(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
対向する第１端（１８）と第２端（２０）との間で延在している管（１６）と、
管（１６）に接続されており、かつ、管（１６）の第１端（１８）を超えて延在している第１針および第２針（２２）と、
管（１６）の第１端（１８）の近傍で管（１６）に接続されているバンパー止め具（２６）と、
管（１６）を通じて延在している可動係合部材（３０）であって、可動係合部材（３０）が、管（１６）の第１端（１８）を超えて、かつ、第１針および第２針（２２）を超えて延在しているフック（３２）を含み、かつ、フック（３２）が、バンパー止め具（２６）と動作可能に接触するよう構成されている末端部（３４）を含む、可動係合部材（３０）と、
を含む電気プローブ（１０）。
【請求項２】
第１針および第２針（２２）にそれぞれ電気的に接続されている第１導体および第２導体（２４）であって、管（１６）に沿って延在している第１導体および第２導体（２４）をさらに含む請求項１に記載の電気プローブ（１０）。
【請求項３】
バンパー止め具（２６）が、管（１６）の第１端（１８）を超えて延在し、かつ、第１針および第２針（２２）がバンパー止め具（２６）を超えて延在するように、第１針および第２針（２２）ならびにバンパー止め具（２６）が管（１６）に接続されている請求項１又は２に記載の電気プローブ（１０）。
【請求項４】
管（１６）の第２端（２０）の近傍に位置しており、かつ、フック（３２）を引っ張ってバンパー止め具（２６）と動作可能に係合させるよう構成されているばね（３８）をさらに含む請求項１から３のいずれか一項に記載の電気プローブ（１０）。
【請求項５】
可動係合部材（３０）が、プランジャー（３６）をさらに含み、ばね（３８）が、プランジャー（３６）と管（１６）の第２端（２０）との間に位置し、ばね（３８）がプランジャー（３６）と調整部材（４０）との間で延在するように、第２端（２０）の近傍で管（１６）上に調整可能に位置している調整部材（４０）を含み、管（１６）が非導電材料から構成され、可動係合部材（３０）が管（１６）に沿って長手方向に延在している請求項４に記載の電気プローブ（１０）。
【請求項６】
可動係合部材（３０）の一端（１８）の近傍のフック（３２）が伸び、長尺部材（１６）の第１端（１８）に接続されかつ前記第１端（１８）を超えて延在している第１針および第２針（２２）とフックの間に間隔があくように、長尺部材（１６）に対して電気プローブ（１０）の可動係合部材（３０）を作動させること、
ワイヤ（１２）が第１針および第２針（２２）の近傍に位置するように、電気プローブ（１０）を位置付けること、
フック（３２）がワイヤ（１２）と接触して、第１針および第２針（２２）にワイヤ（１２）を貫通させるよう推進するように、長尺部材（１６）に対して可動係合部材（３０）を後退させること、および、
長尺部材（１６）の第１端（１８）の近傍で長尺部材（１６）に接続されているバンパー止め具（２６）へのフック（３２）末端部（３４）による接触の結果、長尺部材（１６）に対する可動係合部材（３０）のさらなる後退を防ぐこと、
を含む方法。
【請求項７】
長尺部材（１６）に沿って延在する第１導体および第２導体（２４）をそれぞれ介して第１針および第２針（２２）との電気的接触を起こすことをさらに含む請求項６に記載の方法。
【請求項８】
第１導体および第２導体（２４）ならびに第１針および第２針（２２）を介してワイヤ（１２）を電気的に試験することをさらに含む請求項６又は７に記載の方法。
【請求項９】
長尺部材（１６）が、可動係合部材（３０）が延在している管（１６）を含み、可動係合部材（３０）を作動させることが、管（１６）を通じて第１方向に可動係合部材（３０）を摺動させることを含み、かつ、可動係合部材（３０）を後退させることが、管（１６）を通じて第１方向とは反対の第２方向に可動係合部材（３０）を摺動させることを含む請求項６から８のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１０】
