(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ミキサー本体フレーム（Ｍ）における支柱（５）の中途高さ位置へ容器受けアーム（１１）を介して吊持された食材収納容器（Ｔ）と、
その食材収納容器（Ｔ）の真下位置に臨む電気加熱器（Ｈ）を内蔵した加熱作用ボックス（Ｈｂ）と、
同じく食材収納容器（Ｔ）の真上位置に臨む撹拌機構（Ａ）の回転駆動用ギヤードモーター（４７）を搭載した撹拌作用ボックス（Ａｂ）と、
その撹拌作用ボックス（Ａｂ）から食材収納容器（Ｔ）内の中心部に向かって垂下された撹拌機構（Ａ）のセンター主軸（６０）と、
上記ギヤードモーター（４７）によってセンター主軸（６０）と一体回転される回転椀（７０）と、
その回転椀（７０）から上記食材収納容器（Ｔ）内の偏心部に向かってセンター主軸（６０）との平行状態に垂下し、且つ回転椀（７０）へ各々自転し得るように軸受けされた第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）とを備え、
上記センター主軸（６０）を回転駆動すると、そのセンター主軸（６０）と一体回転する回転椀（７０）を介して、第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）がセンター主軸（６０）の周囲を同じ方向（Ｆ）へ公転運動すると同時に、その第１偏心撹拌軸（６１）が上記公転運動する方向（Ｆ）との逆方向（Ｒ）へ自転運動することとなる一方、第２偏心撹拌軸（６２）が上記公転運動する方向（Ｆ）と同じ方向（Ｆ）へ自転運動することとなるように関係設定した竪型二軸式の食材ミキサーにおいて、
上記第１偏心撹拌軸（６１）とセンター主軸（６０）との間隔距離（Ｌ１）を短かく確保して、その第１偏心撹拌軸（６１）の下端部には上記食材収納容器（Ｔ）の半径（ｒ）よりも大きな回転直径（Ｄ）の第１撹拌子（Ｐ１）を連結使用する一方、
上記第２偏心撹拌軸（６２）と同じくセンター主軸（６０）との間隔距離（Ｌ２）を長く確保して、その第２偏心撹拌軸（６２）の下端部には上記食材収納容器（Ｔ）の半径（ｒ）よりも小さな回転直径（Ｄ）の第２撹拌子（Ｐ２）を連結使用し、
しかも、その第１撹拌子（Ｐ１）がハイポサイクロイド曲線を描く自転運転軌跡と、上記第２撹拌子（Ｐ２）がエピサイクロイド曲線を描く自転運動軌跡とを、互いに干渉又はオーバーラップさせず、その自転運動する回転ギヤ比を自由自在に変更・調整できるように定め、
上記食材収納容器（Ｔ）の受けアーム（１１）と、その食材収納容器（Ｔ）の電気加熱器（１０）を内蔵した加熱作用ボックス（Ｈｂ）とを、ミキサー本体フレーム（Ｍ）の支柱（５）又はこれと平行な別個の昇降ガイド軸（１１７）に沿って、一緒に昇降作動させることができるように定め、
上記食材収納容器（Ｔ）を寸胴鍋やその他の底面がフラットな導電性の容器とし、上記電気加熱器（Ｈ）をその食材収納容器（Ｔ）の底面と対応するフラットな平面形態の電磁誘導加熱器とすると共に、
上記第１、２撹拌子（Ｐ１）（Ｐ２）を何れもホイッパーとして、側面視のほぼＵ字形に曲成されたステンレスワイヤー（１３１）の多数から、その垂直の胴部（１３１ｂ）が上記食材収納容器（Ｔ）の胴面と対応する全体的な円筒形をなし、且つ同じく容器（Ｔ）の底面と対応する水平な底部（１３１ａ）がその中央個所での立体交叉する階層状態となる作用篭体（Ｃ）に組み立てたことを特徴とする竪型二軸式の食材ミキサー。
【請求項２】
撹拌機構（Ａ）のセンター主軸（６０）か又はそのセンター主軸（６０）と一体に公転運動する回転腕（７０）の偏心部から、無線送信器（Ｓ）の感温部である接触式の温度センサー（１０１）を、第１偏心撹拌軸（６１）に連結使用される大きな回転直径（Ｄ）の第１ホイッパー（Ｐ１）と、第２偏心撹拌軸（６２）に連結使用される小さな回転直径（Ｄ）の第２ホイッパー（Ｐ２）との隣り合う位置付近へ、その第１、２ホイッパー（Ｐ１）（Ｐ２）の自転運動軌跡と干渉しないように垂下させる一方、
上記無線送信器（Ｓ）と対応する無線受信器（１２０）又はこれと兼用タイプの測定温度表示器（５９）を、撹拌作用ボックス（Ａｂ）に設置して、
上記無線送信器（Ｓ）の温度センサー（１０１）により検知された食材の現在温度データが、予じめ設定された目標温度に到達した時には、その無線受信器（１２０）からの出力電気信号に基いて、電磁誘導加熱器（Ｈ）の高周波電源（５１）をオフ制御し、食材収納容器（Ｔ）の加熱を自動停止するように定めたことを特徴とする請求項１記載の竪型二軸式の食材ミキサー。
【請求項３】
撹拌機構（Ａ）のセンター主軸（６０）から食材収納容器（Ｔ）内の中心部に向かって延長センター軸（１２２）を一体的に垂下させ、その延長センター軸（１２２）の下端部へ別個なクランプ金具（１２３）を取り付けると共に、
そのクランプ金具（１２３）の一端部へ無線送信器（Ｓ）の温度センサー（１０１）を上方から抜き差し自在に差し込み係止させる一方、
同じくクランプ金具（１２３）の他端部へ合成樹脂板のスクレーパー（１２４）を取り付けて、そのスクレーパー（１２４）における食材収納容器（Ｔ）の胴面へ弾圧付勢された先端部により、その胴面に付着の食材を掻き取ることができるように定めたことを特徴とする請求項２記載の竪型二軸式の食材ミキサー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は菓子・パン類の生地となる各種の粘性食材に対して、泡立て（ホイッピング）や撹拌（ビーティング）、混合（ミキシング）などの諸作用を与える竪型二軸式のミキサーに関する。
【背景技術】
【０００２】
この種の業務用食材ミキサーでは、生クリームやカスタードクリーム、スポンジ生地、ケーキ生地、餡、その他の粘性がある食材に対して、その泡立てや撹拌、混合などの処理を効率良く与えるため、例えば特許文献１、２に開示されているように、そのワイヤーホイッパーやワイヤービーター、フック、スクレーパー（羽根板）などの必要な撹拌子を、ゆっくり公転運動させると同時に、その公転運動する方向との逆方向へ、すばやく自転運動させている。
【０００３】
殊更、特許文献３に記載の煮練機では複数の偏心軸（駆動軸）（１５）（１８）（２７）（３０）に各々取り付けた撹拌羽根（５ａ）（５ｂ）（２１ａ）（２１ｂ）同士を公転運動中、その互いに逆な方向（相反方向）へ自転運動させるようになっており、しかも図４〜６の別な実施例では、その複数の撹拌羽根（２１ａ）（２１ｂ）の回転中心が、鍋（８）の中心位置から異なる距離（Ｘ')（Ｘ' ＋α）に配置されている点で、本発明に最も近似する公知発明であると考えられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第４７９２０７０号公報
【特許文献２】特許第３９６５１８２号公報
【特許文献３】特許第２７４０６３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、その特許文献３の図４〜６に記載された公知発明の構成では、複数の撹拌羽根（２１ａ）（２１ｂ）における回転軌跡（Ｅ）（Ｆ）同士が重なる（オーバーラップする）ようになっているため、その回転ギヤ比を常に一定として、等速回転又は同期回転させる必要がある。さもなければ、撹拌羽根（２１ａ）（２１ｂ）同士の衝突・破損することになるからであり、食材の種類やその食材に与える処理の目的に応じて、回転ギヤ比を自由自在に変更・調整できない結果、希望する高品質・多様な処理効果を得られない。
【０００６】
又、撹拌羽根（２１ａ）（２１ｂ）同士の衝突・破損することを防ぐためには、その羽根形態としても「互いに９０度の角度差」を保つ関係状態に配置できるもの（例えば板片が平面視の一文字形や十字形に交叉する形態）に限定されてしまい、例えば洋菓子の生地を泡立て作用することに有効な多数のワイヤーから、全体的な紡錘形や円筒形などの篭形態に組み立て造形されたホイッパーを使うことができない。
【０００７】
更に、上記公知発明の鍋（８）はその鍋底部（９）の円錐形をなすボール鍋であり、その偏心軸（駆動軸）（２７）（３８）の廻りに回転直径の大きな撹拌羽根（２１ａ）と、回転直径の小さな撹拌羽根（２１ｂ）とが各々回転（自転）するため、その撹拌羽根（２１ａ）（２１ｂ）としては枢支ピン（７）を中心とする揺動と、長孔（６ａ）（６ｂ）に沿う上下移動とを行え、しかも自重の大きな金属製品に限定されることとなり、やはり食材の種類やこれにふさわしい処理を与える撹拌子の各種形態品を、制約なく採用することができないのであり、汎用性に劣る。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明はこのような課題の改良を目的としており、その目的を達成するために、請求項１ではミキサー本体フレームにおける支柱の中途高さ位置へ容器受けアームを介して吊持された食材収納容器と、
【０００９】
その食材収納容器の真下位置に臨む電気加熱器を内蔵した加熱作用ボックスと、
【００１０】
同じく食材収納容器の真上位置に臨む撹拌機構の回転駆動用ギヤードモーターを搭載した撹拌作用ボックスと、
【００１１】
その撹拌作用ボックスから食材収納容器内の中心部に向かって垂下された撹拌機構のセンター主軸と、
【００１２】
上記ギヤードモーターによってセンター主軸と一体回転される回転椀と、
【００１３】
その回転椀から上記食材収納容器内の偏心部に向かってセンター主軸との平行状態に垂下し、且つ回転椀へ各々自転し得るように軸受けされた第１、２偏心撹拌軸とを備え、
【００１４】
上記センター主軸を回転駆動すると、そのセンター主軸と一体回転する回転椀を介して、第１、２偏心撹拌軸がセンター主軸の周囲を同じ方向へ公転運動すると同時に、その第１偏心撹拌軸が上記公転運動する方向との逆方向へ自転運動することとなる一方、第２偏心撹拌軸が上記公転運動する方向と同じ方向へ自転運動することとなるように関係設定した竪型二軸式の食材ミキサーにおいて、
