(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の四角形棒状ゴム製弾性体が、戻り側ベルトの幅方向に配設された架台の溝に列設されたベルトクリーナにおいて、前記溝の溝底に、前記四角形棒状ゴム製弾性体の数よりも少数の高さ調整ボルトが回転自在に取り付けられ、前記四角形棒状ゴム製弾性体の前記戻り側ベルトの幅方向に貫通孔が設けられ、該貫通孔に可撓性のある連結棒が貫通され、前記四角形棒状ゴム製弾性体が前記連結棒により連結され、前記高さ調整ボルトで前記四角形棒状ゴム製弾性体の固定側端末端面が押し上げられ、前記連結棒が円弧状に撓むことにより前記四角形棒状ゴム製弾性体の高さが調整されることを特徴とするベルトクリーナ。
【請求項２】
前記四角形棒状ゴム製弾性体の自由側端末に、チップを具備したことを特徴とする請求項１記載のベルトクリーナ。
【請求項３】
前記四角形棒状ゴム製弾性体の前記戻り側ベルトの幅方向に前記貫通孔が設けられ、該貫通孔に可撓性のある前記連結棒が貫通され、前記四角形棒状ゴム製弾性体が前記連結棒により連結され、前記溝底に可撓性のある薄板が敷設され、前記高さ調整ボルトで前記薄板が押し上げられることにより、前記四角形棒状ゴム製弾性体の固定側端末端面が押し上げられ、前記薄板と前記連結棒が円弧状に撓み、前記四角形棒状ゴム製弾性体の高さが調整されることを特徴とする請求項１又は請求項２記載のべルトクリーナ。
【請求項４】
前記自由側端末にチップを取り付けた四角形棒状ゴム製弾性体おいて、前記四角形棒状ゴム製弾性体の幅Ｗ１は前記チップの幅Ｗ２よりも小さくなっており、隣り合う前記四角形棒状ゴム製弾性体の間に厚みｔで、次式ｔ＝Ｗ２−Ｗ１を満たすスペーサが挿入されていることを特徴とする請求項２又は請求項３記載のベルトクリーナ。
【請求項５】
前記スペーサは、短冊状薄板であり、該スペーサの固定端部は前記連結棒により貫通固定され、該スペーサの自由端部は前記架台の押え板の上面よりも上方に突き出していることを特徴とする請求項４記載のベルトクリーナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は原材料の輸送に用いるベルトコンベアの戻り側ベルト表面に付着した付着物を掻き取るベルトクリーナに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般にベルトコンベアは駆動プーリと従動プーリとの間に所定幅のゴム製ベルトをエンドレスに巻き付け、駆動プーリを回転させることによりベルトを両プーリ間で周回運動させるものである。通常搬送物はキャリアベルト（搬送側ベルト）に載せて搬送され、駆動プーリ側で払い出されリターンベルト（戻り側ベルト）となり従動プーリへ戻るが、戻り側ベルト表面に付着した搬送物（ベルトへの付着物）が途中で落下し、戻り側ベルト下に堆積する問題があった。又、付着物はリターンローラやスナッププーリを摩耗させたり、これらのローラに付着し戻り側ベルトを蛇行させたりする問題があった。
【０００３】
戻り側ベルト下に落下した搬送材の堆積物は、低床コンベアにおいては、リターンローラや戻り側ベルトの高さ位置まで成長しこれらと接触し摩耗させる。又、落下物の放置は作業環境の悪化や資源の損失となるため、定期的に落下物の回収作業を実施しているが、戻り側ベルトの全長に渡り落下しているので多大の労力と費用がかかっている。又、落鉱回収作業は機械化が困難で、人力に頼る必要があり３Ｋ作業の繰り返しとなっている。落下した落下物は回収して再利用する場合もあるが、土砂や小石などとの篩分けが必要となりコスト高となるため、廃棄処分する場合が多く資源の無駄遣いとなっている。通常、戻り側ベルトの付着物を効率的に掻き落として回収するために、戻り側ベルトの最先端にベルトクリーナを設置している。ベルトクリーナには、固定された掻き板を戻り側ベルトに押し付けることにより付着物を掻き板で掻き取るスクレーパ式、ブラシを戻り側ベルトに接触させるブラシ方式、高圧の流体を吹き付ける洗浄方式などがあるが、構造が簡単で取り換えの容易なスクレーパ方式が多用されている。
【０００４】
コンベアベルトは使用するにつれ徐々に摩耗するが、均一に摩耗するのではなく中央部が選択的に大きく摩耗する。従ってベルトが古くなるとベルト中央部と端部では数ｍｍの厚み差が生じる。又、１００ｍ以上の機長の長いベルトになると、コストや作業時間の制約の点からベルトの取り換えを全長に渡り一括してやらない場合もあり、中央部が大きく摩耗している古いベルトと摩耗していない新しいベルトが混在することもある。摩耗状態が不均一なベルトに対するベルトクリーナの押圧調整は、摩耗の一番大きな中央部分に合わせるが、押圧力はベルトの幅方向で不均一になってしまう。又、ベルトのエンドレス部（繋ぎ部）は経年的に剥離してエンドレス端部が剥がれてくる。この剥がれ部は戻り側ベルト表面から突出するのでベルトクリーナの撓み限界を超えるとベルトクリーナを破損する。又、ベルトクリーナの押圧力が大きいとエンドレスの剥がれを助長したりしてベルト損傷の要因となる。従って、ベルトクリーナはベルト表面の付着物を掻き取るために不可欠であるが、適切な取り付けや使用方法を間違うとベルトを破損させ生産障害を起こす場合がある。又、ベルトクリーナの掻き取り性能を適正に維持するためには、ベルト稼動中に掻き取り状況を見ながらベルトクリーナとベルトとの接触圧の調整を行うのが最良であるが、安全上の問題で困難であった。このようにベルトクリーナがクリアするべき課題はたくさんあり最大公約数的に全ての課題に対応するのは極めて困難である。今まで様々な形状、機能のベルトクリーナが提案されているが未だメンテナンスフリーで掻き取り効率に優れたベルトクリーナは具現化されていない。
【０００５】
スクレーパ式のベルトクリーナに必要な要件は以下である。（１）ベルトクリーナを実機取り付けの際に、掻き取り部を戻り側ベルトの凸円弧状の形状に当接するように調整できる。（２）戻り側ベルトの強固な付着物やエンドレス部（接続部）の剥離に対して、チップが戻り側ベルトの走行方向に大きく撓んで、障害物を瞬時にやり過ごしてベルトクリーナの破損を回避する同時に、正常な掻き取り状態に瞬時に復帰できる。（３）長時間にわたり確実に付着物を掻き取ることができる。（４）チップの寿命が長く、交換が容易である。（５）ベルトクリーナの調整周期や取り換え周期が長く、調整や取付け取り外しが容易である。（６）ベルトクリーナ本体に付着物が付着しない、もしくは付着物の量が極めて少ない。以上の特性を満足しようとして従来多種多様のベルトクリーナが提案されているが、満足できる方法は具現化されていない。