第１端（１８）と反対側の長尺部材（１６）の第２端（２０）の近傍にばね（３８）を位置させ、可動係合部材（３０）を後退させることが、長尺部材（１６）に対して後退するようにばね（３８）により可動係合部材（３０）を付勢することを含み、プランジャー（３６）と長尺部材（１６）の第２端（２０）との間にばね（３８）が位置している状態で可動係合部材（３０）がプランジャー（３６）を含み、かつ、可動係合部材（３０）を作動させることが、長尺部材（１６）に対してプランジャー（３６）を押し下げることを含む請求項９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示の実施形態は、一般に電気プローブに関し、より詳細には第１針および第２針をワイヤに貫通させることにより、ワイヤと確実に電気的接触を起こすための電気プローブおよび関連する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
多くの場合において、ワイヤとの電気的接触を起こすことは望ましい。例えば、比較的多くのワイヤを含む用途では、ワイヤとの電気的接触を起こすことにより、ワイヤを識別し、かつ、そのワイヤを他のすべてのワイヤから区別することが望ましいことがある。また、損傷したワイヤなどを交換するためのワイヤの抵抗、ワイヤの電圧などの測定といったさまざまな電気的診断および機能的試験を行うことによるなどして、ワイヤを試験するためにワイヤとの電気的接触を起こしてもよい。
【０００３】
ワイヤとの電気的接触を起こすためには、従来からワイヤを切断し、次いで、ワイヤを覆っている絶縁体を剥がすことにより、ワイヤにアクセスし、これと電気的接触を起こしてきた。後に明らかとなるように、この技法は、かなり行き過ぎたもので、物理的アクセスを受ける必要がある。場合によっては、配線がアクセス困難な領域に位置していることがある。例えば、配線は、比較的小さく、かつ、深い空洞を通して延在することにより、ワイヤの手の届きやすさが大幅に制限されていることがある。手の届きやすさが制限された領域に配置されているワイヤにアクセスし、次いで、これと接触するために、ワイヤとの電気的接触を起こすことができるようにワイヤへより手が届きやすくするために、時として大規模な分解が必要である可能性がある。そのような分解は、不都合なほど遅延を生じさせ、かつ、コストを上昇させ、場合によっては、分解およびその後の再組立ての後で組立品を引き続き確実に実用可能とするための再試験の必要が生じることがある。
【０００４】
手の届きやすさが制限された領域内に配置されているワイヤといったワイヤとの接触を起こすことは、米国ワイヤゲージ規格（ａｗｇ）の２４番線またはより細いワイヤといったワイヤのゲージが小さい場合にとりわけ厳しい状況かもしれない。この点において、より細いワイヤとの電気的接触を確実に起こすことは、とりわけ手の届きやすさが制限された領域においてより困難であることが判明する可能性がある。
【発明の概要】
【０００５】
ワイヤの識別、ワイヤの試験などのためのワイヤとの電気的接触を起こしやすくするために、本開示の実施形態にしたがって電気プローブおよび関連する方法を提供する。電気プローブは、あらゆるサイズのワイヤと接触を起こしてもよいが、一実施形態の電気プローブおよび関連する方法は、２４番線のワイヤといったゲージの小さいワイヤとの電気的接触を起こしやすくするよう構成されている。また、電気プローブは、多くの種々の環境のうちのいずれかにおいてワイヤと接触を起こしてもよい一方、一実施形態の電気プローブおよび関連する方法は、手の届きやすさが制限された領域内に配置されているワイヤとの検証可能な電気的接触を起こすことができると有利である。
【０００６】
一実施形態において、対向する第１端と第２端との間で延在している、例えば、非導電材料から形成されている管と、管に動作可能に接続されており、かつ、管の第１端を超えて延在している第１針および第２針と、管の第１端の近傍で管に動作可能に接続されているバンパー止め具とを含む電気プローブを提供する。本実施形態の電気プローブはまた、管を通じて延在している可動係合部材を含む。可動係合部材は、管の第１端を超えて、かつ、第１針および第２針を超えて延在しているフックを含む。フックは、バンパー止め具と動作可能に接触することにより、管に対する１つの可動係合部材の後退を制限するよう構成されている末端部を含む。
【０００７】