【００１５】
上記第１偏心撹拌軸とセンター主軸との間隔距離を短かく確保して、その第１偏心撹拌軸の下端部には上記食材収納容器の半径よりも大きな回転直径の第１撹拌子を連結使用する一方、
【００１６】
上記第２偏心撹拌軸と同じくセンター主軸との間隔距離を長く確保して、その第２偏心撹拌軸の下端部には上記食材収納容器の半径よりも小さな回転直径の第２撹拌子を連結使用し、
【００１７】
しかも、その第１撹拌子がハイポサイクロイド曲線を描く自転運転軌跡と、上記第２撹拌子がエピサイクロイド曲線を描く自転運動軌跡とを、互いに干渉又はオーバーラップさせず、その自転運動する回転ギヤ比を自由自在に変更・調整できるように定め、
【００１８】
上記食材収納容器の受けアームと、その食材収納容器の電気加熱器を内蔵した加熱作用ボックスとを、ミキサー本体フレームの支柱又はこれと平行な別個の昇降ガイド軸に沿って、一緒に昇降作動させることができるように定め、
【００１９】
上記食材収納容器を寸胴鍋やその他の底面がフラットな導電性の容器とし、上記電気加熱器をその食材収納容器の底面と対応するフラットな平面形態の電磁誘導加熱器とすると共に、
【００２０】
上記第１、２撹拌子を何れもホイッパーとして、側面視のほぼＵ字形に曲成されたステンレスワイヤーの多数から、その垂直の胴部が上記食材収納容器の胴面と対応する全体的な円筒形をなし、且つ同じく容器の底面と対応する水平な底部がその中央個所での立体交叉する階層状態となる作用篭体に組み立てたことを特徴とする。
【００２１】
又、請求項２では撹拌機構のセンター主軸か又はそのセンター主軸と一体に公転運動する回転腕の偏心部から、無線送信器の感温部である接触式の温度センサーを、第１偏心撹拌軸に連結使用される大きな回転直径の第１ホイッパーと、第２偏心撹拌軸に連結使用される小さな回転直径の第２ホイッパーとの隣り合う位置付近へ、その第１、２ホイッパーの自転運動軌跡と干渉しないように垂下させる一方、
【００２２】
上記無線送信器と対応する無線受信器又はこれと兼用タイプの測定温度表示器を、撹拌作用ボックスに設置して、
【００２３】
上記無線送信器の温度センサーにより検知された食材の現在温度データが、予じめ設定された目標温度に到達した時には、その無線受信器からの出力電気信号に基いて、電磁誘導加熱器の高周波電源をオフ制御し、食材収納容器の加熱を自動停止するように定めたことを特徴とする。
【００２４】
更に、請求項３では撹拌機構のセンター主軸から食材収納容器内の中心部に向かって延長センター軸を一体的に垂下させ、その延長センター軸の下端部へ別個なクランプ金具を取り付けると共に、
【００２５】
そのクランプ金具の一端部へ無線送信器の温度センサーを上方から抜き差し自在に差し込み係止させる一方、
【００２６】
同じくクランプ金具の他端部へ合成樹脂板のスクレーパーを取り付けて、そのスクレーパーにおける食材収納容器の胴面へ弾圧付勢された先端部により、その胴面に付着の食材を掻き取ることができるように定めたことを特徴とする。
【発明の効果】
【００２７】
請求項１の上記構成によれば、センター主軸との間隔距離が短かい第１偏心撹拌軸上の回転直径が大きな第１撹拌子と、同じくセンター主軸との間隔距離が長い第２偏心撹拌軸上の回転直径が小さな第２撹拌子とは、相反する方向へ自転運動するが、冒頭の特許文献３に記載された公知発明の構成と異なり、その第１、２撹拌子の自転運動軌跡は互いに干渉又はオーバーラップしないように関係設定されているため、第１、２偏心撹拌軸や延いては第１、２撹拌子の回転ギヤ比を制約なく自由自在に決めることができ、食材の種類や粘度、その処理の目的などに応じた多様な処理効果を得られる。
【００２８】
第１、２撹拌子の自転運動軌跡が互いに干渉又はオーバーラップしていなくても、その第１撹拌子はセンター主軸からの短かい間隔距離を保つ第１偏心撹拌軸上にあり、しかも食材収納容器の半径寸法よりも大きな回転直径として、その容器の垂直中心線を越えて大きく回転（自転）運動するようになっているため、食材収納容器内の中心部に位置する食材をも洩れや不足なく、確実に処理することができ、第２撹拌子と相反する方向への自転運動や上記回転ギヤ比の調整・設定などとも相俟って、容器内の食材全体を短時間での均一に効率良く処理し得る効果がある。
【００２９】
又、食材収納容器の内部へ上方から臨む第１、２撹拌子に対して、食材収納容器とその底面の電磁誘導加熱器とを下方から一緒に昇降させることができるようになっているため、その食材収納容器と電磁誘導加熱器との位置関係が常時一定に保たれることとなり、過不足のない安定な加熱作用を営ませることができる。そのための必要構成としても著しく簡素で足りる。
【００３０】
しかも、上記食材収納容器は底面のフラットな容器であり、第１、２撹拌子が何れも水平な底部を有し、回転直径の大小相違する円筒形をなすため、冒頭の特許文献３に記載された撹拌羽根のような枢支ピンを中心とする揺動と、上下方向への移動とを行えないワイヤーホイッパーでも、本発明の第１、２撹拌子として自由自在に使用することができるのである。
【００３１】
更に、食材収納容器の底面がフラット面をなすため、ボール鍋のような円錐形底面の最も深い部分に食材が堆積する処理ムラを予防すべく、その底面中央部に円錐凸子を設ける製作・加工が不要となり、食材の均一な拡散作用を得られる効果があるほか、電磁誘導加熱器としてもフラットな平面形態を有すれば足り、量産効果と汎用性の向上に役立つ。
【００３２】
上記食材収納容器は特に寸胴鍋であるため、その胴面がボール鍋のような半径差のある円弧面でなく、上部から下部まで半径の同じストレート面（垂直面）をなすため、第１、２撹拌子によって食材を上記胴面へ打ち付け作用する力が均等となり、その食材を撹拌ムラなどのおそれなく処理することができる。
【００３３】
その場合、請求項２の構成を採用するならば、撹拌機構のセンター主軸又はこれと一体に公転運動する回転椀の偏心部から、食材収納容器の内部へ垂下する食材の接触式温度センサーは、撹拌子に取り付け使用されるそれと異なって、高速に自転運動せず、ゆっくり公転運動するに過ぎないため、高勢力に振り廻されて早期に損傷してしまうおそれがなく、又上記温度センサーの取り付け方を一々変える必要もなく、耐久性と汎用性に優れる。
【００３４】
又、請求項３の構成を採用するならば、合成樹脂板のスクレーパーによって、食材収納容器（寸胴鍋）の垂直な内壁面（胴面）に付着する食材を、自づと掻き取れる効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】本発明に係る食材ミキサーの概略全体を示す正面図である。
【図２】図１の側面図である。
【図３】図１の平面図である。
【図４】食材収納容器の昇降作動機構を示す部分拡大断面図である。
【図５】図４の５−５線断面図である。
【図６】撹拌作用ボックスの内部を示す部分拡大図である。
【図７】図６の７−７線断面図である。
【図８】撹拌機構を示す部分拡大断面図である。
【図９】図８の９−９線断面図である。
【図１０】第１、２偏心撹拌軸の下端部に付属する撹拌子用連結スリーブを抽出して示す断面図である。
【図１１】図１０の１１−１１線断面図である。
【図１２】開閉カバーの開閉検知部分を抽出して示す正面図である。
【図１３】第１、２偏心撹拌軸に対する第１、２撹拌子（ホイッパー）の連結使用状態を示す断面図である。
【図１４】接触式温度センサーを備えた無線送信器の断面図である。
【図１５】本発明に係る食材ミキサーの変形実施形態を示す図４に対応する部分拡大断面図である。
【図１６】図１５の１６−１６線断面図である。
【図１７】図１６の側断面図である。
【図１８】図１５の変形実施形態における撹拌作用ボックスの内部を示す部分拡大図である。
【図１９】図１８の部分拡大断面図である。
【図２０】図１９の２０−２０線断面図である。
【図２１】撹拌機構の延長センター軸に温度センサーとスクレーパーを取り付けた使用例の正面図である。
【図２２】図２１の平面図である。
【図２３】回転直径の大きな第１撹拌子（ホイッパー）を抽出して示す正面図である。
【図２４】図２３の平面図である。
【図２５】図２３の２５−２５線断面図である。
【図２６】図２４の２６−２６線断面図である。
【図２７】図２６の部分拡大図である。
【図２８】図２３のステンレスワイヤーを抽出して示す正面図である。
【図２９】図２８の平面図である。
【図３０】回転直径の小さな第２撹拌子（ホイッパー）を抽出して示す正面図である。
【図３１】図３０の平面図である。
【図３２】図３０の３２−３２線断面図である。
【図３３】図３１の３３−３３線断面図である。
【図３４】本発明の第１使用例を示す断面図である。
【図３５】図３４の平面図であり、第１、２撹拌子（ホイッパー）の回転（自転）方向を示している。
【図３６】図３５における第１撹拌子（ホイッパー）の運動軌跡を示す平面図である。
【図３７】図３５における第２撹拌子（ホイッパー）の運動軌跡を示す平面図である。
【図３８】２つのホイッパーによる食材の流動方向を示す作用平面図である。
【図３９】図３６の横方向から見た作用側面図である。
【図４０】第１、２撹拌子（ホイッパー）の総合的な運動軌跡を示す合成平面図である。
【図４１】第１撹拌子（ホイッパー）による食材の打ち付け作用を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
