(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の基地局から第２の基地局へ、前記第１の基地局が時分割複信フレームの少なくとも１つのサブフレーム内で第１のユーザ機器からのアップリンク送信をスケジューリングするように構成されていることを示すメッセージを送信するステップであって、前記メッセージは、前記第２の基地局が前記少なくとも１つのサブフレーム内に第２のユーザ機器にダウンリンク送信するように構成されているときに送信される、送信するステップ、
を含む方法。
【請求項２】
前記第１の基地局によって使用される第１のサブフレーム割振りと前記第２の基地局によって使用される第２のサブフレーム割振りとの間の不一致があり、その結果、前記少なくとも１つのサブフレームが前記第１の基地局へのアップリンク送信および前記第２の基地局からのダウンリンク送信のために割り振られるようになっていることを判定するステップを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記第１のサブフレーム割振りと前記第２のサブフレーム割振りとの間に前記不一致が存在することの判定に応答して、前記メッセージを送信するステップを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
不一致があることを判定するステップは、前記第１のサブフレーム割振りまたは前記第２のサブフレーム割振りのうちの少なくとも１つの第１の変更に応答して不一致があることを判定するステップを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記第１の変更が前記不一致を生成したことの判定に応答して、前記第１のサブフレーム割振りまたは前記第２のサブフレーム割振りのうち前記少なくとも１つの第２の変更を実行するステップを含む、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第１のサブフレーム割振りと前記第２のサブフレーム割振りとの間に不一致があることの判定に応答して、前記第１のユーザ機器からのアップリンク送信のスケジューリングを迂回するステップを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項７】
前記第１の基地局で前記第２の基地局からの第２のメッセージを受信するステップを含み、前記第２のメッセージは、前記第２のユーザ機器が前記少なくとも１つのサブフレーム内で干渉を受信していることを示す、請求項２に記載の方法。
【請求項８】
前記第２のユーザ機器から受信された情報が、前記第２のユーザ機器が前記少なくとも１つのサブフレーム内で干渉を受信していることを示すときに、前記少なくとも１つのサブフレーム内での前記第１のユーザ機器からのアップリンク送信のスケジューリングを迂回するステップを含む、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
第２の基地局で、第１の基地局から、前記第１の基地局が時分割複信フレームの少なくとも１つのサブフレーム内で第１のユーザ機器からのアップリンク送信をスケジューリングするように構成されていることを示す第１のメッセージを受信するステップであって、前記第１のメッセージは、前記第２の基地局が、前記少なくとも１つのサブフレーム内に第２のユーザ機器へのダウンリンク送信のために構成されているときに送信される、受信するステップ、
を含む方法。
【請求項１０】
前記メッセージの受信に応答して、前記少なくとも１つのサブフレーム内での前記第２のユーザ機器へのダウンリンク送信のスケジューリングを迂回するステップを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記第１のメッセージの受信に応答して、前記少なくとも１つのサブフレームでの無線リンク監視測定、無線リソース管理測定、またはチャネル状態情報測定のうちの少なくとも１つを実行するように前記第２のユーザ機器に指示するステップを含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１２】
前記少なくとも１つのサブフレーム内に実行される前記少なくとも１つの無線リンク監視測定、無線リソース管理測定、またはチャネル状態情報測定を示す前記第２のユーザ機器からの情報を受信するステップを含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
前記第２の基地局から前記第１の基地局へ第２のメッセージを送信するステップを含み、前記第２のメッセージは、前記第２のユーザ機器が前記少なくとも１つのサブフレーム内で干渉を受信していることを示す、請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記第２のユーザ機器から受信された前記情報が、前記第２のユーザ機器が前記少なくとも１つのサブフレーム内で干渉を受信していることを示すときに、前記少なくとも１つのサブフレーム内での前記第２のユーザ機器へのダウンリンク送信を迂回するステップを含む、請求項１３に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、ＴＫＴＫ年ＴＫ月に出願した米国特許出願第ＴＫ／ＴＫＴＫＴＫＴＫ号に関する［関連出願８１１３００、２１００．０４９４００の情報を追加されたい］。