一実施形態の電気プローブはまた、第１針および第２針にそれぞれ電気的に接続され、かつ、管に沿って延在している第１導体および第２導体を含んでいてもよい。一実施形態において、バンパー止め具は、管の第１端を超えて延在している。本実施形態において、第１針および第２針がバンパー止め具を超えて延在するように、第１針および第２針ならびにバンパー止め具は、管に動作可能に接続されている。一実施形態の電気プローブはまた、管の第２端の近傍に位置しており、かつ、フックを引っ張ってバンパー止め具と動作可能に係合させるよう構成されているばねを含んでいてもよい。この点において、可動係合部材は、プランジャーと管の第２端との間にばねが位置している状態でプランジャーを含んでいてもよい。本実施形態の電気プローブはまた、ばねがプランジャーと調整部材との間で延在するように、第２端の近傍で管の間に調整可能に位置している調整部材を含んでいてもよい。
【０００８】
別の実施形態において、対向する第１端と第２端との間で延在している長尺部材と、長尺部材に動作可能に接続されており、かつ、長尺部材の第１端を超えて延在している第１針および第２針とを含む電気プローブを提供する。本実施形態の電気プローブはまた、第１針および第２針にそれぞれ電気的に接続されており、かつ、長尺部材に沿って延在している第１導体および第２導体を含む。電気プローブはまた、長尺部材の第１端の近傍で長尺部材に動作可能に接続されているバンパー止め具を含む。さらに、本実施形態の電気プローブは、長尺部材に沿って長手方向に延在している可動係合部材を含む。可動係合部材は、長尺部材の第１端を超えて、かつ、第１針および第２針を超えて延在しているフックを含む。一実施形態において、フックは、バンパー止め具と動作可能に接触するよう構成されている末端部を含んでいてもよい。
【０００９】
一実施形態において、バンパー止め具は、長尺部材の第１端を超えて延在する。本実施形態において、第１針および第２針がバンパー止め具を超えて延在するように、第１針および第２針ならびにバンパー止め具は、長尺部材に動作可能に接続されている。一実施形態の電気プローブはまた、長尺部材の第２端の近傍に位置しており、かつ、フックを引っ張ってバンパー止め具と動作可能に係合させるよう構成されているばねを含んでいてもよい。この点において、可動係合部材は、プランジャーと長尺部材の第２端との間にばねが位置している状態でプランジャーを含んでいてもよい。本実施形態の電気プローブはまた、ばねがプランジャーと調整部材との間で延在するように、第２端の近傍で長尺部材の間に調整可能に位置している調整部材を含んでいてもよい。
【００１０】
さらに別の実施形態にしたがって、可動係合部材の一端の近傍のフックが、長尺部材の第１端に動作可能に接続されかつ前記第１端を超えて延在している第１針および第２針へ延在し、かつ、前記第１針および第２針に対するアクセスを提供するように、長尺部材に対して電気プローブの可動係合部材を作動させることを含む方法を提供する。本実施形態の方法はまた、ワイヤが第１針および第２針の近傍に位置するように、電気プローブを位置付ける。次いで、フックがワイヤと接触して、第１針および第２針にワイヤを貫通させるよう推進するように、長尺部材に対して可動係合部材を後退させる。本実施形態の方法はまた、長尺部材の第１端の近傍で長尺部材に動作可能に接続されているバンパーへのフック末端部による接触の結果、長尺部材に対する可動係合部材のさらなる後退を防ぐ。
【００１１】
一実施形態において、上記方法はまた、長尺部材に沿って延在する第１導体および第２導体をそれぞれ介して第１針および第２針との電気的接触を起こす。本実施形態の方法はまた、第１導体および第２導体ならびに第１針および第２針を介してワイヤを電気的に試験することを含んでいてもよい。長尺部材が、可動係合部材が延在している管を含む一実施形態において、可動係合部材の作動が、管を通じて第１方向に可動係合部材を摺動させることを含む一方、可動係合部材を後退させることが、管を通じて第１方向とは反対の第２方向に可動係合部材を摺動させることを含む。第１端と反対側の長尺部材の第２端の近傍にばねを位置させる一実施形態において、可動係合部材の後退は、長尺部材に対して後退するようにばねにより可動係合部材を付勢することを含む。本実施形態において、プランジャーと長尺部材の第２端との間にばねが位置している状態で可動係合部材がプランジャーを含んでもよく、その結果、可動係合部材の作動が、長尺部材に対するプランジャーの押し下げを含んでもよい。