以下、図面に基いて本発明の好適な実施形態を詳述すると、図１〜３はその本発明に係る竪型二軸式食材ミキサーの概略全体を示しており、これは作業床へ据え付けられる剛性なミキサー本体フレーム（Ｍ）と、その本体フレーム（Ｍ）の中途高さ位置に安定良く吊持される食材収納容器（Ｔ）と、その食材収納容器（Ｔ）の真上位置に臨む撹拌機構（Ａ）の駆動源を内蔵した撹拌作用ボックス（Ａｂ）と、同じく食材収納容器（Ｔ）の真下位置に臨む加熱器（Ｈ）を内蔵した加熱作用ボックス（Ｈｂ）と、その食材収納容器（Ｔ）と加熱作用ボックス（Ｈｂ）とを上記撹拌機構（Ａ）に対して、一緒に昇降させるための昇降作動機構（Ｅ）とから成る。
【００３７】
上記食材ミキサーの主要な構成部材のうち、先ず食材収納容器（Ｔ）は一定な大きさ（例えば直径：約４００mm×深さ：約２５０mm、容量：約３０リットル）の業務用（半）寸胴鍋として、ステンレスとアルミとの３層クラッド材（例えば内側：ＳＵＳ３０４＋中間：アルミ＋外側：ＳＵＳ４３０）から作成されている。
【００３８】
但し、導電性を有し、底面がフラットな食材収納容器（Ｔ）であるならば、アルミと鉄とのクラッド材やフェライト系ステンレス鋼、磁性体の鉄粉などが溶射された銅、それ自体が磁性体の鉄などから作成しても良い。
【００３９】
（１）は上記食材収納容器（寸胴鍋）（Ｔ）における胴面の中途高さ位置に溶接されたリング状の係止フランジであって、その直径線上から一体的に張り出す左右一対の耳片（２）を備えており、その両耳片（２）に貫通形成された取付孔（３）が、ミキサー本体フレーム（Ｍ）側の後述する容器受けアームから垂立する左右一対の芯出しガイドピンへ、上方から抜き差し自在に差し込みセットされるようになっている。
【００４０】
（４）は上記係止フランジ（１）から張り出す両耳片（２）の真上に対応位置する左右一対の把手であり、平面視の向かい合うコ字形として食材収納容器（Ｔ）の胴面から一体的に張り出されているため、作業者がここを両手で握り持ち乍ら、その食材収納容器（Ｔ）側の上記取付孔（３）を後述する容器受けアーム側の芯出しガイドピンへ抜き差し操作したり、食材収納容器（Ｔ）を運んだりすることができる。
【００４１】
次に、ミキサー本体フレーム（Ｍ）は平面視の後向き開放したチャンネル形鋼材から成る剛性な支柱（５）と、鋼管材から平面視の擬似Ｈ字形に溶接された脚枠（６）とを備え、その脚枠（６）の中間部が支柱（５）の下端部を貫通横断する組立状態に溶接されている。（７）は脚枠（６）の接地する４個所に各々螺合締結された据え付け高さ調整座である。
【００４２】
そして、上記支柱（５）の上端部には天板（８）が施蓋状態に溶接されており、側面視の倒立Ｌ字形をなす撹拌作用ボックス（Ａｂ）の下底板（９）が、その支柱（５）の天板（８）上へ搭載され、且つ複数の固定ボルト（１０）を介して組立一体化されている。
【００４３】
又、食材収納容器（Ｔ）とその加熱作用ボックス（Ｈｂ）とを一緒に昇降させる作動機構（Ｅ）について言えば、（１１）は上記食材収納容器（Ｔ）の係止フランジ（１）を受け止め吊持する容器受けアームであって、図５のような平面視の前向き開放したほぼＵ字形又は馬蹄形をなし、その前端部から一体的に垂立する左右一対の芯出しガイドピン（１２）へ、食材収納容器（Ｔ）側の上記取付孔（３）が上方から抜き差し自在に差し込みセットされることにより、その食材収納容器（Ｔ）が撹拌機構（Ａ）や加熱器（Ｈ）との対応的な位置関係上、自づと正確な芯出し状態に固定維持されるようになっている。
【００４４】
他方、（１３）は上記容器受けアーム（１１）の後端部から一体的に垂下された背壁プレートであって、上記支柱（５）と平行しており、その背壁プレート（１３）からは支柱（５）よりも広幅な一定間隔を保つ左右一対の昇降支持プレート（１４）が、後向き一体的に張り出されている。
【００４５】
（１５）は上記支柱（５）の開放した後面を囲む如く、両昇降支持プレート（１４）の張り出し先端部（後端部）に固定横架された昇降スライダーであり、これから前向き一体的に張り出す水平な軸受け台（１６）が、上記支柱（５）の内部に介在している。（１７）は上記昇降支持プレート（１４）に対する昇降スライダー（１５）の取り付け固定ボルトである。
【００４６】
（１８）は両昇降支持プレート（１４）の付け根部（前端部）に各々軸支された左右一対づつ合計４個の遊転ローラー、（１９）は同じく両昇降支持プレート（１４）へ各々複数の固定ボルト（２０）によって、前後方向への進退自在に取り付けられた別個な左右一対の調整プレートであり、その両調整プレート（１９）にも左右一対づつ合計４個の遊転ローラー（２１）が各々軸支されている。
【００４７】
そして、その昇降支持プレート（１４）側の遊転ローラー（１８）が昇降ガイドレールとなるチャンネル形支柱（５）の角隅部に沿って転動すると共に、調整プレート（１９）側の遊転ローラー（２１）が同じく支柱（５）の先端部に沿って転動することにより、上記昇降スライダー（１５）を円滑に正しく昇降させることができるようになっている。
【００４８】
（２２）は上記支柱（５）の内部に垂立された一定長さの回動ネジ軸であって、上記昇降スライダー（１５）側の軸受け台（１６）を貫通しており、その下端部には下降ストッパー（２３）となる座金が取り付け固定されている一方、同じく回動ネジ軸（２２）の上端部に従動ベベルギヤ（２４）が嵌め付け一体化されている。
【００４９】
（２５）は上記昇降スライダー（１５）側の軸受け台（１６）と相俟って、回動ネジ軸（２２）の中途部を安定良く受け持つベアリング（２６）のケースであり、上記撹拌作用ボックス（Ａｂ）の下底部と支柱（５）の上端部との相互間に組み付け一体化されている。（２７）は上記軸受け台（１６）へ回動不能に取り付けられた固定ナットであり、回動ネジ軸（２２）との螺合締結状態に保たれている。
【００５０】
又、（２８）は上記回動ネジ軸（２２）側の従動ベベルギヤ（２４）と直交状態に噛合する原動ベベルギヤであって、上記撹拌作用ボックス（Ａｂ）を貫通横断する水平な回動ハンドル軸（２９）の中途部へ、図６、７のようなキーやスプラインを介して嵌合されており、その回動ハンドル軸（２９）が撹拌作用ボックス（Ａｂ）から張り出す一端部（横端部）の回動ハンドル（３０）を手動操作することによって、上記支柱（５）の内部に垂立している回動ネジ軸（２２）を回動させることができるようになっている。
【００５１】
更に言えば、その回動ネジ軸（２２）を回動操作すれば、これに沿って上記昇降スライダー（１５）が昇降作用のみを行い、延いては容器受けアーム（１１）により受け止め吊持された状態にある食材収納容器（Ｔ）が、図２、４、６のように昇降することとなる。
【００５２】
その場合、回動ネジ軸（２２）の下端部に固定されている上記座金が、食材収納容器（Ｔ）の下降ストッパー（２３）として働く一方、同じく食材収納容器（Ｔ）の上昇ストッパー（３１）として働くネジ杆が、上記撹拌作用ボックス（Ａｂ）における下底部（９）の付近から前向き一体的に張り出す支持ブラケット（３２）を介して取り付けられており、そのネジ杆の先端部（下端部）によって上記食材収納容器（Ｔ）の径大な係止フランジ（１）を受け止めるようになっている。
【００５３】
尚、その食材収納容器（Ｔ）の下降ストッパー（２３）となる座金並びに上昇ストッパー（３１）となるネジ杆は、何れもその受け止めストッパー位置の昇降調整を行えるようになっている。
【００５４】
そして、上記容器受けアーム（１１）の後端部から垂下した背壁プレート（１３）には、加熱作用ボックス（Ｈｂ）の後端部から一体的に張り出す取付プレート（３３）が、溶接や着脱可能な複数の固定ボルト（３４）によって取り付けられており、その加熱作用ボックス（Ｈｂ）に内蔵された電磁誘導加熱器（Ｈ）と、これによって加熱される食材収納容器（Ｔ）とが一緒に安定良く昇降し得るようになっている。
【００５５】
その際、固定ボルト（３４）受け入れ用の昇降調整長孔（３５）を上記容器受けアーム（１１）側の背壁プレート（１３）又は加熱作用ボックス（Ｈｂ）側の取付プレート（３３）へ開口分布させることにより、容器受けアーム（１１）に受け止め吊持された食材収納容器（Ｔ）の底面と、その真下位置に臨む電磁誘導加熱器（Ｈ）との上下相互間隔を、広く又は狭く微調整できるように構成することが望ましい。
【００５６】
上記加熱作用ボックス（Ｈｂ）はアルミの胴板（３６）と底板（３７）並びに耐熱性のガラス製又は合成樹脂製天板（３８）から、図４、１３に示す如く、上記食材収納容器（Ｔ）の底面と対応する大きさのほぼ円盤形に組み立てられており、電磁誘導加熱器（Ｈ）の電磁誘導加熱コイル（３９）を支持するコイル受けベース（４０）が、複数の脚柱（４１）を介して加熱作用ボックス（Ｈｂ）の底板（３７）に取り付けられている。（４２）は上記胴板（３６）の後面に開口形成された放熱口である。
【００５７】
次に、上記撹拌作用ボックス（Ａｂ）を説明すると、これは水平な上記下底板（９）のほかに、これと平行な上底板（４３）も備えた図６のような側面視の倒立Ｌ字形に造形されており、その上底板（４３）の上段空間を横架する水平な固定台（４４）には、これに植え立てられた複数の脚柱（４５）と，これにより支持されたモーター取付板（４６）を介して、撹拌機構（Ａ）の駆動源となるギヤードモーター（４７）が搭載されている。
【００５８】
又、同じく撹拌作用ボックス（Ａｂ）の上底板（４３）へ固定されたインバータ取付板（４８）には、上記ギヤードモーター（４７）の回転制御用インバータ（４９）が搭載されている。（５０）はそのモーター回転制御用インバータ（４９）と上記回動ハンドル軸（２９）との背後に立設された垂直の固定仕切り壁板であり、これよりも背後の空間に上記電磁誘導加熱コイル（３９）の加熱用インバータ（高周波電源）（５１）と図外の各種電装品が内蔵設置されている。
【００５９】
（５２）は上記電磁誘導熱コイル（３９）とその加熱用インバータ（５１）との電気配線、（５３）はその加熱用インバータ（５１）などを冷却するための通気口であり、撹拌作用ボックス（Ａｂ）の後面に開口形成されている。（５４）は同じく撹拌作用ボックス（Ａｂ）における上段空間の前面に取り付けられた操作パネルであり、ここには図１のような撹拌オン・オフスイッチ（５５）や撹拌正逆切換えスイッチ（５６）、モーターの回転速度調整ボリューム（５７）、運転タイマーなどのほか、目標温度調整ボリューム（５８）やその測定温度表示器（無線受信器）（５９）なども設置されている。
