０．００４７プラス・マイナス０．０００４インチという最大幅寸法から、約０．００３５プラス・マイナス０．０００４インチという最小幅寸法まで変化する。別の望ましい実施態様においては、レール・セグメント６００１および６００２のそれぞれの幅寸法が、約０．００４７プラス・マイナス０．０００４インチという最大幅寸法から、約０．００３７プラス・マイナス０．０００４インチという最小幅寸法まで変化する。前述のように、研磨後に当該血栓回収デバイス６０００について行われるプロセスには、一般に、エッチング・プロセスがあり、このプロセスが行われると、一般に、切断時の断面寸法(as-cut cross-section dimensions)が４０％から５０％までの範囲内で減少する。
【００８６】
本明細書において前述したように、図３０は、波状部を有しない複数のレール・セグメントを示しているが、理解されることは、図１Ａおよび図４Ａに示すようなレール・セグメントも本実施形態の適用対象となるということである。さらに、理解されることは、レール幅寸法についての特性であって上述したものとは別に、図１−図２９に関連して本明細書において先に開示された複数の脈管治療デバイス（血栓回収デバイス）の複数の特徴部および／または複数の特性（例えば、寸法に関するもの、空間に関するもの(spatial)、相互の関係に関するもの(relational)など）のうちの任意の数のものを、図３０に従う血栓回収デバイス６０００に組み込むことが可能であるということである。
【００８７】
いくつかの実施態様においては、レール・セグメント６００１および６００２のそれぞれの幅寸法が、それぞれの全長（またはその全長の一部）に沿って、実質的な、一定の減少率で減少するという方法(substantial uniform and diminishing fashion)で、テーパ化している。いくつかの実施態様においては、レール・セグメント６００１および６００２のそれぞれのうち、互いに離散する複数のレール部分が、それぞれ、実質的に一様な幅寸法を有する一方で、それらレール部分であって幅寸法が互いに異なるものを互いに結合するために、複数の遷移的テーパ部(transitional tapers、レール部分間に介在して、幅寸法が徐々に変化する部品)が使用される。いくつかの実施態様においては、レール・セグメント６００１および６００２のそれぞれのうち、互いに離散する複数のレール部分が、それぞれ、実質的に一様な幅寸法を有する一方で、それらレール部分であって幅寸法が互いに異なるものを互いに結合するために、複数の階段状遷移部(stepped transitions、レール部分間に介在して、幅寸法が段階的に変化する部品)が使用される。別のいくつかの実施態様においては、上述の複数の方法であって幅寸法を遷移させるもののうちの２つまたはそれより多数のものが利用される。不可欠ではないが、複数の遷移部が、前述の複数のレール・ストラットの連結点（例えば、複数の連結点６０３０）においてではなく、それらレール・ストラットに沿った複数の部分において出現することが望ましい。
【００８８】
いくつかの実施態様においては、前述のように、複数のセル構造体のうち最も近位寄りに位置する最近位セル構造体６０１８のストラット６０１２および６０１３が、当該血栓回収デバイス６０００が患者の、屈曲蛇行した解剖学的部位(tortuous anatomy)内を進行させられる際における当該血栓回収デバイス６０００の可推性(pushability)を向上させることを目的として、他の部位より拡大された幅寸法であって、前記最大レール幅寸法と等しいかまたはそれより小さい可能性があるものをも有する。いくつかの実施態様においては、ストラット６０１２および６０１３の全長より短い長さの部分に、他の部位より拡大された幅寸法が付与される。例えば、いくつかの実施態様においては、他の部位より幅寸法が拡大された幅広部(enhanced width portion)が、ストラット６０１２および６０１３のそれぞれのうち、最も近位寄りの端である最近位端から延びるとともに、連結点６０２６よりある距離だけ手前の位置において終端となる。それらストラット６０１２および６０１３の構成態様も、前述のいくつかの方法によって変更することが可能である。
【００８９】
続けて図３０を参照するに、いくつかの望ましい実施態様においては、ストラット６００３および６００４のそれぞれの全部または一部（さらに、任意選択的に、ストラット６００５および６００６のそれぞれのうちの近位部分の全部または一部を追加することも可能）が、約０．００４５インチと約０．００５０インチとの間の幅寸法を有し、また、ストラット６００７および６００８のそれぞれの全部または一部（さらに、任意選択的に、ストラット６００５および６００６のそれぞれのうちの遠位部分の全部または一部を追加することも可能）が、約０．００３５インチと約０．００３６インチとの間の幅寸法を有し、また、ストラット６００９および６０１０のそれぞれの全部または一部（さらに、任意選択的に、ストラット６００７および６００８のそれぞれのうちの遠位部分の全部または一部を追加することも可能）が、約０．００２７インチと約０．００３５インチとの間の幅寸法を有し、また、当該デバイス（血栓回収デバイス６０００）（セクションＡ，ＢおよびＣ）のうちの残りの部分に位置する複数のストラット・エレメントのそれぞれのうちの大部分(substantial portion、実質的な部分、半分以上の部分）は、約０．００２７インチと約０．００３４インチとの間の幅寸法を有する。直前に説明したいくつかの実施態様のうちの一つまたは複数のものにおいては、ストラット６０１２および６０１３のそれぞれの幅寸法が、約０．００３３インチと約０．００４７インチとの間にあり、望ましくは、約０．００３３インチと約０．００４０インチとの間にある。理解すべきことは、本明細書の全体に開示されている複数の寸法は、望ましいいくつかの実施態様に関連するとともに、慣用的な製作寸法公差に左右されることもあるということである。それら寸法についての複数の変形例(variations)が存在する可能性があり、それらが本実施形態の適用対象とされる(contemprated)。
【００９０】
不可欠ではないが、複数の幅寸法遷移部が、前述の複数のストラットの連結点（例えば、複数の連結点６０３０および６０３２）においてではなく、それらレール自体に沿った複数の部分において出現することが望ましい。
【００９１】
望ましい一実施態様においては、ストラット６００３−６００６がそれぞれ、約０．００４７インチの幅寸法を有し、また、ストラット６００７と、ストラット６００８と、ストラット６０１０のうちの近位部とがそれぞれ、約０．００３６インチの幅寸法を有し、また、ストラット６００９と、ストラット６０１１と、ストラット６０１０のうちの遠位部とがそれぞれ、約０．００３５インチの幅寸法を有し、また、ストラット６０１２と、ストラット６０１３とがそれぞれ、約０．００３６インチの幅寸法を有し、また、当該治療デバイス（血栓回収デバイス６０００）のうちの残りの複数のストラット・エレメントのうちの全部または大部分(substantial portion、実質的な部分、半分以上の部分）は、それぞれ、約０．００２７インチの幅寸法を有する。
【００９２】
実験により、図３０に示す当該治療デバイス（血栓回収デバイス６０００）のうちの近位テーパ部(proximal taper region、近位寄りの位置においてテーパを有する部分)が、良好な力伝達特性を、良好な半径方向力特性と共に有することが証明され、それら特性は、前記近位テーパ部をイントロデューサのシースおよび／または送給カテーテル内に挿入してそれらによって被覆するシージング工程(sheathing)およびそれの再度の履行であるリシージング工程(re-sheathing)を良好に行うことを可能にする。
【００９３】
別の望ましい実施態様においては、ストラット６００３−６００６がそれぞれ、約０．００４７インチの幅寸法を有し、また、ストラット６００７と、ストラット６００８と、ストラット６０１０のうちの近位部とがそれぞれ、約０．００３６インチの幅寸法を有し、また、ストラット６００９と、ストラット６０１１と、ストラット６０１０のうちの遠位部とがそれぞれ、約０．００３５インチの幅寸法を有し、また、ストラット６０１２および６０１３がそれぞれ、約０．００３６インチの幅寸法を有し、また、当該血栓回収デバイス６０００のうちのセクションＡに位置する複数のストラット・エレメントであって残りのものは、約０．００３３インチの幅寸法を有し、また、ストラット６０１２および６０１３がそれぞれ、約０．００３６インチの幅寸法を有し、また、当該血栓回収デバイス６０００のうちのセクションＢおよびＣに位置する複数のストラット・エレメントであって残りのものは、約０．００２７インチの幅寸法を有する。有利なことに、セクションＡ内の複数のストラットの、拡大された幅寸法により、当該血栓回収デバイス６０００のうちの前記近位テーパ部内においてストラットが座屈する可能性が軽減され、さらに、前記近位テーパ部の半径方向強度が増加させられることも行われる。
【００９４】
別の望ましい実施態様においては、ストラット６００３−６００６がそれぞれ、約０．００４７インチの幅寸法を有し、また、ストラット６００７と、ストラット６００８と、ストラット６０１０のうちの近位部とがそれぞれ、約０．００３６インチの幅寸法を有し、また、ストラット６００９と、ストラット６０１１と、ストラット６０１０のうちの遠位部とがそれぞれ、約０．００３５インチの幅寸法を有し、また、当該血栓回収デバイス６０００のうちのセクションＤに位置する複数のストラット・エレメントであって残りのものが、約０．００３３インチの幅寸法を有し、また、当該治療デバイス（血栓回収デバイス６０００）のうちのセクションＢおよびＣに概して位置する複数のストラット・エレメントであって残りのものが、約０．００２７インチの幅寸法を有する。有利なことに、セクションＡ内の複数のストラットの、拡大された幅寸法により、当該血栓回収デバイス６０００が患者の治療部位まで送給される間、当該血栓回収デバイス６０００のうちの前記近位テーパ部内においてストラットが座屈する可能性が軽減され、さらに、前記近位テーパ部の半径方向強度が増加させられることも行われる。
【００９５】
別の望ましい実施態様においては、ストラット６００３−６００６がそれぞれ、約０．００４７インチの幅寸法を有し、また、ストラット６００７と、ストラット６００８と、ストラット６０１０のうちの近位部とがそれぞれ、約０．００３６インチの幅寸法を有し、また、ストラット６００９と、ストラット６０１１と、ストラット６０１０のうちの遠位部とがそれぞれ、約０．００３５インチの幅寸法を有し、また、ストラット６０１２および６０１３がそれぞれ、約０．００３６インチの幅寸法を有し、また、当該血栓回収デバイス６０００のうちのセクションＣに概して位置する複数のストラット・エレメントが、約０．００３３インチの幅寸法を有し、また、当該血栓回収デバイス６０００のうちのセクションＡおよびＢに位置する複数のストラット・エレメントであって残りのものが、約０．００２７インチの幅寸法を有する。有利なことに、セクションＣ内の複数のストラットの、拡大された幅寸法により、当該血栓回収デバイス６０００が患者の治療部位まで送給される間、当該血栓回収デバイス６０００のうちの遠位テーパ部(distal taper region、遠位寄りにおいてテーパを有する部分）内においてストラットが座屈する可能性が軽減される。その拡大された幅寸法により、さらに、前記近位テーパ部の半径方向強度であって、当該血栓回収デバイス６０００が患者から退去される間、前記遠位テーパ部が開状態(open、開口部を有する状態)に保持される能力が増強されるものが増加させられる。この特徴は、当該血栓回収デバイス６０００が塞栓除去のために用いられる場合に、次のような点で特に有利であり、その有利な点は、当該血栓回収デバイス６０００が患者から退去させられつつある状態において、当該特徴により、前記遠位テーパ部が開状態に保持されることが可能となるとともに、塞栓の残留部分を掃いて除去する(sweep away)ことが可能となる点である。
【００９６】
いくつかの実施態様によれば、図３０に従う血栓回収デバイス６０００が、内径が約２．６６７ｍｍで、壁厚が約０．１０２ｍｍから約０．１２６ｍｍまでの範囲内にあるチューブをレーザで切断することによって製造される。使用状態においては、図３０に示す実施態様に従う血栓回収デバイス６０００が、患者の、屈曲蛇行する脈管解剖学的部位または体内脈管（bodily duct)を通過して、治療部位に到達するまで、第１の公称(nominal、代表）寸法を有する非拡張状態すなわち圧縮状態で前進させられ、また、血栓回収デバイス６０００を前記治療部位に配備するために、前記非拡張状態から半径方向拡張状態であって前記第１の公称寸法より大きい第２の公称寸法を有するものに変位することが可能である(movable)。別のいくつかの望ましい実施態様においては、前記第２の公称寸法（例えば、本体部の平均直径）が約４．０プラス・マイナス０．５ｍｍである。いくつかの実施態様においては、拡張可能材料より成る本体部（セクションＢ）内に概して留置させられる複数のセル構造体６０２０の寸法特性および材料特性が、それらセル構造体６０２０を、前記塞栓を患者から部分的にまたは完全に除去する仕方で、前記脈管内に留置されている塞栓／血栓に係合させるのに十分な半径方向力および接触相互作用(contact interaction)を発生させるように選択される。
【００９７】
いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス６０００の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、血栓回収デバイス６０００の外径が１．５ｍｍに拘束される場合に、単位長さ当たり、約０．０３０Ｎ／ｍｍから約０．０５５Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス６０００の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、血栓回収デバイス６０００の外径が１．５ｍｍに拘束される場合に、単位長さ当たり、約０．０３５Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス６０００の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、血栓回収デバイス６０００の外径が１．５ｍｍに拘束される場合に、単位長さ当たり、約０．０３７Ｎ／ｍｍから約０．０４９Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。同一のまたは互いに異なるいくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス６０００の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、前記本体部の公称直径寸法が約３．０プラス・マイナス０．５ｍｍである場合に、単位長さ当たり、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０２０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。
【００９８】
図３０に示す実施態様においては、前記複数のセル構造体のうちの多くのもの（レール・セグメント６００１および６００２によって少なくとも部分的に形成された複数のセル構造体を除く）が、前記複数のセル構造体のうちの大部分であって一対のショート・ストラット６０２２および一対のロング・ストラット６０２３を含むものと同様な形状を有するように図示されている。いくつかの実施態様によれば、前記複数のセル構造体のそれぞれの面積は、約４．００プラス・マイナス０．５ｍｍ２である。望ましい一実施態様においては、各セル構造体の面積が、４．２ｍｍ２である。いくつかの望ましい実施態様においては、各ショート・ストラット６０２２が、約０．０８０インチと約０．１００インチとの間の範囲内の長さを有し、また、各ロング・ストラット６０２３が、約０．１３０インチと約０．１４０インチとの間の範囲内の長さを有し、それにより、当該治療デバイス（血栓回収デバイス６０００）の外周に沿って延びる(about、を包囲する）複数のセル構造体の千鳥セル配列が生成される。いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス６０００のうち、拡張可能な部分の全長が、約３５．０ｍｍと約４５．００ｍｍとの間の範囲内にあり、これに伴い、前記本体部（セクションＢ）は、約２０．０ｍｍと約２５．０ｍｍとの間の範囲内の長さを有する。望ましい一実施態様においては、血栓回収デバイス６０００のうち、拡張可能な部分の全長が、約４２．７ｍｍであり、これに伴い、前記本体部（セクションＢ）は、約２１．７ｍｍの長さを有し、また、前記近位テーパ部および前記遠位テーパ部は、それぞれ、約１２．４ｍｍの長さおよび約８．６ｍｍの長さを有する。
【００９９】
図３１は、他のいくつかの実施態様に従う血栓回収デバイス６０５０を示しており、この血栓回収デバイス６０５０においては、特に、レール・セグメント６０５１および６０５２を構成する複数のストラット・エレメントが、それぞれ互いに異なる幅寸法を有している。血栓回収デバイス６０５０は、小径の脈管(vessels、血管)／導管(duct)の治療に特に適合するようになっている。一実施態様においては、図３１に示すように、本体部（セクションＡ）の外周が３つのセル構造体６０８０を有するが、本体部の構成はこれに限定されない。図３１は、この血栓回収デバイス６０５０を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図３１は、この血栓回収デバイス６０５０を、それが製造された（切断された(as-cut、展開のために切断が行われて平面状を成す)）状態で示している。一実施態様においては、レール・セグメント６０５１が、自身の近位端６０５３と同じ位置またはそれの近傍位置における最大幅寸法から、当該レール・セグメント６０５１の遠位端６０５４と同じ位置またはそれの近傍位置における最小幅寸法まで変化する。同様にして、レール・セグメント６０５２が、自身の近位端６０５３と同じ位置またはそれの近傍位置における最大幅寸法から、当該レール・セグメント６０５２の遠位端６０５５と同じ位置またはそれの近傍位置における最小幅寸法まで変化する。前述のように、それらレール・セグメント６０５１および６０５２のそれぞれの幅寸法は、押出力（push force、軸方向力）が当該脈管治療デバイス（血栓回収デバイス６０５０）の近位端６０５３に作用する場合に、力を分散するとともに座屈に耐える能力を増強するように、選択される。いくつかの実施態様においては、前記最大レール幅寸法と前記最小レール幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、百分率によって表現される変化率)が、約２０．０％と約３０．０％との間にあり、望ましくは、約２０．０％と約２５．０％との間にある。ある望ましい実施態様においては、レール・セグメント６０５１および６０５２のそれぞれの幅寸法が、約０．００４７プラス・マイナス０．０００４インチという最大幅寸法から、約０．００３６プラス・マイナス０．０００４インチという最小幅寸法まで変化する。
【０１００】
本明細書において前述したように、図３１は、波状部を有しない複数のレール・セグメント６０５１，６０５２を示しているが、図１Ａおよび図４Ａに示すようなレール・セグメントも本実施形態の適用対象となることが理解される。さらに、レール幅寸法についての特性であって上述したものとは別に、図１−図２９に関連して本明細書において先に開示された複数の脈管治療デバイス（血栓回収デバイス）の複数の特徴部および／または複数の特性（例えば、寸法に関するもの、空間に関するもの(spatial)、相互の関係に関するもの(relational)など）のうちの任意の数のものを、図３１に従う血栓回収デバイス６０５０に組み込むことが可能であることが理解される。
【０１０１】
いくつかの実施態様においては、レール・セグメント６０５１および６０５２のそれぞれの幅寸法が、それぞれの全長（またはその全長の一部）に沿って、実質的な、一定の減少率で減少するという方法(substantial uniform and diminishing fashion)で、テーパ化している。いくつかの実施態様においては、レール・セグメント６０５１および６０５２のそれぞれのうち、互いに離散する複数のレール部分のそれぞれが、実質的に一様な幅寸法を有する一方で、それらレール部分であって幅寸法が互いに異なるものを互いに結合するために、複数の遷移的テーパ部(transitional tapers、レール部分間に介在して、幅寸法が徐々に変化する部品)が使用される。いくつかの実施態様においては、レール・セグメント６０５１および６０５２のそれぞれのうち、互いに離散する複数のレール部分のそれぞれが、個々に、実質的に一様な幅寸法を有する一方で、それらレール部分であって幅寸法が互いに異なるものを互いに結合するために、複数の階段状遷移部(stepped transitions、レール部分間に介在して、幅寸法が段階的に変化する部品)が使用される。別のいくつかの実施態様においては、上述の複数の方法であって幅寸法を遷移させるもののうちの２つまたはそれより多数のものが利用される。不可欠ではないが、複数の遷移部が、前述の複数のレール・ストラットの連結点（例えば、複数の連結点６０６４）においてではなく、それらレール・ストラットに沿った複数の部分において出現することが望ましい。