【００１２】
電気プローブおよび関連する方法の実施形態によると、ワイヤが細く、かつ、手の届きやすさが制限された領域に配置されている場合でも、より容易にワイヤとの接触を検証可能に起こすことができる。ただし、取り上げた特徴、機能および利点は、本開示のさまざまな実施形態において独立して達成可能であり、または、以下の説明および図面を参照してさらなる詳細が理解可能であるさらに他の実施形態において組み合わせてもよい。
【００１３】
態様１．  対向する第１端と第２端との間で延在している管と、
管に動作可能に接続されており、かつ、管の第１端を超えて延在している第１針および第２針と、
管の第１端の近傍で管に動作可能に接続されているバンパー止め具と、
管を通じて延在している可動係合部材であって、可動係合部材が、管の第１端を超えて、かつ、第１針および第２針を超えて延在しているフックを含み、かつ、フックが、バンパー止め具と動作可能に接触するよう構成されている末端部を含む、可動係合部材と、
を含む電気プローブ。
態様２．  第１針および第２針にそれぞれ電気的に接続されている第１導体および第２導体であって、管に沿って延在している第１導体および第２導体をさらに含む態様１に記載の電気プローブ。
態様３．  バンパー止め具が、管の第１端を超えて延在し、かつ、第１針および第２針がバンパー止め具を超えて延在するように、第１針および第２針ならびにバンパー止め具が管に動作可能に接続されている態様１に記載の電気プローブ。
態様４．  管の第２端の近傍に位置しており、かつ、フックを引っ張ってバンパー止め具と動作可能に係合させるよう構成されているばねをさらに含む態様１に記載の電気プローブ。
態様５．  可動係合部材が、プランジャーをさらに含み、かつ、ばねが、プランジャーと管の第２端との間に位置している態様４に記載の電気プローブ。
態様６．  ばねがプランジャーと調整部材との間で延在するように、第２端の近傍で管上に調整可能に位置している調整部材をさらに含む態様５に記載の電気プローブ。
態様７．  管が非導電材料から構成されている態様１に記載の電気プローブ。
態様８．  対向する第１端と第２端との間で延在している長尺部材と、
長尺部材に動作可能に接続されており、かつ、長尺部材の第１端を超えて延在している第１針および第２針と、
第１針および第２針にそれぞれ電気的に接続されている第１導体および第２導体であって、長尺部材に沿って延在している第１導体および第２導体と、
長尺部材の第１端の近傍で長尺部材に動作可能に接続されているバンパー止め具と、
長尺部材に沿って長手方向に延在している可動係合部材であって、長尺部材の第１端を超えて、かつ、第１針および第２針を超えて延在しているフックを含む可動係合部材と、
を含む電気プローブ。
態様９．  フックが、バンパー止め具と動作可能に接触するよう構成されている末端部を含む態様８に記載の電気プローブ。
態様１０．  バンパー止め具が、長尺部材の第１端を超えて延在し、かつ、第１針および第２針がバンパー止め具を超えて延在するように、第１針および第２針ならびにバンパー止め具が長尺部材に動作可能に接続されている態様８に記載の電気プローブ。
態様１１．  長尺部材の第２端の近傍に位置しており、かつ、フックを引っ張ってバンパー止め具と動作可能に係合させるよう構成されているばねをさらに含む態様８に記載の電気プローブ。
態様１２．  可動係合部材が、プランジャーをさらに含み、かつ、ばねが、プランジャーと長尺部材の第２端との間に位置している態様１１に記載の電気プローブ。
態様１３．  ばねがプランジャーと調整部材との間で延在するように、第２端の近傍で長尺部材上に調整可能に位置している調整部材をさらに含む態様１２に記載の電気プローブ。
態様１４．  長尺部材が非導電材料から構成されている態様８に記載の電気プローブ。
態様１５．  可動係合部材の一端の近傍のフックが、長尺部材の第１端に動作可能に接続されかつ前記第１端を超えて延在している第１針および第２針へ延在し、かつ、前記第１針および第２針に対するアクセスを提供するように、長尺部材に対して電気プローブの可動係合部材を作動させること、