【０００２】
本願は、全般的には通信システムに関し、より具体的には、無線通信システムに関する。
【背景技術】
【０００３】
無線通信システムは、モバイル・ユニット、スマート・フォン、タブレット・デバイス、ラップトップ、デスクトップ、および他のタイプのユーザ機器を含む無線対応デバイスに無線接続性を提供するデバイスのネットワークを含む。ネットワーク・アクセス・デバイスは、基地局、基地局ルータ、アクセス・ポイント、ｅ−ｎｏｄｅ−Ｂ（ｅＮＢ）、および類似物を含む。無線通信システム内のエンティティは、一般に、エア・インターフェースを介する通信を容易にする標準規格および／またはプロトコルに従う。たとえば、Ｔｈｉｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ（３ＧＰＰ、３ＧＰＰ２）によって定義されたＬｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ（ＬＴＥ）標準規格および／またはプロトコルに従って動作する無線通信システムが、現在開発されつつある。ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ標準規格は、周波数分割複信（ＦＤＤ）と時分割複信（ＴＤＤ）との両方をサポートする。サービス・プロバイダは、展開シナリオの情況に依存して、両方のタイプのシステムを実施すると期待される。ＴＤＤシステムを展開することの利益は、ＴＤＤが単一の周波数リソースを使用し、ＦＤＤを実施するのに使用される周波数リソースの対にされたセットを必要としないので、無線スペクトルの効率的な使用を含む。
【０００４】
隣接する基地局および／またはユーザ機器の間の干渉は、ＴＤＤシステムでリソース共有の利益を減らす可能性がある。たとえば、基地局対基地局（ＢＳ対ＢＳ）干渉は、１つの基地局がサブフレーム内でユーザ機器にダウンリンク信号を送信するときに、別の基地局が同一サブフレーム内に他のユーザ機器からアップリンク信号を受信しようと試みつつある間に発生する。別の例として、ユーザ機器対ユーザ機器（ＵＥ対ＵＥ）干渉は、１つまたは複数のユーザ機器が、サブフレーム内でアップリンク信号を送信しているときに、他のユーザ機器が、同一サブフレーム内でダウンリンク信号を受信することを試みつつある間に発生する。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】３ＧＰＰ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ３６．４２３
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００６】
開示される主題は、上で示された問題のうちの１つまたは複数の影響に対処することを対象とする。以下では、開示される主題のいくつかの態様の基本的な理解を提供するために、開示される主題の単純化された要約を提示する。この要約は、開示される主題の網羅的な概要ではない。開示される主題の主要な要素またはクリティカルな要素を識別することも、開示される主題の範囲を区切ることも、意図されていない。その唯一の目的は、後で議論されるより詳細な説明の前置きとして、単純化された形でいくつかの概念を提示することである。
【０００７】
一実施形態では、時分割複信無線通信システム内で動的サブフレーム再構成をサポートする方法を提供する。一実施形態は、第１の基地局から第２の基地局へ、第１の基地局が時分割複信フレームの１つまたは複数のサブフレーム内で第１のユーザ機器からのアップリンク送信をスケジューリングするように構成されていることを示すメッセージを送信するステップを含む。メッセージは、第２の基地局がサブフレーム（１つまたは複数）内に第２のユーザ機器にダウンリンク送信するように構成されているときに送信される。
【０００８】
別の実施形態では、時分割複信無線通信システム内で動的サブフレーム再構成をサポートする方法を提供する。一実施形態は、第２の基地局で、第１の基地局から、第１の基地局が時分割複信フレームの１つまたは複数のサブフレーム内で第１のユーザ機器からのアップリンク送信をスケジューリングするように構成されていることを示す第１のメッセージを受信するステップを含む。第１のメッセージは、第２の基地局が、サブフレーム（１つまたは複数）内に第２のユーザ機器へのダウンリンク送信のために構成されているときに送信される。
【０００９】
さらに別の実施形態では、時分割複信無線通信システム内で動的サブフレーム再構成をサポートする方法を提供する。一実施形態は、第１のユーザ機器で第１の基地局から、時分割複信フレーム内で１つまたは複数のサブフレーム内に少なくとも１つの測定を実行するようにユーザ機器に指示する第１のメッセージを受信するステップを含む。第１のメッセージは、第１の基地局が、第２の基地局がサブフレーム（１つまたは複数）内で第２のユーザ機器からのアップリンク送信をスケジューリングするように構成され、第１の基地局がサブフレーム（１つまたは複数）内に第１のユーザ機器へのダウンリンク送信のために構成されていることを判定することに応答して受信される。