【００６０】
撹拌機構（Ａ）は上記ギヤードモーター（４７）によって回転駆動されるセンター主軸（６０）と、その周囲をセンター主軸（６０）と同じ方向（Ｆ）へ公転運動すると同時に、その公転運動との逆方向（Ｒ）並びに同じ方向（Ｆ）へ各々自転運動する第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）とを備えており、その一対の第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）の下端部に各種の第１、２撹拌子（Ｐ１）（Ｐ２）が、各々着脱自在に連結使用されることとなる。その第１、２撹拌子（Ｐ１）（Ｐ２）については、後に詳しく説明する。
【００６１】
即ち、その撹拌機構（Ａ）の詳細を示した図６や図８〜１１から明白なように、上記撹拌作用ボックス（Ａｂ）内の上段空間を横断する水平な固定台（４４）には、その上方からモーター取付板（４６）と複数の脚柱（４５）を介して、撹拌機構（Ａ）の駆動用ギヤードモーター（４７）が搭載されているが、その同じ固定台（４４）の中央部にはギヤードモーター（４７）から垂下するセンター主軸（６０）を回転自在に軸受けするラジアルベアリング（６３）の固定ケース（６４）が、逆な下方から差し込み一体化されている。（６５）はそのセンター主軸（６０）を別に支持するスラストベアリングである。
【００６２】
（６６）はその固定台（４４）の下面と固定ベアリングケース（６４）の胴面へ、複数の固定ボルト（６７）と溶接によって強固に取り付け一体化された径大な円形のギヤ支持用天井板であり、その天井板（６６）における周縁部の下面にはインターナルギヤ（内歯車）（６８）が、複数の固定ボルト（６９）によって取り付けられている。
【００６３】
（７０）はそのインターナルギヤ（６８）を下方から包囲し得る径大な断面ほぼＵ字形の回転椀であって、水平の円盤（７０ａ）とその周縁部から一体的に起立する包囲カバー（７０ｂ）と同じく円盤（７０ａ）の偏心部から一体的に垂下する一対の第１、２ベアリングケース（７０ｃ）（７０ｄ）とを備えており、その円盤（７０ａ）の中心部をなすボス（７０ｅ）がキーやスプラインなどを介して、上記センター主軸（６０）の下端部付近と一体回転し得るように嵌合されている。（７１）はその回転椀（７０）の抜け止め用固定ナットであり、センター主軸（６０）の下端部に螺合締結されている。
【００６４】
そして、上記第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）の一対は何れも食材収納容器（Ｔ）内の偏心部に向かって垂下するが、その一方の第１偏心撹拌軸（６１）が上記センター主軸（６０）と短かい間隔距離（Ｌ１）（例えば約８３．７５mm）を保つ平行状態にあるに反して、他方の第２偏心撹拌軸（６２）は同じくセンター主軸（６０）と長い間隔距離（Ｌ２）（例えば約１１５mm）を保つ平行状態にあり、上記回転椀（７０）の対応位置に具備された第１、２ベアリングケース（７０ｃ）（７０ｄ）内の第１、２ラジアルベアリング（７２）（７３）によって、各々回転（自転）自在に軸受けされている。
【００６５】
又、上記固定設置状態にあるギヤ支持用天井板（６６）側のインターナルギヤ（６８）に内接して、これと噛合回転し得る比較的径大な第１ピニオンギヤ（７４）が、上記第１偏心撹拌軸（６１）の上端部へキーやスプラインなどを介して嵌め付け一体化されている。
【００６６】
更に、同じくギヤ支持用天井板（６６）側のインターナルギヤ（６８）に内接して、これと噛合回転し得るアイドルギヤ（中間歯車）（７５）が、上記センター主軸（６０）と平行に垂立するアイドルギヤ支軸（７６）を介して、上記回転椀（７０）の円盤（７０ａ）に取り付け一体化されていると共に、そのアイドルギヤ（７５）と噛合回転し得る別個な第２ピニオンギヤ（７７）が、上記第２偏心撹拌軸（６２）の上端部にやはり嵌め付け一体化されている。
【００６７】
しかも、上記アイドルギヤ（７５）は第１ピニオンギヤ（７４）とほぼ同じ直径を備えているが、第２ピニオンギヤ（７７）はこれらよりも径小に寸法化されており、上記第１偏心撹拌軸（６１）に比して第２偏心撹拌軸（６２）が速く回転（自転）するように関係設定されている。（７８）は上記アイドルギヤ（７５）とその支軸（７６）との相互間に介在するラジアルベアリング、（７９）はそのアイドルギヤ支軸（７６）を上記回転椀（７０）における円盤（７０ａ）の偏心部へ抜け止め状態に取り付ける固定ナットである。
【００６８】
この点、図示の実施形態では第１偏心撹拌軸（６１）が公転速度の約４倍として、第２偏心撹拌軸（６２）が同じく公転速度の約６倍として、各々高速に回転（自転）するギヤ比になっているが、この回転ギヤ比は食材の種類又は／及びこれに対して付与する処理の目的（必要な撹拌子の種類）などに応じて、自由自在に変更・調整することができる。
【００６９】
そのため、上記撹拌機構（Ａ）のセンター主軸（６０）が図９の矢印方向（Ｆ）へ回転駆動されると、そのセンター主軸（６０）と一体回転する上記回転椀（７０）を介して、その第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）とアイドルギヤ支軸（７６）がセンター主軸（６０）の周囲を同じ方向（Ｆ）へゆっくり公転運動することになる。
【００７０】
そして、その公転運動と同時に、上記第１偏心撹拌軸（６１）がその上端部の第１ピニオンギヤ（７４）とインターナルギヤ（６８）との噛合回転によって、上記公転運動する方向（Ｆ）との逆方向（Ｒ）へすばやく自転運動することになる一方、上記第２偏心撹拌軸（６２）がその上端部の第２ピニオンギヤ（７７）とアイドルギヤ（７５）との噛合回転並びにそのアイドルギヤ（７５）と上記インターナルギヤ（６８）との噛合回転を介して、第１偏心撹拌軸（６１）が自転運動する方向（Ｒ）との逆方向（Ｆ）（上記公転運動する方向と同じ）へ、しかもその第１偏心撹拌軸（６１）の回転（自転）速度よりも速く自転運動することになる。
【００７１】
その場合、上記センター主軸（６０）と延いては第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）の一対をその回転駆動源のギヤードモーター（４７）によって、図９の矢印方向（Ｆ）と逆な方向（Ｒ）へ公転運動させることも可能であるが、上記アイドルギヤ（７５）を介して自転運動する第２偏心撹拌軸（６２）と、その上端部の第２ピニオンギヤ（７７）との嵌合面にはワンウェイクラッチ（８０）が介挿設置されており、上記センター主軸（６０）が上記矢印方向（Ｆ）との逆方向（Ｒ）へ回転駆動された時だけ、そのワンウェイクラッチ（８０）の滑る働きにより、第２ピニオンギヤ（７７）から第２偏心撹拌軸（６２）への伝動作用を切断し、その第２偏心撹拌軸（６２）を自づと停止させるようになっている。
【００７２】
上記撹拌機構（Ａ）における第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）の下端部は、図８や図１０、１１に示すような咬み合いフック（８１）として切り欠かれている。（８２）はその偏心撹拌軸（６１）（６２）へ各々下方から差し込み套嵌された連結スリーブ、（８３）はその連結スリーブ（８２）に固定ボルト（８４）を介して取り付けられた抜け止め片であり、これが上記偏心撹拌軸（６１）（６２）の円周面に各々列設された昇降ガイド溝レール（８５）へ係止して、その偏心撹拌軸（６１）（６２）から脱落しないようになっている。
【００７３】
更に、（８６）は上記撹拌作用ボックス（Ａｂ）における上底板（４３）の回転椀逃し入れ口（図示符号省略）を目隠しする蓋板であって、その回転椀逃し入れ口の周辺部に取り付け固定されており、その下面には上記回転椀（７０）の包囲カバー（７０ｂ）を包囲する径大なリング状の回動ガイドレール（８７）が、複数の固定ボルト（８８）によって取り付け一体化されている。
【００７４】
上記回動ガイドレール（８７）は断面ほぼコ字形をなし、その凹周溝の内部に別個な合成樹脂のハンガーフック（８９）が係合されている。そのハンガーフック（８９）は平面視の約２４０度だけ弯曲する円弧形をなし、これには複数の水平な係止ピン（９０）が植え付けられている。
【００７５】
（９１）はステンレス鋼板から上記ハンガーフック（８９）と同じ角度だけ円弧状に弯曲形成された開閉カバーであって、把手（９２）を備えており、その複数の吊り板片（９３）が上記ハンガーフック（８９）の係止ピン（９０）へ係脱自在に係止されるようになっている。
【００７６】
又、（９４）は上記開閉カバー（９１）と相俟って平面視の円形（３６０度）に閉合されることとなる背面カバーであって、やはりステンレス鋼板から残りの約１２０度だけ弯曲した円弧形をなし、これから後向き一体的に張り出す取付ステー（９５）が図６のように、上記撹拌作用ボックス（Ａｂ）における下段空間の前面へ固定ボルト（９６）によって取り付け一体化されている。
【００７７】
そのため、作業者が上記開閉カバー（９１）の把手（９２）を握り持ち、その回動ガイドレール（８７）に沿って開閉カバー（９１）を手廻し操作することにより、上記容器受けアーム（１１）に受け止め吊持されている食材収納容器（Ｔ）の開放上面を、その背面カバー（９４）との全体的な円形（３６０度）の包囲状態に閉鎖することができる。
【００７８】