【０００６】
特開２０１３−２５２９７６号広報において、スクレーパ式のクリーナの問題点を解決するために四角形棒状ゴム製弾性体の先端にチップを取り付けたクリーナが開示されている。この方法においては、実機取り付けの際に、戻り側ベルトの上側に凸円弧状の形状に追随するためのチップの高さ調整が困難であった。又、戻り側ベルトの異常な突起物で大きく撓んだ際に、正常な掻き取り状態に復帰しない場合があった。
【０００７】
特開２０１５−０３６３２７号広報において、四角形棒状ゴム製弾性体のスラスト方向への倒れを防止するために、チップスティック（四角形棒状ゴム製弾性体）の固定部に、戻り側ベルトベルトの幅方向に貫通孔を設けて、複数の四角形棒状ゴム製弾性体を串に固定して一体化し固定する方法が提案されている。この方法においては、四角形棒状ゴム製弾性体に串を通しているため、チップの高さ調整ができず、戻り側ベルトへの押圧力が戻り側ベルトの幅方向で不均一になっていた。又、実機に取り付けの際に、戻り側ベルトの凸円弧状の形状に合わせて四角形棒状ゴム製弾性体の高さ調整が困難であった。又、戻り側ベルトの突起物で大きく撓んだ際に、正常な掻き取り状態に復帰しない場合があった。。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献０１】特開２０１３−２５２９７６号広報
【特許文献０２】特開２０１５−０３６３２７号広報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は以下の課題を解決するものである。（１）ベルトクリーナの掻き取り部である四角形棒状ゴム製弾性体の高さを、実機取り付けの際に、戻り側ベルトの形状に合わせて調整可能にする。（２）四角形棒状ゴム製弾性体が戻り側ベルトの突起物により大きく撓んだ際にきちんと通常の掻き取り位置に復帰できるようにする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
第１の解決手段は特許請求項１に示すように、複数の四角形棒状ゴム製弾性体が、戻り側ベルトの幅方向に配設された架台の溝に列設されたベルトクリーナにおいて、前記溝の溝底に、前記四角形棒状ゴム製弾性体の数よりも少数の高さ調整ボルトが回転自在に取り付けられ、前記四角形棒状ゴム製弾性体の前記戻り側ベルトの幅方向に貫通孔が設けられ、該貫通孔に可撓性のある連結棒が貫通され、前記四角形棒状ゴム製弾性体が前記連結棒により連結され、前記高さ調整ボルトで前記四角形棒状ゴム製弾性体の固定側端末端面が押し上げられ、前記連結棒が円弧状に撓むことにより前記四角形棒状ゴム製弾性体の高さが調整されることを特徴とするベルトクリーナである。
【００１１】
第２の解決手段は特許請求項２に示すように、前記四角形棒状ゴム製弾性体の自由側端末に、チップを具備したことを特徴とするベルトクリーナである。
【００１２】
第３の解決手段は特許請求項３に示すように、前記四角形棒状ゴム製弾性体の前記戻り側ベルトの幅方向に前記貫通孔が設けられ、該貫通孔に可撓性のある前記連結棒が貫通され、前記四角形棒状ゴム製弾性体が前記連結棒により連結され、前記溝底に可撓性のある薄板が敷設され、前記高さ調整ボルトで前記薄板が押し上げられることにより、前記四角形棒状ゴム製弾性体の固定側端末端面が押し上げられ、前記薄板と前記連結棒が円弧状に撓み、前記四角形棒状ゴム製弾性体の高さが調整されることを特徴とするベルトクリーナである。
【００１３】
第４の解決手段は特許請求項４に示すように、前記自由側端末にチップを取り付けた四角形棒状ゴム製弾性体おいて、前記四角形棒状ゴム製弾性体の幅Ｗ１は前記チップの幅Ｗ２よりも小さくなっており、隣り合う前記四角形棒状ゴム製弾性体の間に厚みｔで、次式ｔ＝Ｗ２−Ｗ１を満たすスペーサが挿入されていることを特徴とするベルトクリーナである。
【００１４】
第５の解決手段は特許請求項５に示すように、前記スペーサは、短冊状薄板であり、該スペーサの固定端部は前記連結棒により貫通固定され、該スペーサの自由端部は前記架台の押え板の上面よりも上方に突き出していることを特徴とするベルトクリーナである。
【発明の効果】
【００１５】
第１の解決手段による効果は以下である。四角形棒状ゴム製弾性体の前記戻り側ベルトの幅方向に貫通孔を設け、該貫通孔に可撓性のある連結棒を貫通せしめて、四角形棒状ゴム製弾性体を連結しているので、少数の高さ調整ボルトで四角形棒状ゴム製弾性体の固定側端末端面を押し上げると、連結棒が撓むので複数の四角形棒状ゴム製弾性体の自由側端末を円弧状に押し上げることができる。
【００１６】
第２の解決手段による効果は以下である。四角形棒状ゴム製弾性体の自由側端末前面に耐磨耗材からなるチップを取り付けているので、戻り側ベルトの付着物を強力に掻き取ることができる。又、チップの寿命を延長できる。
【００１７】
第３解決手段による効果は以下である。四角形棒状ゴム製弾性体の前記戻り側ベルトの幅方向に貫通孔を設け、該貫通孔に可撓性のある連結棒を貫通せしめて、四角形棒状ゴム製弾性体を連結するとともに、溝底に可撓性のある薄板を敷設し、高さ調整ボルトで薄板を押し上げることにより、薄板と連結棒が同時に円弧状に撓み、複数の前記四角形棒状ゴム製弾性体の固定側端末端面を押し上げるので、少数の高さ調整ボルトで複数の四角形棒状ゴム製弾性体の自由側端末を滑らかな円弧状に形成できる。
【００１８】
第４解決手段による効果は以下である。四角形棒状ゴム製弾性体の幅Ｗ１をチップの幅Ｗ１よりも小さくしているので、隣り合う前記四角形棒状ゴム製弾性体同士が競り合うことが無く、円滑な搖動運動をするので、四角形棒状ゴム製弾性体が大きく撓んだ場合でも瞬時に通常の掻き取り状態に復帰できる。又、隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体の間にスペーサを入れているので、四角形棒状ゴム製弾性体が互いに競り合うことが無いことから、高さ調整ボルトによる四角形棒状ゴム製弾性体の高さ調整が容易となる。
【００１９】