ワイヤが第１針および第２針の近傍に位置するように、電気プローブを位置付けること、
フックがワイヤと接触して、第１針および第２針にワイヤを貫通させるよう推進するように、長尺部材に対して可動係合部材を後退させること、および、
長尺部材の第１端の近傍で長尺部材に動作可能に接続されているバンパーへのフック末端部による接触の結果、長尺部材に対する可動係合部材のさらなる後退を防ぐこと、
を含む方法。
態様１６．  長尺部材に沿って延在する第１導体および第２導体をそれぞれ介して第１針および第２針との電気的接触を起こすことをさらに含む態様１５に記載の方法。
態様１７．  第１導体および第２導体ならびに第１針および第２針を介してワイヤを電気的に試験することをさらに含む態様１６に記載の方法。
態様１８．  長尺部材が、可動係合部材が延在している管を含み、可動係合部材を作動させることが、管を通じて第１方向に可動係合部材を摺動させることを含み、かつ、可動係合部材を後退させることが、管を通じて第１方向とは反対の第２方向に可動係合部材を摺動させることを含む態様１５に記載の方法。
態様１９．  第１端と反対側の長尺部材の第２端の近傍にばねを位置させ、かつ、可動係合部材を後退させることが、長尺部材に対して後退するようにばねにより可動係合部材を付勢することを含む態様１５に記載の方法。
態様２０．  プランジャーと長尺部材の第２端との間にばねが位置している状態で可動係合部材がプランジャーを含み、かつ、可動係合部材を作動させることが、長尺部材に対してプランジャーを押し下げることを含む態様１９に記載の方法。
【００１４】
このように本開示の実施形態を概括的な言葉で説明した上で、ここで必ずしも一定の縮尺にしたがっていない添付の図面に言及する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、手の届きやすさが制限された領域内のワイヤとの電気的接触を起こすプロセスにおける本開示の一実施形態に係る電気プローブの斜視図である。
【図２Ａ】図２Ａは、本開示の一実施形態に係る電気プローブの一部の平面図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、本開示の一実施形態に係る管の一端と管に動作可能に接続されている第１針および第２針ならびにバンパー止め具との部分平面図である。
【図３Ａ】図３Ａは、本開示の一実施形態に係る電気プローブの可動係合部材の平面図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、図３Ａの可動係合部材の側面図である。
【図４Ａ】図４Ａは、本開示の一実施形態に係る電気プローブの平面図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、図４Ａの電気プローブの側面図である。
【図５Ａ】図５Ａは、電気プローブがワイヤと係合可能なように可動係合部材が作動されている本開示の一実施形態に係る電気プローブの平面図である。
【図５Ｂ】図５Ｂは、ワイヤと電気的接触を起こすために可動係合部材が後退させられている図５Ａの電気プローブの平面図である。
【図５Ｃ】図５Ｃは、本開示の一実施形態に係る第１針および第２針によるワイヤの係合を示す部分断面図である。
【図６】図６は、本開示の一実施形態の方法にしたがって行われる動作を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
ここで、すべてではないがいくつかの実施形態が示されている添付の図面を参照しつつ本開示をここにさらに完全に説明する。実際、これらの実施形態は、種々の多くの形態で実施されてもよく、ここに記載される実施形態に限定されるものとして解釈されるべきではない。むしろ、これらの実施形態は、適用可能な法的要件を本開示が満たすように提供されている。全体を通じて同様の数字は同様の構成要素を指す。
【００１７】