但し、その場合図８、１２に示すように、食材収納容器（Ｔ）の開放上面をその背面カバー（９４）と相俟って、平面視の円形（３６０度）に包囲した正規な閉鎖状態にある開閉カバー（９１）の上記吊り板片（９３）からは、その金属材の被検知片（９７）が横向き一体的に張り出されている一方、その被検知片（９７）を検知できる近接センサー（９８）が、上記撹拌作用ボックス（Ａｂ）における上底板（４３）又はその回転椀逃し入れ口用蓋板（８６）の対応位置に取り付け固定されている。
【００７９】
上記食材収納容器（Ｔ）の開放上面をその開閉カバー（９１）が正規の包囲状態に閉鎖した時、これを被検知片（９７）から検知した近接センサー（９８）の出力電気信号に基いて、上記撹拌機構（Ａ）の駆動源であるギヤードモーター（４７）を回転させ、さもなければギヤードモーター（４７）が回転し始めないように自動制御するようになっている。上記近接センサー（９８）が撹拌機構（Ａ）の電源スイッチとして機能し得るようになっているのである。
【００８０】
尚、上記開閉カバー（９１）を適度に回動操作して開放することにより、その食材収納容器（Ｔ）に対する食材の出し入れ作業を行えることは言うまでもない。
【００８１】
更に、第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）を回転（自転）自在に軸受けしている回転椀（７０）が、撹拌機構（Ａ）のセンター主軸（６０）と一体回転する旨を既に説明したけれども、その回転椀（７０）における水平な円盤（７０ａ）の偏心部からは図６や図１３のようなセンサーホルダー（９９）が一体的に垂下されている。
【００８２】
（１００）はそのセンサーホルダー（９９）の下端部に設けられた受け輪であり、ここへ上方から抜き差し自在に差し込み係止された無線送信器（Ｓ）の感温部（接触式温度センサー）（１０１）が、上記第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）の一対と一緒にゆっくり公転運動し乍ら、食材収納容器（Ｔ）内にある食材の加熱温度（品温）をリアルタイムに検知（測定）する。
【００８３】
その場合、その接触式温度センサー（１０１）は上記第１偏心撹拌軸（６１）に連結使用される径大な第１ホイッパー（Ｐ１）と、第２偏心撹拌軸（６２）に連結使用される径小な第２ホイッパー（Ｐ２）との隣り合う位置付近に垂下し、その第１、２ホイッパー（Ｐ１）（Ｐ２）の回転（自転）運動軌跡と干渉するおそれはない。
【００８４】
上記無線送信器（Ｓ）は図１４に抽出して示すような金属製の筐胴（１０２）と、その開口両端部へ各々防水用Ｏリング（１０３）を介して、開閉自在に螺合締結された金属製の口金（１０４）並びに合成樹脂製のキャップ（１０５）と、その口金（１０４）の中心部から一体的に突出する細長い金属製のノーズ管（１０６）とから、全体的な注射器形に組み立てられており、その食材の中へ差し込み使用されることとなるノーズ管（１０６）の先端部（下端部）に、サーミスターや測温抵抗箔、熱電対箔などの接触式温度センサー（１０１）が取り付けられている。
【００８５】
しかも、上記筐胴（１０２）にマイクロコンピューターが実装された基板（１０７）とその駆動源の電池（１０８）を、上記キャップ（１０５）に送信アンテナ（１０９）を各々内蔵している。（１１０）は上記温度センサー（１０１）と基板（１０７）とを接続する伝送線である。
【００８６】
そして、このような接触式温度センサー（１０１）を備えた無線送信器（Ｓ）と対応する受信器は、先に一言した測定温度表示器（５９）との兼用タイプとして、撹拌作用ボックス（Ａｂ）上の操作パネル（５４）に組み込み一体化されており、その送信器（Ｓ）から無線信号として送信される食材の現在温度データを、無線受信器が受信して、操作パネル（５４）上の測定温度表示器（５９）に出力表示すると共に、その現在温度データが予じめ上記目標温度調整ボリューム（５８）によって設定された目標温度に到達した時、その受信器からの出力電気信号によって上記電磁誘導加熱器（Ｈ）の高周波電源（加熱用インバータ）（５１）をオフ制御し、食材収納容器（Ｔ）の加熱を自動停止するようになっている。
【００８７】
次に、図１５〜２０は食材ミキサーの変形実施形態を示しており、これが図１〜１３の上記基本実施形態と異なる構成を要説すると、下記のとおりである。
【００８８】
つまり、食材収納容器（寸胴鍋）（Ｔ）とその加熱作用ボックス（Ｈｂ）とを一緒に昇降作動させる機構（Ｅ）について、上記基本実施形態の場合据ミキサー本体フレーム（Ｍ）の支柱（５）自身を昇降ガイドレールとし、これに沿い転動する合計８個の遊転ローラー（１８）（２１）を介して、容器受けアーム（１１）側の昇降スライダー（１５）を昇降させるようになっているが、ここに変形実施形態では後向き開放する側面視のコ字形昇降ユニットベース（１１１）を、支柱（５）の内部へ左右一対づつ合計４本のボルト（１１２）によって取り付け固定すると共に、その昇降ユニットベース（１１１）における上下一対の水平な軸受け盤（１１３）（１１４）に内蔵されたラジアルベアリング（１１５）（１１６）により、回動ネジ軸（２２）の中途部と下端部を回動自在に支持している。
【００８９】
そして、上記回動ネジ軸（２２）の両隣りに並列する左右一対の昇降ガイド軸（１１７）をその回動ネジ軸（２２）と同じく、容器受けアーム（１１）における昇降スライダー（１５）の軸受け台（１６）へ貫通状態に垂立させて、やはり回動ネジ軸（２２）を回動操作すれば、その容器受けアーム（１１）側の昇降スライダー（１５）が両昇降ガイド軸（１１７）に沿って、円滑に正しく昇降作用するようになっている。
【００９０】
その場合、上記コ字形をなす昇降ユニットベース（１１１）の下側軸受け盤（１１４）が、昇降スライダー（１５）を受け止める下降ストッパーとして働く。上記回動ネジ軸（２２）との螺合締結状態を保つ固定ナット（２７）は、角筒形として軸受け台（１６）に嵌め付け一体化されており、昇降スライダー（１５）の直進的な昇降作用のみを許すことは言うまでもない。
【００９１】
又、上記食材ミキサーの基本実施形態では食材収納容器（Ｔ）の底面とその電磁誘導加熱器（Ｈ）との上下相互間隔を、広く又は狭く微調整するための構成として、固定ボルト（３４）のネジ孔（１１８）を容器受けアーム（１１）側の背壁プレート（１３）に、その固定ボルト（３４）の受け入れ用昇降調整長孔（３５）を加熱作用ボックス（Ｈｂ）側の取付プレート（３３）に、各々開口形成しているが、図１５〜２０の変形実施形態では上記固定ボルト（３４）のねじ込み方向を逆向きとして、その昇降調整長孔（３５）を容器受けアーム（１１）側の背壁プレート（１３）に、ネジ孔（１１８）を加熱作用ボックス（Ｈｂ）側の取付プレート（３３）に各々開口形成している。
【００９２】
同じく図１５〜２０の変形実施形態では、撹拌作用ボックス（Ａｂ）の内部にあるモーター取付板（４６）から、受信器支持スタンド（１１９）を一体的に立設して、上記無線送信器（Ｓ）と対応する無線受信器（１２０）をその支持スタンド（１１９）の上面中央部に設置している。上記基本実施形態と異なり、操作パネル（５４）の温度表示器（５９）と別個独立の無線受信器（１２０）を採用しているわけである。
【００９３】
図１８、１９の符号（１２１）は食材の追加投入シュートを示しており、これを上記開閉カバー（９１）への抜き差し自在に差し込み使用するならば、撹拌機構（Ａ）の運転中食材収納容器（Ｔ）が安全な包囲状態に閉鎖されていても、その撹拌機構（Ａ）の運転を停止することなく、その追加投入シュート（１２１）から食材収納容器（Ｔ）の内部へ、例えば小麦粉や牛乳、砂糖、その他の必要な食材を追加投入することができ、作業上の利便性が向上する。
【００９４】
更に、上記食材ミキサーの基本実施形態ではセンター主軸（６０）と一体回転する径大な回転碗（７０）の偏心部から、センサーホルダー（９９）を一体的に垂下させて、その下端部の受け輪（１００）へ無線送信器（Ｓ）の感温部（温度センサー）（１０１）を差し込み係止しているが、その温度センサー（１０１）が第１、２ホイッパー（Ｐ１）（Ｐ２）の回転（自転）運動軌跡と干渉しない限り、図１８〜２０の変形実施形態に示す如く、上記センター主軸（６０）の下端部から食材収納容器（Ｔ）内の中心部に向かって、センサーホルダーとなる延長センター軸（１２２）を一体的に垂下させ、その下端部へ別個な眼鏡型や２つ割り型などのクランプ金具（１２３）を取り付けて、そのクランプ金具（１２３）へ上記無線送信器（Ｓ）の温度センサー（１０１）を上方から抜き差し自在に差し込み、その脱落不能な使用状態に係止しても良い。
【００９５】
その場合、図２１、２２の別な変形実施形態から明白なように、上記２つ割り型クランプ金具（１２３）の一端部（横端部）へ無線送信器（Ｓ）の温度センサー（１０１）を差し込み係止させると共に、同じくクランプ金具（１２３）の他端部（横端部）へスクレーパー（樹脂板）（１２４）の支軸（１２５）を取り付けて、そのスクレーパー（１２４）により食材収納容器（寸胴鍋）（Ｔ）の垂直な内壁面（胴面）に付着する食材を、自づと掻き取ることができるように構成しても良い。（１２６）はスクレーパー（１２４）の先端部を食材収納容器（Ｔ）の内壁面（胴面）へ弾圧付勢するコイルバネ、（１２７）はそのスクレーパー（１２４）の回動支点となる垂直なヒンジピンである。
【００９６】
尚、図１５〜２２の変形実施形態におけるその他の構成は上記基本実施形態と実質的に同一であるため、その図１５〜２２に図１〜１３との同一符号を記入するにとどめて、その詳細な説明を省略する。
【００９７】
先に一言した第１、２撹拌子（Ｐ１）（Ｐ２）としては、底面がフラットな食材収納容器（寸胴鍋）（Ｔ）と一緒に使って、菓子・パン類の生地となる必要な材料の泡立て（ホイッピング）や撹拌（ビーティング）、混合（ミキシング）などの処理を行えるワイヤーホイッパーが採用されている。
【００９８】