第５解決手段による効果は以下である。四角形棒状ゴム製弾性体が戻り側ベルトの進行方向に搖動運動する際に、四角形棒状ゴム製弾性体は戻り側ベルトの幅方向の摩擦力（スラスト力）も同時に受けており、スラスト方向に倒れる力も作用している。短冊状薄板スペーサは、四角形棒状ゴム製弾性体の側面の倒れを受け止めて、摺動させることにより、スラスト方向の倒れを防止する効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】は四角形棒状ゴム製弾性体を連結棒で連結し、四角形棒状ゴム製弾性体の固定側端末端面と架台の溝底の間に薄板を敷設し、薄板を高さ調整ボルトで押し上げて、四角形棒状ゴム製弾性体の高さ調整するベルトクリーナの部分断面した斜視図。
【図２】は溝底に高さ調整ボルトを取り付けたベルトクリーナの部分断面斜視図。
【図３】は溝底に高さ調整ボルトを取り付けたベルトクリーナの部分断面正面図。
【図４】は溝底に薄板を敷設し、高さ調整ボルトを取り付けたベルトクリーナの部分断面正面図。
【図５】は四角形棒状ゴム製弾性体を連結棒で連結し、高さ調整ボルトを取り付けたベルトクリーナの部分断面正面図。
【図６】は四角形棒状ゴム製弾性体にチップを取り付け、高さ調整ボルトを取り付けたベルトクリーナの部分斜視図。
【図７】はチップを取り付けた四角形棒状ゴム製弾性体を連結棒で連結し、四角形棒状ゴム製弾性体の間にスペーサを挿入し、高さ調整ボルトを取り付けたベルトクリーナの部分断面正面図。
【図８】はチップを取り付けた四角形棒状ゴム製弾性体を連結棒で連結するとともに、薄板を敷設し、四角形棒状ゴム製弾性体の間にスペーサを挿入し、高さ調整ボルトを取り付けたベルトクリーナの部分断面正面図。
【図９】はスペーサの斜視図で、（ａ）は丸型のスペーサ、（ｂ）は短冊状薄板スペーサである。
【図１０】は短冊状薄板スペーサで、四角形棒状ゴム製弾性体との位置関係を示す。
【図１１】は短冊状薄板スペーサを取り付けたベルトクリーナの正面図。
【図１２】は四角形棒状ゴム製弾性体に、チップ付き短冊状薄板を取り付けたベルトクリーナの部分斜視図。
【図１３】は連結棒で連結し、薄板を敷設した四角形棒状ゴム製弾性体にチップ付き短冊状薄板を取り付けたベルトクリーナの部分断面正面図。
【図１４】は四角形棒状ゴム製弾性体がベルトの押圧力で撓んだ状態を示す部分斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明の実施形態を請求項１〜請求項５及び図１〜図１４に基づいて説明する。
【００２２】
第１の解決手段は特許請求項１に示すように、複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０が、戻り側ベルト３１の幅方向に配設された架台４０の溝４０ａに列設されたベルトクリーナ１０において、前記溝４０ａの溝底４０ｂに、前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の数よりも少数の高さ調整ボルト２１が回転自在に取り付けられ、前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の前記戻り側ベルト３１の幅方向に貫通孔２３ａが設けられ、該貫通孔２３ａに可撓性のある連結棒２３が貫通され、前記四角形棒状ゴム製弾性体２０が前記連結棒２３により連結され、前記高さ調整ボルト２１で前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆが押し上げられ、前記連結棒２３が円弧状に撓むことにより前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の高さが調整されることを特徴とするベルトクリーナ１０である。
【００２３】
図２は四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆを高さ調整ボルト２１で押し上げて、四角形棒状ゴム製弾性体の高さを調整するようにしたベルトクリーナ１０の部分斜視図である。図３は四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆを高さ調整ボルト２１で押し上げて、四角形棒状ゴム製弾性体２０の高さを調整するようにしたベルトクリーナ１０を部分断面した正面図である。図３に示すように、戻り側ベルトはキャリアローラによるトラフ癖がついており、通常上方に凸になる凸円弧状の形状をしている。
【００２４】
四角形棒状ゴム製弾性体２０は自由側端末２０ａを戻り側ベルト３１に押圧するための押圧力が必要であるとともに戻り側ベルト３１の微妙な凹凸に柔軟に追随する必要がある。そのため、四角形棒状ゴム製弾性体２０はゴムを使用する。ゴムには例えば天然ゴムや合成天然ゴム、スチレン、ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、アクリルゴム、ニトリルゴム、ウレタンゴム、フッ素ゴムなどが使用できる。
【００２５】
四角形棒状ゴム製弾性体２０の横断面は、図２に拡大して示すように四角形である。四角形棒状ゴム製弾性体２０の幅Ｗ１と厚みＢは略同一が望ましい。四角形棒状ゴム製弾性体２０の幅Ｗ１と厚みＢを同一にした場合、Ｗ１＝Ｂ＝１０〜３０ｍｍがよい。１０ｍｍ以下であると剛性が弱く掻き取り能力が小さくなる。３０ｍｍより大きくなると剛性が大きすぎて撓みが小さくなり戻り側ベルト３１の小さな凹凸に柔軟に追随しなくなる。四角形棒状ゴム製弾性体２０の長さＬは５０〜３００ｍｍよい。図２に示すように、長さＬは押え板上面４４ａから四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末端面２０ｅまでの長さである。５０ｍｍより短いと撓みが小さすぎて戻り側ベルト３１への追随性が低下する。３００ｍｍより長いと撓み量が大きすぎて掻き取り力が低下する。四角形棒状ゴム製弾性体２０の弾性力をアップする場合は、厚みＢを幅Ｗ１よりも若干大きくするのがよい。幅Ｗ１を大きくすると戻り側ベルト３１への当接性が悪くなり掻き取り性能が低下する。
【００２６】