【０１０２】
いくつかの実施態様においては、前述のように、複数のセル構造体のうち最も近位寄りに位置する最近位セル構造体のストラット６０５６および６０５７が、当該血栓回収デバイス６０５０が患者の、屈曲蛇行した解剖学的部位(tortuous anatomy)内を進行させられる際における当該血栓回収デバイス６０５０の可推性(pushability)を向上させることを目的として、他の部位より拡大された幅寸法であって、前記最大レール幅寸法と等しいかまたはそれより小さい可能性があるものをも有する。いくつかの実施態様においては、ストラット６０５６および６０５７の全長より短い長さの部分に、他の部位より拡大された幅寸法が付与される。例えば、いくつかの実施態様においては、他の部位より拡大された幅広部が、ストラット６０５６および６０５７のそれぞれのうち、最も近位寄りの端である最近位端から延びるとともに、連結点６０５８よりある距離だけ手前の位置において終端となる。それらストラット６０５６および６０５７の構成態様も、前述のいくつかの方法によって変更することが可能である。
【０１０３】
続けて図３１を参照するに、いくつかの望ましい実施態様においては、レール部６０６０および６０６１のそれぞれが、約０．００４７インチの幅寸法を有し、また、レール部６０６２および６０６３のそれぞれが、約０．００３６インチの幅寸法を有し、当該デバイス（血栓回収デバイス６０５０）のうちの残りの部分に位置する複数のストラット・エレメントのそれぞれのうちの大部分(substantial portion、実質的な部分、半分以上の部分）は、約０．００２７インチの幅寸法を有する。他のいくつかの望ましい実施態様においては、レール部６０６０および６０６１のそれぞれが、約０．００４７インチの幅寸法を有し、また、レール部６０６２および６０６３のそれぞれが、約０．００３６インチの幅寸法を有し、当該デバイス（血栓回収デバイス６０５０）のうちの遠位部６０７０（同図において破線で示す）に位置する複数のストラットのそれぞれは、約０．００２３インチの幅寸法を有し、また、残りの複数のストラットの大部分のそれぞれは、約０．００２７インチの幅寸法を有する。遠位部６０７０の幅寸法が小さいと、半径方向強度が低い領域である低半径方向強度域を生成し、その低半径方向強度域は、より小径の脈管または導管内において、遠位部６０７０と前記脈管または導管との間における表面相互作用(surface interactions)を低下させ、それにより、血栓回収デバイス６０５０が患者から近位方向に抜去される際に、前記脈管または導管が損傷することが防止されるかまたは軽減される。
【０１０４】
実験により、血栓回収デバイス６０５０のうちの近位テーパ部(proximal taper region、近位寄りの位置においてテーパを有する部分)が、良好な力伝達特性を、良好な半径方向力特性と共に有することが証明され、それら特性は、前記近位テーパ部をイントロデューサのシースおよび／または送給カテーテル内に挿入してそれらによって被覆するシージング工程およびそれの再度の履行であるリシージング工程を良好に行うことを可能にする。
【０１０５】
いくつかの実施態様によれば、図３１に従う血栓回収デバイス６０５０が、内径が約２．１３０ｍｍで、壁厚が約０．１０４ｍｍから約０．１２８ｍｍまでの範囲内にあるチューブをレーザで切断することによって製造される。使用状態においては、図３１に示す実施態様に従う血栓回収デバイス６０５０が、患者の、屈曲蛇行する脈管解剖学的部位または体内脈管（bodily duct)を通過して、治療部位に到達するまで、第１の公称(nominal、代表）寸法を有する非拡張状態すなわち圧縮状態で前進させられ、また、血栓回収デバイス６０５０を前記治療部位に配備するために、前記非拡張状態から半径方向拡張状態であって前記第１の公称寸法より大きい第２の公称寸法を有するものに変位することが可能である(movable)。別のいくつかの望ましい実施態様においては、前記第２の公称寸法（例えば、本体部の平均直径）が約３．０プラス・マイナス０．５ｍｍである。いくつかの実施態様においては、拡張可能材料より成る本体部（セクションＡ）内に概して留置させられる複数のセル構造体６０８０の寸法特性および材料特性が、それらセル構造体６０８０を、前記塞栓を患者から部分的にまたは完全に除去する仕方で、前記脈管内に留置されている塞栓／血栓に係合させるのに十分な半径方向力および接触相互作用(contact interaction)を発生させるように選択される。
【０１０６】
いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス６０５０の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、血栓回収デバイス６０５０の外径が１．５ｍｍに拘束される場合に、単位長さ当たり、約０．０１５Ｎ／ｍｍから約０．０３５Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス６０５０の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、血栓回収デバイス６０５０の外径が１．５ｍｍに拘束される場合に、単位長さ当たり、約０．０１７Ｎ／ｍｍから約０．０３３Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。同一のまたは互いに異なるいくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス６０５０の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、前記本体部の公称直径寸法が約２．０プラス・マイナス０．５ｍｍである場合に、単位長さ当たり、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０２０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。
【０１０７】
図３１に示す実施態様においては、前記複数のセル構造体のうちの多くのもの（レール・セグメント６０５１および６０５２によって少なくとも部分的に形成された複数のセル構造体を除く）が、前記複数のセル構造体のうちの大部分であって一対のショート・ストラット６０８１および一対のロング・ストラット６０８２を含むものと同様な形状を有するように図示されており、それらショート・ストラット６０８１および一対のロング・ストラット６０８２は、コネクタ領域６０８３によって互いに連結されている。いくつかの望ましい実施態様（図３２Ａ−図３２Ｃに示す）においては、各ショート・ストラット６０８１が、約０．０５５プラス・マイナス０．０１０インチという直線長さ寸法Ｌ１を有し、また、各ロング・ストラット６０８２が、約０．１２８プラス・マイナス０．０１０インチという直線長さ寸法Ｌ２を有し、また、コネクタ領域６０８３が、約０．０３７１プラス・マイナス０．０１０インチという直線長さ寸法Ｌ３を有する。一または複数の実施態様においては、複数のセル構造体６０８０が、それぞれ、約４．５ｍｍ２から約５．５ｍｍ２までの範囲内の面積を有する。望ましい一実施態様においては、それらセル構造体６０８０が、それぞれ、５．０ｍｍ２の面積を有する。いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス６０５０のうち、拡張可能な部分の全長が、約２５．０ｍｍと約３５．００ｍｍとの間の範囲内にあり、これに伴い、前記本体部（セクションＡ）は、約１０．０ｍｍと約１５．０ｍｍとの間の範囲内の長さを有する。望ましい一実施態様においては、血栓回収デバイス６０５０のうち、拡張可能な部分の全長が、約３０．７ｍｍであり、これに伴い、前記本体部（セクションＡ）は、約１３．１ｍｍの長さを有し、前記近位テーパ部および前記遠位テーパ部は、それぞれ、約１０．９ｍｍの長さおよび約６．７ｍｍの長さを有する。
【０１０８】
次に、図３３Ａを参照するに、上述のいくつかの血栓回収デバイスとは別の実施態様が図３０に関連付けて(in conjunction with)示されている。図３３Ｂおよび図３３Ｃは、図３３Ａに示す血栓回収デバイス７０００の、望ましい３次元的な平面図および側面図を示している。この治療デバイス（血栓回収デバイス７０００）のうちの複数のセクション（分割された複数の部分）であってセクションＥおよびＧとして全体的に特定されるものは、前述の血栓回収デバイス６０００のうち、それらセクションＥおよびＧと概して同じ（same、相当する）複数の領域に対し、多くの点で互いに近似しており、また、いくつかの状況において互いに同一である。一例としては、セクションＧに概して位置する複数のストラットのそれぞれの幅寸法は、互いに異なる複数の実施態様においては、互いに異なる値を有しており、それにより、前述のように、前記遠位テーパ部の、望ましい複数の種々の特性のうち任意のものを達成することが可能である。一方、セクションＥは、前述の複数の種々の実施態様のうち任意のものを、図３０に示す血栓回収デバイス６０００に関連付けて使用することが可能である。図３３Ａに示すように、中央セクションＦに概して位置する複数のセル構造体７００２のそれぞれのサイズは、前述の血栓回収デバイス６０００のいくつかの実施態様におけるサイズより大きい。血栓回収デバイス７０００の中央セクションＦにおいてストラットの密度が低いことによる利点は、塞栓／血栓がこの血栓回収デバイス７０００のセクションＦ内において一体化する（integration within、集合する、結合する）ことが促進されるということである。図３３Ａ−図３３Ｃに示す治療デバイス（血栓回収デバイス７０００）においては、血栓回収デバイス６０００における複数のロング・ストラット６０２３のうち選択されたものが省略され、それにより、セル構造体６０２０のサイズの約２倍の面積を有するセル構造体７００２が形成され、それにより、血栓回収デバイス６０００のセル構造体より大形の複数のセル構造体が形成されている。一実施態様においては、それらセル構造体７０２０が、それぞれ、約８．０ｍｍ２から約８．５ｍｍ２までの範囲内の面積を有する。望ましい一実施態様においては、それらセル構造体７０２０が、それぞれ、約８．３ｍｍ２の面積を有する。重要なことは、他の多数の方法のうちのいずれも、そのような大形の複数のセル構造体を形成するために用いることが可能であることに留意することである。図３３Ａ−図３３Ｃに示す実施態様のある利点は、血栓回収デバイス７０００が送給中にロー・プロファイルとなることを促進するために、複数のストラットが相互に入れ子構造(nesting)となる特性が良好であることが維持されるということである。
【０１０９】
ある領域内においてストラット密度が低いと、概して、その領域内において半径方向強度が低下することになる。血栓回収デバイスにおいては、この半径方向強度低下が、この血栓回収デバイスが塞栓／血栓と一体化する(integrate with)能力に悪影響を与える。この半径方向強度低下分を補償するために、いくつかの実施態様においては、選択的な複数のストラット部７００６（破線で示す）であってこの血栓回収デバイスのうちのセクションＦに概して位置するものに、複数のストラット部７００４（実線で示す）の幅寸法より大きい幅寸法が付与される。いくつかの実施態様に従い、ストラット部７００６の幅寸法は、この血栓回収デバイス７０００のうちの拡張可能な部分の単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)が、前述の、大形の複数のセル構造体を形成するために複数本のストラットを除去することを行わなかった場合の半径方向強度と同等となるように、選択される。一例としては、上述のいくつかの実施態様であって、図３０に示す血栓回収デバイス６０００内において複数本の特定のロング・ストラット６０２３を省略することによってストラット密度が低下させられるものにおいて、ストラット７００６の幅寸法が、血栓回収デバイス７０００のうちの拡張可能な部分の単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)が、前述の血栓回収デバイス６０００の総合半径方向強度と同等となるように、選択される。例えば、いくつかの実施態様においては、ストラット部７００４が、約０．００２７インチの幅寸法を有し、これに伴い、ストラット部７００６は、約０．００３５インチの幅寸法を有し、それにより、血栓回収デバイス７０００のうちの拡張可能な部分の単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)が、大部分のセル構造体は単一のサイズを有し、かつ、ストラット幅寸法は約０．００２７インチである血栓回収デバイス６０００のうちの同じ面積の部分についての総合半径方向強度と同等となる。
【０１１０】
不可欠ではないが、図３３Ａに図示するように、ストラット幅寸法の遷移（変化）は、複数の連結点７００８を除く複数の位置（「ｘ」で示す）において発生することが望ましい。不可欠ではないが、ストラット幅が遷移する複数の幅遷移部は、複数のテーパ部であって、幅寸法が異なる部分間において幅寸法が比較的にスムーズに遷移するものを含むことが望ましい。
【０１１１】
拡大された幅寸法を有する複数のストラット部７００６は、単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)の目標値を実現するための一つの手法である。他のいくつかの手法も利用可能である。例えば、それに代えて、複数のストラット部７００６は、複数のストラット部７００４より拡大された厚さ寸法を有することが可能であるか、または、拡大された厚さ寸法と拡大された幅寸法との組み合わせを有することが可能である。別のいくつかの実施態様においては、セクションＦに概して位置する複数本のストラットのうちの大部分、実質的に全部または完全に全部のそれぞれの幅寸法が、ストラット密度の低下分を補償するために拡大される。
【０１１２】
図３４Ａを参照するに、前述のいくつかの血栓回収デバイスに対する別のいくつかの実施態様が図３０に示すものに関連付けて示されている。図３４Ｂおよび図３４Ｃは、図３４Ａに示す血栓回収デバイス７０２０の、望ましい３次元的な平面図および側面図を示している。この治療デバイス（血栓回収デバイス）７０２０のうちの複数のセクション（分割された複数の部分）であってセクションＥおよびＧとして全体的に特定されるものは、前述の血栓回収デバイス６０００のうち、それらセクションＥおよびＧと概して同じ（same、相当する）複数の領域に対し、多くの点で互いに近似しており、また、いくつかの状況において互いに同一である。一例としては、セクションＧに概して位置する複数のストラットのそれぞれの幅寸法は、互いに異なる複数の実施態様においては、互いに異なる値を有しており、それにより、前述のように、前記遠位テーパ部の、望ましい複数の種々の特性のうち任意のものを達成することが可能である。一方、セクションＥは、前述の複数の種々の実施態様のうち任意のものを、図３０に示す血栓回収デバイス６０００に関連付けて使用することが可能である。図３４Ａに示すように、中央セクションＪに概して位置する複数のセル構造体７０２２のそれぞれのサイズは、前述の血栓回収デバイス６０００のいくつかの実施態様におけるサイズより大きく、それにより、低いストラット密度を有する複数のゾーンであって、各々、周方向に延びるものを生成し、それらゾーンは、各々、拡大されない複数のセル構造体７０２４が並んだ複数の列であって周方向に延びるものによって概して分断される。図３４Ａ−図３４Ｃに示す治療デバイス（血栓回収デバイス）７０２０においては、図３０に示す血栓回収デバイス６０００における複数のロング・ストラット６０２３のうち選択されたものが省略され、それにより、約２倍の面積を有するセル構造体７０２２が形成され、それにより、大形の複数のセル構造体が形成されている。一実施態様においては、それらセル構造体７０２２が、それぞれ、約８．３ｍｍ２の面積を有する。注目することが重要であることは、他の多数の方法のうちのいずれも、そのような大形の複数のセル構造体を形成するために用いることが可能であるということである。図３４Ａ−図３４Ｃに示す実施態様のある利点は、血栓回収デバイス７０２０が送給中にロー・プロファイルとなることを促進するために、複数のストラットが相互に入れ子構造(nesting)となる特性が良好であることが維持されるということである。
【０１１３】
前述のように、ある領域内においてストラット密度が低いと、概して、その領域内において半径方向強度が低下することになる。血栓回収デバイスにおいては、この半径方向強度低下が、この血栓回収デバイスが塞栓／血栓と一体化する(integrate with)能力に悪影響を与える。この半径方向強度低下分を補償するために、いくつかの実施態様においては、選択的な複数のストラット部７０２６（破線で示す）であってセクションＪに概して位置するものに、複数のストラット部７０２５（実線で示す）の幅寸法より大きい幅寸法が付与される。いくつかの実施態様に従い、ストラット部７０２６の幅寸法は、この血栓回収デバイス７０２０のうちの拡張可能な部分の単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)が、前述の、大形の複数のセル構造体を形成するために複数本のストラットを除去することが行われなかった場合の半径方向強度と同等となるように、選択される。一例としては、上述のいくつかの実施態様であって、図３０に示す血栓回収デバイス６０００内において複数本の特定のロング・ストラット６０２３を省略することによってストラット密度が低下させられるものにおいて、ストラット７０２６の幅寸法が、血栓回収デバイス７０２０のうちの拡張可能な部分の単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)が、前述の血栓回収デバイス６０００の総合半径方向強度と同等となるように、選択される。例えば、いくつかの実施態様においては、ストラット部７０２５が、約０．００２７インチの幅寸法を有し、これに伴い、ストラット部７０２６は、約０．００３５インチの幅寸法を有し、それにより、血栓回収デバイス７０２０のうちの拡張可能な部分の単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)が、大部分のセル構造体は単一のサイズを有し、かつ、ストラット幅寸法は約０．００２７インチである血栓回収デバイス６０００のうちの同じ面積の部分についての総合半径方向強度と同等となる。いくつかの実施態様においては、ストラット７０２９が、約０．００３１インチと約０．００３３インチとの間の範囲内の幅寸法を有し、これは、血栓回収デバイス６０００についてのいくつかの実施態様に関連して前述された幅寸法と同等である。
【０１１４】
いくつかの実施態様においては、図３４Ａにおいて図示するように、複数のストラット幅のうちの一部または全部が、それぞれ、複数の連結点７０２８を除く複数の位置において遷移する（変化する）が、別のいくつかの実施態様においては、複数のストラット幅のうちの一部または全部が、それぞれ、複数の連結点７０２８の位置において遷移する（変化する）。不可欠ではないが、ストラット幅が遷移する複数の幅遷移部は、複数のテーパ部であって、幅寸法が異なる部分間において幅寸法が比較的にスムーズに遷移するものを含むことが望ましい。
【０１１５】
拡大された幅寸法を有する複数のストラット部７０２６は、単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)の目標値をセクションＪ内において実現するための一つの手法である。他のいくつかの手法も利用可能である。例えば、それに代えて、複数のストラット部７０２６は、複数のストラット部７０２５より拡大された厚さ寸法を有することが可能であるか、または、拡大された厚さ寸法と拡大された幅寸法との組み合わせを有することが可能である。
【０１１６】
図３５Ａを参照するに、前述のいくつかの血栓回収デバイスに対する別の実施態様が図３０に示すものに関連付けて示されている。図３５Ｂおよび図３５Ｃは、図３５Ａに示す血栓回収デバイス７０５０の、望ましい３次元的な平面図および側面図を示している。この治療デバイス（血栓回収デバイス）７０５０のうちの複数のセクション（分割された複数の部分）であってセクションＥおよびＧとして全体的に特定されるものは、前述の血栓回収デバイス６０００のうち、それらセクションＥおよびＧと概して同じ（same、相当する）複数の領域に対し、多くの点で互いに近似しており、また、いくつかの状況において互いに同一である。一例としては、セクションＧに概して位置する複数のストラットのそれぞれの幅寸法は、互いに異なる複数の実施態様においては、互いに異なる値を有しており、それにより、前述のように、前記遠位テーパ部の、望ましい複数の種々の特性のうち任意のものを達成することが可能である。一方、セクションＥは、前述の複数の種々の実施態様のうち任意のものを、図３０に示す血栓回収デバイス６０００に関連付けて使用することが可能である。図３５Ａに示すように、中央セクションＫに概して位置する複数のセル構造体７０５２のそれぞれのサイズは、前述の血栓回収デバイス６０００のいくつかの実施態様におけるサイズより大きく、それにより、低いストラット密度を有する複数のゾーンを生成し、それらゾーンは、各々、拡大されない複数のセル構造体７０５４の中で分散している。図３５Ａ−図３５Ｃに示す治療デバイス（血栓回収デバイス）７０５０においては、図３０に示す血栓回収デバイス６０００における複数のロング・ストラット６０２３のうち選択されたものが省略され、それにより、セル構造体７０５４のサイズの約２倍の面積を有するセル構造体７０５２が形成され、それにより、大形の複数のセル構造体が形成されている。一実施態様においては、それらセル構造体７０５２が、それぞれ、約８．３ｍｍ２の面積を有する。望ましい一実施態様においては、それらセル構造体７０５２が、それぞれ、約８．３ｍｍ２の面積を有する。注目することが重要であることは、他の多数の方法のうちのいずれも、そのような大形の複数のセル構造体を形成するために用いることが可能であるということである。図３５Ａ−図３５Ｃに示す実施態様のある利点は、血栓回収デバイス７０５０が送給中にロー・プロファイルとなることを促進するために、複数のストラットが相互に入れ子構造(nesting)となる特性が良好であることが維持されるということである。