この点、図２、６、１３に示した第１、２撹拌子（Ｐ１）（Ｐ２）は上記第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）に連結使用される取付支軸（１３０）と、長さが異なる多数（図例では合計２０本）のステンレスワイヤー（１３１）から底部での立体交叉状態に組み立てられた作用篭体（Ｃ）とを備えたホイッパーであり、そのホイッパーの回転によって各種粘性食材の上記処理を行うようになっている。
【００９９】
ここにホイッパーとして具体化された第１、２撹拌子（Ｐ１）（Ｐ２）は、その回転直径（Ｄ）とステンレスワイヤー（１３１）の線径（太さ）について相違するだけであり、互いに実質上同じ共通の構成を具備しているため、その共通の構成を図２３〜２９に示した第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）に基いて詳述すると、次のとおりである。
【０１００】
即ち、第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）の上記取付支軸（１３０）はステンレス鋼棒から成り、その上端部に設けられた咬み合いフック（１３２）が、上記偏心撹拌軸（６１）（６２）側の咬み合いフック（８１）と着脱自在に咬み合わせ一本化されることによって、その偏心撹拌軸（６１）（６２）と一体回転し得るようになっている。その着脱作業時には上記偏心撹拌軸（６１）（６２）に套嵌されている連結スリーブ（８２）を、作業者が押し上げ操作したり、その操作を解除したりすれば良い。
【０１０１】
（１３３）は上記作用篭体（Ｃ）のワイヤー受けボスであって、ステンレス鋼やアルミ合金から径小な円筒形のボス本体（１３３ａ）と、その下端部から一体的に張り出す径大な円盤状のヘッドフランジ（１３３ｂ）とを備えた段付き形態に作成されており、上記取付支軸（１３０）の下端部へ差し込み套嵌された組立状態のもとで、そのボス本体（１３３ａ）と取付支軸（１３０）とが溶接されている。
【０１０２】
（１３４）はその溶接に先立ち、ボス本体（１３３ａ）のネジ孔（１３５）から取付支軸（１３０）に向かって螺入された固定ビスであり、食材収納容器（寸胴鍋）（Ｔ）に対する作用篭体（Ｃ）の設置（吊持）高さを調整するために使われる。
【０１０３】
他方、同じくワイヤー受けボス（１３３）における径大なヘッドフランジ（１３３ｂ）の周縁部には、上記ステンレスワイヤー（１３１）における全本数の２倍に相当する偶数個（図例では合計４０個）のワイヤー受け入れ孔（１３６）が垂直の貫通状態に開口分布されている。
【０１０４】
上記作用篭体（Ｃ）を形作るステンレスワイヤー（１３１）の各個（１本づつ）は、悉く同じ線径（例えば約３mm）のステンレス丸鋼線材から成り、図２８、２９に抽出して示す如く、その一定長さを有する線材の中間部が水平な底部（１３１ａ）となる側面視のほぼＵ字形に折り曲げられると共に、その垂直な胴部（１３１ｂ）の両端から引き続き内向きに屈折する水平な肩部（１３１ｃ）を経て、更に上方へ曲げ起された垂直な首部（１３１ｄ）の先端が、上記線材の切り離し両端基部（１３１ｅ）をなす。
【０１０５】
但し、図２８、２９では肩部（１３１ｃ）がほぼ水平なステンレスワイヤー（１３１）を示しているが、その各ステンレスワイヤー（１３１）の肩部（１３１ｃ）を外下がりのほぼ「ハ」字１に傾斜させて、垂直な胴部（１３１ｂ）と鈍角の交叉状態に曲成しても良い。
【０１０６】
何れにしても、各ステンレスワイヤー（１３１）の切り離し両端基部（１３１ｅ）が上記ワイヤー受けボス（１３３）の円盤状ヘッドフランジ（１３３ｂ）に開口分布しているワイヤー受け入れ孔（１３６）へ、図２６のように下方から差し込み貫通された上、そのヘッドフランジ（１３３ｂ）の上面において溶接（アーク溶接）されており、その各溶接部の電解研磨も行われている。
【０１０７】
その場合、上記した全本数（先に例示した合計２０本）のステンレスワイヤー（１３１）は悉く異なる長さを有しており、その何れも図２８に抽出して示した側面視の基本的なＵ字形に曲成されているが、その垂直な胴部（１３１ｂ）の幅（ｗ）（作用篭体（Ｃ）としての回転直径（Ｄ））が異なる複数本（図例では５本）づつを１組の単位として、しかもその複数組（図例では第１組〜第４組の合計４組）が図２３〜２７のように、何れも最も広幅なステンレスワイヤー（１３１）から最も狭幅なステンレスワイヤー（１３１）へ、又はその逆な順序での整然と規則的に並ぶ配列状態に組み立てられている。
【０１０８】
つまり、上記胴部（１３１ｂ）の幅（ｗ）（作用篭体（Ｃ）としての回転直径（Ｄ））について、図２４、２５の平面図に基き説明すると、第１組（ａ組）の第１〜５ステンレスワイヤー（ａ１）（ａ２）（ａ３）（ａ４）（ａ５）と、第２組（ｂ組）の第１〜５ステンレスワイヤー（ｂ１）（ｂ２）（ｂ３）（ｂ４）（ｂ５）と、第３組（ｃ組）の第１〜５ステンレスワイヤー（ｃ１）（ｃ２）（ｃ３）（ｃ４）（ｃ５）と、第４組（ｄ組）の第１〜５ステンレスワイヤー（ｄ１）（ｄ２）（ｄ３）（ｄ４）（ｄ５）とは、その各組における幅（ｗ）の最も広い第１ステンレスワイヤー（ａ１）（ｂ１）（ｃ１）（ｄ１）が最大直径（例えば約２１０mm）の第１仮想同芯円（Ｄ１）上に点在分布し、又同じく幅（ｗ）の最も狭い第５ステンレスワイヤー（ａ５）（ｂ５）（ｃ５）（ｄ５）が最小直径（例えば約１８０mm）の第５仮想同芯円（Ｄ５）上に点在分布する。
【０１０９】
そして、このような趣旨（規則）に基いて、同じく各組におけるその他の第２ステンレスワイヤー（ａ２）（ｂ２）（ｃ２）（ｄ２）が第２仮想同芯円（Ｄ２）上に、第３ステンレスワイヤー（ａ３）（ｂ３）（ｃ３）（ｄ３）が第３仮想同芯円（Ｄ３）上に、更に第４ステンレスワイヤー（ａ４）（ｂ４）（ｃ４）（ｄ４）が第４仮想同芯円（Ｄ４）上に各々点在分布し、要するに全本数のステンレスワイヤー（１３１）が回転直径差のある５種類の第１〜５仮想同芯円（Ｄ１）〜（Ｄ５）上へ点在分布する状態にレイアウトされている。
【０１１０】
しかも、上記５本１組の各単位は図１７、１８から併せて明白であるように、その幅（ｗ）の最も広い第１ステンレスワイヤー（ａ１）（ｂ１）（ｃ１）（ｄ１）が時計廻りでの先行側に位置し、最も狭い第５ステンレスワイヤー（ａ５）（ｂ５）（ｃ５）（ｄ５）が同じく時計廻りでの後行側に位置する順序として、その５本づつの上記垂直な胴部（１３１ｂ）が仮想円弧軌跡（ａ−ａ）を描く並列状態に点在分布している。
【０１１１】
その場合、第１〜５仮想同芯円（Ｄ１）（Ｄ２）（Ｄ３）（Ｄ４）（Ｄ５）の隣り合う間隔は必らずしも同等であることを要さないが、すべて同等に寸法化することが好ましい。
【０１１２】
次に、上記Ｕ字形をなす水平な底部（１３１ａ）までの深さ（ｇ）について、図２４、２５の平面図と図２６の部分拡大断面図である図２７に基き説明すると、上記胴部（１３１ｂ）の幅（ｗ）（作用篭体（Ｃ）としての回転直径（Ｄ））が各組における第１ステンレスワイヤー（ａ１）（ｂ１）（ｃ１）（ｄ１）と第２ステンレスワイヤー（ａ２）（ｂ２）（ｃ２）（ｄ２）と第３ステンレスワイヤー（ａ３）（ｂ３）（ｃ３）（ｄ３）と第４ステンレスワイヤー（ａ４）（ｂ４）（ｃ４）（ｄ４）と第５ステンレスワイヤー（ａ５）（ｂ５）（ｃ５）（ｄ５）について、各々同等に設定されており、上記したように第１〜５仮想同芯円（Ｄ１）（Ｄ２）（Ｄ３）（Ｄ４）（Ｄ５）上に各々点在分布しているとしても、ステンレスワイヤー（１３１）の各個（１本づつ）がすべて異なる長さを有しており、その各ステンレスワイヤー（１３１）の切り離し両端基部（１３１ｅ）がワイヤー受けボス（１３３）のヘッドフランジ（１３３ｂ）へ、悉く同一設置高さにある状態として差し込み一体化されているため、その底部（１３１ａ）までの深さ（ｇ）もすべて異なる結果となる。
【０１１３】
つまり、第１組（ａ組）をなす第１〜５ステンレスワイヤー（ａ１）〜（ａ５）のうち、その上記幅（ｗ）の最も広い第１ステンレスワイヤー（ａ１）が、作用篭体（Ｃ）を組み立てる全本数（先に例示した合計２０本）のうちでも最も長いステンレスワイヤー（１３１）として、又第４組（ｄ組）をなす第１〜５ステンレスワイヤー（ｄ１）〜（ｄ５）のうち、その上記幅（ｗ）の最も狭い第５ステンレスワイヤー（ｄ５）が、同じく作用篭体（Ｃ）を組み立てる全本数（合計２０本）のうちでも最も短いステンレスワイヤー（１３１）として、その最も長いステンレスワイヤー（ａ１）が最も深くなり（最下段となり）、最も短かいステンレスワイヤー（ｄ５）が最も浅くなり（最上段となり）、このような趣旨（規則）に基いて、各組におけるその他のステンレスワイヤー（１３１）が長いものを下段とし、短いものを上段とする順序での段階（積層）状態に、しかも水平な底部（１３１ａ）における中央位置での立体交叉状態に組み立てられている。
【０１１４】
そのため、５本１組の各単位を作用篭体（Ｃ）の周囲（横方向）から見た場合、その５本づつの垂直な胴部（１３１ｂ）と水平な底部（１３１ａ）との交点（角隅部）同士を結ぶ仮想線分（ｆ−ｆ）は、図２６に示すような傾斜状態となる。
【０１１５】
更に言えば、図例の作用篭体（Ｃ）では最も長い第１組（ａ組）の第１ステンレスワイヤー（ａ１）から最も短い第４組（ｄ組）の第５ステンレスワイヤー（ｄ５）への配列順序が、最大直径の第１仮想同芯円（Ｄ１）上に点在分布する各組の第１ステンレスワイヤー（ａ１）（ｂ１）（ｃ１）（ｄ１）から、最小直径の第５仮想同芯円（Ｄ５）上に点在分布する各組の第５ステンレスワイヤー（ａ５）（ｂ５）（ｃ５）（ｄ５）への順序として、しかもその各仮想同芯円（Ｄ１）（Ｄ２）（Ｄ３）（Ｄ４）（Ｄ５）上に点在分布する各組の第１ステンレスワイヤー（ａ１）（ｂ１）（ｃ１）（ｄ１）と第２ステンレスワイヤー（ａ２）（ｂ２）（ｃ２）（ｄ２）と第３ステンレスワイヤー（ａ３）（ｂ３）（ｃ３）（ｄ３）と第４ステンレスワイヤー（ａ４）（ｂ４）（ｃ４）（ｄ４）と第５ステンレスワイヤー（ａ５）（ｂ５）（ｃ５）（ｄ５）については、その第１組（ａ組）から第４組（ｄ組）への順序として、その最下段（最も深い深さ：例えば約２０５mm）から最上段（最も浅い深さ：例えば約１４０mm）への２０段階に積み上げられており、その水平な底部（１３１ａ）の中央位置において悉く交叉した平・底面視の放射配列状態にある。