【００１０】
開示される主題を、添付図面に関連して解釈される次の説明を参照することによって理解することができ、図面では、同様の符号が、同様の要素を識別する。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】無線通信システムの第１の例示的な実施形態を概念的に示す図である。
【図２Ａ】無線通信システムの第２の例示的な実施形態を概念的に示す図である。
【図２Ｂ】図２Ａに示されたセルに関連する割振りに対応するサブフレーム割振りを概念的に示す図である。
【図３】時分割複信無線通信システムで基地局からの送信を調整する方法の第１の例示的な実施形態を概念的に示す図である。
【図４】時分割複信無線通信システムで基地局からの送信を調整する方法の第２の例示的な実施形態を概念的に示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
開示される主題は、さまざまな変更および代替の形を許すが、その特定の実施形態を、図面に例として示し、本明細書で詳細に説明する。しかし、特定の実施形態の本明細書での説明が、開示される主題を開示される特定の形態に限定することを意図されているのではなく、逆に、その意図が、添付の特許請求の範囲に含まれるすべての変更、同等物、および代替物を包含することであることを理解されたい。
【００１３】
例示的な実施形態を、下で説明する。明瞭さのために、実際の実施態様のすべての特徴が、本明細書で説明されるわけではない。もちろん、任意のそのような実際の実施形態の開発において、多数の実施態様固有の判断が、システム関連制約およびビジネス関連制約の遵守などの開発者の特定の目標を達成するために行われなければならず、この開発者の特定の目標が、実施態様ごとに変化することを了解されたい。さらに、そのような開発の努力が、複雑で時間のかかるものである可能性があるが、それでも、本開示の利益を有する当業者の日常の仕事であるはずであることを了解されたい。
【００１４】
開示される主題を、これから、添付図面を参照して説明する。さまざまな構造、システム、およびデバイスが、説明のみのために、当業者に周知の詳細でこの説明を不明瞭にしないように、図面では概略的に示されている。それでも、添付図面は、開示される主題の例示的な例を記述し、説明するために含まれる。本明細書で使用される単語および句は、当業者によるこれらの単語および句の理解と一貫する意味を有すると理解され、解釈されなければならない。用語または句の特殊な定義すなわち、当業者によって理解される通常の習慣的な意味とは異なる定義が、本明細書での用語または句の一貫した使用によって暗示されることは、意図されていない。用語または句が、特殊な意味すなわち当業者によって理解されるもの以外の意味を有することが意図される範囲で、そのような特殊な定義は、用語または句の特殊な定義を直接に曖昧でなく提供する定義的な形で本明細書で特に示される。
【００１５】
一般に、本願は、時分割複信（ＴＤＤ）に従って動作する無線通信システムでのアップリンク送信およびダウンリンク送信へのサブフレームの割振りの動的再構成をサポートするのに使用できる技法の実施形態を説明するものである。たとえば、ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄなどの無線通信標準規格は、異なるセル、基地局（ＢＳ）、またはｅＮＢが、アップリンク送信およびダウンリンク送信へのサブフレームの異なる割振りを選択することを可能にする。ＬＴＥ−Ａは、ＴＤＤシステムでアップリンク／ダウンリンク・サブフレームの動的再構成もサポートする。たとえば、ｅＮＢのサブフレーム割振りを、動作中に変更することができ、たとえば、サブフレーム割振りを再構成して、ＬＴＥ−Ａによってサポートされる異なるサブフレーム構成の中から新しい割振りを選択することができる。しかし、１つの基地局が、別の基地局からのダウンリンク送信を他の近くのユーザ機器が受信及び復号するために使用するサブフレームと同一のサブフレーム内に、第１のユーザ機器からのアップリンク送信をスケジューリングするときに、ユーザ機器の間で強いＵＥ対ＵＥ干渉が発生する可能性がある。このタイプのＵＥ対ＵＥ干渉は、別の基地局が異なるサブフレーム割振りを使用しており、その結果、同一のサブフレームが、別の基地局によってアップリンク送信およびダウンリンク送信に使用されるようになるときに発生する。
【００１６】
本明細書で説明される技法の諸実施形態は、ＵＥ対ＵＥ干渉を検出し、かつ／または予測することを可能にし、その結果、干渉を軽減しまたは減らすことができるようにする機構を提供する。一実施形態では、無線通信システムは、第１のユーザ機器が、第１の基地局がダウンリンク信号を第１のユーザ機器に送信するために使用しているサブフレーム内で、第２のユーザ機器から第２の基地局に送信されたアップリンク信号を受信していると判定する。干渉する信号の存在を、与干渉側の基地局によって提供される情報を使用して判定することができる。代替案では、第１のユーザ機器は、サブフレーム内で測定を実行し、その後、これらの測定の結果を第１の基地局に戻ってシグナリングすることができる。第１または第２の基地局は、干渉を軽減しまたは減らすために対策を講じることができる。一実施形態では、与干渉側の基地局は、サブフレーム内に第２のユーザ機器からのアップリンク送信のスケジューリングを停止する。代替案では、第１の（干渉される、被干渉側の）基地局が、サブフレーム内に第１のユーザ機器にダウンリンク信号を送信するのを停止することができる。サブフレーム割振りの不一致が、第１または第２の基地局のいずれかによって使用されるサブフレーム割振りの動的変更によって引き起こされる場合には、変更を逆転することができ、あるいは、追加の変更を行って、不一致を解決することができる。