戻り側ベルト３１の表面状態は戻り側ベルト３１の幅方向に対して均一ではなく一般的には中央部の摩耗が最大になるため、中央部が凸円弧状に凹んでいる。又、線状の掻き疵や材料の落下疵あるいは高温材料による焼き疵などにより部分的なくぼみが生じている。戻り側ベルト３１の中央近辺は搬送物の積載圧力が大きくなるので摩耗が大きく無数の微細疵が生じており、付着物が強固に付着しやすい傾向がある。又、ベルト３０は原材料を搬送する際にトラフ角を形成するためトラフ癖がつく。このため、図３に示すように、戻り側ベルト３１は中央部が凸円弧状（上側に凸）に変形する。従って、四角形棒状ゴム製弾性体２０の幅Ｗ１が大きすぎると四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末２２ａが戻り側ベルト３１表面に精密に当接できなくなり、自由側端末２２ａ全体の押圧力が不均一になり掻き取り斑が生じる。従来のベルトクリーナ１０は、幅１００〜５００ｍｍ程度のゴム弾性板もしくは金属板にチップ２４を取り付けた掻き板が主流であり、掻き板の幅が広すぎるため、チップ全面が戻り側ベルト３１表面に均一当接することは不可能であり、掻き取り残しが生じていた。又、掻き取り残しを解消するために掻き板を戻り側ベルト３１に無理に接触させようとすると押圧力が大きくなるので、戻り側ベルト３１を摩耗させたり、エンドレス部の剥がれ（突起物）を助長したりしてベルトを損傷させていた。この問題を解決するには、四角形棒状ゴム製弾性体２０の幅Ｗ１をできるだけ小さくして、四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末２２ａが均一に戻り側ベルト３１表面を押圧するとともに、ベルト３０の突起物に対しては瞬時に回避し、回避後は瞬時に通常位置に復帰できることが不可欠である。
【００２７】
戻り側ベルト３１の形状や表面状況はベルト３０毎に異なるため、従来のベルトクリーナ１０のように、幅広の掻き板にチップ２４を取り付けたタイプでは、戻り側ベルト３１の表面に正確に当接できないため大量の掻き取り残しがあり、戻り側ベルト３１の下には途中で落下した付着物の山が形成されていた。本発明によるベルトクリーナ１０は、それぞれの四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆに対応して、それぞれの高さ調整ボルト２１を溝底４０ｂに取り付けている。高さ調整ボルト２１で四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆを押し上げて、凸円弧状の戻り側ベルト３１の形状に合わせて、四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末端面２０ｅの高さを調整できる。このため、四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末端面２０ｅを戻り側ベルト３１に精密に当接できるので掻き取り残しが発生しない。高さ調整ボルト２１は架台４０の溝底４０ｂに貫通孔４０ｃを設け回転自在に取り付けている。ベルト３０を交換した際や経年的にベルト３０が摩耗して表面形状や凹凸状態が変化した場合は、四角形棒状ゴム製弾性体２０を取り外すことなく、高さ調整ボルト２１を調整することで容易に四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末端面２０ｅの高さを調整して、戻り側ベルト３１の凸円弧の形状に合わせることができる。
【００２８】
四角形棒状ゴム製弾性体２０は、例えば図１、図２に示すように架台４０に設けた溝４０ａに挿入されている。溝４０ａは押し側板４１と受け側板４２及び底板４３で構成されている。押し側板４１にはナット４６が取り付けられ、押し付けボルト４５が転動自在に取り付けてあり、押え板４４を押し付けることにより、四角形棒状ゴム製弾性体２０を受け側板４２に押し付けて固定している。架台４０の両側にはフランジ４７が取り付けられ、フランジ４７に丸型支持軸４８が取り付けられている。前記丸型支持軸４８には角型パイプ４９が嵌装されており、角型パイプ４９は溝型受け具５０に載置されている。溝型受け具５０はコンベアフレーム（図示せず）に取り付けられたベルトクリーナ取付架台５１に取り付けられている。四角形棒状ゴム製弾性体２０の戻り側ベルト３１への当接角度を決定後、角度設定ボルト５２で丸型支持軸４８の回転を固定する。次に、押し付け設定ボルト５３で角型パイプ４９の高さを調整することにより四角形棒状ゴム製弾性体２０の押圧力を設定する。次に、固定ボルト５４で角型パイプ４９を溝型受け具５０に固定する。
【００２９】
四角形棒状ゴム製弾性体２０のセッティング方法を説明する。１）最初押し付けボルト４５は若干緩めにして、四角形棒状ゴム製弾性体２０の動きを拘束しない程度に押し付ける。両端の四角形棒状ゴム製弾性体２０を戻り側ベルト３１に当接させる。２）この状態で、ベルトクリーナ取付架台５１に溝型受け具５０を固定する。３）それぞれの高さ調整ボルト２１にて、それぞれの四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆを押し上げて、自由側端末端面２０ｅを戻り側ベルト３１に当接させる。４）押し付けボルトを締めて、押え板を四角形棒状ゴム製弾性体の固定側端末に押し付けて、四角形棒状ゴム製弾性体を溝４０ａにしっかり固定する。５）押し付け設定ボルト５３にて、角パイプ４９を数ミリ押し上げて、四角形棒状ゴム製弾性体２０全体を戻り側ベルトに押し付ける。
【００３０】
四角形棒状ゴム製弾性体２０を戻り側ベルト３１に数ミリ過剰に押し付けることにより、戻り側ベルト３１の摩擦力（図１１に示す水平力Ｆ１とスラスト力Ｆ２）により、四角形棒状ゴム製弾性体２０が戻り側ベルト３１の進行方向に倒れる。四角形棒状ゴム製弾性体２０が倒れることにより、戻り側ベルト３１に適度な押圧力が加わり、付着物を掻き取ることができる。
【００３１】
図３に示すように、戻り側ベルト３１の凸円弧状の玄の高さＳは最大４０ｍｍ程度になる。そのため、調整ボルト２１による調整代は最大４０ｍｍ程度まで必要である。高さ調整ボルト２１はＭ５〜Ｍ１０程度がよい。高さ調整ボルト２１の径がＭ１１より大きいと架台４０の溝底４０ｂに径の大きな貫通孔４０ｃが必要であり、架台４０の断面係数が低下し、架台４０の撓みが大きくなる。高さ調整ボルト２１の材質はステンレスにすると、ベルト３０を交換した際の戻り側ベルトの凸円弧の形状に四角形棒状ゴム製弾性体２０の形状を容易に合わせることができる。図２、図３に示すように、隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体２０の高さの差Ｈは０．１〜３．０ｍｍ程度がよい。高さのＨは、戻り側ベルト３１が凸円弧形状のため、中央部付近では小さくとエッジ付近では大きくなる。隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体２０の高さの差Ｈが３ｍｍ以上になると、四角形棒状ゴム製弾性体２０の押圧力に大きな差が生じて局部的にベルト３０表面を傷める恐れがある。