【０１１６】
図例では上記胴部（１３１ｂ）の幅（ｗ）が異なる５本を１組の単位とし、その第１組（ａ組）〜第４組（ｄ組）の合計４組から作用篭体（Ｃ）に組み立て造形しているため、図２６やその部分拡大断面図である図２７から確認できるように、同じ組（例えばａ組）をなすステンレスワイヤー（１３１）の隣り合う上下相互間（例えばａ１とａ２の間）には、これと異なる３組（例えばｂ組とｃ組とｄ組）のステンレスワイヤー（１３１）が介在することとなり、このような関係状態を繰り返して、そのステンレスワイヤー（１３１）の全本数分に相当する２０段階まで積み上げられている。
【０１１７】
その場合、上記底部（１３１ａ）の立体交叉点は悉く溶接や織り込み（絡らみ合わせ）などによって固定維持してもさしつかえないが、その上下位置関係での隣り合うステンレスワイヤー（１３１）同士を接触させるだけにとどめるか、又は図２７のように離隔させて、隣り合う上下相互間隙を確保することにより、各ステンレスワイヤー（１３１）の自由な弾性変形や振動を許容又は促進することが好ましい。その意味から言えば、隣り合うステンレスワイヤー（１３１）の底部（１３１ａ）同士が交叉する角度（γ）も、図２４、２５のような例えば約９度として悉く同等に一定化する必要はなく、若干変化してもさしつかえない。
【０１１８】
図３０〜３３は第２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ２）を示しており、これでは上記第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）のステンレスワイヤー（１３１）よりも小さい線径（例えば約２．５mmや約２mm）のステンレスワイヤー（１３１）を、同じ合計２０本だけ使用して、その胴部（１３１ｂ）の幅（ｗ）（作用篭体（Ｃ）としての回転直径（Ｄ））が最も広いステンレスワイヤー（ａ１）（ｂ１）（ｃ１）（ｄ１）で例えば約１５０mm、最も狭いステンレスワイヤー（ａ５）（ｂ５）（ｃ５）（ｄ５）で例えば約１２４mm、底部（１３１ａ）までの深さ（ｇ）が最も深いステンレスワイヤー（ａ１）で例えば約２０５mm、最も浅いステンレスワイヤー（ｄ５）で例えば約１５０mmの径小な作用篭体（Ｃ）に造形立体化しているが、その他の構成は図２３〜２９に基いて説明した径大な上記第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）と実質的に同一であるため、図３０〜３３に図２３〜２９との同一符号を記入するにとどめて、その第２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ２）の詳細な説明を省略する。
【０１１９】
尚、図２３〜２９に示した第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）と、図３０〜３３に示した第２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ２）では、胴部（１３１ｂ）の幅（ｗ）と深さ（ｇ）が異なるステンレスワイヤー（１３１）の５本を１組の単位とし、その４組（合計２０本）から作用篭体（Ｃ）に組み立て造形しているが、そのステンレスワイヤー（１３１）の使用本数や太さ（線径）などはホイッパーの泡立てや混合・撹拌、その他の処理能力に応じて適当に設定すれば良い。この点、後述する図３５、３８、３９の作用図に記載されたホイッパーは、ステンレスワイヤー（１３１）の４本を１組の単位として、その３組（合計１２本）から比較的荒い目の作用篭体（Ｃ）に組み立て造形されている。
【０１２０】
そして、上記第１偏心撹拌軸（６１）に連結使用される第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）の回転直径（Ｄ）（先に例示した約２１０mm）が、上記食材収納容器（寸胴鍋）（Ｔ）の半径（ｒ）（先に例示した約２００mm）よりも大きな寸法として、他方第２偏心撹拌軸（６２）に連結使用される第２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ２）の回転直径（Ｄ）（先に例示した約１５０mm）が、同じく食材収納容器（Ｔ）の半径（ｒ）よりも小さい寸法として、互いに相違変化されることにより、その第１、２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）（Ｐ２）の回転（自転）運動軌跡が、互いに干渉又はオーバーラップしないように関係設定されている。
【０１２１】
又、その回転直径（Ｄ）の大きな第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）が上記センター主軸（６０）との短かい間隔距離（Ｌ１）を保つ第１偏心撹拌軸（６１）に連結使用されて、図３４、３５のように食材収納容器（Ｔ）の垂直中心線（Ｏ−Ｏ）を越えて大きく回転（自転）運動するようになっているため、その容器（Ｔ）の中心部に食材処理上のウィークポイントやデッドスペースを発生するおそれはなく、全体の高効率な処理を行うことができる。
【０１２２】
更に、図示の実施形態では上記回転直径（Ｄ）の大きな第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）の取付支軸（１３０）とこれが連結使用される第１偏心撹拌軸（６１）の太さを太く寸法化する一方、回転直径（Ｄ）の小さな第２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ２）の取付支軸（１３０）とこれが連結使用される第２偏心撹拌軸（６２）の太さを細く寸法化して、その意図的な相違変化に基き、その第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）に対して第１、２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）（Ｐ２）を連結使用する作業上の誤まりを予防し得るようになっているが、その上記太さについては互いに同一に設定してもさしつかえない。
【０１２３】
図３４、３５は卵白の泡立てによるメレンゲや生クリーム、スポンジ生地などの製造に供した本発明の第１使用例を示しており、上記撹拌機構（Ａ）の第１偏心撹拌軸（６１）へ回転直径（Ｄ）が大きな第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）を連結すると共に、同じく第２偏心撹拌軸（６２）へ回転直径（Ｄ）が小さな第２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ２）を連結した上、その撹拌機構（Ａ）のセンター主軸（６０）をギヤードモーター（４７）によって、図３５の矢印方向（Ｆ）へ回転駆動すれば、上記第１、２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）（Ｐ２）の一対が一緒に同じ方向（Ｆ）へゆっくり公転運動すると同時に、相反する方向（Ｒ）（Ｆ）へ自転運動することになる。
【０１２４】
即ち、上記第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）がセンター主軸（６０）と一体回転する回転椀（７０）を介して、図３５の矢印方向（Ｆ）へ公転する運動中には、その第１偏心撹拌軸（６１）上の径大な第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）が上記公転運動する方向（Ｆ）との逆方向（Ｒ）へ速く自転運動し、その運動軌跡は図３６のようなハイポサイクロイド曲線を描く一方、第２偏心撹拌軸（６２）上の径小な第２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ２）は上記公転運動する方向（Ｆ）と同じ方向（Ｆ）へ、第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）よりも高速に自転運動して、その運動軌跡が図３７のようなエピサイクロイド曲線を描き、その第１、２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）（Ｐ２）の一対が総合的に図３８のような運動軌跡を描くこととなる。
【０１２５】
その場合、上記第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）はセンター主軸（６０）からの短かい間隔距離（Ｌ１）を保つ第１偏心撹拌軸（６１）上にあり、しかも食材収納容器（Ｔ）の半径寸法（ｒ）よりも大きな回転直径（Ｄ）として、その容器（Ｔ）の垂直中心線（Ｏ−Ｏ）を越えて大きく回転（自転）運動するため、食材収納容器（Ｔ）内の中心部に位置する食材をも洩れや不足なく処理することができ、図３８のように合成された運動軌跡での泡立て（ホイッピング）を効率良く行える。
【０１２６】
又、上記第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）の回転直径（Ｄ）が大きくても、その第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）の回転（自転）運動軌跡と第２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ２）のそれとは干渉又はオーバラップしないように関係設定されているため、その第１、２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）（Ｐ２）の回転（自転）速度を制約なく相違変化させることができ、その周速度を互いにほぼ等しく維持することも可能である。