【００１７】
図１に、無線通信システム１００の第１の例示的な実施形態を概念的に示す。図示の実施形態では、無線通信システム１００は、ＴＤＤ標準規格および／またはプロトコルを使用して無線接続性を提供する基地局１０５、１１０を含む。たとえば、基地局１０５、１１０は、３ＧＰＰによって確立されたＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ標準規格および／またはプロトコルに従って動作することができる。しかし、本開示の利益を有する当業者は、基地局１０５、１１０が、その代わりに、エア・インターフェースを介して時分割複信をサポートする異なる標準規格および／またはプロトコルに従って動作することができることを了解するであろう。図示の実施形態では、基地局１０５、１１０は、インターフェース１１５を介してシグナリングおよび／またはメッセージを交換することによって、インターフェース１１５を介して通信することができる。たとえば、インターフェース１１５を、無線通信システム１００によってサポートされるＸ２バックホール・インターフェースとすることができる。Ｔｈｉｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ（３ＧＰＰ）によって定義された標準規格および／またはプロトコルのＬｏｎｇ  Ｔｅｒｍ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ（ＬＴＥ）は、ｅ−ｎｏｄｅ  Ｂ（ｅＮＢ）の間のシグナリングを提供するためにＸ２インターフェースを指定する。Ｘ２インターフェースは、モビリティ管理、負荷管理、誤り報告、および類似物に関するシグナリングを搬送するのに使用される。Ｘ２インターフェースの実施形態は、３ＧＰＰ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ  ３６．４２３に記載されている。しかし、他の実施形態は、基地局１０５、１１０の間の通信をサポートするためにルータ、スイッチ、有線および／または無線のリンク、ならびに類似物などのデバイスを含むことができる他のタイプのインターフェースを使用することができる。
【００１８】
基地局１０５、１１０を、ＴＤＤリソースの複数のアップリンク／ダウンリンク割振りのうちの１つを使用して動作するように構成することができる。アップリンク／ダウンリンク割振りの１つの例示的なセットが、表１に示されており、表１は、ＬＴＥ−Ａ標準規格および／またはプロトコルの実施形態によって定義されたアップリンク／ダウンリンク割振りを示す。表１は、ダウンリンク対アップリンク・リソースの異なる比率を有する７つの異なる使用可能な構成を示す。また、異なる構成は、異なるスイッチ点周期性（ｓｗｉｔｃｈ−ｐｏｉｎｔ  ｐｅｒｉｏｄｉｃｉｔｙ）（５ｍｓまたは１０ｍｓ）を提供し、ダウンリンク（Ｄ）送信、アップリンク（Ｕ）送信、および特殊（Ｓ）送信に異なるサブフレームを割り振る。しかし、本開示の利益を有する当業者は、表１に示された割振りが、例示的であることを意図されたものであり、所定の割振りの代替のセットを使用することもできることを了解するであろう。図示の実施形態では、基地局１０５、１１０は、使用可能な構成のいずれをも使用することができ、動作中に異なる構成の間で動的に切り替えることができる。さらに、基地局１０５、１１０は、そのアップリンク／ダウンリンク割振りを独立に再構成することができるものとすることができる。ＦＤＤシステムに対するＴＤＤシステムの利点の１つは、そのエアインターフェース・フレーム構造が、アップリンク−ダウンリンク非対称であることである。したがって、１つのＴＤＤフレーム内で、アップリンクＴＴＩの個数を、ダウンリンクＴＴＩの個数と異なるものにすることができ、アップリンク／ダウンリンク比率を動的に構成して、たとえば、ＵＬ−ＤＬトラフィックの変動、変化する環境またはチャネル条件、および類似物に対応することができる。
【００１９】
【表１】
0005945007.tif 000002
【００２０】