図１に示すように、一実施形態に係る電気プローブ１０は、ワイヤ１２との電気的接触を起こすよう構成されている。一実施形態において、電気プローブ１０は、ＡＷＧの２４番線といった比較的小さいゲージのワイヤとの電気的接触を起こすよう構成されている。ただし、電気プローブ１０は、あらゆるサイズおよびあらゆるゲージのワイヤと電気的接触を起こしてもよい。ワイヤ１２は概して、絶縁被覆により取り囲まれている導体を含むように絶縁されている。電気プローブ１０は、要望に応じて非被覆ワイヤなどのその他の種類のワイヤと接触するよう構成されていてもよい。
【００１８】
電気プローブ１０は、さまざまな環境または状況においてワイヤ１２と電気的接触を起こすよう構成されている。ただし、図１に示すように、電気プローブ１０は、比較的小さくかつ深い、またはそうでなければ、手の届きやすさが制限された空洞１４内に配置されているワイヤといった、手の届きやすさが制限された領域内に配置されているワイヤ１２と電気的接触を起こすと有利である可能性がある。これらの手の届きやすさが制限された領域内のワイヤ１２との電気的接触を可能とすることにより、一実施形態の電気プローブ１０および関連する方法は、いかなる大幅な分解を要することなくワイヤを識別可能とし、よって、そのような分解に付随する時間遅延およびコストを回避することができる。
【００１９】
図２Ａに示すように、一実施形態の電気プローブ１０は、対向する第１端１８と第２端２０との間で延在している長尺部材１６を含む。図示している長尺部材において、長尺部材１６は、対向する第１端１８と第２端２０との間で延在している内部通路を規定する管である。長尺部材１６は、電気プローブ１０が届く所望の距離に基づいて選択される長さを有していてもよい。これに関して、深さ１２インチの空洞１４内に配置されているワイヤ１２と電気的接触を起こすよう設計されている電気プローブ１０は、電気プローブがワイヤに快適にアクセスできるようにするために約１４インチの長さを有していてもよい。ただし、長尺部材１０は、使用が意図される環境によって、他の実施形態ではこれより長くても短くてもよい。管のような長尺部材１６は概して、デルロン（Ｒ）材料といった非導電材料から形成されていてもよい。あるいは、長尺部材１６は、真鍮などの導電材料から形成されていてもよい。長尺部材１６が導電材料から形成されている場合、長尺部材はまた、導電材料を覆う絶縁性かつ収縮性のスリーブといった絶縁被覆を含んでいてもよく、または、長尺部材に沿って延在し、下で説明する導体２４は、長尺部材から電気的に絶縁されるように絶縁被覆を含んでいてもよい。
【００２０】
図２Ａに示し、かつ、より詳細に図２Ｂに示すように、電気プローブ１０は、長尺部材１６の第１端１８の近傍に位置している第１針および第２針といった複数の針２２を含む。針２２は、鋼鉄などの導電材料から形成されており、かつ、先端が鋭い。一実施形態において、第１針および第２針２２は、縫い針である。針２２は、例えば、エポキシ接着剤による手法を含むさまざまな手法で長尺部材に取り付けられていてもよい。針２２が長尺部材１６に取り付けられている手法に関わらず、針の鋭い先端は、長尺部材の第１端１８を超えて延在している。針２２は、同じ距離だけ長尺部材１６の第１端１８を超えて延在していてもよいが、該針は、約５ミルから８ミルといった所定の間隔だけ互いに離間していると有利である。
【００２１】
電気プローブ１０はまた、一端で針２２の対応する１本に取り付けられており、かつ、長尺部材１６に沿って長手方向に延在している導体２４を含んでいてもよい。導体２４は概して、ａｗｇの２４番線のセンスワイヤのように比較的細く、かつ、長尺部材に沿って延在している導体の部分上に少なくとも絶縁被覆を含んでいてもよい。
【００２２】
電気プローブ１０はまた、長尺部材１６の第１端１８の近傍に、かつまた、針２２の近傍に位置する機械的バンパー止め具２６を含む。説明している実施形態において、バンパー止め具２６は、長尺部材を超えて延在するように長尺部材１６の第１端１８に取り付けられている。ただし、針２２は、バンパー止め具２６より長尺部材１６の第１端１８をさらに超えて延在していると有利である。説明している実施形態に示すように、バンパー止め具２６は、針２２間に位置するように長尺部材１６の第１端１８に動作可能に取り付けられていてもよい。バンパー止め具２６はまた、例えば接着剤による手法を含むさまざまな手法で長尺部材１６の第１端１８に取り付けられていてもよい。また、カイナー（Ｒ）収縮スリービングといった熱収縮性材料から形成されるスリーブなどの非導電スリーブ２８は、長尺部材１６および導体２４、ならびに、長尺部材に動作可能に取り付けられている針２２およびバンパー止め具２６の部分を取り囲んでいてもよい。したがって、収縮スリーブは、長尺部材１６に対して導体２４を所定位置に維持する役割を果たしてもよく、かつまた、少なくともバンパー止め具２６を長尺部材にさらに固定する役割を果たしてもよい。