【０１１７】
前述のように、ある領域内においてストラット密度が低いと、概して、その領域内において半径方向強度が低下することになる。血栓回収デバイスにおいては、この半径方向強度低下が、この血栓回収デバイスが塞栓／血栓と一体化する(integrte with)能力に悪影響を与える。この半径方向強度低下分を補償するために、いくつかの実施態様においては、選択的な複数のストラット部７０５６（破線で示す）であって血栓回収デバイスのうちのセクションＫに概して位置するものに、複数のストラット部７０５５（実線で示す）の幅寸法より大きい幅寸法が付与される。いくつかの実施態様に従い、ストラット部７０５６の幅寸法は、この血栓回収デバイス７０５０のうちの拡張可能な部分の単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)が、前述の、大形の複数のセル構造体を形成するために複数本のストラットを除去することが行われなかった場合の半径方向強度と同等となるように、選択される。一例としては、上述のいくつかの実施態様であって、図３０に示す血栓回収デバイス６０００内において複数本の特定のロング・ストラット６０２３を省略することによってストラット密度が低下させられるものにおいて、ストラット７０５６の幅寸法が、血栓回収デバイス７０５０のうちの拡張可能な部分の単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)が、前述の血栓回収デバイス６０００の総合半径方向強度と同等となるように、選択される。例えば、いくつかの実施態様においては、ストラット部７０５５が、約０．００２７インチの幅寸法を有し、これに伴い、ストラット部７０５６は、約０．００３５インチの幅寸法を有し、それにより、血栓回収デバイス７０５０のうちの拡張可能な部分の単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)が、大部分のセル構造体は単一のサイズを有し、かつ、ストラット幅寸法は約０．００２７インチである血栓回収デバイス６０００のうちの同じ面積の部分についての総合半径方向強度と同等となる。いくつかの実施態様においては、ストラット７０５９が、約０．００３１インチと約０．００３３インチとの間の範囲内の幅寸法を有し、これは、血栓回収デバイス６０００についてのいくつかの実施態様に関連して前述された幅寸法と同等である。
【０１１８】
不可欠ではないが、図３５Ａにおいて図示するように、ストラット幅寸法の遷移（変化）は、複数の連結点７０５８を除く複数の位置において発生することが望ましい。不可欠ではないが、ストラット幅が遷移する複数の幅遷移部は、複数のテーパ部であって、幅寸法が異なる部分間において幅寸法が比較的にスムーズに遷移するものを含むことが望ましい。
【０１１９】
拡大された幅寸法を有する複数のストラット部７０５６は、単位長さ当たりの総合半径方向強度(over-all radial strength)の目標値を実現するための一つの手法である。他のいくつかの手法も利用可能である。例えば、それに代えて、複数のストラット部７０５６は、複数のストラット部７０５５より拡大された厚さ寸法を有することが可能であるか、または、拡大された厚さ寸法と拡大された幅寸法との組み合わせを有することが可能である。
【０１２０】
図３６は、血栓回収デバイス６０９０を示しており、その血栓回収デバイス６０９０は、図３０に示すものと同様であるが、この血栓回収デバイス６０９０のうちのセクションＢに概して位置する複数のセル構造体６０９１のサイズに関しては異なっている。図３６に示すように、セル構造体６０９１は、図３０に示す血栓回収デバイス６０００のセル構造体６０２０より大きいサイズを有する。前述のように、血栓回収デバイスのうちの本体部内に大形のセル構造体が存在することの利点は、その本体部の半径方向強度が適正に実現される場合に、血栓が本体部と一体化されること(integration into)を促進するということである。血栓回収デバイス６０９０のうちのセクションＢにおいて十分な半径方向強度を実現することを目的として、セクションＢに概して位置する複数本のストラット６０９２（破線で示す）は、拡大された幅寸法を有しており、一実施態様においては、その幅寸法は、約０．００３５インチである。一実施態様においては、セクションＢに概して位置する複数本のストラット６０９２のそれぞれの幅寸法が、レール・セグメント６００１および／または６００２のうちの遠位セクションの幅寸法と同じであるかまたは同等である（例えば、ストラット６００９，６０１０および６０１１のうちの１または複数のそれぞれの幅寸法と同じであるかまたは同等である）。不可欠ではないが、図３６に図示するように、ストラット幅寸法の遷移（変化）は、複数の連結点６０４５を除く複数の位置において発生することが望ましい。
【０１２１】
図３７は、他のいくつかの実施態様に従う血栓回収デバイス８０００を示しており、この血栓回収デバイス８０００においては、特に、レール・セグメント８００１および８００２を構成する複数のストラット・エレメントが、それぞれ互いに異なる幅寸法を有している。図３７は、この血栓回収デバイス８０００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図３７は、この血栓回収デバイス８０００を、それが製造された（切断された(as-cut、展開のために切断が行われて平面状を成す)）状態で示している。一実施態様においては、レール・セグメント８００１が、自身の近位端８０１４と同じ位置またはそれの近傍位置における最大幅寸法から、当該レール・セグメント８００１の遠位端８０１５と同じ位置またはそれの近傍位置における最小幅寸法まで変化する。同様にして、レール・セグメント８００２が、自身の近位端８０１４と同じ位置またはそれの近傍位置における最大幅寸法から、当該レール・セグメント８００２の遠位端８０１６と同じ位置またはそれの近傍位置における最小幅寸法まで変化する。前述のように、それらレール・セグメント８００１および８００２のそれぞれの幅寸法は、押出力（push force、軸方向力）が当該血栓回収デバイス８０００の近位端８０１４に作用する場合に、力を分散するとともに座屈に耐える能力を増強するように、選択される。いくつかの実施態様においては、前記最大レール幅寸法と前記最小レール幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、百分率によって表現される変化率)が、約２０．０％と約３５．０％との間にある。他のいくつかの実施態様においては、前記最大レール幅寸法と前記最小レール幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、百分率によって表現される変化率)が、約２５．０％と約３０．０％との間にある。ある望ましい実施態様においては、レール・セグメント８００１および８００２のそれぞれの幅寸法が、約０．００４７プラス・マイナス０．０００４インチという最大幅寸法から、約０．００２７プラス・マイナス０．０００４インチという最小幅寸法まで変化する。別の望ましい実施態様においては、レール・セグメント８００１および８００２のそれぞれの幅寸法が、約０．００４７プラス・マイナス０．０００４インチという最大幅寸法から、約０．００３４プラス・マイナス０．０００４インチという最小幅寸法まで変化する。
【０１２２】
本明細書において前述したように、図３７は、波状部を有しない複数のレール・セグメント８００１，８００２を示しているが、図１Ａおよび図４Ａに示すようなレール・セグメントも本実施形態の適用対象となることが理解される。さらに、図３０に示す血栓回収デバイス６０００と同様に、レール幅寸法についての特性であって上述したものとは別に、図１−図２９に関連して本明細書において先に開示された複数の脈管治療デバイス（血栓回収デバイス）の複数の特徴部および／または複数の特性（例えば、寸法に関するもの、空間に関するもの(spatial)、相互の関係に関するもの(relational)など）のうちの任意の数のものを、図３７に従う血栓回収デバイス８０００に組み込むことが可能である。
【０１２３】
いくつかの実施態様においては、レール８００１および８００２のそれぞれの幅寸法が、それぞれの全長（またはその全長の一部）に沿って、実質的な、一定の減少率で減少するという方法(substantial uniform and diminishing fashion)で、テーパ化している。いくつかの実施態様においては、レール８００１および８００２２のそれぞれのうち、互いに離散する複数のレール部分のそれぞれが、実質的に一様な幅寸法を有する一方で、それらレール部分であって幅寸法が互いに異なるものを互いに結合するために、複数の遷移的テーパ部(transitional tapers、レール部分間に介在して、幅寸法が徐々に変化する部品)が使用される。いくつかの実施態様においては、レール８００１および８００２のそれぞれのうち、互いに離散する複数のレール部分のそれぞれが、個々に、実質的に一様な幅寸法を有する一方で、それらレール部分であって幅寸法が互いに異なるものを互いに結合するために、複数の階段状遷移部(stepped transitions、レール部分間に介在して、幅寸法が段階的に変化する部品)が使用される。別のいくつかの実施態様においては、上述の複数の方法であって幅寸法を遷移させるもののうちの２つまたはそれより多数のものが利用される。不可欠ではないが、複数の遷移部が、前述の複数のストラットの連結点（例えば、複数の連結点８０３０）においてではなく、それらストラットに沿った複数の部分において出現することが望ましい。
【０１２４】
いくつかの実施態様においては、前述のように、複数のセル構造体のうち最も近位寄りに位置する最近位セル構造体８０１８のストラット８０１２および８０１３が、当該血栓回収デバイス８０００が患者の、屈曲蛇行した解剖学的部位(tortuous anatomy)内を進行させられる際における当該血栓回収デバイス８０００の可推性(pushability)を向上させることを目的として、他の部位より拡大された幅寸法であって、前記最大レール幅寸法と等しいかまたはそれより小さい可能性があるものをも有する。いくつかの実施態様においては、ストラット８０１２および８０１３の全長より短い長さの部分に、他の部位より拡大された幅寸法が付与される。例えば、いくつかの実施態様においては、他の部位より拡大された幅広部が、ストラット８０１２および８０１３のそれぞれのうち、最も近位寄りの端である最近位端から延びるとともに、それらストラット８０１２および８０１３の連結点よりある距離だけ手前の位置において終端となる。それらストラット８０１２および８０１３の構成態様も、前述のいくつかの方法によって変更することが可能である。
【０１２５】
続けて図３７を参照するに、いくつかの望ましい実施態様においては、ストラット８００３および８００４の全部または一部（任意選択的であるが、ストラット８００５および８００６の全部または一部も追加される）のそれぞれが、約０．００４５インチから約０．００５０インチの範囲内の幅寸法を有し、また、ストラット８００７および８００８の全部または一部（任意選択的であるが、ストラット８００５および８００６の全部または一部も追加される）のそれぞれが、約０．００３６インチから約０．００４０インチの範囲内の幅寸法を有し、また、ストラット８００９および８０１０の全部または一部（任意選択的であるが、ストラット８００７および８００８の全部または一部も追加される）のそれぞれが、約０．００３４インチから約０．００３６インチの範囲内の幅寸法を有する。いくつかの実施態様においては、当該デバイス（血栓回収デバイス８０００）のうちのセクションＭに概して位置する複数のストラット・エレメントのうち残りのもののそれぞれは、約０．００２７インチの幅寸法を有し、また、セクションＮに概して位置する複数のストラット・エレメントのそれぞれは、約０．００３４インチから約０．００３６インチの範囲内の幅寸法を有し、また、セクションＯに概して位置する複数のストラット・エレメントのそれぞれは、約０．００３１インチから約０．００３３インチの範囲内の幅寸法を有する。直前に説明したいくつかの実施態様のうちの一つまたは複数のものにおいては、ストラット８０１２および８０１３のそれぞれの幅寸法が、約０．００３６インチと約０．００４７インチとの間にある。理解すべきことは、本明細書の全体に開示されている複数の寸法は、望ましいいくつかの実施態様に関連するとともに、慣用的な製作寸法公差に左右されることもあるということである。それら寸法についての複数の変形例(variations)が存在する可能性があり、それらが本実施形態の適用対象とされる(contemprated)。
【０１２６】
不可欠ではないが、ストラット幅が遷移する複数の遷移部が、前述の複数のストラットの連結点（例えば、複数の連結点８０３０および８０３２）においてではなく、それらストラットに沿った複数の部分において出現することが望ましい。
【０１２７】
図３７に示すように、「Ｎ」によって全体的に特定される領域におけるストラット密度は、「Ｍ」によって全体的に特定される領域および「Ｏ」によって全体的に特定される領域におけるストラット密度より、特に、低い。その結果、セクションＮに概して位置する複数のセル構造体８０２０は、セクションＭおよびＯに概して位置する複数のセル構造体８０２１より大きいサイズを有する。前述のように、当該血栓回収デバイス８０００のうちの本体部内に大形のセル構造体が存在することの利点は、その本体部の半径方向強度が適正に実現される場合に、血栓が本体部（セクションＮ）と一体化されること(integration into)を促進するということである。血栓回収デバイス８０００のうちのセクションＮにおいて十分な半径方向強度を実現することを目的として、セクションＮに位置する複数本のストラットは、セクションＭに概して位置する複数のセル構造体（ストラット８００３−８０１３を除く）およびセクションＯに概して位置する複数のセル構造体に比較すると、拡大された幅寸法を有している。一実施態様においては、セクションＮに位置する複数本のストラットのそれぞれの幅寸法が、レール・セグメント８００１および／または８００２のうちの遠位ストラット８００９，８０１０および／または８０１１の幅寸法と同じであるかまたは同等である。
【０１２８】
望ましい一実施態様においては、ストラット８００３−８００６のそれぞれが、約０．００４７インチの幅寸法を有し、また、ストラット８００７および８００８ならびにストラット８０１０のうちの近位部のそれぞれが、約０．００４０インチの幅寸法を有し、また、ストラット８００９および８０１１ならびにストラット８０１０のうちの遠位部のそれぞれが、約０．００３４インチの幅寸法を有し、また、ストラット８０１２−８０１３のそれぞれが、約０．００４０インチの幅寸法を有する。いくつかの実施態様においては、当該デバイス（血栓回収デバイス８０００）のうちのセクションＭに位置する複数本のストラットのうち残りのもののそれぞれが、約０．００２７インチの幅寸法を有し、また、セクションＮに位置する複数本のストラットのそれぞれが、約０．００３４インチの幅寸法を有し、また、セクションＯに位置する複数本のストラットのそれぞれが、約０．００３１インチの幅寸法を有する。有利なことに、セクションＯ内の複数のストラットの、拡大された幅寸法により、当該血栓回収デバイス８０００が患者の治療部位まで送給される間、当該血栓回収デバイス８０００のうちの遠位テーパ部(distal taper region、遠位寄りにおいてテーパを有する部分）内においてストラットが座屈する可能性が軽減される。その拡大された幅寸法により、さらに、前記近位テーパ部の半径方向強度であって、当該血栓回収デバイス８０００が患者から退去される間、前記遠位テーパ部が開状態(open、開口部を有する状態)に保持される能力が増強されるものが増加させられ、それにより、当該血栓回収デバイス８０００により、塞栓の残留部分を掃いて除去する(sweep away)ことが可能となる。
【０１２９】
いくつかの実施態様によれば、図３７に従う血栓回収デバイス８０００が、内径が約３．７７ｍｍで、壁厚が約０．０９７ｍｍから約０．１３１ｍｍまでの範囲内にあるチューブをレーザで切断することによって製造される。使用状態においては、図３７に示す実施態様に従う血栓回収デバイス８０００が、患者の、屈曲蛇行する脈管解剖学的部位または体内脈管（bodily duct)を通過して、治療部位に到達するまで、第１の公称(nominal、代表）寸法を有する非拡張状態すなわち圧縮状態で前進させられ、また、血栓回収デバイス８０００を前記治療部位に配備するために、前記非拡張状態から半径方向拡張状態であって前記第１の公称寸法より大きい第２の公称寸法を有するものに変位することが可能である。別のいくつかの望ましい実施態様においては、前記第２の公称寸法（例えば、本体部の平均直径）が約５．５プラス・マイナス０．５ｍｍである。いくつかの実施態様においては、本体部（セクションＮ）内に概して留置させられる複数のセル構造体８０２０の寸法特性および材料特性が、それらセル構造体８０２０を、前記塞栓を患者から部分的にまたは完全に除去する仕方で、前記脈管内に留置されている塞栓／血栓に係合させるのに十分な半径方向力および接触相互作用(contact interaction)を発生させるように選択される。
【０１３０】
いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス８０００の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、血栓回収デバイス８０００の外径が１．５ｍｍに拘束される場合に、単位長さ当たり、約０．０４０Ｎ／ｍｍから約０．０６５Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス８０００の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、血栓回収デバイス８０００の外径が１．５ｍｍに拘束される場合に、単位長さ当たり、約０．０４５Ｎ／ｍｍから約０．０６０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス８０００の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、血栓回収デバイス８０００の外径が１．５ｍｍに拘束される場合に、単位長さ当たり、約０．０５０Ｎ／ｍｍから約０．０６０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス８０００の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、血栓回収デバイス８０００の外径が１．５ｍｍに拘束される場合に、単位長さ当たり、約０．０４９Ｎ／ｍｍから約０．０５７Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。同一のまたは互いに異なるいくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス８０００の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、前記本体部の公称直径寸法が約４．５プラス・マイナス０．５ｍｍである場合に、単位長さ当たり、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０２０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。
【０１３１】
図３７に示すいくつかの実施態様においては、前記複数のセル構造体のうち、セクションＭおよびＯに位置するもの（レール・セグメント８００１および８００２によって少なくとも部分的に形成された複数のセル構造体を除く）が、形状に関し、一対のショート・ストラット８０２２および一対のロング・ストラット８０２４を有する複数のセル構造体８０２１と同様であるように図示されている。いくつかの望ましい実施態様においては、セル構造体８０２１の面積は、約４．５ｍｍ２と約５．５ｍｍ２との範囲内にある。一実施態様においては、セクションＮに概して位置するセル構造体８０２０が、互いに隣接する２つのセル構造体８０２１により構成される形状を有し、これに伴い、それら２つのセル構造体８０２１間において、ロング・ストラット８０２４が省略される。他の形式の大形の複数のセル構造体を本実施形態の適用対象として考慮することが可能であるが、図３７に示すセル構成態様の利点は、そのセル構成態様は、血栓回収デバイス８０００が送給中にロー・プロファイルとなることを可能にするために、複数のストラットが相互に入れ子構造(nesting)となる特性が良好であることを保有するということである。