ユーザ機器のうちの１つから基地局へのアップリンク通信は、システム１００内の他の基地局（１つまたは複数）によって他のユーザ機器に送信される信号のダウンリンク受信に干渉する可能性がある。図示の実施形態では、基地局１０５は、１つまたは複数のユーザ機器１２５からのアップリンク信号１２０をスケジューリングし、受信する。アップリンク信号１２０は、基地局１１０からユーザ機器１３５に送信されるダウンリンク信号１３０の受信と同時に送信される。アップリンク・サブフレーム割振りとダウンリンク・サブフレーム割振りとの間の不一致が、信号１２０と１３０との間の干渉につながる可能性がある。たとえば、基地局１０５、１１０が、異なるサブフレーム割振りを使用している場合があり、その結果、ユーザ機器１２５が、基地局１１０にその対応するサブフレーム割振りによって割り振られたダウンリンク・サブフレームと同一の割り振られたアップリンク・サブフレーム内でアップリンク信号１２０を送信するようになる。アップリンク信号１２０は、そのサブフレーム内で基地局１１０によってスケジューリングされる可能性があり、したがって、ダウンリンク信号１３０に干渉する可能性がある。
【００２１】
干渉する信号の存在を、与干渉側の基地局１０５からのシグナリングおよび／またはユーザ機器１３５によって実行される測定を使用して検出することができる。一実施形態では、与干渉側の基地局１０５は、インターフェース１１５を介してメッセージを送信し、基地局１０５がユーザ機器１２５からのアップリンク送信をスケジューリングするために、あるサブフレーム割振りを使用していることを基地局１１０に知らせる。このメッセージは、そのサブフレーム割振りが、ユーザ機器１３５へのダウンリンク送信のために基地局１１０によって使用されるサブフレーム割振りと衝突することを示すこともできる。基地局１１０は、この情報を使用して、干渉がユーザ機器１３５で存在する可能性があると判定することができ、したがって、基地局１１０は、それに従ってダウンリンク送信を変更することができる。代替案では、ユーザ機器１３５が、干渉する信号１２０の存在を検出するために、サブフレーム内の測定を実行することができる。ユーザ機器は、これらの測定の結果を基地局１１０にシグナリングすることができる。干渉が１つまたは複数のサブフレーム内に存在すると基地局１１０によって判定されたとき、基地局１１０は、ユーザ機器１３５でのダウンリンク信号の受信のために割り振られたサブフレームに基地局１０５によってスケジューリングされているアップリンク信号によって引き起こされた干渉を基地局１１０が検出したことを示すメッセージを、基地局１０５に送信することができる。その後、基地局１０５は、そのスケジューリングされたアップリンク送信を変更して、たとえば、干渉するアップリンク信号１２０がそのサブフレーム内に送信されないようにするためにスケジューリングを変更することによって、そのサブフレームでの干渉を減らすことができる。代替案では、基地局１１０が、アップリンク信号１２０との衝突を回避するためにダウンリンク信号１３０を他のサブフレーム内にスケジューリングすることができる。
【００２２】
図２Ａに、無線通信システム２００の第２の例示的な実施形態を概念的に示す。図示の実施形態では、無線通信システム２００は、複数のセル２０５を含む。セル２０５内のユーザ機器は、１つまたは複数の基地局またはｅＮＢ（図２Ａには図示せず）とのエア・インターフェースを介して無線通信システム２００にアクセスすることができる。セル２０５を、同一のサービス・プロバイダによってまたは１つもしくは複数の異なるサービス・プロバイダによって動作させることができ、セル２０５は、同一のもしくは異なる標準規格および／またはプロトコルに従って動作することができる。図示の実施形態では、セル２０５は、時分割複信をサポートする。たとえば、セル２０５のそれぞれを、アップリンク送信またはダウンリンク送信へのサブフレームの割振りを示す複数のサブフレーム割振りのうちの１つを使用するように構成することができる。異なるサブフレーム割振りは、セル２０５内の異なる丸で囲まれた太字の数字によって示される。異なる実施形態では、割振りは、静的あるいは、たとえばチャネル条件、環境条件、アップリンクおよび／もしくはダウンリンクでの要求されたサービス品質の変化、またはコンテキストの他の変動を反映するために、動的に変化するものとすることができる。
【００２３】
異なるセル２０５によって選択されたおよび／または各セル２０５に割り当てられたサブフレーム割振りの不一致は、ＵＥ間干渉につながる可能性があり、このＵＥ間干渉を、ＵＥ対ＵＥ干渉と称する場合もある。たとえば、隣接するまたは近くのセル２０５（２、７）に関連するアップリンク送信およびダウンリンク送信は、セル２０５（２）がユーザ機器によるアップリンク送信のためにサブフレームを割り振り、セル２０５（７）がユーザ機器へのダウンリンク送信のために同一のサブフレームを割り振るときに、衝突し、干渉する可能性がある。その場合に、セル２０５（２）内のユーザ機器からのアップリンク送信は、セル２０５（７）からの他のユーザ機器で受信されるダウンリンク送信に干渉する可能性があり、この干渉は、ユーザ機器が受信されたダウンリンク信号を検出し、かつ／または復号することをより難しくする可能性がある。不一致であり、潜在的に干渉する可能性があるサブフレームの個数は、通信システム２００のトポロジと、セル２０５によって使用されるサブフレーム割振りとに依存する。
【００２４】