【００３２】
図１４に示すように、四角形棒状ゴム製弾性体２０は、戻り側ベルト３１の進行方向（水平方向）の摩擦力による水平力Ｆ１を受ける。又、戻り側ベルトが左右に蛇行することにより、戻り側ベルトの幅方向（スラスト方向）の摩擦力によるスラスト力Ｆ２を受けている。四角形棒状ゴム製弾性体２０は、水平力Ｆ１とスラスト力Ｆ２により戻り側ベルト３１の進行方向に撓んだ状態になる。同時に、四角形棒状ゴム製弾性体２０は弾性力による反発力で戻り側ベルト３１を押し上げるように押圧し、付着物を強力に掻き取ることができる。四角形棒状ゴム製弾性体２０は、ゴムによる弾性力で常に戻り側ベルト３１を押し上げており、戻り側ベルト３１の小さな凹凸や上下振動に瞬時に反応しながら、戻り側ベルト３１表面に精密に当接しているので掻き取り残しが発生しない。又、戻り側ベルト３１のエンドレス部（ベルトの繋ぎ目）の剥がれや強固に付着した付着物などの障害物に対しては、四角形棒状ゴム製弾性体２０が瞬時に大きく撓むことにより障害物を回避できる。
【００３３】
連結棒２３の材質は、ウレタン、フッ素、ゴムなどの樹脂棒やＳＵＳ、銅、炭素鋼などの金属棒を使用できる。高さ調整ボルト２１で押し上げた際に柔軟に撓める可撓性があり、複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０を押し上げることのできる強度があればよい。
【００３４】
連結棒２３の径は、樹脂棒２３の場合３．０〜６．０ｍｍがよい。３．０ｍｍ以下では、複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０を同時に押し上げることができない。又、６．０ｍｍ以上になると適正な玄Ｓを有する円弧を形成できず直線的な形状になるので望ましくない。金属棒２３の場合は、１．０〜３．０ｍｍがよい。１．０ｍｍ以下では複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０を押し上げることができない。３ｍｍ以上では適正な玄Ｓを有する凸円弧を形成できず直線的な形状になるので望ましくない。
【００３５】
図５に示すように、可撓性のある連結棒２３で四角形棒状ゴム製弾性体２０を連結し、溝底４０ｂに回転自在に取り付けた高さ調整ボルト２１で、四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆを押し上げることにより、少数の高さ調整ボルト２１で四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末端面２０ｅの高さ調整ができる。連結棒２３は高さ調整ボルト２１で押し上げられた部分を中心に円弧状に撓むので、全ての四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆを高さ調整ボルト２１で押し上げる必要はない。又、可撓性があり強度を有する連結棒２３により、連結された四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末端面２０ｆが連続的な階段状の滑らかな凸円弧を形成できる。
【００３６】
図１に示すように、可撓性のある連結棒２３と可撓性のある薄板２２を組み合わせてもよい。図１は、四角形棒状ゴム製弾性体２０を連結棒２３で連結し、四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆと架台４０の溝底４０ｂの間に薄板２２を敷設し、薄板２２を高さ調整ボルト２１で押し上げて、四角形棒状ゴム製弾性体２０の高さ調整するベルトクリーナ１０の部分断面した斜視図である。連結棒２３で四角形棒状ゴム製弾性体２０を連結し、四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆと溝底４０ｂの間に可撓性のある薄板２２を敷設する。薄板２２を高さ調整ボルト２１で押し上げることにより、薄板２２が滑らかな凸円弧に変形するとともに、連結棒２３も滑らかな凸円弧状に変形するので、四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末端面２０ｅを連結した滑らかな凸円弧状に形成することができる。
【００３７】
四角形棒状ゴム製弾性体２０の貫通孔２３ａの径は、連結棒２３に対して０．１ｍｍ以上大きくするのがよい。連結棒２３が大きく撓んだ際に、貫通孔２３ａと連結棒２３の間に隙間が無い場合は連結棒２３が撓みにくくなる。
【００３８】
連結棒２３は四角形棒状ゴム製弾性体２０を連結するので、複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０を簡単に架台４０の溝４０ａに列設できる。
【００３９】
第２の解決手段は特許請求項２に示すように、前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末２０ａに、チップ２４を具備したことを特徴とする請求項１記載のベルトクリーナ１０である。
【００４０】
チップ２４の材質はセラミックスや超硬合金やサーメットを使用できる。セラミックスには、例えばアルミナ、窒化ケイ素、ジルコニア、炭化ケイ素などを使用できる。超硬合金には、例えばＷＣ−Ｃｏ系合金、ＷＣ−ＴｉＣ−Ｃｏ系合金、ＷＣ−ＴａＣ−ＴａＣ−Ｃｏ系合金などを使用できる。サーメットはＴｉＣやＴｉＮ、ＮｂＣを主成分とし、Ｃｏ、Ｎｉ、Ｍｏ等の金属との複合材料の焼結品が使用できる。チップ２４の幅Ｗ２は１０〜３０ｍｍがよい。１０ｍｍより小さいと四角形棒状ゴム製弾性体２０の剛性が小さくなり掻き取り性能が低下する。３０ｍｍより大きいと戻り側ベルト３１の凹凸に追随できない。
【００４１】
図６に示すように、チップ２４はネジ２５にて四角形棒状ゴム製弾性体２０に取り付ける。ネジ２５の材質は炭素鋼、ＳＵＳ、チタンなどの金属を使用できる。更に、ネジ２５の摩耗を防止するためにはセラミックス、超硬、サーメットなどが使用できる。四角形棒状ゴム製弾性体２０は厚みを厚くできるので強固にネジ２５止めできる。チップ２４はネジ２５止めしてさらに接着剤で接合することにより接合強度がアップすると同時にネジ２５に水分の浸入を防止できる。ネジ２５はチップ２４の回転を防止するために２本以上で固定するのがよい。