【０１２７】
その結果、上記公転運動と自転運動との同時進行する第１、２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）（Ｐ２）が、底面のフラットな食材収納容器（寸胴鍋）（Ｔ）と一緒に使用し得る一定な回転直径（Ｄ）のほぼ円筒形をなし、底部（１３１ａ）の水平であることに基き、食材を図３９の矢印（Ｚ）で示すように、食材収納容器（Ｔ）の垂直な内壁面へ直角な水平方向からロスなく、且つ上部から下部まで均等な力で打ち付けることができることとも相俟って、特に卵白の所謂コシ切りや空気の抱き込みなどを短時間での円滑・確実に行え、細かく高品質のメレンゲを得られる。
【０１２８】
図３４、３５の上記構成を備えた第１、２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）（Ｐ２）に基いて、更に詳しく説明すると、その第１偏心撹拌軸（６１）に連結された第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）は、上記公転運動する方向（Ｆ）との逆方向（Ｒ）へすばやく自転運動して、図３６のようなハイポサイクロイド曲線の運動軌跡を描くが、その作用篭体（Ｃ）を形作っているステンレスワイヤー（１３１）の垂直な胴部（１３１ｂ）は、その複数本１組づつの仮想円弧軌跡（ａ−ａ）を描く並列状態に点在分布しているため、その仮想円弧軌跡（ａ−ａ）を描く部分を作用壁面とみなすと、その作用壁面が上記自転運動方向（Ｒ）と相俟って、メレンゲを図４０の流動矢印で示す如く、回転（自転）中心側（内側）から回転円周側（外側）へ送り出し、食材収納容器（寸胴鍋）（Ｔ）の内壁面（胴面）へ打ち付けることになる。
【０１２９】
しかも、上記作用篭体（Ｃ）を形作っているステンレスワイヤー（１３１）の水平な底部（１３１ａ）は、その回転直径（Ｄ）（胴部（１３１ｂ）の幅（ｗ））が規則的に異なる複数本１組づつの立体交叉した段階状態をなすため、その底部（１３１ａ）と上記胴部（１３１ｂ）との交点（角隅部）同士を連結する仮想線分（ｆ−ｆ）は傾斜状態となり、その仮想傾斜線分（ｆ−ｆ）の部分を作用床面とみなすと、その作用床面がやはり自転運動方向（Ｒ）と相俟って、メレンゲを図４１の流動矢印で示す如く、上側から下側へ下降させることになる。
【０１３０】
これに反して、第２偏心撹拌軸（６２）に連結された第２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ２）は、上記公転運動する方向（Ｆ）と同じ方向（Ｆ）へすばやく自転運動して、図３７のようなエピサイクロイド曲線の運動軌跡を描くが、その自転運動方向（Ｆ）が上記第１撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）の自転運動方向（Ｒ）と反対であることに基き、その作用篭体（Ｃ）の垂直な胴部（１３１ｂ）に仮想円弧軌跡（ａ−ａ）を描く部分の作用壁面は、メレンゲを図４０の流動矢印で示す如く、回転（自転）円周側（外側）から回転中心側（内側）へ送り入れることになると共に、同じく作用篭体（Ｃ）の上記仮想傾斜線分（ｆ−ｆ）を描く部分の作用床面が、メレンゲを図４１の流動矢印で示す如く、下側から上側へ上昇させることになる。
【０１３１】
その結果、食材収納容器（寸胴鍋）（Ｔ）に収容されている卵白の全体を泡立てる（ホイッピング）ことに有効な縦（上下）方向と横（水平）方向の撹拌作用や対流作用が促進されて、卵白に独特の粘りを切断する（所謂コシ切り）ことや空気の抱き込みによる細かい気泡の確保などを、短時間での極めて効率良く達成することができ、優れたメレンゲを製造し得るのである。
【０１３２】
その際、既に説明したとおり、作用篭体（Ｃ）の底部（１３１ａ）において立体交叉するステンレスワイヤー（１３１）同士を固定せず、その各個の自由な撓み変形や振れ動きなどを許容するならば、これによって空気を起生しやすく、ますます高品質なメレンゲの製造に役立つ。
【０１３３】
又、上記第１、２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）（Ｐ２）の作用篭体（Ｃ）はその水平な底部（１３１ａ）の階層状態に組み立てられているため、その最下段の（最も深い）ステンレスワイヤー（ａ１）が作用篭体（Ｃ）の底部（１３１ａ）を、食材収納容器（寸胴鍋）（Ｔ）の底面と対応する実質的なフラット面に形成していることとも相俟って、その底面での処理洩れや沈澱などを生ずるおそれはない。
【０１３４】
尚、上記第１、２撹拌子（ホイッパー）（Ｐ１）（Ｐ２）の作用篭体（Ｃ）を形作るステンレスワイヤー（１３１）の太さ（線径）や本数については、例えば生クリームやメレンゲ、スポンジ生地などの比較的粘度が低い食材を泡立て作用するような場合、可及的に線径が小さい多数本のステンレス鋼線材を使って、その回転速度も可及的に高速化する一方、例えばカスタードクリームやブッセ生地、ゴマ豆腐、ソース類などの加熱に連れて粘度が高くなる食材を撹拌・混合作用するような場合には、可及的に線径が大きい少数本のステンレス鋼線材を使って、しかもその回転速度を可及的に低速化し、高トルクのもとに回転させることが好ましい。
【０１３５】
何れにしても、第１偏心撹拌軸（６１）と第２偏心撹拌軸（６２）とが自転運動する回転ギヤ比を、変更・調整することができるため、その変更・調整に基いて、例えば第１、２撹拌子（Ｐ１）（Ｐ２）の周速度を互いに等しく設定することにより、カスタードクリームや粒餡、ホワイトソース、スープなどの全体的に均一な対流を起生させたり、或いは逆に第１、２撹拌子（Ｐ１）（Ｐ２）の周速度を互いに大きく相違させることによって、例えばメレンゲや練り餡、パン生地、ジャムなどに衝突し合う如き対流（練り込み作用）を起したりすることができ、食材の種類や粘度、その希望する目的などに応じた泡立てや撹拌、混合などのふさわしい処理を適確に行えるのである。
【０１３６】
又、図示実施形態の食材ミキサーでは食材収納容器（Ｔ）内にある食材の接触式温度センサー（１０１）を備えた無線送信器（Ｓ）が、撹拌機構（Ａ）のギヤードモーター（４７）によってセンター主軸（６０）と一体回転される上記回転椀（７０）から、センサーホルダー（９９）を介して垂下された設置使用状態にあるため、その回転椀（７０）に軸受けされた第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）がゆっくりと公転運動する過程において、その温度センサー（１０１）により食材の現在温度（品温）を確実に安定良く検知（測定）することができる。
【０１３７】
この点、第１、２偏心撹拌軸（６１）（６２）と一体回転（自転）する撹拌子に上記接触式温度センサー（１０１）を取り付けると、その撹拌子の自転速度が速いため、これと一緒に温度センサー（１０１）が高勢力で振り廻されることとなり、そのセンサーホルダーから脱落しないまでも、頻繁にガタツキ遊動して、早期に損傷してしまうおそれがあり、又その温度センサー（１０１）を各種撹拌子毎の個別に取り付けなければならないので、いたずらにコスト高となり、汎用性や利便性に劣るのである。
【符号の説明】
【０１３８】
（１）・係止フランジ
（２）・耳片
（３）・取付孔
（４）・把手
（５）・支柱
（１１）・容器受けアーム
（１２）・芯出しガイドピン
（１３）・背壁プレート
（１４）・昇降支持プレート
（１５）・昇降スライダー
（１６）・軸受け台
（１８）（２１）・遊転ローラー
（１９）・調整プレート
（２２）・回動ネジ軸
（２３）・下降ストッパー
（２４）・従動ベベルギヤ
（２８）・原動ベベルギヤ
（２９）・回動ハンドル軸
（３０）・回動操作ハンドル
（３１）・上昇ストッパー
（３９）・電磁誘導加熱コイル
（４０）・コイル受けベース
（４４）・固定台
（４７）・ギヤードモーター（駆動源）
（４９）・回転制御用インバータ
（５１）・加熱用インバータ
（５４）・操作パネル
（５９）・温度表示器（無線受信器）
（６０）・センター主軸
（６１）・第１偏心撹拌軸
（６２）・第２偏心撹拌軸
（６４）・固定ベアリングケース
（６６）・ギヤ支持用天井板
（６８）・インターナルギヤ
（７０）・回転椀
（７４）・第１ピニオンギヤ
（７５）・アイドルギヤ
（７７）・第２ピニオンギヤ
（８０）・ワンウェイクラッチ
（８１）（１３２）・咬み合いフック
（８２）・連結スリーブ
（８３）・抜け止め片
（８５）・昇降ガイド溝レール
（９１）・開閉カバー
（９９）・センサーホルダー
（１０１）・接触式温度センサー
（１１１）・昇降ユニットベース
（１１７）・昇降ガイド軸
（１２２）・延長センター軸
（１３０）・取付支軸
（１３１）・ステンレスワイヤー
（１３１ａ）・底部
（１３１ｂ）・胴部
（Ａ）・撹拌機構
（Ａｂ）・撹拌作用ボックス
（Ｃ）・作用篭体
（Ｄ）・作用篭体の回転直径
（Ｅ）・昇降作動機構
（Ｈ）・加熱器
（Ｈｂ）・加熱作用ボックス
（Ｍ）・ミキサー本体フレーム
（Ｐ１）（Ｐ２）・第１、２撹拌子
（Ｓ）・無線送信器
（Ｔ）・食材収納容器
（Ｌ１）（Ｌ２）・間隔距離
（ｇ）・深さ
（ｗ）・胴部の幅
（ｒ）・食材収納容器の半径
（Ｏ−Ｏ）・食材収納容器の垂直中心線
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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