図２Ｂに、図２Ａに示されたセル２０５に関連する割振りに対応するサブフレーム割振り２１０を概念的に示す。図示の実施形態では、サブフレーム割振りは、５ｍｓ（サブフレーム２１０（１、２）に関する）または１０ｍｓ（サブフレーム２１０（３）に関する）の周期性を有する１ｍｓサブフレームの割振りを示す。サブフレームを、ダウンリンク（Ｄ）サブフレーム、アップリンク（Ｕ）サブフレーム、または特殊（Ｓ）サブフレームに割り振ることができる。サブフレーム割振り２１０（１）は、サブフレーム割振り２１０（３）の割振りとの比較を容易にするために繰り返されている。図示の実施形態では、サブフレーム割振り２１０（１、２）は、両矢印によって示されるように、２つのサブフレームで不一致である。第４および第９のサブフレームは、サブフレーム割振り２１０（１）についてはアップリンク（Ｕ）送信に割り振られているが、サブフレーム割振り２１０（２）ではダウンリンク（Ｄ）送信に割り振られている。これらの不一致の割振りは、ＢＳ対ＢＳ干渉の潜在的な候補である。サブフレーム割振り２１０（２、３）は、両矢印によって示されるように４つのサブフレームで不一致であり、サブフレーム割振り２１０（１、３）は、両矢印によって示されるように４つのサブフレームで不一致である。これらの不一致のサブフレームも、ＢＳ対ＢＳ干渉の潜在的な候補である。
【００２５】
図３に、時分割複信無線通信システムで基地局からの送信を調整する方法３００の第１の例示的な実施形態を概念的に示す。図示の実施形態では、基地局またはｅＮＢは、ユーザ機器から基地局（ＵＥ対ＵＥ干渉につながる可能性があるアップリンク送信をスケジューリングするので、与干渉側の基地局と称する場合がある）に送信されるようにスケジューリングされたアップリンク送信のために割り振られた１つまたは複数のサブフレームに干渉が存在する可能性があることを（３０５で）検出する。サブフレーム割振りを、本明細書で議論するように、展開によってサポートされるサブフレーム割振りのセットから選択することができる。その後、基地局は、干渉が、与干渉側の基地局のサブフレーム割振りと別の（被干渉側の）基地局またはｅＮＢのサブフレーム割振りとの間の不一致によって引き起こされる可能性があるかどうかを（３１０で）判定することができる。与干渉側の基地局は、干渉がサブフレーム割振りの不一致によって引き起こされるのではない限り、干渉条件（たとえば、与干渉側の基地局がアップリンク送信についてスケジューリングしたユーザ機器の数）を監視し続けることができる。しかし、与干渉側の基地局のサブフレーム割振りが、他の基地局のサブフレーム割振りと不一致である場合には、与干渉側の基地局は、干渉の存在およびサブフレーム割振り不一致を示すメッセージを他の基地局に送信することができる（３１５で）。たとえば、基地局は、Ｘ２インターフェースを介してこの情報を交換することができる。
【００２６】
干渉の存在およびサブフレーム割振り不一致を示すために送信できる１つの例示的なメッセージを、変更されたアップリンク高干渉インジケータ（Ｈｉｇｈ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ、以下「ＨＩＩ」とする）とすることができる。たとえば、ＴＳ  ３６．４２３のＳｅｃｔｉｏｎ  ９．２．１７で、従来の高干渉インジケータを含む従来の情報要素（Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｅｌｅｍｅｎｔ、以下「ＩＥ」とする）が定義されている。このＩＥは、物理リソース・ブロック（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ、以下「ＰＲＢ」とする）ごとに、干渉感度に関する２レベルのレポートを提供する。ＵＬの過負荷（Ｏｖｅｒｌｏａｄ）の表示とＵＬのＨＩＩとの間の相互作用は、実施態様固有である。ＨＩＩの従来の定義は、下記によって与えられる。
【００２７】
【表２】
0005945007.tif 000003
【００２８】
本願で説明される技法の実施形態は、従来のＨＩＩの変更された版と見なすことができる異なる情報要素を使用することができる。一実施形態では、変更された情報要素（ＩＥ）は、ＰＲＢごとに、干渉感度に関する２レベルのレポートと、ＨＩＩを送信する基地局のサブフレーム割振りと受信側基地局のサブフレーム割振りとの間の不一致を示すために真をセットされるブール値とを提供する。ＵＬの過負荷の表示とＵＬの高干渉との間の相互作用は、実施態様固有である。変更されたＨＩＩの一実施形態の定義は、下記によって与えられる。
【００２９】
【表３】
0005945007.tif 000004
【００３０】
ＨＩＩは、単一ビットのフラグを使用して、サブフレーム割当の間の不一致を示すことができる。適合されたＨＩＩの基地局受信側は、実施態様固有のステップを使用して、そのメッセージ内で示されたＵＥ対ＵＥ干渉を軽減することができる。たとえば、受信側基地局は、干渉インジケータが、多数のアップリンク送信が与干渉側の基地局によってスケジューリングされたことを示すときに、影響を受けるＵＥへのダウンリンク送信をスケジューリングするのを停止することができる。一実施形態では、このメッセージは、与干渉側の基地局でのＴＤＤサブフレーム割当について受信側ｅＮＢに知らせる。図示の実施形態では、Ｒｅｌ−１０  ＨＩＩのフォーマットを未変更のまま残すことができるが、オプションのフラグ・ビット（ＴＤＤ  ＵＬ−ＤＬ不一致フラグ）を追加することができる。この場合に、与干渉側の基地局は、被干渉側のｅＮＢに、強い干渉の存在（たとえば、ユーザ機器からの多数のアップリンク送信のスケジューリングに起因する）と、ＴＤＤサブフレーム割振りの不一致とについて知らせることができる。この不一致は、基地局のいずれかでのサブフレーム割振りの変更に起因する可能性がある。現在のＴＤＤサブフレーム割振りＩＥを、この技法でシグナリングすることができるので、変更されたＨＩＩの実施形態は、不一致をシグナリングするための「間接」ＩＥを提供することができる。一実施形態では、ＴＤＤ  ＵＬ−ＤＬ不一致フラグを、ＩＥ内のオプションのフラグとすることができる。