【０１３２】
いくつかの望ましい実施態様においては、血栓回収デバイス８０００のうち、拡張可能な部分の全長が、約５５．０ｍｍと約６５．００ｍｍとの間の範囲内にあり、これに伴い、前記本体部（セクションＮ）は、約２５ｍｍと約３５．０ｍｍとの間の範囲内の長さを有し、また、前記近位テーパ部および前記遠位テーパ部は、それぞれ、約１０．０ｍｍと約２０．０ｍｍとの間の範囲内の長さを有する。望ましい一実施態様においては、血栓回収デバイス８０００のうち、拡張可能な部分の全長が、約５８．４ｍｍであり、これに伴い、前記本体部（セクションＮ）は、約２９．３ｍｍの長さを有し、前記近位テーパ部および前記遠位テーパ部は、それぞれ、約１６．６ｍｍの長さおよび約１２．５ｍｍの長さを有する。
【０１３３】
図３８は、他のいくつかの実施態様に従う血栓回収デバイス８０５０を示しており、この血栓回収デバイス８０５０においては、特に、レール・セグメント８０５１および８０５２を構成する複数のストラット・エレメントが、それぞれ互いに異なる幅寸法を有している。図３８は、この血栓回収デバイス８０５０を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図３８は、この血栓回収デバイス８０５０を、それが製造された（切断された(as-cut、展開のために切断が行われて平面状を成す)）状態で示している。一実施態様においては、レール・セグメント８０５１が、自身の近位端８０６６と同じ位置またはそれの近傍位置における最大幅寸法から、当該レール・セグメント８０５１の遠位端８０６７と同じ位置またはそれの近傍位置における最小幅寸法まで変化する。同様にして、レール・セグメント８０５２が、自身の近位端８０６６と同じ位置またはそれの近傍位置における最大幅寸法から、当該レール・セグメント８０５２の遠位端８０６８と同じ位置またはそれの近傍位置における最小幅寸法まで変化する。前述のように、それらレール・セグメント８０５１および８０５２のそれぞれの幅寸法は、押出力（push force、軸方向力）が当該血栓回収デバイス８０５０の近位端８０６６に作用する場合に、力を分散するとともに座屈に耐える能力を増強するように、選択される。いくつかの実施態様においては、前記最大レール幅寸法と前記最小レール幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、百分率によって表現される変化率)が、約２０．０％と約３５．０％との間にある。他のいくつかの実施態様においては、前記最大レール幅寸法と前記最小レール幅寸法との間のパーセンテージ変化分(percentage change、百分率によって表現される変化率)が、約２２．０％と約２７．０％との間にある。ある望ましい実施態様においては、レール・セグメント８０５１および８０５１のそれぞれの幅寸法が、約０．００４７プラス・マイナス０．０００４インチという最大幅寸法から、約０．００３５プラス・マイナス０．０００４インチという最小幅寸法まで変化する。
【０１３４】
本明細書において前述したように、図３８は、波状部を有しない複数のレール・セグメント８０５１，８０５２を示しているが、図１Ａおよび図４Ａに示すようなレール・セグメントも本実施形態の適用対象となることが理解される。さらに、図３０に示す血栓回収デバイス６０００と同様に、レール幅寸法についての特性であって上述したものとは別に、図１−図２９に関連して本明細書において先に開示された複数の脈管治療デバイス（血栓回収デバイス）の複数の特徴部および／または複数の特性（例えば、寸法に関するもの、空間に関するもの(spatial)、相互の関係に関するもの(relational)など）のうちの任意の数のものを、図３８に従う血栓回収デバイス８０５０に組み込むことが可能である。
【０１３５】
いくつかの実施態様においては、レール８０５１および／または８０５２のそれぞれの幅寸法が、それぞれの全長（またはその全長の一部）に沿って、実質的な、一定の減少率で減少するという方法(substantial uniform and diminishing fashion)で、テーパ化している。いくつかの実施態様においては、レール８０５１および８０５２２のそれぞれのうち、互いに離散する複数のレール部分のそれぞれが、実質的に一様な幅寸法を有する一方で、それらレール部分であって幅寸法が互いに異なるものを互いに結合するために、複数の遷移的テーパ部(transitional tapers、レール部分間に介在して、幅寸法が徐々に変化する部品)が使用される。いくつかの実施態様においては、レール８０５１および８０５２のそれぞれのうち、互いに離散する複数のレール部分のそれぞれが、個々に、実質的に一様な幅寸法を有する一方で、それらレール部分であって幅寸法が互いに異なるものを互いに結合するために、複数の階段状遷移部(stepped transitions、レール部分間に介在して、幅寸法が段階的に変化する部品)が使用される。別のいくつかの実施態様においては、上述の複数の方法であって幅寸法を遷移させるもののうちの２つまたはそれより多数のものが利用される。不可欠ではないが、複数の遷移部が、前述の複数のレールの連結点（例えば、複数の連結点８０７０）においてではなく、それらレール・ストラット（レール８０５１および／または８０５２）に沿った複数の部分において出現することが望ましい。
【０１３６】
いくつかの実施態様においては、前述のように、複数のセル構造体のうち最も近位寄りに位置する最近位セル構造体のストラット８０６４および８０６５が、当該血栓回収デバイス８０５０が患者の、屈曲蛇行した解剖学的部位(tortuous anatomy)内を進行させられる際における当該血栓回収デバイス８０５０の可推性(pushability)を向上させることを目的として、他の部位より拡大された幅寸法であって、前記最大レール幅寸法と等しいかまたはそれより小さい可能性があるものをも有する。いくつかの実施態様においては、ストラット８０６４および８０６５の全長より短い長さの部分に、他の部位より拡大された幅寸法が付与される。例えば、いくつかの実施態様においては、他の部位より拡大された幅広部(enhanced width portion)が、ストラット８０６４および８０６５のそれぞれのうち、最も近位寄りの端である最近位端から延びるとともに、それらストラット８０６４および８０６５の連結点よりある距離だけ手前の位置において終端となる。それらストラット８０６４および８０６５の構成態様も、前述のいくつかの方法によって変更することが可能である。
【０１３７】
続けて図３８を参照するに、いくつかの望ましい実施態様においては、ストラット８０５３および８０５４の全部または一部（任意選択的であるが、ストラット８０５５および８０５６の全部または一部も追加される）のそれぞれが、約０．００４５インチから約０．００５０インチの範囲内の幅寸法を有し、また、ストラット８０５７および８０５８の全部または一部（任意選択的であるが、ストラット８０５５，８０５６，８０５９および８０６０の全部または一部も追加される）のそれぞれが、約０．００３６インチから約０．００４０インチの範囲内の幅寸法を有し、また、ストラット８０５９および８０６０の全部または一部（任意選択的であるが、ストラット８０６１，８０６２および８０６３の全部または一部も追加される）のそれぞれが、約０．００３４インチから約０．００３６インチの範囲内の幅寸法を有する。いくつかの実施態様においては、当該デバイス（血栓回収デバイス８０５０）のうちのセクションＰに概して位置する複数のストラットのうち残りのもののそれぞれは、約０．００２７インチの幅寸法を有し、また、セクションＱに概して位置する複数のストラットのそれぞれは、約０．００３４インチから約０．００３６インチの範囲内の幅寸法を有し、また、セクションＲに概して位置する複数のストラットのそれぞれは、約０．００３１インチから約０．００３３インチの範囲内の幅寸法を有する。直前に説明したいくつかの実施態様のうちの一つまたは複数のものにおいては、ストラット８０６４および８０６５のそれぞれの幅寸法が、約０．００３６インチと約０．００４７インチとの間にある。理解すべきことは、本明細書の全体に開示されている複数の寸法は、望ましいいくつかの実施態様に関連するとともに、慣用的な製作寸法公差に左右されることもあるということである。それら寸法についての複数の変形例(variations)が存在する可能性があり、それらが本実施形態の適用対象とされる(contemprated)。
【０１３８】
不可欠ではないが、ストラット幅が遷移する複数の遷移部が、前述の複数のレールの連結点（例えば、複数の連結点８０７０および８０７１）においてではなく、それらストラットに沿った複数の部分において出現することが望ましい。
【０１３９】
図３８に示すように、「Ｑ」によって全体的に特定される領域におけるストラット密度は、「Ｐ」によって全体的に特定される領域および「Ｒ」によって全体的に特定される領域におけるストラット密度より、特に、低い。その結果、セクションＱに概して位置する複数のセル構造体８０８０は、セクションＰおよびＲに概して位置する複数のセル構造体８０８１より大きいサイズを有する。前述のように、当該血栓回収デバイス８０５０のうちの本体部内に大形のセル構造体が存在することの利点は、その本体部の半径方向強度が適正に実現される場合に、血栓が本体部（セクションＱ）と一体化されること(integration into)を促進するということである。血栓回収デバイス８０５０のうちのセクションＱにおいて十分な半径方向強度を実現することを目的として、セクションＱに概して位置する複数本のストラットは、セクションＰに概して位置する複数のセル構造体（ストラット８０５３−８０６５を除く）およびセクションＲに概して位置する複数のセル構造体に比較すると、拡大された幅寸法を有している。一実施態様においては、セクションＱに位置する複数本のストラットのそれぞれの幅寸法が、レール８０５１および８０５２のそれぞれのうちの遠位セクション（例えば、ストラット８０６１，８０６２および／または８０６３）の幅寸法と同じであるかまたは同等である。
【０１４０】
望ましい一実施態様においては、ストラット８０５３−８０５４のそれぞれと、ストラット８０５５および８０５６のそれぞれの近位部が、約０．００４７インチの幅寸法を有し、また、ストラット８０５７および８０５８のそれぞれと、各ストラット８０５５，８０５６のうちの遠位部および各ストラット８０５９，８０６０のうちの近位部が、それぞれ、約０．００４０インチの幅寸法を有し、また、ストラット８０６１，８０６２，８０６３のそれぞれと、ストラット８０５９および８０６０のそれぞれの遠位部とが、それぞれ、約０．００３５インチの幅寸法を有する。いくつかの実施態様においては、当該デバイス（血栓回収デバイス８０５０）のうちのセクションＰに概して位置する複数本のストラットのうち残りのもののそれぞれが、約０．００２７インチの幅寸法を有し、また、セクションＱに概して位置する複数本のストラットのそれぞれが、約０．００３５インチの幅寸法を有し、また、セクションＲに概して位置する複数本のストラットのそれぞれが、約０．００３１インチの幅寸法を有する。有利なことに、セクションＲ内の複数のストラットの、拡大された幅寸法により、当該血栓回収デバイス８０５０が患者の治療部位まで送給される間、当該血栓回収デバイス８０５０のうちの遠位テーパ部(distal taper region、遠位寄りにおいてテーパを有する部分）内においてストラットが座屈する可能性が軽減される。その拡大された幅寸法により、さらに、前記近位テーパ部の半径方向強度であって、当該血栓回収デバイス８０５０が患者から退去される間、前記遠位テーパ部が開状態(open、開口部を有する状態)に保持される能力が増強されるものが増加させられ、それにより、当該血栓回収デバイス８０５０により、塞栓の残留部分を掃いて除去する(sweep away)ことが可能となる。
【０１４１】
いくつかの実施態様によれば、図３８に従う血栓回収デバイス８０５０が、内径が約３．７７ｍｍで、壁厚が約０．０９７ｍｍから約０．１３１ｍｍまでの範囲内にあるチューブをレーザで切断することによって製造される。使用状態においては、図３８に示す実施態様に従う血栓回収デバイス８０５０が、患者の、屈曲蛇行する脈管解剖学的部位または体内脈管（bodily duct)を通過して、治療部位に到達するまで、第１の公称(nominal、代表）寸法を有する非拡張状態すなわち圧縮状態で前進させられ、また、血栓回収デバイス８０５０を前記治療部位に配備するために、前記非拡張状態から半径方向拡張状態であって前記第１の公称寸法より大きい第２の公称寸法を有するものに変位することが可能である(movable)。別のいくつかの望ましい実施態様においては、前記第２の公称寸法（例えば、本体部の平均直径）が約６．０プラス・マイナス０．５ｍｍである。いくつかの実施態様においては、本体部（セクションＱ）内に留置させられる複数のセル構造体８０８０の寸法特性および材料特性が、それらセル構造体８０８０を、前記塞栓を患者から部分的にまたは完全に除去する仕方で、前記脈管内に留置されている塞栓／血栓に係合させるのに十分な半径方向力および接触相互作用(contact interaction)を発生させるように選択される。いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス８０５０の、拡張可能な長さに沿った複数のエレメントの寸法特性および材料特性が、前記本体部の直径が約５．０プラス・マイナス０．５ｍｍに減少させられる場合に、単位長さ当たり、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０２０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にある半径方向力を発生させるように選択される。
【０１４２】
図３８に示す実施態様においては、前記複数のセル構造体のうち、セクションＰおよＲに概して位置するもの（レール・セグメント８０５１および８０５２によって少なくとも部分的に形成された複数のセル構造体を除く）が、形状に関し、一対のショート・ストラット８０８２および一対のロング・ストラット８０８４を有する複数のセル構造体８０８１と同様であるように図示されている。望ましい一実施態様においては、セル構造体８０８１の面積は、約９．２ｍｍ２である。一実施態様においては、セクションＱに概して位置するセル構造体８０８０が、互いに隣接する２つのセル構造体８０８１により構成される形状を有し、これに伴い、それら２つのセル構造体８０８１間において、ロング・ストラット８０８４が省略される。他の形式の大形の複数のセル構造体を本実施形態の適用対象として考慮することが可能であるが、図３８に示すセル構成態様の利点は、そのセル構成態様は、血栓回収デバイス８０５０が送給中にロー・プロファイルとなることを可能にするために、複数のストラットが相互に入れ子構造(nesting)となる特性が良好であることを保有するということである。
【０１４３】
いくつかの実施態様においては、血栓回収デバイス８０５０のうち、拡張可能な部分の全長が、約６５．０ｍｍと約７５．００ｍｍとの間の範囲内にあり、これに伴い、前記本体部（セクションＱ）は、約２５．０ｍｍと約３５．０ｍｍとの間の範囲内の長さを有する。望ましい一実施態様においては、血栓回収デバイス８０５０のうち、拡張可能な部分の全長が、約７１．９ｍｍであり、これに伴い、前記本体部（セクションＱ）は、約３２．３ｍｍの長さを有し、また、前記近位テーパ部および前記遠位テーパ部は、それぞれ、約２２．５ｍｍの長さおよび約１７．１ｍｍの長さを有する。
【０１４４】
図３９は、別の実施態様に従う導管塞栓回収デバイス３７０を２次元的に見た図を示している。前述の他のいくつかの実施態様と同様に、この回収デバイス３７０は、近位テーパ端部３７１と、筒状の本体部３７２と、遠位テーパ端部３７３とを有する。その遠位テーパ端部３７３は、前述の遠位テーパ端部とは異なる点を有しており、その点は、遠位テーパ端部３７３は、その遠位テーパ端部３７３の長さ寸法を短縮するために、３列分の完全セル列であってそれに属するセル構造体はすべて完全な大きさを有するもの(three full rows)より小さい構造を有するということである。図３９の一例においては、その遠位テーパ端部３７３が、２列分の完全セル構造体列(full row)３７４および３７５（完全なセル構造体が並んだ列３７４と、完全なセル構造体が並んだ列３７５）と、部分的なセル構造体（完全なセル構造体の一部が欠落したもの）が並んだ１列分の部分セル構造体列(partial row)３７６とを有する。（説明を明確にするために、図３９の実施態様において、列３７５は、１つのセル構造体しか有しないが、いずれの場合でも、複数のセル構造体から成る列であると考える。）当該回収デバイス３７０が遠位テーパ端部３７３であってそれの頂点が遠位アンテナ３７９につながるものを有することにより、丸みを帯びた終端を有する(terminate in a blunt end)回収デバイスでは得られない多数の利点が得られる。１つの利点は、ひとたび当該回収デバイス３７０が患者の血管内に配置されて拡張されると、前記テーパ端部（遠位テーパ端部３７３）は、丸みを帯びた端（a blunt end)を有する回収デバイスより高い配置の自由度(degree of placement)を実現するということである。別の利点は、遠位テーパ端部３７３は、丸みを帯びた端(a blunt end)より、非外傷性（atraumatic、非侵襲性）が良好であるということである。遠位テーパ端部３７３の構造を、３列分の完全セル構造体列より小さい構造に抑えることによってテーパ長の短縮が実現され、その結果、より多数のセル構造体列を有する場合より、安定性も非外傷性も良好である遠位テーパ部（distal taper、遠位テーパ端部３７３）が得られるという利点が得られた。サイズが異なる複数のセル構造体を有する回収具(retriever、回収デバイス)においては、セル構造体３７６および３７７のそれと同様に、遠位テーパ端部３７３における前述の複数列分の完全セル構造体列を、図３９に示すものと同様に、複数のセル構造体３７７であってそれらのうち実質的な全部が小形であるものによって構成することが望ましい。
【０１４５】
いくつかの実施態様によれば、切断時の製造後状態(as-cut manufactured state、製造後に、展開のために切断が行われて平面状を成す状態)における遠位テーパ端部３７３の長さ寸法が、本体部３７２の長さ寸法の約３０％という寸法より短く、また、望ましくは、本体部３７２の長さ寸法の約２５％という寸法より短い。一実施態様においては、本体部３７２の長さ寸法および遠位テーパ端部３７３の長さ寸法が、それぞれ、約２６ｍｍおよび約６ｍｍである。別の実施態様においては、遠位テーパ端部３７３が、約４．５ｍｍと約５．０ｍｍとの間の範囲内の長さ寸法を有する。いくつかの実施態様によれば、遠位テーパ端部３７３の長さ寸法と遠位アンテナ３７９の長さ寸法とを組み合わせた寸法(combined length)が約１０ｍｍより短い。
【０１４６】
図４０Ａは、別の実施態様に従う導管塞栓回収デバイス３８０を２次元的に見た図を示している。図３９に示す回収デバイス３７０と同様に、この回収デバイス３８０は、遠位テーパ端部であって、３列分の完全セル構造体列より小さい構造を有するものを有する。この回収デバイス３８０は、それの遠位テーパ端部が、第１のセル構造体セット３８６と第２のセル構造体セット３８７とに分岐した複数のセル構造体を有し、これに伴い、第１のセル構造体セット３８６の終端が第１の遠位アンテナ３８８に位置する一方、第２のセル構造体セット３８７の終端が第２の遠位アンテナ３８９に位置する点で、回収デバイス３７０とは異なっている。図４０Ｂは、回収デバイス３８０を３次元的に見た図を示しており、この図においては、符号３８３が当該回収デバイス３８０のうちの遠位テーパ端部を示している。図４０Ｂに示すように、遠位アンテナ３８８および遠位アンテナ３８９は、互いに結合されることにより、閉じた端(a closed end、開口部を有しない先端)を有する遠位テーパ端部３８３を有する回収デバイス３８０を形成する。
【０１４７】
注目することが重要なことは、上記において回収デバイス３７０および３８０が遠位アンテナを有するものとして説明されてきたが、他のいくつかの実施態様においては、同様な回収デバイスが遠位アンテナを有することなく提供されるということである。同じことは、本明細書に開示されるとともに考慮対象とされた前述のいくつかの実施態様のそれぞれに当てはまる。一方、図４０に示す回収デバイス３８０に対し、別の実施態様においては、１本の遠位アンテナであって、遠位アンテナ３８８と遠位アンテナ３８９との間に位置するように選択されたものが設けられる。この種の実施態様においては、この回収デバイス３８０が、開いた遠位端(an open distal end、開口部を有する遠位端)を保有することになり、これに伴い、第２のセル構造体セット３８７は、飛散した材料を捕捉するために、治療部位である脈管をそれに沿って掃くために利用可能である。
【０１４８】