【００４２】
チップ２４の幅Ｗ２が大きすぎるとチップ２４が戻り側ベルト３１表面に精密に当接できなくなり、チップ２４全体の押圧力が不均一になり掻き取り斑が生じる。従来のベルトクリーナの構造は、幅１００〜５００ｍｍ程度のゴム弾性板もしくは金属板にチップを取り付けた掻き板を戻り側ベルトの幅方向に並べたものであり、掻き板の幅が広すぎるため、チップ全面が戻り側ベルト表面に均一に当接することは不可能であり、掻き取り残しが生じていた。又、掻き取り残しを解消するためにベルトクリーナを戻り側ベルトに無理に接触させようとすると押圧力が大きくなるので、戻り側ベルトを摩耗させたり、エンドレス部の剥がれを助長したりしてベルトを損傷させていた。この問題を解決するにはチップ２４の幅Ｗ２をできるだけ小さくしてチップ２４が均一に戻り側ベルト３１表面を押圧することである。
【００４３】
本発明では、四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末前面２０ａにチップ２４を取り付けているので、四角形棒状ゴム製弾性体２０の幅Ｗ１が小さくなっても厚みＢを確保できることから、四角形棒状ゴム製弾性体２０の剛性が大きく、戻り側ベルトに大きな押圧力を付加することができる。四角形棒状ゴム製弾性体２０の断面係数はＺ＝（Ｗ１×Ｂ２）／６＝Ｂ３／６（Ｗ１とＢが略等しい場合）である。即ち、弾性体形状を四角形棒状とすることでチップ２４の幅Ｗ２（Ｗ１はＷ２と同等もしくは小さい）を小さくして、剛性と柔軟性を併せ持つ構造を実現できたことから、戻り側ベルト３１の表面状況に応じて精密に当接可能にすることを具現化した。そのためのチップ２４の幅Ｗ２は特開２０１３−２５２９７６号広報に示すように、３０ｍｍ以下でなければならない。３０ｍｍより大きいと戻り側ベルト３１幅方向の摩耗や付着物の状況変化に追随できず掻き取り残しが生じる。戻り側ベルト３１の窪みや線状疵の幅は通常３０ｍｍ以下であることから、チップ２４の幅Ｗ２は３０ｍｍ以下でなければならない。チップ２４の幅Ｗ２が３０ｍｍ以下であれば戻り側ベルト３１の変化に柔軟に追随可能である。又、前述したように、四角形棒状ゴム製弾性体２０の撓みはＷ１の４乗に反比例するので、幅Ｗ１が３０ｍｍ以上になると撓み量が指数関数的に小さくなり、戻り側ベルト３１の微小な振動に追随できなくなり掻き取り性能が低下する。
【００４４】
高速で衝突する強固な付着物やエンドレス部のめくれなどの障害物は衝突の瞬間にチップ２４に大きな衝撃を与えるので、チップ２４を破損したり、逆にエンドレス部のめくれや疵を大きくしたりして戻り側ベルト３１を損傷する危険性がある。この対策として、チップ２４や四角形棒状ゴム製弾性体２０の慣性モーメントをできるだけ小さくして、障害物が衝突した瞬間に大きく撓んで衝撃力を回避することが重要である。従来のベルトクリーナにおいては、チップやチップを取り付けている掻き板の慣性モーメントを小さくして衝突時の衝撃を瞬時に回避することはできなかった。このため、度々重大なベルト損傷事故を発生し生産障害となっていた。
【００４５】
通常の場合、チップ２４は四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末前面２０ｂに取り付けるが、正逆運転するベルト３０の場合は、四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末後面２０ｃにも取り付けることができる。四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末前面２０ｂと自由側端末後面２０ｃの両面にチップ２４を取り付けることにより、ベルト３０の進行方向が反転しても掻き取り機能を持たせることができる。
【００４６】
第３の解決手段は特許請求項３に示すように、前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の前記戻り側ベルト３１の幅方向に前記貫通孔２３ａが設けられ、該貫通孔２３ａに可撓性のある前記連結棒２３が貫通され、前記四角形棒状ゴム製弾性体２０が前記連結棒２３により連結され、前記溝底４０ｂに可撓性のある薄板２２が敷設され、前記高さ調整ボルト２１で前記薄板２２が押し上げられることにより、前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆが押し上げられ、前記薄板２２と前記連結棒２３が円弧状に撓み、前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の高さが調整されることを特徴とするべルトクリーナ１０である。
【００４７】
薄板２２の材質は、ウレタン、フッ素、ゴム、プラスチックなどの樹脂薄板やＳＵＳ、銅、チタン、炭素鋼などの金属薄板やカーボンファイバーなどを使用できる。高さ調整ボルト２１で押し上げた際に柔軟に撓める可撓性があり、複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０を同時に押し上げることのできる強度があればよい。
【００４８】
薄板２２の厚みは、樹脂の場合０．５〜２ｍｍがよい。０．５ｍｍ以下では、複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０を押し上げることができない。又、２ｍｍ以上になると適正な玄Ｓを有する円弧を形成できず直線的な形状になる。金属薄板２２の場合は、０．１〜１ｍｍがよい。０．１ｍｍ以下では複数の四角形棒状ゴム製弾性体２０を押し上げることができない。１ｍｍ以上では適正な玄Ｓを有する円弧を形成できず直線的な形状になる。
【００４９】
図４に示すように、可撓性のある薄板２２を高さ調整ボルト２１で押し上げると、薄板２２は自動的に凸円弧形状に撓むので、薄板２２の形状に合わせて、四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆも上昇することから、少数の高さ調整ボルト２１で、四角形棒状ゴム製弾性体２０の高さ調整ができる。又、可撓性があり強度を有する薄板２２は、滑らかな凸円弧状に湾曲するので、列設した四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末端面２０ｅの形状を、戻り側ベルト３１の形状に沿った階段状の滑らかな凸円弧状に形成できる。