【００３１】
図４に、時分割複信無線通信システムで基地局からの送信を調整する方法４００の第２の例示的な実施形態を概念的に示す。図示の実施形態では、干渉を経験しているユーザ機器を、たとえば被干渉側の基地局によって識別することができる。たとえば、異なるユーザ機器での干渉を、無線リンク障害統計、ユーザ機器によって実行され、関連する基地局で構成される制限された測定、ダウンリンク送信のチャネル品質測定、および類似物を使用して識別することができる。与干渉側の基地局へのスケジューリングされたアップリンク送信が被干渉側の基地局に関連するユーザ機器でのダウンリンク信号の受信に干渉している、と被干渉側の基地局が判定するときに、被干渉側の基地局は、他方の（干渉する）基地局によって（４０５で）受信されるメッセージを送信することができる。たとえば、基地局は、この情報をＸ２インターフェースを介して（４０５で）受信することができる。
【００３２】
被干渉側の基地局は、関連するユーザ機器に、時分割複信フレームの１つまたは複数のサブフレームで干渉の測定を実行するように（４１０で）指示することができる。一実施形態では、強い干渉に直面したときに、シグナリングし、制限されたパターンの測定を実行するように、ユーザ機器に（４１５で）指示することができる。与干渉側の基地局がダウンリンクでａｌｍｏｓｔ  ｂｌａｎｋ  ｓｕｂｆｒａｍｅ（ＡＢＳ）を構成し、その結果、制限された測定を、ダウンリンクＡＢＳと同時に実行できるようになっているときに、この手法を用いることができる。代替案では、隣接セルが動的にそのサブフレーム割振りを構成している又は変更しているＴＤＤ展開において干渉を測定する目的で、制限された測定を実行する（４１５）ように、ユーザ機器に（４１０で）指示することができる。たとえば、ユーザ機器に、無線リンク監視測定、無線リソース管理測定、チャネル状態情報測定、および類似物を（４１５で）実行するように（４１０で）指示することができる。基地局は、既存のＲｅｌ−１０機能を再利用して、特定のアップリンク・サブフレームに対して制限された測定を（４１５で）実行するようにユーザ機器にシグナリングすることができ、基地局は、ユーザ機器のアップリンク送信のスケジューリングを迂回し、その結果、ユーザ機器が他のユーザ機器または任意の他のソースからの干渉のダウンリンク測定を（４１５で）実行できるようにすることによって、測定をサポートすることができる。
【００３３】
ユーザ機器は、測定の結果を対応する基地局に（４２０で）報告することができる。たとえば、ユーザ機器は、基準信号受信品質（ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ  ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｑｕａｌｉｔｙ、ＲＳＲＱ）、基準信号受信電力（ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ  ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｐｏｗｅｒ、ＲＳＲＰ）、または与干渉側の基地局などの１つまたは複数の基地局によって送信された共通基準信号に対する測定を実行することによって判定できる他の測定結果を報告することができる。レポートが、たとえば受信された共通基準信号の品質または電力がしきい値を超えるときなど、ユーザ機器が強いダウンリンク干渉を経験していることを示す場合には、被干渉側の基地局は、被干渉側の基地局のサブフレーム割振りと与干渉側の基地局のサブフレーム割振りとの間に不一致があるかどうかを（４２５で）判定することができる。不一致がない限り、被干渉側の基地局は、可能な不一致およびダウンリンク干渉を示す他のメッセージの受信を（４０５で）待ち続けることができる。
【００３４】
基地局が、サブフレーム割振りの間の不一致が存在すると（４２５で）判定するときには、基地局は、不一致および干渉について与干渉側の基地局に知らせるためにメッセージを（４３０で）送信することができる。一実施形態では、基地局は、ＨＩＩを（４３０で）送信することができる。たとえば、基地局は、変更されたＴＤＤサブフレームＤＬ  ＨＩＩ（Ｓｕｂｆｒａｍｅ  ＤＬ−ＨＩＩ）を含むＩＥを（４３０で）送信することができる。
【００３５】
【表４】
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【００３６】