図４１は、別の実施態様に従う導管塞栓回収デバイス３９０を２次元的に見た図を示しており、その回収デバイス３９０は、近位テーパ端部であって、３列分の完全セル構造体列より小さい構造を有するものを有する。回収デバイス３８０と同様に、この回収デバイス３９０の遠位テーパ端部は、第１のセル構造体セット３９６と第２のセル構造体セット３９７とに分岐した複数のセル構造体を有し、これに伴い、第１のセル構造体セット３９６の終端が第１の遠位アンテナ３９８に位置する一方、第２のセル構造体セット３９７の終端が第２の遠位アンテナ３９９に位置する。図４１に示すように、第１および第２の遠位アンテナ３９８および３９９は、互いに縦軸（長軸）方向にずらされたオフセット構造を有する。一実施態様においては、Ｘ線不透過材料、特徴部（例えば、フレア付きのストラット）または部品（例えば、コイル）が、第１および第２の遠位アンテナ３９８および３９９のそれぞれに配置される。そのオフセット構造を採用するおかげで、Ｘ線不透過材料、例えば、第１および第２の遠位アンテナ３９８および３９９のそれぞれに配置されたものにより、この回収デバイス３９０の遠位端の位置（輪郭）と、この回収デバイス３９０の遠位テーパ端部の位置（輪郭）とが、治療中、可視化される。
【０１４９】
図４２Ａは、別の実施態様に従う導管塞栓回収デバイス４５０を２次元的に見た図（２次元展開図）を示している。その回収デバイス４５０は、自己拡張部材を有し、その自己拡張部材は、近位テーパ端部４５１と、筒状本体部４５２と、遠位テーパ端部４５３とを有する。近位テーパ端部４５１において、最も近位寄りに位置する複数の最近位セル構造体は、複数の外側ウォール・セグメントを有し、それら外側ウォール・セグメントは、第１レール・セグメント４５４および第２レール・セグメント４５５を形成する。それらレール・セグメント４５４および４５５のそれぞれは、前記自己拡張部材のうち最も近位寄りの端である最近位端から、筒状本体部４５２のうちの近位端と同じ位置または近傍位置まで延びている。図４２に示す実施態様においては、レール・セグメント４５４および４５５のそれぞれが、波状部を有する。近位アンテナ４５７が、最近位セル構造体４５６から近位方向に延びている。
【０１５０】
図４２Ｂにより詳細に示すように、最近位セル構造体４５６は、第１の外側ストラット４６０および第２の外側ストラット４６１のそれぞれと、第１の内側ストラット４６２および第２の内側ストラット４６３のそれぞれとを有する。図４２Ｂのレイアウト（２次元展開図）に示すように、第１の外側ストラット４６０と、第２の外側ストラット４６１のうちの第１部分４６１ａとは、前記２次元展開図(two dimensional layout)において直線的に延びている一方、第１の内側ストラット４６２と、第２の内側ストラット４６３と、第１の外側ストラット４６１のうちの第２部分４６１ｂとは、前記２次元展開図において曲線的に延びている。製造後の３次元状態においては、第１の外側ストラット４６０と、第２の外側ストラット４６１のうちの第１部分４６１ａとは、曲線であるとともに、波状部を有しない。最近位セル構造体４５６のうちの、上述の複数の直線ストラット・セグメントは、前記自己拡張部材のうちの近位端を向いているとともに、近位アンテナ４５７まで一緒に（coextensive、並列的に）延びている結果、回収デバイス４５０が患者の解剖学的部位を通過するように送給される際の回収デバイス４５０の可推性(pushability)を、前記２次元展開図において曲線ストラットしか有しない最近位セル構造体を有する回収デバイスより向上させる。
【０１５１】
いくつかの実施態様においては、ストラット４６０および４６２の合計長さ（Ｌ１）と、ストラット４６１および４６３の合計長さ（Ｌ２）とは、実質的に同一であり、その目的は、前記自己拡張部材が拡張状態から非拡張状態に変化する際にそれらストラットが相互に入れ子構造(nesting)となることを促進することにある。いくつかの実施態様によれば、合計長さＬ１とＬ２との差は５．０％より少ないが、他のいくつかの実施態様においては、合計長さＬ１とＬ２との差は１．０％より少ない。
【０１５２】
図４３は、最近位セル構造体４５６の一変形例を示している。図示するように、ストラット４６０および４６１の各々は、幅が狭い幅狭部４６４および４６５を有し、それら幅狭部４６４および４６５は、それら幅狭部４６４および４６５と近位アンテナ４５７との連結点４６６に隣接した位置に位置している。幅狭部４６４および４６５を有することにより、最近位セル構造体４５６の潰れ(collapse、潰れ、崩壊)を開始して実行するのに必要な力を小さくすることによって最近位セル構造体４５６が潰れる(collapse)能力（潰れ易さ）を局部的に向上させることが可能となる。よって、例えば、この回収デバイス４５０が、送給カテーテル内に留置するためにイントロデューサ・シース内に最初に導入されるか、または前記自己拡張部材が患者の体内に配備された後に送給カテーテル内に引き込まれる場合に、幅狭部４６４および４６５により、ストラット４６０および４６１が、連結点４６６のエリア内において、幅狭部４６４および４６５がない場合に必要な力より小さい力で、幅狭部４６４および４６５がない場合より容易に折り畳まれる。このことにより、この回収デバイス４５０が、この回収デバイス４５０が最初に前記送給カテーテル内に導入されつつあるときに介護従事者によって扱われる場合に、扱い易くなり、それにより、この回収デバイス４５０が上記導入過程において損傷を受ける可能性が低下する。前述のように、この回収デバイス４５０が前記送給カテーテル内に導入されることが完了し、かつ、この回収デバイス４５０が患者の導管内において拡張することが完了した後、この回収デバイス４５０が近位方向に(proximally、前記送給カテーテルに接近する方向に）引き戻されて前記送給カテーテル内に挿入される状況(occasions)がいくつかあるかもしれない。このことは、例えば、この回収デバイス４５０が前記導管内に不適切に配置された後か、または、回収のための処置が完了した後に、発生するかもしれない。それらの状況（instances)のそれぞれにおいては、この回収デバイス４５０の自己拡張部材を潰すのに必要な力が小さいため、いくつかの利点が実現される。一つの利点は、そのことにより、この回収デバイス４５０が、患者の導管内において前記送給カテーテルを不注意に変位させてしまうような方法で、前記送給カテーテルに対して作用してしまう可能性が、軽減されるということである。別の利点は、そのことにより、近位アンテナ４５７と前記長手状ワイヤ（例えば、図１Ａに示す長手状のフレキシブル・ワイヤ４０）との間の装着部に過大な力が作用する可能性が軽減されるということであり、そのような過大な力は、前記連結点での損傷(failure、故障）を生じさせてしまうであろう。
【０１５３】
図４３に示す実施態様においては、幅狭部４６４および４６５がそれぞれテーパ部を有する。他のいくつかの実施態様においては、幅狭部４６４および４６５が、それぞれ、ストラット幅が段階的に減少するストラット幅段階的減少部によって示されている。幅狭部４６４および４６５のそれぞれにおける幅寸法の減少量は、ストラット４６０および４６１のそれぞれの公称幅寸法に従って変化するであろう。いずれの場合にも、重要なことは、幅の減少量が、自己拡張部材についての半径方向力の要求事項および構造的一体性(structural integrity、構造的安全性、構造的健全性、構造的整合性)の要求事項と整合している(consistent、釣り合う）ということである。切断時の製造後状態(as-cut manufactured state、製造後に、展開のために切断が行われて平面状を成す状態)における幅寸法の減少量が約５．０％と約２０．０％との間の範囲内にあることは、公称幅寸法が約０．００５７インチから約０．００２７インチまでの間の範囲内にある複数本のストラットに適しており、そのとき、幅寸法の減少量が約１０．０％と約２０．０％との間の範囲内にあることが望ましいことが判明した。一実施態様においては、ストラット４６０および４６１のそれぞれの幅寸法Ｗ１が約０．００５３インチであり、これに伴い、幅狭部４６４および４６５のそれぞれの最小幅寸法は約０．００４７インチである。別の実施態様においては、ストラット４６０と４６１とのそれぞれの幅寸法Ｗ１が約０．００５７インチであり、これに伴い、前記幅狭部の最小幅寸法は約０．００４６インチである。
【０１５４】
いくつかの実施態様においては、ストラット４６０および４６１のそれぞれの、切断時幅寸法(as-cut width dimension、展開のために切断が行われて平面状を成す時の幅寸法)が互いに不一致であり、これに伴い、幅狭部４６４および４６５のそれぞれの幅寸法も互いに不一致である。例えば、一実施態様においては、ストラット４６０が、約０．００５０インチの幅寸法を有し、また、ストラット４６１が、約０．００５７インチの幅寸法を有し、また、幅狭部４６４および４６５がそれぞれ、約０．００４２インチの幅寸法および約０．００４６インチの幅寸法を有する。
【０１５５】
図４４は、最近位セル構造体４５７の別の変形例を示しており、その最近位セル構造体４５７においては、外側ストラット４６０および４６１がそれぞれ、近位セクション４６７と、中央セクション４６８と、遠位セクション４６９とを有する。最近位セル構造体４５７の外側ストラット４６０および４６１のそれぞれの幅寸法が、当該自己拡張部材の可推性を向上させることを目的として、この回収デバイス４５０のうち、残りの部分に位置する複数本のストラットのうちの大部分より大きいものとなるように概して製作されており、それが理由で、ストラット４６０および４６１の遠位端に位置する連結点４７１および４７２における材料の固まり(bulk of material)が、当該自己拡張部材が潰れる能力（ability to collapse、潰れ易さ、折畳み性、伸縮性、崩壊性）を阻害するかもしれない。そのため、図４４に示す実施態様においては、遠位セクション４６９が幅狭部を有し、その目的は、連結点４７１および４７２の領域を占める材料の量を減少させることにある。図４４はさらに、幅狭部（上述のものと同様）を有する近位セクション４６７をも示しているが、いくつかの実施態様においては、これとは異なっている。上述の方法で、幅狭部を有するセクションがテーパ部および／または階段状部を有するかもしれない。
【０１５６】
図４４に示す実施態様の別の利点は、ストラット４６０および４６１のそれぞれの中央セクション４６８が、Ｘ線透視下(under fluoroscopy)でのこの回収デバイスの視認性を向上させるほどに十分な幅寸法を与えられるということであり、その視認性の向上は、近位テーパ部４５１の近位端が潰れるかまたはその他の方法で非拡張状態を示す能力に大きな影響を与えることなく行われる。一実施態様によれば、ストラット内の中央セクション４６８の幅寸法が、約０．００５３インチであり、近位セクション４６７の最小幅寸法および遠位セクション４６９の最小幅寸法が、それぞれ約０．００４７インチおよび約０．００４１インチである。図４３に示すいくつかの実施態様のうちの一部と同様に、図４４に示す実施態様においては、ストラット４６０および４６１のそれぞれの幅寸法が互いに不一致であり、これに伴い、それぞれの近位セクション４６７、中央セクション４６８および遠位セクション４６９のうちの１つまたは複数の幅寸法が互いに不一致である。
【０１５７】
図４５Ａは、別の実施態様に従う導管塞栓回収デバイス８００を示す２次元的な図である。この回収デバイス８００は、自己拡張部材を有し、その自己拡張部材は、近位テーパ端部８０１と、筒状本体部８０２と、遠位テーパ端部８０３とを有する。近位テーパ端部８０１内において最も外側に位置する複数の最外セル構造体は、複数の外側ウォール・セグメントを有し、それら外側ウォール・セグメントは、一側においては、非波状レール・セグメント（レール）８０４を形成する一方、他側においては、波状レール・セグメント８０５（レール）を形成する。レール・セグメント８０４および８０５のそれぞれは、前記自己拡張部材のうちの最近位端から筒状本体部８０２のうちの近位端と同じ位置かまたはその近傍位置まで延びている。近位アンテナ８０６が、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体８０７から近位方向に（proximally、術者に接近する方向）延びる一方、遠位アンテナ８０７が遠位テーパ端部８０３のうちの遠位端から遠位方向（distally、術者から遠ざかる方向）に延びている。遠位テーパ端部８０３は、図３９に関連付けて説明されたものと同様である。いくつかの実施態様においては、最近位セル構造体８０７が、前述の図４２−図４４に示すいくつかの実施態様における最近位セル構造体４５６と同じ特徴および特性を有する。
【０１５８】
この回収デバイス８００において複数のセル構造体が対角方向に配列される結果、レール８０４および８０５がそれぞれ通過する直線の長さは、切断時の製造後状態(as-cut manufactured state、製造後の、展開のために切断が行われて平面状を成す状態）において、互いに不一致であり、これに伴い、レール８０４が通過する直線の長さは、レール８０５が通過する直線の長さより長い。レール８０４の直線的構成は、レール８０５の波状的構成との組合せにより、利点をもたらし、その利点は、この回収デバイス８００が非拡張状態／送給状態を示す場合に、レール８０４および８０５のそれぞれの長さが互いにより接近するということである。一実施態様によれば、レール８０４および８０５は、この回収デバイス８００が非拡張状態／送給状態を示す場合に、互いに実質的に一致する長さをそれぞれ達成するように構成される。いくつかの実施態様においては、レール８０４および８０５間の長さの差が、この回収デバイス８００が非拡張状態／送給状態を示す場合に、約０％と約５％との間の範囲内にある。
【０１５９】
前述のように、本明細書に開示されているとともに考慮の対象とされているいくつかの回収デバイスは、チューブをレーザによって切断することによって概して製造され、それら回収デバイスが実際に３次元構成態様をとる場合に、チューブに似た構造体を概して有する。他の図面のうちの多くのものと同様に、図４５は、ある回収デバイスを、２次元平面展開状態で、すなわち、自身をその長さ方向に沿って切断して一平面上に展開したかのように示している。このことを前提にして図４５Ｂを参照するに、前記２次元展開状態において、複数のセル構造体が、複数本のストラットを有する複数のポリゴンである。図示するように、レール・セグメント８０４および８０５が、近位テーパ端部８１０内の最外セル構造体８０７，８１０および８１１のそれぞれの外側ウォールによって構成されている。波状レール・セグメント８０５が、最近位セル構造体８０７のうちの第１外側ウォール８１２と、複数の外側セル構造体８１０のうちの複数の外側ウォール８１４とによって形成され、これに対し、非波状レール・セグメント８０４が、最近位セル構造体８０７のうちの第２外側ウォール８１３と、複数の外側セル構造体８１１のうちの複数の外側ウォール８１５とによって形成されている。図４５Ｂに示すように、前記２次元展開状態においては、外側ウォール８１４が曲線的である一方、外側ウォール８１５が直線的である。理解されるように、チューブという形態をとる場合には、前記自己拡張部材が拡張状態にあると、レール８０４が曲線的なものになるが、それにもかかわらず、波状部を有するには至らない。レール８０５は、また、それの３次元状態にあると、曲線的である程度(degree of curvature、曲り度）が増すが、レール８０４とは異なり、波状部を有するに至る。
【０１６０】
近位テーパ端部８０１という設計を採用する利点は、非波状レール・セグメント８０４が、可推性および耐キンク性(kink resistance)に関連する前述のいくつかの効果を奏する一方、波状レール・セグメント８０５は、近位テーパ端部８０１が、形状が対称である複数のポリゴン、および／または、形状が対称に近い複数のポリゴンを有することを許容するということである。近位テーパ端部８０１において、形状が対称であるよりポリゴン、および／または、形状が対称に近いポリゴンの数が多いほど、近位テーパ端部８０１が非拡張状態すなわち圧縮状態を示す能力が向上し、さらに、近位テーパ端部８０１の構造上の一様性およびコンパクト性が向上する。形状が対称的であるセル構造体は、それの対照をなす、形状が非対称であるセル構造体より、入れ子構造をとる傾向が増すため、前述のいくつかの効果が、形状が対称的であるより多数のセル構造体が近位テーパ端部８０１内に配置されることによって少なくとも部分的に達成される。
【０１６１】
近位テーパ端部８０１が１本の非波状レール・セグメント８０４および１本の波状レール・セグメント８０５を有することによる別の利点は、波状レール・セグメント８０５を有することにより、２本の非波状レールを用いる設計構成を採用する場合とは異なり、近位テーパ端部８０１内の複数のセル構造体の構成を設計する自由度が向上するということである。図４５Ｂに示すように、複数の外側セル構造体８１１に沿って非波状レール・セグメント８０４が形成され、それら外側セル構造体８１１は、例えば図３０に示すものと同様な複数の構造体よりかなり強い対称性を有する複数の構造体を有する。
【０１６２】
図４５Ｃを参照するに、一実施態様によれば、この回収デバイス８００は、次のような切断時（as-cut、展開のために切断が行われて平面状を成す時の）寸法特性を有しており、具体的には、Ｌ１＝５６．４４ｍｍプラス・マイナス０．５０ｍｍと、Ｌ２＝２６．８５ｍｍプラス・マイナス０．５０ｍｍと、Ｌ３＝２．０ｍｍプラス・マイナス０．１ｍｍと、Ｌ４＝４．０ｍｍプラス・マイナス０．３ｍｍと、Ｗ１＝０．００５４インチ・プラス・マイナス０．０００４インチと、Ｗ２＝０．００５６インチ・プラス・マイナス０．０００４インチと、Ｗ３＝０．００４７インチ・プラス・マイナス０．０００４インチと、Ｗ４＝０．００４７インチ・プラス・マイナス０．０００４インチと、Ｗ５＝０．００４０インチ・プラス・マイナス０．０００４インチと、Ｗ６＝０．００２７インチ・プラス・マイナス０．０００４インチと、Ｗ７＝０．００３４インチ・プラス・マイナス０．０００４インチと、Ｗ８＝０．００３１インチ・プラス・マイナス０．０００４インチと、Ｗ９＝０．０１０インチ・プラス・マイナス０．００７インチと、Ｗ１０＝０．００３５インチ・プラス・マイナス０．０００４インチと、Ｗ１１＝０．００２５インチ・プラス・マイナス０．０００４インチとである。一実施態様においては、近位テーパ端部８０１の長さ寸法および遠位テーパ端部８０３の長さ寸法が、それぞれ、約１３ｍｍおよび約７ｍｍである。
【０１６３】
図４６は、別の実施態様に従う塞栓回収デバイス８３０を示しており、その実施態様においては、この回収デバイス８３０のうちの遠位テーパ端部８３１におけるいくつかのストラット８３２のうちのいくつかの部分８３３がフレア部（flare、円錐部、末広がり部）を有しており、それにより、この回収デバイス８３０の遠位部のＸ線不透過性(radiopacity)が向上する。いくつかの実施態様においては、製造中、それら部分８３３のそれぞれが、レーザ切断され、それにより、ストラット８３２のうちの残りの部分より拡大された幅広部を有する。それら部分８３３自体でＸ線不透過性を向上させることに加えて、それらフレア部(flared portions)（または幅広部のうちのいくつかの部分）により、Ｘ線不透過膜、例えば、金膜のようなものを受け入れるのにすぐれたプラットフォームが実現される。図４６に示す実施態様においては、それらフレア部８８が、ストラット間の連結点８３４から、この回収デバイス８３０が圧縮される能力（圧縮性）を阻害しないように十分な距離を隔てて配置されている。図４６に示す実施態様においては、それらフレア部８３３が、さらに、長軸方向に互いにずらされており、それにより、この回収デバイス８３０が圧縮状態にある場合に、１個のフレア部８３３のみが長軸方向上の位置を占有する。このような構成態様により、それらフレア部８３３が、遠位テーパ端部８３１に沿った位置においてこの回収デバイス８３０が達成可能な直径寸法の最小値に与えるかもしれない影響を軽減する。図４６に示す実施態様においては、それらフレア部８３３が、複数のノードを有し、それらノードは、一実施態様においては、それぞれ、約０．０１５インチの直径を有する。別のいくつかの実施態様においては、それらフレア部８３３が、それぞれ、約０．００３５インチと約０．００４５インチとの間の範囲内の幅寸法を有することが可能である。
【０１６４】
図４７Ａおよび図４７Ｂは、一実施態様に従う塞栓回収デバイス４８０のうちの遠位セグメントを示している。図４７Ａは、回収デバイス４８０を、２次元平面展開状態で、すなわち、自身をその長さ方向に沿って切断して一平面上に展開したかのように示している。図４７Ａは、回収デバイス４８０を、切断時の形状(as-cut configuration、展開のために切断が行われて平面状を成す時の形状)で示す一方、図４７Ｂの３次元表示は、回収デバイス４８０を、切断後の製造後状態(post-cut manufactured state、製造のためにレーザ切断が行われて筒状を成す状態)で示す。
【０１６５】
図４７Ａを参照するに、この回収デバイス４８０のうちの遠位セグメントは、遠位寄りに位置する複数のセル構造体４８８−４９１を有し、これに伴い、１セットのアンテナ４８１，４８２および４８３が、セル構造体４８８−４９１の連結部４９２−４９４から遠位方向に延びている。いくつかの実施態様においては、複数のタブ４８５−４８７または複数の他の、寸法が拡大された寸法拡大特徴部が、最も遠位寄りに位置する複数の最遠位セル構造体４８８−４９１の１または複数の端に設けられ、その目的は、Ｘ線透視下においてこの回収デバイス４８０の遠位端を識別することにあり、その識別は、前記寸法拡大特徴部の特性および／またはＸ線不透過材料の恩恵の結果、行われる。図４７Ａに示すように、いくつかの実施態様においては、複数の最遠位セル構造体４８８−４９１が、この回収デバイス４８０の本体部内において互いに隣接するセル構造体より小さい。
【０１６６】