【００５０】
図８は、四角形棒状ゴム製弾性体の間に丸型のスペーサ７０、７１を挿入している。図１１は、四角形棒状ゴム製  弾性体の間に短冊状薄板のスペーサ７０、７２を挿入している。四角形棒状ゴム製弾性体２０を連結棒２３で連結し、溝底４０ｂに薄板２２を敷設している。高さ調整ボルト２１で薄板２２を押し上げると、薄板２２は上方に凸円弧状に滑らかに撓み、薄板２２の撓みに従って四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆが押し上げられるので、四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末端面２０ｅは滑らかな凸円弧状を形成し、戻り側ベルト３１の表面に精密に当接する。
【００５１】
第４の解決手段は特許請求項４に示すように、前記自由側端末２０ａにチップ２４を取り付けた四角形棒状ゴム製弾性体２０おいて、前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の幅Ｗ１は前記チップ２４の幅Ｗ２よりも小さくなっており、隣り合う前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の間に厚みｔで、次式ｔ＝Ｗ２−Ｗ１を満たすスペーサ７０が挿入されていることを特徴とするベルトクリーナ１０である。
【００５２】
スペーサ７０の材質は、ウレタン、フッ素、プラスチックなどの樹脂からなる薄板やＳＵＳ、銅、チタン、炭素鋼などからなる金属薄板などを使用できる。四角形棒状ゴム製弾性体の側面とスペーサ７０が摺動することから、フッ素樹脂薄板が望ましい。
【００５３】
図７や図８に示すように、四角形棒状ゴム製弾性体２０の側面２０ｄに隙間を形成して、四角形棒状ゴム製弾性体２０の側面２０ｄ同士が接触しないようする。側面２０ｄ同士が接触すると四角形棒状ゴム製弾性体２０の円滑な搖動運動ができなくなる。四角形棒状ゴム製弾性体２０の隣り合う隙間（Ｗ２−Ｗ１）は０．５〜４．０ｍｍがよい。０．５ｍｍ以下になると、四角形棒状ゴム製弾性体に戻り側ベルトのスラスト力Ｆ２が作用した際に、四角形棒状ゴム製弾性体２０の側面２０ｄが接触し、四角形棒状ゴム製弾性体２０が元の形状に復帰できなくなる。４．０ｍｍ以上になると、四角形棒状ゴム製弾性体２０の断面係数が低下し弾性力が小さくなることから、戻り側ベルト３１に対する押圧力が低下するので掻き取り性能が低下する。四角形棒状ゴム製弾性体２０の隣り合う隙間を確実に保持するために、四角形棒状ゴム製弾性体２０の側面２０ｄ間にスペーサ７０を挿入する。スペーサ７０の厚みｔ（Ｗ２−Ｗ１）は０．５〜４．０ｍｍがよい。図９（ａ）に示すように、スペーサ７０、７１の形状は丸型でもよい。スペーサ７０、７１は中央に貫通孔７１ａを設けて、連結棒２３に挿入するのがよい。隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体２０の隙間には粘度の高いグリースを充填することでダストの浸入やダストの固着を防止できる。
【００５４】
図７は連結棒２３とスペーサ７０、７１を組み合わせたベルトクリーナ１０の例を示している。チップ２４を取り付けた四角形棒状ゴム製弾性体２０を連結棒２３で連結し、連結棒２３にスペーサ７０、７１を挿入し、高さ調整ボルト２１で四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆを押し上げて、四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末端面２０ｅの高さを調整するようにしたベルトクリーナ１０である。連結棒２３で四角形棒状ゴム製弾性体２０を連結しているので、少数の高さ調整ボルト２１で四角形棒状ゴム製弾性体２０を滑らかな階段状の凸円弧状に形成することができる。
【００５５】
図８は連結棒２３と薄板２２とスペーサ７０、７１を組み合わせたベルトクリーナ１０の例を示している。チップ２４を取り付けた四角形棒状ゴム製弾性体２０を連結棒２３で連結し、連結棒２３にスペーサ７０、７１を挿入し、四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆと溝底４０ｂの間に薄板２２を敷設し、高さ調整ボルト２１で薄板２２を押し上げて四角形棒状ゴム製弾性体２０の高さを調整するようにしたベルトクリーナ１０である。連結棒２３で四角形棒状ゴム製弾性体２０を連結し、四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆと溝底４０ｂの間に薄板２２を敷設しているので、少数の高さ調整ボルト２１で四角形棒状ゴム製弾性体２０を滑らかな階段状の凸円弧状に形成することができる。
【００５６】
第５の解決手段は特許請求項５に示すように、前記スペーサ７０、７２は、短冊状薄板であり、該スペーサ７０、７２の固定端部７２ａは前記連結棒２３により貫通固定され、該スペーサ７０、７２の自由端部７２ｂは前記架台４０の押え板４４の上面４４ａよりも上方に突き出していることを特徴とするベルトクリーナ１０である。
【００５７】
図９（ｂ）及び（ｃ）に示すように、スペーサ７０、７２は短冊状薄板型である。図１０に示すように、スペーサ７０、７２の固定端部７２ａは架台４０の溝４０ａに挿入するため長方形であり、連結軸２３を貫通させるための貫通孔７２ｃを設けている。スペーサ７０、７２は架台４０の押え板４４の上面４４ａよりも上方に突き出して、四角形棒状ゴム製弾性体２０の側面２０ｄとの接触面積を広くするのがよい。図９（ｂ）はスペーサ７０、７２の固定端部７２ａと自由端部７２ｂの幅を同等にしているが、図９（ｃ）は四角形棒状ゴム製弾性体２０の側面２０ｄとの接触面積を拡大するためにスペーサ７０、７２の自由端部７２ｂを固定端部７２ａに比べて幅広にした例を示している。四角形棒状ゴム製弾性体２０は戻り側ベルト３１の水平力Ｆ１で、戻り側ベルト３１の進行方向に撓んで、微振動しながら搖動運動する。同時にベルトの蛇行による摩擦力（スラスト力）によりスラスト方向に倒れようとする。スペーサ７０、７２は四角形棒状ゴム製弾性体の側面２０ｄを摺動させるとともに、スラスト方向への倒れを防止するためのガイドの役割を果たす。
【００５８】