ＨＩＩのこの実施形態は、ビット列を含み、ビット列の各位置は、異なるサブフレームに関連する。各ビットの値は、対応するサブフレームでの強い干渉の存在を示すことができる。いくつかの代替実施形態では、ＩＥを使用して、ＴＤＤサブフレーム割振りＩＥの現在の能力とは大きく異なる、１０ｍｓの倍数程度の時間スケールでの頻繁なＴＤＤサブフレーム割振りＩＥ変更を容易にすることができる。他の代替実施形態は、サブフレーム割当ＩＥに関連する１０ｍｓの倍数の粒度を有する指定された周期性を有するビットマップなどのタイミング情報の送信、および／またはＴＤＤサブフレーム割当ＩＥの妥当性を示すためのタイマ、および／またはＩＥの「有効期間」を示しまたは表すのに使用できる他の方法を含むことができる。
【００３７】
基地局のうちの１つまたは複数は、干渉およびサブフレーム割振りの間の不一致を示すメッセージの送信に応答して、その送信パラメータを（４３５で）変更することができる。一実施形態では、ＩＥの受信側（たとえば、与干渉側の基地局）は、メッセージ内で示されたＵＥ対ＵＥ干渉を軽減するために、実施態様固有のステップを使用することができる。たとえば、与干渉側の基地局は、衝突するサブフレームまたは不一致のサブフレームでのアップリンク送信のスケジューリングを停止することができる。別の例として、被干渉側の基地局は、干渉が、与干渉側の基地局または被干渉側の基地局のいずれかでのＤＬ−ＵＬサブフレーム再構成に起因して作られた不一致などのサブフレーム割振り不一致に起因することを基地局が了解した後に、衝突するまたは不一致のダウンリンク・サブフレームを介した影響を受けるユーザ機器への送信のスケジューリングを停止することができる。代替案では、被干渉側の基地局は、被干渉側の基地局が与干渉側の基地局から受信することを期待する相対的狭帯域送信電力（ｒｅｌａｔｉｖｅ  ｎａｒｒｏｗｂａｎｄ  ｔｒａｎｓｍｉｔ  ｐｏｗｅｒ、ＲＮＴＰ）のビットマップを報告することによって、その現在の状況について与干渉側の基地局に知らせることができる。
【００３８】
開示される主題の諸部分および対応する詳細な説明は、ソフトウェア、またはコンピュータ・メモリ内のデータ・ビットに対する動作のアルゴリズムおよび記号表現に関して提示されたものである。これらの説明および表現は、当業者が彼らの作業の実質を他の当業者に効果的に伝える説明および表現である。アルゴリズムは、本明細書で使用される用語として、また、一般に使用されるときに、所望の結果につながるステップの自己完結的シーケンスと考えられる。ステップは、物理的量の物理的操作を必要とするステップである。必ずではないが通常、これらの量は、格納され、転送され、組み合わされ、比較され、他の形で操作されることが可能な、光信号、電気信号、または磁気信号の形を取る。時々、主に一般的な使用のために、これらの信号を、ビット、値、要素、記号、文字、項、数、または類似物と称することが便利であることがわかっている。
【００３９】
しかし、これらおよび類似する用語のすべてが、適当な物理的な量に関連付けられなければならず、単に、これらの量に適用される便利なラベルであることを念頭に置かれたい。そうではないと具体的に述べられない限り、または議論から明白であるように、「ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ（処理）」、「ｃｏｍｐｕｔｉｎｇ（コンピューティング）」、「ｃａｌｃｕｌａｔｉｎｇ（計算）」、「ｄｅｔｅｒｍｉｎｉｎｇ（判定）」、「ｄｉｓｐｌａｙｉｎｇ（表示）」、または類似物などの用語は、コンピュータ・システムのレジスタおよびメモリ内の物理的電子量として表されたデータを操作し、コンピュータ・システム・メモリもしくはレジスタまたは他のそのような情報記憶デバイス、情報伝送デバイス、もしくは情報表示デバイス内の物理的量として同様に表された他のデータに変換する、コンピュータ・システムまたは類似する電子コンピューティング・デバイスのアクションおよびプロセスを指す。
【００４０】
また、開示される主題のソフトウェア実施される態様が、通常は、ある形のプログラム記憶媒体上で符号化されるか、あるタイプの伝送媒体を介して実施されることに留意されたい。プログラム記憶媒体は、磁気的（たとえば、フロッピ・ディスクまたはハード・ドライブ）または光学的（たとえば、コンパクト・ディスク読取り専用メモリすなわち「ＣＤ  ＲＯＭ」）とすることができ、読取り専用またはランダム・アクセスとすることができる。同様に、伝送媒体は、より対線、同軸ケーブル、光ファイバ、または当技術分野で既知の他の適切な伝送媒体とすることができる。開示される主題は、任意の所与の実施態様のこれらの態様によって限定されない。
【００４１】
開示される主題を、本明細書の教示の利益を有する当事者に明白な、異なるが同等の形で変更し、実践することができるので、上で開示された特定の実施形態は、例示にすぎない。さらに、下の特許請求の範囲で記述される以外に、本明細書で示される構成または設計の詳細への限定は、意図されていない。したがって、上で開示された特定の実施形態を、変更しまたは修正することができ、そのような変形形態のすべてが、開示される主題の範囲内と考えられることは、明白である。したがって、本明細書で求められる保護は、下の特許請求の範囲に示されている。
【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図１】
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