図４７Ｂに示すように、この回収デバイス４８０が例えばレーザ切断などの方法で形成された後のある時点において、アンテナ４８１，４８２および４８３のそれぞれの遠位端が、連結点４８４において互いに結合され、それにより、回収デバイス４８０の内部空洞に、閉じた端(a closed-end、開口部を有しない先端）が与えられる。実際、その閉じた端は、バスケット(basket、かご）を形成し、そのバスケットは、複数の粒子、例えば、塞栓物(embolic material)であって、回収作業中に飛散する可能性があるものの収集を促進する。いくつかの実施態様においては、連結点４８４が、アンテナ４８１−４８３のそれぞれの遠位端を半田付けで互いに結合することによって形成される。いくつかの実施態様においては、アンテナ４８１−４８３のそれぞれの遠位端が、コイル・スプリングまたは他の、複数個の穴を有する(perforated)構造体のような収容部(encasement、ケース、入れ子）内に配置され、これに伴い、半田または他の接合剤(bonding agent）が前記収容部内に塗布されるかおよび／または前記収容部の周囲に塗布され、それにより、アンテナ４８１−４８３のそれぞれの遠位端が相互に接合される。いくつかの実施態様においては、前記収容部が、丸みを帯びた非外傷性の遠位先端を有する。いくつかの実施態様においては、前記収容部が、Ｘ線不透過材料を有する。
【０１６７】
図４８Ａおよび図４８Ｂは、一実施態様に従う塞栓回収デバイス８５０を示している。図４８Ａは、回収デバイス８５０を、２次元平面展開状態で、すなわち、自身をその長さ方向に沿って切断して一平面上に展開したかのように示している。図４８Ａは、回収デバイス８５０を、切断時の形状(as-cut configuration、展開のために切断が行われて平面状を成す時の形状)で示す一方、図４８Ｂの３次元表示は、回収デバイス８５０を、切断後の製造後状態(post-cut manufactured state、製造のためにレーザ切断が行われて筒状を成す状態)で示す。この回収デバイス８５０は、近位アンテナ８５１と、近位テーパ部８５２と、本体部８５３と、遠位部８５５とを有する。切断後の製造後状態(post-cut manufactured state、製造のためにレーザ切断が行われて筒状を成す状態)においては、本体部８５３と遠位部８５５とが、完全に同じかまたは実質的に同じ直径を有する。この回収デバイス８５０が例えばレーザ切断などの方法で形成された後のある時点において、この回収デバイス８５０が、遠位部８５５の非拘束時の形状(unconstrained configuration)が、非拘束状態にある本体部８５３より大きい直径を有するように、形成される。この回収デバイス８５０の、切断後の形状(post as-cut form、製造のためにレーザ切断が行われて筒状を成す形状)は、マンドレルまたは別のツールおよびこの分野において公知の方法の使用によって達成してもよい。いくつかの実施態様においては、遠位部８５５（形状遷移部８５４が存在しない場合）の非拘束時の直径と本体部８５３の直径との比率が、約１．２／１．０と約２．０／１．０との間の範囲内にある。例えば、一実施態様によれば、本体部８５３の非拘束時の平均直径が、約２．０ｍｍであり、また、形状遷移部８５４が存在しない場合に、遠位部８５５の非拘束時の平均直径が、約４．０ｍｍである。いくつかの実施態様によれば、遠位部８５５（形状遷移部８５４が存在しない場合）の非拘束時の長さと本体部８５３の長さとの比率が、約０．２と約０．７との間の範囲内にある。例えば、一実施態様によれば、本体部８５３の非拘束時の長さが、約１５ｍｍと約２５ｍｍとの間の範囲内にあり、また、遠位部８５５（形状遷移部８５４が存在しない場合）の非拘束時の長さが、約５ｍｍと約１０ｍｍとの間の範囲内にある。
【０１６８】
いくつかの実施態様によれば、図４８Ａに示すように、本体部８５３内の複数のセル構造体は、遠位部８５５内の複数のセル構造体より大きいサイズを有する。本体部８５３のストラット密度が他の部位より低いことにより、塞栓内に回収デバイス８５０が一体化されること(integration)が促進される。遠位部８５５のストラット密度が他の部位より高いことにより、後に詳述するように、飛散した複数の粒子の捕捉が促進される。さらに、いくつかの実施態様においては、この回収デバイス８５０が、ある方法で構成され、その方法が用いられる結果、この回収デバイス８５０は、この回収デバイス８５０が患者の導管内に配備される場合に、遠位部８５５に発生する半径方向力より大きな半径方向力が本体部８５３に発生するように構成される。このような実施態様においては、本体部８５３が塞栓を捕捉するように位置決めされ、その際、遠位部８５５は、前記導管の管壁のうち前記塞栓から離れた部分を押し付けるように、より穏やかに作用し、それにより、前記塞栓の複数の部分であって、前記捕捉の最中およびその終了後に飛散状態となるものが捕捉される。したがって、ある方法によれば、この回収デバイス８５０が、本明細書において前述したように、送給カテーテルの使用により、患者の治療部位に位置決めされる。この回収デバイス８５０は、前記送給カテーテルのうちの遠位端に位置決めされ、それにより、本体部８５３が、回収されるべき塞栓のある場所に位置決めされる。本体部８５３および遠位部８５５は、前記送給カテーテル内に包囲される(sheathed)と、完全にまたは実質的に同じ直径を有する。その後、前記送給カテーテルが近位方向に引っ張られ、その目的は、拘束状態にある回収デバイス８５０を前記治療部位において拡張させることにあり、その拡張は、本体部８５３が少なくとも部分的に前記塞栓に押し付けられるとともに、遠位部８５５のうちの少なくとも一部が、前記導管の管壁のうち前記塞栓から離れた部分によってより穏やかに支持されるように行われる。前記塞栓がこの回収デバイス８５０の本体部８５３内に捕捉されると、この回収デバイス８５０は、患者から、本明細書において前述した複数の方法のうちの１または複数と整合する方法によって抜去してもよい。そのような抜去行為の遂行中、この回収デバイス８５０が近位方法に引っ張られるにつれて、遠位部８５５が前記管壁に沿って掃き、それにより、前記塞栓のうち、飛散状態になっていたかもしれない複数の部分が捕捉される。直径寸法が拡張されるおかげで、遠位部８５５は、前記抜去行為の全部または一部の工程の遂行中、前記管壁に接触し続ける。
【０１６９】
前述のように、本体部８５３のストラット密度が他の部位より低いことにより、塞栓内に回収デバイス８５０が一体化されることが促進される。しかし、いくつかの実施態様においては、この回収デバイス８５０が、ある方法で構成され、その方法が用いられる結果、この回収デバイス８５０は、この回収デバイス８５０が患者の導管内に配備される場合に、遠位部８５５が加える半径方向力より大きな半径方向力を本体部８５３が加えるように構成される。その方法によれば、この回収デバイス８５０が最終的に、本体部８５３が、この回収デバイス８５０が患者の導管内に配備される場合に、遠位部８５５に発生する半径方向力より大きな半径方向力が本体部８５３に発生するように構成される。半径方向力の大きさが部位によって異なる状態を達成するために、いくつかの実施態様においては、この回収デバイス８５０の本体部８５３内の複数本のストラットのそれぞれの幅寸法が、遠位部８５５内の複数本のストラットのうちの少なくとも一部または全部のそれぞれの幅寸法より大きくなるように切断される。
【０１７０】
図４８Ａおよび図４８Ｂに示すように、いくつかの実施態様においては、遠位部８５５のストラット密度が、複数の非直線ストラット８６０を複数のセル構造体のうちの少なくともいくつかに設けることにより、一層増加させられている。いくつかの実施態様においては、非直線ストラット８６０が、複数のセル構造体のそれぞれの近位端８６４と遠位端８６６との間を延びている。いくつかの実施態様においては、非直線ストラット８６０が、複数のセル構造体のそれぞれの近位端８６４と遠位端８６６との間を延び、これに伴い、非直線ストラット８６０は、切断時の形状(as-cut configuration、展開のために切断が行われて平面状を成す時の形状)において、上側ストラット８６１および／または下側ストラット８６２と実質的に同じ長さを有する。このような構成により、それらセル構造体用ストラットが相互に入れ子となる能力を向上させ、その結果、この回収デバイス８５０の拘束時の直径であって達成可能なものが小径化される。いくつかの実施態様においては、非直線ストラット８６０が、複数のセル構造体のそれぞれの近位端８６４と遠位端８６６との間を延び、これに伴い、上側ストラット８６１、下側ストラット８６２および非直線ストラット８６０は、それぞれ、前記切断時の形状(as-cut configuration、展開のために切断が行われて平面状を成す時の形状)において、実質的に互いに一致する長さを有する。遠位部８５５内に生成される半径方向力に大きな影響が与えられないようにするために、いくつかの実施態様においては、非直線ストラット８６０が、上側ストラット８６１および下側ストラット８６２の幅寸法より小さい幅寸法を有する。いくつかの実施態様においては、非直線ストラット８６０の幅寸法と上側ストラット８６１の幅寸法との比と、非直線ストラット８６０の幅寸法と下側ストラット８６２の幅寸法との比が、いずれも、約０．７０と約０．８０との間の範囲内にある。例えば、一実施態様によれば、上側ストラット８６１および下側ストラット８６２のそれぞれが、約０．００３５インチの幅寸法を有し、これに伴い、非直線ストラット８６０は、約０．００２５インチの幅寸法を有する。
【０１７１】
図４９は、図４８Ａに示す切断時の形状(as-cut configuration、展開のために切断が行われて平面状を成す時の形状)に対する一変形例を示している。図４９に示すように、この回収デバイス８７０は、近位部８７１と、本体部８７２と、遠位部８７３とを有し、その遠位部８７３は、図４８Ａに示す遠位部８５５より短い長さを有する。
【０１７２】
図５０は、図４７Ａおよび図４７Ｂに示す回収デバイスに近似する回収デバイスのうちの遠位セグメントを示しており、その遠位セグメントは、Ｘ線不透過性を有する１本または複数本のワイヤ４９５またはリボン４９５であって、複数のセル構造体４８８−４９２を形成する複数本のストラットの周囲を巻き付けられているものを有する。本明細書のうちの残りの部分の全体を通じて、「ワイヤ」という用語は、ワイヤ、リボンまたはその他同様の構造体を含むように広義に用いられる。複数のセル構造体４８８−４９２を形成する複数のセル用ストラットの全部に、図５０に示すように、Ｘ線不透過性を有する１本または複数本のワイヤ４９５を巻き付けてもよいが、いくつかの別の実施態様においては、それらストラットのうち選択されたもののみが、Ｘ線不透過性を有するワイヤ４９５の巻部(windings、巻線部)を有してもよい。Ｘ線不透過性を有するワイヤ４９５の巻部をこの回収デバイスの遠位セグメント内に組み込むことによる利点は、Ｘ線透視下(under fluoroscopy)でのこの回収デバイスの遠位端の視認性が向上するということである。一方、例えば図５０に示すように、十分な本数の遠位ストラットが巻線部の恩恵を受ける場合、その巻線部により、遠位セグメントの剛性が向上する。遠位セグメントの剛性が向上することの利点は、この回収デバイスが送給カテーテルまたは患者の導管を通過して前進させられる際に、遠位セグメントの潰れが阻止されるということである。一実施態様においては、１本または複数本のワイヤ４９５が、プラチナを含有する。しかし、理解すべきことは、複数本の他のＸ線不透過材料のうちのいずれを用いてもよいということである。１本または複数本のワイヤ４９５は、ステンレス鋼のようなコア構造体であって、Ｘ線不透過材料によってクラッドされる(clad)かまたは他の方法によってコーティングされる(coated)ものを有してもよい。１本または複数本のワイヤ４９５は、さらに、ポリマー製構造体であって、Ｘ線不透過材料が含侵される(impregnated)か、ドーピングされる(doped)か、または他の方法によってコーティングされた(coated)ものを有してもよい。いくつかの実施態様においては、１本または複数本のワイヤ４９５の断面積が、遠位セグメント内において不透過性および／または剛性が変化するように、変化させられる。いくつかの実施態様においては、１本または複数本のワイヤ４９５の直径または幅寸法が、遠位セグメントを形成する複数本のストラットより約２０％小さい値と約５０％小さい値との間の範囲内にある。
【０１７３】
図５０に示されていないが、いくつかの実施態様においては、小さな複数の凹部が、複数のセル構造体４８８−４９２を形成する複数本のストラットのうちの少なくとも一部に設けられ、その目的は、決められた位置に前記巻線部を設置することを案内することにある。望ましくは、それら凹部は、ワイヤ４９５の一部のみが前記凹部内に留置されるとともに、ワイヤ４９５の一部は、前記凹部の外側に配置されるように、ワイヤ４９５の一部のみを収容するサイズを有する。
【０１７４】
図５１Ａ−図５１Ｄは、血栓回収デバイス５５０の別のいくつかの側面を示しており、それら側面は、図４８Ａおよび図４８Ｂに示す回収デバイス８５０といくつかの点で共通している。図５１Ａ−図５１Ｄは、回収デバイス５５０を、２次元平面展開状態で、すなわち、自身をその長さ方向に沿って切断して一平面上に展開したかのように示している。この回収デバイス５５０は、近位アンテナ５６１と、近位テーパ部５５１と、本体部５５２ａと、遠位部５５２ｂとを有する。切断後の製造後状態(as-cut manufactured state、製造後に、展開のために切断が行われて平面状を成す状態)においては、本体部５５２ａと遠位部５５２ｂとが、完全に同じかまたは実質的に同じ直径を有する。この回収デバイス５５０が例えばレーザ切断などの方法で形成された後のある時点において、この回収デバイス５５０が、遠位部５５２ｂの非拘束時の形状(unconstrained configuration)が、非拘束状態にある本体部５５２ａより大きい直径を有するように、形成される。この回収デバイス５５０の、切断後の形状(post as-cut form、製造のためにレーザ切断が行われて筒状を成す形状)は、マンドレルまたは別のツールおよびこの分野において公知の方法の使用によって達成してもよい。いくつかの実施態様においては、遠位部５５２ｂの非拘束時の直径と本体部５５２ａの直径との比率が、約１．２／１．０と約２．０／１．０との間の範囲内にある。例えば、一実施態様によれば、本体部５５２ａの非拘束時の平均直径が、約２．０ｍｍであり、また、遠位部５５２ｂの非拘束時の平均直径が、約４．０ｍｍである。いくつかの実施態様によれば、遠位部５５２ｂの非拘束時の長さと本体部５５２ａの長さとの比率が、約０．２と約０．７との間の範囲内にある。例えば、一実施態様によれば、本体部５５２ａの非拘束時の長さが、約１５ｍｍと約２５ｍｍとの間の範囲内にあり、また、遠位部５５２ｂの非拘束時の長さが、約５ｍｍと約１０ｍｍとの間の範囲内にある。
【０１７５】
いくつかの実施態様によれば、近位テーパ部（近位端部）５５１、本体部（本体部のうちの近位部）５５２ａおよび遠位部（本体部のうちの近位部）５５２ｂ内の複数のセル構造体は、互いに異なるサイズを有する。図５１Ａに示す例においては、それらセル構造体のそれぞれのセル・サイズ（面積）が互いに倍数の関係にあり、これに伴い、セル構造体５５４は、２つ分のセル構造体５５３とほぼ等しい面積を有し、セル構造体５５５は、３つ分のセル構造体５５３とほぼ等しい面積を有する。注目することが重要であることは、それらセル構造体のそれぞれのセル・サイズ（面積）が互いに倍数の関係にあることは不可欠ではないということである。図５１Ｂは、セル構造体５５３の長さ寸法Ｌ１および幅寸法Ｗ１を示している。図５１Ｃは、セル構造体５５４の長さ寸法Ｌ２および幅寸法Ｗ２を示している。図５１Ｄは、セル構造体５５５の長さ寸法Ｌ３および幅寸法Ｗ３を示している。
【０１７６】
いくつかの実施態様によれば、セル構造体５５３，５５４および５５５のそれぞれは、この回収デバイス５５０が非拡張状態にある場合および拡張状態にある場合に、１より大きい平均長／幅比(length to width ratio)を有する。セル構造体５５３，５５４および５５５が１より大きい平均長／幅比(length to width ratio)を維持する能力により、それらセル構造体５５３，５５４および５５５が、この回収デバイス５５０が送給カテーテルまたは患者の導管を通過して進行させられる際に、長軸方向に潰れる（座屈する）ことが阻止される。すなわち、この回収デバイス５５０の複数のセル構造体は、それらの長／幅比が１より大きいということに起因し、蛇腹状に重なり合う方法で(in an accordion like fashion)、長軸方向に、かつ、それらセル構造体自身の上に潰れる（座屈する）ことが阻止される。
【０１７７】
別の側面が、この回収デバイス５５０の遠位部５５２ｂ内の複数のセル構造体５５５のそれぞれの長さ寸法Ｌ３に反映されている。その遠位部５５２ｂは、拡張時の直径を、この回収デバイス５５０のうちそれ以外の部分の拡張時の直径より大きい直径として有するため、長さ寸法Ｌ３は、幅寸法Ｗ３に比較して十分に長くなり、その結果、セル構造体５５５が、自身の長さ寸法を、この回収デバイス５５０が非拡張状態から拡張状態に遷移する場合に、幅寸法より大きい寸法のままに維持されることが確保される。
【０１７８】
いくつかの実施態様においては、本体部のうちの遠位部５５２ｂ内の複数のセル構造体の平均長／幅比が、本体部のうちの近位部５５２ａ内の複数のセル構造体の平均長／幅比より大きく、また、本体部のうちの近位部５５２ａ内の複数のセル構造体の平均長／幅比が、近位端部５５１内の複数のセル構造体の平均長／幅比より大きく、また、近位端部５５１内の複数のセル構造体の平均長／幅比が、自己拡張部材が非拡張状態および拡張状態にある場合に、１より大きい。
【０１７９】
いくつかの実施態様においては、この回収デバイス５５０が、ある方法で構成され、その方法が用いられる結果、この回収デバイス５５０は、この回収デバイス５５０が患者の導管内に配備される場合に、遠位部５５２ｂに発生する半径方向力より大きな半径方向力が本体部５５２ａに発生するように構成される。このような実施態様においては、本体部５５２ａが塞栓を捕捉するように位置決めされ、その際、遠位部５５２ｂは、前記導管の管壁のうち前記塞栓から離れた部分を押し付けるように、より穏やかに作用し、それにより、前記塞栓の複数の部分であって、前記捕捉の最中およびその終了後に飛散状態となるものが捕捉される。したがって、ある方法によれば、この回収デバイス５５０が、本明細書において前述したように、送給カテーテルの使用により、患者の治療部位に位置決めされる。この回収デバイス５５０は、前記送給カテーテルのうちの遠位端に位置決めされ、それにより、本体部５５２ａが、回収されるべき塞栓のある場所に位置決めされる。本体部５５２ａおよび遠位部５５２ｂは、前記送給カテーテル内に包囲されると、完全にまたは実質的に同じ直径を有する。その後、前記送給カテーテルが近位方向に引っ張られ、その目的は、拘束状態にある回収デバイス５５０を前記治療部位において拡張させることにあり、その拡張は、本体部５５２ａが少なくとも部分的に前記塞栓に押し付けられるとともに、遠位部５５２ｂのうちの少なくとも一部が、前記導管の管壁のうち前記塞栓から離れた部分によってより穏やかに支持されるように行われる。前記塞栓がこの回収デバイス５５０の本体部５５２ａ内に捕捉されると、この回収デバイス５５０は、患者から、本明細書において前述した複数の方法のうちの１または複数と整合する方法によって抜去してもよい。そのような抜去行為の遂行中、この回収デバイス５５０が近位方法に引っ張られるにつれて、遠位部５５２が前記管壁に沿って掃き、それにより、前記塞栓のうち、飛散状態になっていたかもしれない複数の部分が捕捉される。直径寸法が拡張されるおかげで、遠位部５５２ｂは、前記抜去行為の全部または一部の工程の遂行中、前記管壁に接触し続ける。
【０１８０】
前述のように、本体部５５２ａのストラット密度が低い（近位テーパ部５５１のストラット密度と比較して）ことにより、塞栓内に回収デバイス５５０が一体化されることが促進される。しかし、いくつかの実施態様においては、この回収デバイス５５０が、ある方法で構成され、その方法が用いられる結果、この回収デバイス５５０は、この回収デバイス５５０が患者の導管内に配備される場合に、遠位部５５２ｂが加える半径方向力より大きな半径方向力を本体部５５２ａが加えるように構成される。半径方向力の大きさが部位によって異なる状態を達成するために、いくつかの実施態様においては、この回収デバイス５５０の本体部５５２ａ内の複数本のストラットのそれぞれの幅寸法が、遠位部５５２ｂ内の複数本のストラットのうちの少なくとも一部または全部のそれぞれの幅寸法より大きくなるように切断される。
【０１８１】