図１１は、連結棒２３と薄板２２とスペーサ７０、７２を組み合わせたベルトクリーナ１０の例を示している。チップ２４を取り付けた四角形棒状ゴム製弾性体２０を連結棒２３で連結し、連結棒２３に短冊状薄板のスペーサ７０、７２を挿入し、四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆと溝底４０ｂの間に薄板２２を敷設し、高さ調整ボルト２１で薄板２２を押し上げて四角形棒状ゴム製弾性体２０の高さを調整するようにしたベルトクリーナ１０である。連結棒２３で四角形棒状ゴム製弾性体２０を連結し、四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆと溝底４０ｂの間に薄板２２を敷設しているので、少数の高さ調整ボルト２１で四角形棒状ゴム製弾性体２０を滑らかな階段状の凸円弧状に形成することができる。
【００５９】
図１２は、短冊状薄板６０の、戻り側ベルト３１の進行方向に対向する自由側端末前面６０ａにチップ２４を取り付け、固定側端末６０ｂを四角形棒状ゴム製弾性体２０にネジ２５で固定したベルトクリーナ１０を示している。短冊状薄板６０の高さ調整は、四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０を高さ調整ボルト２１で押し上げる。短冊状薄板６０の厚みＴは樹脂やプラスチックからなる短冊状薄板６０の場合、２．０〜５．０ｍｍがよい。金属からなる短冊状薄板６０の場合、０．５〜３．０ｍｍがよい。四角形棒状ゴム製弾性体２０の長さＬ１は２０〜５０ｍｍがよい。Ｌ１は押え板４４の上面４４ａから自由側端末端面２０ｅまでの長さである。短冊状薄板６０の長さＬ２は３０〜２００ｍｍがよい。３０ｍｍより短いと剛性が大きすぎて短冊状薄板６０の撓みが小さくなる。２００より長いと剛性が低下し撓みが大きくなり掻き取り性能が低下する。Ｌ２は四角形棒状ゴム製弾性体２０の自由側端末端面２０ｅから短冊状薄板６０の自由側端末端面６０ｄまでの長さである。
【００６０】
通常の場合、チップ２４は短冊状薄板６０の自由側端末前面６０ａに取り付けるが、正逆運転するベルト３０の場合は、短冊状薄板６０の自由側端末後面６０ｃにも取り付けることができる。短冊状薄板６０の自由側端末前面６０ａと自由側端末後面６０ｃの両面にチップ２４を取り付けることにより、ベルト３０の進行方向が反転しても掻き取り機能を持たせることができる。
【００６１】
短冊状薄板の幅Ｗ３は、四角形棒状ゴム製弾性体の幅Ｗ１やチップの幅Ｗ２と同等か小さくする。戻り側ベルトのスラスト力Ｆ２を受けた際に、隣り合う短冊状薄板が互いに干渉し、円滑な搖動運動ができなくなるからである。四角形棒状ゴム製弾性体２０に短冊状薄板６０を取り付けることにより、四角形棒状ゴム製弾性体２０がスペーサ７０の機能も果たすので、短冊状薄板６０がスラスト力Ｆ２によりスラスト方向に押されることによりお互いに擦れ合うのを防止できる。
【００６２】
図１３に具体例を示す。貫通孔２３ａを設け、連結棒２３で連結した四角形棒状ゴム製弾性体２０に、自由側端末前面６０ａにチップ２４を取り付けた短冊状薄板６０を固定し、四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面２０ｆと溝底４０の間に薄板２２を敷設し、溝底４０ｂに取り付けた高さ調整ボルト２１で薄板２２を押し上げることにより、四角形棒状ゴム製弾性体を押し上げ、短冊状薄板６０の高さ調節をできるようにしている。
【符号の説明】
【００６３】
１０：ベルトクリーナ
２０：四角形棒状ゴム製弾性体
２０ａ：（四角形棒状ゴム製弾性体の）自由側端末
２０ｂ：（四角形棒状ゴム製弾性体の）自由側端末前面
２０ｃ：（四角形棒状ゴム製弾性体の）自由側端末後面
２０ｄ：（四角形棒状ゴム製弾性体の）側面
２０ｅ：（四角形棒状ゴム製弾性体の）自由側端末端面
２０ｆ：（四角形棒状ゴム製弾性体の）固定側端末端面
２１：高さ調整ボルト
２２：薄板
２３：連結棒
２３ａ：貫通孔
２４：チップ
２５：ネジ
３０：ベルト
３１：戻り側ベルト
４０：架台
４０ａ：溝
４０ｂ：溝底
４０ｃ：貫通孔
４１：押し側板
４２：受け側板
４３：底板
４４：押え板
４４ａ：押え板上面
４５：押し付けボルト
４６：ナット
４７：フランジ
４８：丸型支持軸
４９：角型パイプ
５０：溝型受け具
５１：ベルトクリーナ取付け架台
５２：角度設定ボルト
５３：押し付け設定ボルト
５４：固定ボルト
６０：短冊状薄板
６０ａ：（短冊状薄板の）自由側端末前面
６０ｂ：（短冊状薄板の）固定側端末
６０ｃ：（短冊状薄板の）自由側端末後面
６０ｄ：（短冊状薄板の）自由側端末端面
７０：スペーサ
７１：丸型スペーサ
７１ａ：貫通孔
７２：短冊状薄板スペーサ
７２ａ：（短冊状薄板スペーサの）固定端部
７２ｂ：（短冊状薄板スペーサの）自由端部
７２ｃ：貫通孔
Ｓ：戻り側ベルトの凸円弧の玄の高さ
Ｈ：隣り合う四角形棒状ゴム製弾性体の高さの差
Ｌ：四角形棒状ゴム製弾性体の長さ
Ｌ１：四角形棒状ゴム製弾性体の長さ
Ｌ２：短冊状薄板の長さ
Ｗ１：四角形棒状ゴム製弾性体の幅
Ｗ２：チップの幅
Ｗ３：短冊状薄板の幅
Ｂ：四角形棒状ゴム製弾性体の厚み
Ｄ１：（短冊状薄板スペーサの）幅
Ｄ２：（短冊状薄板スペーサの固定側端末の）幅
δ：（四角形棒状ゴム製弾性体の）撓み
Ｆ１：戻り側ベルトの進行方向（水平方向）の摩擦力、水平力
Ｆ２：戻り側ベルトの幅方向（スラスト方向）の摩擦力、スラスト力
【要約】      （修正有）【課題】ベルトクリーナの掻き取り部が、取り付け時に、戻り側ベルトの形状に合わせて調整可能で、戻り側ベルトの突起物での撓みから、通常位置に復帰できるベルトクリーナを提供する。【解決手段】戻り側ベルトの形状に合わせて、チップを当接させるために、四角形棒状ゴム製弾性体２０を列設している架台４０の溝底４０ａに、複数の高さ調整ボルトを回転自在に取り付け、該高さ調整ボルト２１で前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の固定側端末端面を押し上げて、前記四角形棒状ゴム製弾性体２０の高さを調整する。又、四角形棒状ゴム製弾性体２０の間にスペーサを設け、四角形棒状ゴム製弾性体２０が擦れ合わないようにした。【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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