図５１Ａに示すように、いくつかの実施態様においては、遠位部５５２ｂのストラット密度が、複数の非直線ストラット５６２を複数のセル構造体のうちの少なくともいくつかに設けることにより、一層増加させられている。いくつかの実施態様においては、非直線ストラット５６２が、複数のセル構造体のそれぞれの近位端５５６と遠位端５５７との間を延びている。いくつかの実施態様においては、非直線ストラット５６２（すなわち、中間ストラット(intermediate struts、セル構造体の中央を通過するストラット））が、複数のセル構造体のそれぞれの近位端５５６と遠位端５５７との間を延び、これに伴い、非直線ストラット５６２は、切断時の形状(the as-cut configuration、展開のために切断が行われて平面状を成す時の形状)において、上側ストラット５５８および／または下側ストラット５５９と同じ長さを有する。このような構成により、それらセル構造体用ストラットが相互に入れ子となる能力を向上させ、その結果、この回収ストラット５５０の拘束時の直径であって達成可能なものが小径化される。遠位部５５２ｂ内に生成される半径方向力に大きな影響が与えられないようにするために、いくつかの実施態様においては、非直線ストラット５６２が、上側ストラット５５８および下側ストラット５５９の幅寸法より小さい幅寸法を有する。いくつかの実施態様においては、非直線ストラット５６２の幅寸法と上側ストラット５５８の幅寸法との比と、非直線ストラット５６２の幅寸法と下側ストラット５５９の幅寸法との比が、いずれも、約０．７０と約０．９０との間の範囲内にある。例えば、一実施態様によれば、上側ストラット５５８および下側ストラット５５９のそれぞれが、約０．００３５インチの、切断時幅寸法(as-cut width dimention、展開のために切断が行われて平面状を成す時の幅寸法）を有し、これに伴い、非直線ストラット５６２は、約０．００２５インチの、切断時幅寸法(as-cut width dimention、展開のために切断が行われて平面状を成す時の幅寸法）を有する。
【０１８２】
図５１Ａ−図５１Ｄに示されていないが、いくつかの実施態様においては、遠位部５５２ｂ内の複数のセル構造体が、複数の巻線部を有しており、それら巻線部は、複数本のストラットを通過するように選択的に織り込まれており、その目的は、図５０に関連付けて前述したように、遠位部５５２ｂに、望ましいＸ線不透過性および／または剛性を与えるためである。
【０１８３】
いくつかの実施態様においては、アンテナ５６０ａ，５６０ｂおよび５６０ｃが、遠位部５５２ｂ内において、各々、周方向に並んだ複数のセル構造体から成る複数の列のうち最も遠位寄りのものから遠位方向に延びている。図４７Ａおよび図４７Ｂに示す回収デバイス４８０に関連付けて前述されたような方法で、アンテナ５６０ａ，５６０ｂおよび５６０ｃのそれぞれの遠位端が互いに結合され、それにより、回収デバイス５５０の内部空洞に、部分的に閉じた端(a partially closed-end、部分的に開口部を有しない端）が与えられる。実際、その閉じた端は、バスケット(basket、かご）を形成し、そのバスケットは、複数の粒子、例えば、塞栓物(embolic material)であって、回収作業中に飛散する可能性があるものの収集を促進する。いくつかの実施態様においては、アンテナ５６０ａ，５６０ｂおよび５６０ｃの連結点が、アンテナ５６０ａ，５６０ｂおよび５６０ｃのそれぞれの遠位端を半田付けで互いに結合することによって形成される。いくつかの実施態様においては、アンテナ５６０ａ，５６０ｂおよび５６０ｃのそれぞれの遠位端が、コイル・スプリングまたは他の、複数個の穴を有する(perforated)構造体のような収容部(encasement、ケース、入れ子）内に配置され、これに伴い、半田または他の接合剤(bonding agent）が前記収容部内に塗布されるかおよび／または前記収容部の周囲に塗布され、それにより、アンテナ５６０ａ，５６０ｂおよび５６０ｃのそれぞれの遠位端が相互に接合される。いくつかの実施態様においては、前記収容部が、丸みを帯びた非外傷性の遠位先端を有する。いくつかの実施態様においては、前記収容部が、Ｘ線不透過材料を有する。
【０１８４】
図５２Ａは、図５１Ａ−図５１Ｄに開示されたものと同様な回収デバイスを示している。相違点が、複数本の非直線／中間ストラット５７０の構成態様にあり、それら中間ストラット５７０は、遠位部に位置する複数のセル構造体５５５内に配置されている。図５２Ａに示すように、中間ストラット５７０は、第１および第２曲線エレメント５７１，５７２を有し、それら第１および第２曲線エレメント５７１，５７２の間に、分岐ストラット(bifurcation)５７３ａおよび５７３ｂを有する。ストラット５７０の構成を採用することによる利点は、ストラット５６２と比較すると、塞栓性破片を捕捉することを支援するための別のカバレッジ(coverage、適用範囲)が提供されるということである。いくつかの実施態様においては、非直線ストラット５７０が、セル構造体５５５の近位端５５６と遠位端５５７との間を延びている。いくつかの実施態様においては、非直線ストラット５７０が、セル構造体５５５の近位端５５６と遠位端５５７との間を延び、これに伴い、切断時の形状(as-cut configuration、展開のために切断が行われて平面状を成す時の形状)において、第１曲線エレメント５７１の長さと第２曲線エレメント５７２の長さと分岐ストラット５７３ａの長さとを組み合わせた長さ寸法が上側ストラット５５８の長さとほぼ等しいか、および／または第１曲線エレメント５７１の長さと第２曲線エレメント５７２の長さと分岐ストラット５７３ｂの長さとを組み合わせた長さ寸法が下側ストラット５５９の長さとほぼ等しい。遠位部５５２ｂ内に生成される半径方向力に大きな影響が与えられないようにするために、いくつかの実施態様においては、非直線ストラット５７０が、上側ストラット５５８および下側ストラット５５９の幅寸法より小さい幅寸法を有する。いくつかの実施態様においては、非直線ストラット５７０の幅寸法と上側ストラット５５８の幅寸法との比と、非直線ストラット５７０の幅寸法と下側ストラット５５９の幅寸法との比が、いずれも、約０．７０と約０．９０との間の範囲内にある。例えば、一実施態様によれば、上側ストラット５５８および下側ストラット５５９のそれぞれが、約０．００３５インチの、切断時幅寸法(as-cut width dimension、展開のために切断が行われて平面状を成す時の幅寸法)を有し、これに伴い、非直線ストラット５７０は、約０．００２５インチの切断時幅寸法を有する。
【０１８５】
図５２Ｂは、図５２Ａに示す回収デバイスの一変形例を示しており、その変形例は、図５２Ａとの相違点として、本体部のうちの近位セクション５７５内のセル構造体５７９のサイズの点と、本体部のうちの遠位セクション５７６に複数のセル構造体５７７を有する点とが存在する。図５２Ｂに示すように、セル構造体５７９のサイズを実質的に半分にするために別の複数本のストラット（破線で示す）が追加された結果、セル構造体５７９のサイズは、図５２Ａに示す回収デバイス内に、セル構造体５７９と同様にして配置されたセル構造体より小さい。上述のように、別の相違点が、複数のセル構造体５７７がこの回収デバイスの遠位端に設けられ、それにより、この回収デバイスに、実質的な、筒状を成す端（circumferential end)であって、長さ方向位置が一様であるもの(uniform)が与えられることにある。一実施態様においては、中間ストラット５７８が、セル構造体５７７の両端の間を、中間ストラット５６２に関して前述されたものと同様な方法で、延びている。
【０１８６】
図５３は、回収デバイス５８０を示しており、その回収デバイス５８０は、それの長さ方向において長さ寸法が互いに異なる複数のセル構造体を有しており、それらセル構造体は、図５１Ａ−図５１Ｄに示す回収デバイス５５０に関連付けて前述された複数のセル構造体と同様である。図５３は、回収デバイス５８０を、２次元平面展開状態で、すなわち、自身をその長さ方向に沿って切断して一平面上に展開したかのように示している。この回収デバイス５８０は、近位アンテナ５８１と、近位テーパ部５８２と、本体部５８３と、遠位部５８４とを有する。切断時の製造後状態(as-cut manufactured state、製造後に、展開のために切断が行われて平面状を成す状態)においては、本体部５８３と遠位部５８４とが、完全に同じかまたは実質的に同じ直径を有する。この回収デバイス５８０が例えばレーザ切断などの方法で形成された後のある時点において、この回収デバイス５８０が、遠位部５８４の非拘束時の形状(unconstrained configuration)が、非拘束状態にある本体部５８３より大きい直径を有するように、形成される。この回収デバイス５８０の、切断後の形状(post as-cut form、製造のためにレーザ切断が行われて筒状を成す形状)は、マンドレルまたは別のツールおよびこの分野において公知の方法の使用によって達成してもよい。いくつかの実施態様においては、遠位部５８４の非拘束時の直径と本体部５８３の直径との比率が、約１．２／１．０と約２．０／１．０との間の範囲内にある。例えば、一実施態様によれば、本体部５８３の非拘束時の平均直径が、約２．０ｍｍであり、また、遠位部５８４の非拘束時の平均直径が、約４．０ｍｍである。
【０１８７】
図５３に示すように、近位テーパ部（近位端部）５８２、本体部５８３および遠位部５８４内の複数のセル構造体は、互いに異なるサイズを有する。図５３に示す例においては、それらセル構造体のそれぞれのセル・サイズ（面積）が互いに倍数の関係にあり、これに伴い、セル構造体５８６は、２つ分のセル構造体５８５とほぼ等しい面積を有し、セル構造体５８７は、３つ分のセル構造体５８５とほぼ等しい面積を有する。注目することが重要であることは、それらセル構造体のそれぞれのセル・サイズ（面積）が互いに倍数の関係にあることは不可欠ではないということである。前述の回収デバイス５５０内のセル構造体５５３，５５４および５５５と同様に、セル構造体５８５，５８６および５８７のそれぞれは、この回収デバイス５８０が非拡張状態にある場合および拡張状態にある場合に、１より大きい平均長／幅比(length to width ratio)を有する。前述のように、セル構造体５８５，５８６および５８７が１より大きい平均長／幅比(length to width ratio)を維持する能力により、それらセル構造体５８５，５８６および５８７が、この回収デバイス５８０が送給カテーテルまたは患者の導管を通過して進行させられる際に、長軸方向に潰れる（座屈する）ことが阻止される。すなわち、この回収デバイス５８０の複数のセル構造体は、それらの長／幅比が１より大きいということに起因し、蛇腹状に重なり合う方法で(in an accordion like fashion)、長軸方向に、かつ、それらセル構造体自身の上に潰れる（座屈する）ことが阻止される。
【０１８８】
別の側面が、この回収デバイス５８０の遠位部５８４内の複数のセル構造体５８７のそれぞれの長さ寸法に反映されている。その遠位部５８４は、拡張時の直径を、この回収デバイス５８０のうちそれ以外の部分の拡張時の直径より大きい直径として有するため、セル構造体５８７の長さ寸法は、自身の幅寸法に比較して十分に長くなり、その結果、セル構造体５８７が、自身の長さ寸法を、この回収デバイス５８０が非拡張状態から拡張状態に遷移する場合に、幅寸法より大きい寸法のままに維持されることが確保される。
【０１８９】
いくつかの実施態様においては、この回収デバイス５８０が、ある方法で構成され、その方法が用いられる結果、この回収デバイス５８０は、この回収デバイス５８０が患者の導管内に配備される場合に、遠位部５８４に発生する半径方向力より大きな半径方向力が本体部５８３に発生するように構成される。このような実施態様においては、本体部５８３が塞栓を捕捉するように位置決めされ、その際、遠位部５８４は、前記導管の管壁のうち前記塞栓から離れた部分を押し付けるように、より穏やかに作用し、それにより、前記塞栓の複数の部分であって、前記捕捉の最中およびその終了後に飛散状態となるものが捕捉される。したがって、ある方法によれば、この回収デバイス５８０が、本明細書において前述したように、送給カテーテルの使用により、患者の治療部位に位置決めされる。この回収デバイス５８０は、前記送給カテーテルのうちの遠位端に位置決めされ、それにより、本体部５８３が、回収されるべき塞栓のある場所に位置決めされる。本体部５８３および遠位部５８４は、前記送給カテーテル内に包囲されると、完全にまたは実質的に同じ直径を有する。その後、前記送給カテーテルが近位方向に引っ張られ、その目的は、拘束状態にある回収デバイス５８０を前記治療部位において拡張させることにあり、その拡張は、本体部５８３が少なくとも部分的に前記塞栓に押し付けられるとともに、遠位部５８４のうちの少なくとも一部が、前記導管の管壁のうち前記塞栓から離れた部分によってより穏やかに支持されるように行われる。前記塞栓がこの回収デバイス５８０の本体部５８３内に捕捉されると、この回収デバイス５８０は、患者から、本明細書において前述した複数の方法のうちの１または複数と整合する方法によって抜去してもよい。そのような抜去行為の遂行中、この回収デバイス５８０が近位方法に引っ張られるにつれて、遠位部５５２が前記管壁に沿って掃き、それにより、前記塞栓のうち、飛散状態になっていたかもしれない複数の部分が捕捉される。直径寸法が拡張されるおかげで、遠位部５８４は、前記抜去行為の全部または一部の工程の遂行中、前記管壁に接触し続ける。
【０１９０】
図５３に示されていないが、いくつかの実施態様においては、遠位部５８４内の複数のセル構造体が、複数の巻線部を有しており、それら巻線部は、複数本のストラットを通過するように選択的に織り込まれており、その目的は、図５０に関連付けて前述したように、遠位部５８４に、望ましい不透過性および／または剛性を与えるためである。
【０１９１】
図５４に示す回収デバイス５９０は、図５８に示す回収デバイス５８０と共通するが、複数のセル構造体５８７が相互に連結される点では異なる。複数のセル構造体５８７は、近位サイド５９１と、遠位サイド５９２と、トップ・サイド５９３と、ボトム・サイド５９４とを有する。図５４に示すように、複数のセル構造体５８７は、それらに隣接するセル構造体５８６と、近位サイド５９１のうちの少なくとも一部に沿って、連結されている。しかし、複数のセル構造体５８７のトップ・サイド５９３およびボトム・サイド５９４は、他と連結されていない。前述のように、セル構造体５８７の長／幅比は、この回収デバイス５９０が送給カテーテルまたは患者の導管内を移動する際に、１より大きい値に維持されることが望ましい。セル構造体５８７をトップ・サイド５９３およびボトム・サイド５９４という部位において非連結状態とすることにより、通常であれば複数のセル構造体５８７に拡張中に加えられてそれらセル構造体５８７の幅寸法をかなり拡張させることになる力が、大きく排除される。このことにより、セル構造体５８７の長／幅比が、この回収デバイス５９０が拡張状態を示す場合に１より大きい値に維持されることが支援される。図５５に示すように、最も遠位寄りの位置において周方向に一列に並ぶ複数のセル構造体体の列が互いに非連結状態とされる結果、他より小形となる複数のセル構造体を選択することが可能となる。例えば、図５５に示すように、最も遠位寄りの位置において周方向に一列に並ぶ複数のセル構造体５９６は、近位寄りに位置する複数のセル構造体５８６と同じであるかまたは似ている複数のセル構造体を有することが可能である。しかし、理解すべきことは、最も遠位寄りの位置において周方向に一列に並ぶ複数のセル構造体５９６のそれぞれのサイズおよび形状は、近位寄りに位置する複数のセル構造体５８６のそれぞれのサイズおよび形状に近似させることは不可欠ではないということである。
【０１９２】
次に、図５６Ａを参照するに、回収デバイス６３０が示されており、この回収デバイス６３０は、図４５Ａに示す回収デバイス８００と共通する構成を有しているが、セル構造体の数が少ない点と、より小径の血管(vessels、管腔）／導管(ducts)を用途としている点では異なる。図５６Ａが、別の実施態様に従う回収デバイス６３０を２次元的に見た図を示している。この回収デバイス６３０は、自己拡張部材を有しており、その自己拡張部材は、近位テーパ端部６３１と、筒状本体部６３２と、遠位テーパ端部６３３とを有する。近位テーパ端部６３１内において最も外側に位置する複数の最外セル構造体は、複数の外側ウォール・セグメントを有し、それら外側ウォール・セグメントは、一側においては、非波状レール・セグメント（レール）６３６を形成する一方、他側においては、波状レール・セグメント（レール）６３７を形成する。レール・セグメント６３６および６３７のそれぞれは、前記自己拡張部材のうちの最近位端から筒状本体部６３２のうちの近位端と同じ位置かまたはその近傍位置まで延びている。近位アンテナ６３４が、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体６３８から近位方向に延びる一方、遠位アンテナ６３５が遠位テーパ端部６３３のうちの遠位端から遠位方向に延びている。筒状本体部６３２内の複数のセル構造体６４０のそれぞれは、近位撓みエレメント(proximal flexure element)６４１と遠位撓みエレメント(distal flexure element)６４２とを互いに向かい合う状態で有しており、それら近位撓みエレメント６４１および遠位撓みエレメント６４２は、それぞれ、例えば、Ｖ字状構造体およびＵ字状構造体のような、凸状および／または凹状構造体を概して有する。近位撓みエレメント６４１および遠位撓みエレメント６４２は、一対のストラット６４３および６４４によって相互に連結されており、それら一対のストラット（斜め配向ストラット）６４３および６４４は、それぞれ、対角方向に延びる(diagonally extending、斜めに延びる）とともに、周方向において互いに距離を隔てている。
【０１９３】
図５６Ｂは、一実施態様に従う近位テーパ端部６３１内の種々のストラットの、切断時幅寸法(as-cut width dimention、展開のために切断が行われて平面状を成す時の幅寸法）をインチという単位で示しており、各幅寸法は、プラス・マイナス０．００４インチという寸法公差を有する。一実施態様によれば、近位テーパ端部６３１内の複数本のストラットのそれぞれは、０．００４５プラス・マイナス０．００４インチという切断時厚さ寸法(as-cut thickness dimention、展開のために切断が行われて平面状を成す時の厚さ寸法）を有する。
【０１９４】
前述のように、筒状本体部６３２は、それの複数本のストラットが、完全にまたは部分的に除外される標的部位である塞栓を少なくとも部分的に一体化すること(integration)を行うのに十分な半径方向強度を有することが望ましい。しかし、筒状本体部６３２の半径方向強度は、治療中、前記血管または導管に不当な損傷を与えないように十分に低いことが必要である。望ましい半径方向強度を実現するために、筒状本体部６３２を形成する複数本のストラットの各々の断面積および／または幅寸法および／または厚さ寸法を適切に決定することが必要である。
【０１９５】
考慮すべき別の特徴は、柔軟性に関する特徴である。筒状本体部６３２は、回収デバイス６３０が患者の、蛇行屈曲した解剖学的部位を通過するように前進および後退させられることが可能であるのに十分な柔軟性を有するべきである。しかし、筒状本体部６３２は、さらに、自身の上に重なるように潰れる（座屈する）ことなく、送給カテーテルおよび患者の導管を通過するように押し出されることが可能であるのに十分な剛性をも有するべきである。気づいたことは、剛性は、この回収デバイス６３０が、患者の体内に配備された後のある時点で、送給カテーテルから抜去される能力におけるファクターとして作用するということである。前述のように、この回収デバイス６３０が患者の導管内において間違った位置に留置（misplacement、誤留置）されたり、時々は、この回収デバイス６３０が患者から抜去されたりすると、この回収デバイス６３０は、前記送給カテーテル内に完全にまたは部分的に引き戻されて収容される。気づいたことは、必要な剛性を筒状本体部６３２が有しない場合には、この回収デバイス６３０を、配備（deployment、展開、拡張）後に、前記送給カテーテル内に引き戻すことが困難であるということである。数回の試験によれば、筒状本体部６３２内のすべてのストラットが一様な断面を有するいくつかの場合に、それらストラットが適切な半径方向力を達成するためのサイズを有すると、剛性が不足することが証明された。
【０１９６】
気づいたことは、近位撓みエレメント６４１および遠位撓みエレメント６４２のそれぞれの断面が、筒状本体部６３２内の半径方向力に対して大きな影響を及ぼすのに対し、斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれの断面は、筒状本体部６３２内において発生する半径方向力に対して、寄与するとしてもわずかしか寄与しないということである。いくつかの実施態様によれば、筒状本体部６３２内における半径方向強度および剛性の適切なバランスを達成するために、近位撓みエレメント６４１および遠位撓みエレメント６４２のそれぞれの断面が、斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれの断面とは異なっている。多くの場合、この回収デバイス６３０は、厚さ寸法が一様であるチューブを切断することによって製作されるため、近位撓みエレメント６４１および遠位撓みエレメント６４２のそれぞれの幅寸法および斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれの幅寸法は、半径方向力および剛性についての望ましい特性を達成するために、変化させられる。しかし、理解すべきことは、幅寸法を除くいくつかの寸法を、同じかまたは同様な効果を達成するために変化させてもよいということである。
【０１９７】
いくつかの実施態様によれば、筒状本体部６３２内の複数本のストラットの全部または一部が、同一の厚さ寸法を有し、これに伴い、近位撓みエレメント６４１および遠位撓みエレメント６４２のそれぞれが、第１平均幅寸法を有し、また、斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれが、第２平均幅寸法であって前記第１平均幅寸法より長いものを有する。その第２平均幅寸法は、その第２平均幅寸法が前記第１平均幅寸法と同じであったならば存在するであろう剛性の不足分を補償するのに十分な長さを有する。いくつかの実施態様においては、切断時の(as-cut、展開のための切断が行われて平面状を成す時の）第２平均幅寸法は、切断時の(as-cut）第１平均幅寸法を約１．１倍した値から約２．０倍した値までの範囲内にある。別のいくつかの実施態様においては、切断時の(as-cut）第２平均幅寸法は、切断時の(as-cut）第１平均幅寸法を約１．２倍した値から約１．５倍した値までの範囲内にある。ある実験例によれば、切断時の(as-cut）第１平均幅寸法は、約０．００３２インチであり、また、切断時の(as-cut）第２平均幅寸法は、約０．００４０インチであった。それらの実験結果が示したことは、筒状本体部６３２の平均撓み剛性が、斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれの幅寸法を０．００３２インチから０．００４０インチまで増加させた結果、約４０％から約５０％までの範囲内の増分で増加したということである。このことは、半径方向力の顕著な増加を伴わない。
【０１９８】
図５７は、回収デバイス６５０を示しており、この回収デバイス６５０は、回収デバイス６３０と共通する構成を有しているが、斜め配向ストラット６４３および６４４の構成態様においては異なる。それら図（図５６Ａおよび図５７）に示すように、回収デバイス６３０における斜め配向ストラット６４３および６４４は、それぞれ、曲線的であるのに対し、この回収デバイス６５０における斜め配向ストラット６４３および６４４は、それぞれ、直線的である。
【０１９９】
いくつかの実施態様によれば、斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれの幅寸法は、それらの長さ方向に沿って一様である（uniform、一定である）。寸法に関する前述の例に関連して言えば、その例は、斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれが、それぞれの全長にわたり、０．００４０インチという平均幅寸法を有するであるということを意味することになる。他のいくつかの実施態様においては、斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれが、中央セグメントであって、互いに対を成す近位端セグメントと遠位端セグメントとの間に位置するものを有し、これに伴い、その近位端セグメントは、前記近位撓みセグメント６４１に連結され、また、前記遠位端セグメントは、前記遠位撓みセグメント６４２に連結される。寸法に関する前述の例と同じものを用いれば、近位撓みセグメント６４１および遠位撓みセグメント６４２は、斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれのうちの近位端セグメントおよび遠位端セグメントと共に、０．００３２インチという平均幅寸法を有する可能性があり、一方、斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれのうちの中央セグメントは、０．００４０インチという平均幅寸法を有する可能性がある。別のいくつかの実施態様においては、斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれが、中央セグメントであって、互いに対を成す近位テーパ端セグメントと遠位テーパ端セグメントとの間に位置するものを有し、これに伴い、その近位テーパ端セグメントは、前記近位撓みセグメント６４１に連結され、また、前記遠位テーパ端セグメントは、前記遠位撓みセグメント６４２に連結される。寸法に関する前述の例と同じものを用いれば、近位撓みセグメント６４１および遠位撓みセグメント６４２は、０．００３２インチという平均幅寸法を有し、これに伴い、斜め配向ストラット６４３および６４４のそれぞれのうちの中央セグメントが０．００４０インチという平均幅寸法を有し、また、前記近位テーパ端セグメントおよび前記遠位テーパ端セグメントのそれぞれの平均幅寸法は、０．００３２インチから０．００４０インチまで変化する。
【０２００】
図５０に示す回収デバイスの説明部において前述したように、回収デバイスの複数本のストラットの周囲にワイヤまたはリボンを編み合わせる(weaving)／巻き付ける(winding)方法を、回収デバイスのＸ線不透過性を向上させるという目的と、回収デバイスの剛性を変化させるという目的とのために用いることが可能である。前述のいくつかの実施態様においては、そこでの説明が、このような特徴部を回収デバイスの遠位部に組み込むことに限定されていた。これから説明することは、この種のワイヤ巻付部（wire windings、巻線部）を回収デバイスのうちの別の部分に使用することに関するものである。
【０２０１】
図５８Ａは、回収デバイス６６０を示しており、この回収デバイス６６０は、図５６に示す回収デバイス６５０と同様の構造を有する。この回収デバイス６６０は、複数本のワイヤを有し、それらワイヤは、この回収デバイス６６０のＸ線不透過性を向上させるという目的および／またはこの回収デバイス６６０のうち、１または複数の部分の剛性を変化させるという目的のために、複数本のストラットのうち選択されたものの周囲に巻き付けられている。図５８Ａに示す望ましい実施態様においては、３本のＸ線不透過性ワイヤ（またはリボン）６６１，６６２および６６３が、この回収デバイス６６０の長さ寸法に沿って編み込まれており、その目的は、この回収デバイス６６０のＸ線不透過性を、実質的にそれの全長にわたって向上させるということと、少なくとも筒状本体部６６６の剛性を向上させるということとにある。図５８Ａに示す実施態様においては、ワイヤ６６１−６６３が、筒状本体部６６６内において、斜め下方に延びている複数本のストラット（同図を左から右に向かって見た場合）の周囲に編み込まれており、それにより、複数本の撓みエレメント６７０のそれぞれのうちのショート・レッグ６７０ａのみがワイヤ巻付部を有する。図５８Ｂに詳細に示すように、各撓みエレメント６７０のうちのロング・レッグ６７０ｂは、完全にまたは実質的にワイヤ巻付部を有しない。このような巻付部の構成のおかげで、ワイヤ６６１−６６３がこの回収デバイス６６０、特に、筒状本体部６６６に、剛性と半径方向力とを互いに不均等に変化させる(disproportionally affect)方法で、装着される(applied）ことが可能となる。例えば、筒状本体部６６６の平均撓み剛性は、筒状本体部６６６の非拡張状態（unexpanded state、収縮状態、拘束状態）において、緩やかな程度(moderately)から急な程度(significantly)まで、増加させることが可能であり、その増加に伴い、筒状本体部６６６によって付与される半径方向力は、同じ程度で増加することはない。いくつかの試作品によって証明されたことは、筒状本体部６６６の平均撓み剛性が、最大５０％増加し、その増加に伴う半径方向力の増加量は比較的に少ないかまたはゼロである可能性があるということである。
【０２０２】
望ましい一実施態様によれば、筒状本体部６６６内の複数本のストラットのそれぞれは、切断時の（as-cut）厚さ寸法として約０．００４５インチを有し、これに伴い、ストラット６７０ａ，６７０ｂおよび６７１は、それぞれ、約０．００３２インチ、約０．００３２インチおよび約０．００４０インチの幅寸法を有する。一実施態様においては、ワイヤ６６１−６６３が、幅寸法および／または直径が約０．００２０インチと約０．００２５インチとの間の範囲内にあるプラチナ(platinum)を有しており、これに伴い、平均的には、１本のストラット当たりのワイヤ巻数が約１回から約１０回までの範囲内にあり、また、最も一般的には、１本のストラット当たりのワイヤ巻数が約１回から約５回までの範囲内にある。理解すべきことは、１本のワイヤまたは複数本のワイヤを、図５８Ａに示すワイヤ６６１−６６３の構造の代わりに用いることが可能であるということである。さらに、注目することが重要であることは、Ｘ線不透過性を増加させる場合に、１本または複数本のワイヤは、図５０に関連付けて前述した複数のＸ線不透過材料のうちのいずれか１つの不透過材料またはそれらのうちの複数のＸ線不透過材料の組合せを有することが可能であるということである。複数のワイヤ巻付部が剛性を変化させることのみを目的として装着される場合には、１本または複数本のワイヤは、その目的に適合するいなかる材料、例えば、金属材料、ポリマー材料および複合材料のようなものを有することが可能である。いくつかの実施態様においては、１本または複数本のワイヤのそれぞれの断面積が、回収デバイスの長さ寸法に沿ってＸ線不透過性が変化する状態を実現するために、ワイヤの長さ寸法に沿って変化することが可能である。
【０２０３】
いくつかの実施態様によれば、筒状本体部６６６は、ワイヤまたはリボン６６１−６６３（１本または複数本）が存在しない場合には、第１平均撓み剛性を有し、存在する場合には、第２平均撓み剛性を有し、また、ワイヤまたはリボン６６１−６６３の寸法特性および材料特性と、筒状本体部６６６内において斜めに延びる(diagonally extending）とともに、周方向において互いに距離を隔てている複数本のストラットの単位長さ当たりのワイヤ巻数は、筒状本体部６６６が非拡張状態になると、第２平均撓み剛性が第１平均撓み剛性より、約１．２倍から約１．８倍までの範囲内で（by a factor of between about 1.2 to about 1.8、約１．２倍から約１．８倍までの範囲内のファクター（倍率）で）増加するように選択されており、その平均撓み剛性の増加に伴い、その増加率とは不釣り合いであるように低い増加率(a disproportionally lower increase)で、筒状本体部６６６によって付与される半径方向力が増加する。
【０２０４】
いくつかの実施態様によれば、図５９に示すように、ワイヤ６６１−６６３のそれぞれのうちの近位端セグメントがこの回収デバイス６６０に連結され、また、図６０に示すように、ワイヤ６６１−６６３のそれぞれのうちの遠位端セグメントがこの回収デバイス６６０に連結されている。注目することが重要であることは、装着／連結のための他の構成態様も存在し得るということである。図５９Ａは、ワイヤ６６１−６６３の近位装着部を示しており、その近位装着部は、長手状ワイヤ４０（例えば、図１Ａを参照されたい）の遠位端が近位アンテナ６７５に装着される位置と同じ位置にある。一実施態様においては、ワイヤ４０のうちの遠位端が、約０．００５インチの幅寸法を有する扁平形状を有し、これに伴い、近位アンテナ６７５の幅寸法および厚さ寸法はそれぞれ、約０．００６３インチおよび約０．００３５インチである。図５９Ｂは、最終的に形成される連結部(joint)の断面図を示しており、その連結部においては、一実施態様においては、ワイヤ６６１−６６３のそれぞれのうちの近位端（近位端セグメント）が近位アンテナ６７５のうちのボトム・サイドに配置され、また、長手状ワイヤ４０のうちの遠位端が近位アンテナ６７５のうちのトップ・サイドに配置されている。
【０２０５】
一実施態様においては、長手状ワイヤ４０の遠位端と、ワイヤ６６１−６６３のそれぞれの近位端と、近位アンテナ６７５の近位端とが、コイル構造体（コイル）６８０内において互いに結合されている。一実施態様においては、そのコイル構造体６８０が、密巻き遠位セグメント（closely wrapped distal segment、遠位コイル・セグメント）６８０ａと、疎巻き近位セグメント（loosely wrapped distal segment、近位コイル・セグメント）６８０ｂであって、１または複数のギャップ６８０ｃを有するものとを有する。一実施態様においては、近位アンテナ６７５の長さ寸法とコイル構造体６８０の長さ寸法とが、互いに実質的に一致する。コイル構造体６８０が、互いにオーバラップしている複数の部品上に設置されると、長手状ワイヤ４０と、近位アンテナ６７５と、ワイヤ６６１−６６３とを、コイル構造体６８０のうちの少なくとも一部と共に、互いに接合する(bond)ために、接合剤がコイル構造体６８０の内部空洞内に導入される。一実施態様においては、ワイヤ６６１−６６３のそれぞれの端セグメントが、密巻き遠位セグメント（遠位コイル・セグメント）６８０ａ内に全体的に留置される。前記接合剤は、接着剤、半田または他の適切な接合剤とすることが可能である。その接合剤が半田である場合、当該プロセスのうちの先行するステップが、上述の種々の部品を、錫(tin)または他の適切な湿潤剤(wetting agent)で被覆するステップを含む。一実施態様においては、その半田が、金であって、上述の連結部のＸ線不透過性（放射線不透過性）が向上し、それにより、その連結部が、近位側に位置するＸ線不透過マーカとして作用するように使用される。金を使用することに加えて、コイル構造体６８０の全体または一部を、Ｘ線不透過材料で構成し、それにより、前記連結部のＸ線不透過性をさらに向上させることが可能である。別のいくつかの実施態様においては、１本のコイル６８０を使用することに代えて、２本またはそれ以上の本数のコイル６８０であって互いに接触するものを、例えば、遠位密巻きコイルと、近位疎巻きコイルであって前記遠位密巻きコイルに対して近位方向に位置するギャップを有するものとを有する状態で使用することが可能である。
【０２０６】
図６０Ａおよび図６０Ｂは、ワイヤ６６１−６６３のそれぞれの遠位端セグメントを遠位アンテナ６７６に装着することが可能であるいくつかの方法を示している。図６０Ａに示す実施態様においては、ワイヤ６６１−６６３のそれぞれの遠位端が、半田または糊などの接合剤を用いて遠位アンテナ６７６に直接的に接合される。図６０Ｂは、別の実施態様を示しており、その実施態様においては、ワイヤ６６１−６６３のそれぞれの遠位端が、遠位アンテナ６７６と、その遠位アンテナ６７６を包囲するコイル６８５との間に介在させられている。この種の実施態様においては、コイル６８５と、遠位アンテナ６７６と、ワイヤ６６１−６６３とを互いに接合するために、接合剤をコイル６８５の内部に導入することが可能である。
【０２０７】
上述の説明は、多くの具体的事項を含むが、それら具体的事項は、本明細書の開示の範囲を制限するものと解釈すべきではなく、単に、本明細書の開示についての望ましいいくつかの実施態様の例示であると解釈すべきである。例えば、本明細書に列挙されている寸法値以外の寸法値も本実施形態の適用対象となる。例えば、塞栓回収デバイスであって、拡張時における直径が１．０ｍｍと１００．０ｍｍとの間にあり、かつ、長さが最大で、５．０ｃｍから１０．０ｃｍまでの範囲内にあるものも本実施形態の適用対象となる。さらに、本明細書に開示されている複数の特徴のうちの大部分が、前述の種々の実施態様の間で置換可能であることも理解される。当業者であれば、本明細書の開示の範囲および主旨の範囲内にある他の多くの潜在的な変形例を想起する。さらに、本明細書に開示されている複数の実施態様に従う脈管治療デバイスを送給するために、カテーテル、シースまたは他の器具であって当該デバイスを、収縮状態にある自己拡張部材と一緒に治療部位まで送給することが可能であるとともにその自己拡張部材が続いて、脈管内の治療部位において展開することを可能にするものを使用することが可能であることも理解すべきである。その脈管内の治療部位は、（１）血流の方向を変換（ダイバート）するという目的および／またはコイルまたは他の同様な構造体を動脈瘤嚢内に留置するという目的のために、動脈瘤のある頚部である可能性、（２）塞栓を除去するという目的のために、その塞栓が存在する部位である可能性、（３）脈管を通過する血流の速度を増加させるために狭窄部を拡径するという目的のために、その狭窄部が存在する部位である可能性などがある。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
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【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２８Ａ】
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【図２８Ｂ】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２Ａ】
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【図３２Ｂ】
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【図３２Ｃ】
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【図３３Ａ】
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【図３３Ｂ】
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【図３３Ｃ】
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【図３４Ａ】
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【図３４Ｂ】
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【図３４Ｃ】
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【図３５Ａ】
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【図３５Ｂ】
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【図３５Ｃ】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０Ａ】
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【図４０Ｂ】
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【図４１】
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【図４２Ａ】
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【図４２Ｂ】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５Ａ】
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【図４５Ｂ】
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【図４５Ｃ】
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【図４６】
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【図４７Ａ】
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【図４７Ｂ】
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【図４８Ａ】
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【図４８Ｂ】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１Ａ】
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【図５１Ｂ】
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【図５１Ｃ】
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【図５１Ｄ】
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【図５２Ａ】
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【図５２Ｂ】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６Ａ】
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【図５６Ｂ】
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【図５７】
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【図５８Ａ】
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【図５８Ｂ】
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【図５９Ａ】
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【図５９Ｂ】
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【図６０Ａ】
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【図６０Ｂ】
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