【００２３】
電気プローブ１０はまた、図３Ａおよび図３Ｂに示すような可動係合部材３０を含むこともできる。可動係合部材３０は、さまざまな手法で形成可能であるが、一実施形態では、鋼鉄などのロッドワイヤから形成されている。可動係合部材３０は、長尺部材１６に沿って長手方向に延在しており、かつ、長尺部材の第１端１８を超えて突出している。長尺部材１６が管から構成されている実施形態では、可動係合部材３０は、可動係合部材が管の一端から他端へ管を通じて延在するようなサイズとすると有利である。可動係合部材３０は、一端の近傍にフック３２を含む。図４Ａおよび図４Ｂに示すように、可動係合部材３０は、フック３２が長尺部材の第１端１８を超えて、かつ、針２２を超えて延在するように、長尺部材１６に対して位置付けられている。この点において、フック３２は、針２２の鋭い先端の上方かつ付近で延在するような形状となっている。フック３２は、長尺部材１６に対するフックの後退を制限するようにバンパー止め具２６と動作可能に接触するよう構成されている末端部３４を有する。示されているように、フック３２は、フックの末端部３４がバンパー止め具２６と動作可能に接触している場合に、予め規定された距離だけ針２２の鋭い先端から離間している。フック３２が針２２の鋭い先端から離間している予め規定された距離は、電気プローブ１０により点検されることとなる最大のワイヤ１２直径ほどには大きくないと有利であり、より詳細には、電気プローブにより点検されることとなる最大のワイヤより概していくぶん小さい。
【００２４】
フック３２の反対側では、可動係合部材３０が、プランジャー３６またはその他のヘッドを含んでいてもよい。電気プローブ１０はまた、長尺部材１６の第２端２０と可動係合部材３０のプランジャー３６またはその他のヘッドとの間に位置しているばね３８を含んでいてもよい。ばね３８は、可動係合部材３０のプランジャー３６またはその他のヘッドを付勢し、その結果、フックと針２２との間に配置されたワイヤ１２などの他の力がかかっていない状態でフック３２の末端部３４がバンパー止め具２６と動作可能に接触するように可動係合部材が長尺部材１６に対して位置付けられる。説明している実施形態において、電気プローブ１０はまた、長尺部材の第２端２０の近傍で長尺部材１６上に調整可能に位置付けられている調整部材４０を含む。長尺部材１６が管である実施形態では、第２端２０の近傍の管の部分は、ねじが切られていてもよく、その結果、ナットなどの調整部材が管の第２端に対してねじにより位置付けられていてもよい。本実施形態において、ばね３８は、長尺部材１６に対して可動係合部材を付勢するために、可動係合部材３０のプランジャー３６またはその他のヘッドと調整部材４０との間で延在している。長手方向において長尺部材１６に対して調整部材４０を制御可能に位置付けることにより、ばねにより印加される張力または力は、長尺部材に対して後方へ可動係合部材３０を引っ張るよう制御されてもよく、その結果、フック３２の末端部３４は、バンパー止め具２６と動作可能に接触する。
【００２５】
動作において、電気プローブ１０は、識別、点検、試験などが行われることとなるワイヤ１２が長尺部材１６の第１端１６の近傍にくるように、ワイヤに対して位置付けられてもよい。図６の動作５０において示すように、長尺部材１６の第２端２０へ向かって押し下げるか、そうでなければ推進することによるなどしてプランジャー３６を作動させてもよく、その結果、フック３２が長尺部材の第１端１８からさらに延在し、かつ、針２２の鋭い先端とフックとの間に間隔があく。図５Ａに示し、かつ、図６の動作５２に示すように、ワイヤがフック３２内で針２２を横切って延在するよう位置付けられるように、長尺のプローブ１０をワイヤ１２に対してさらに位置付けてもよい。次いで、ばね３８が長尺部材１６に対して可動係合部材３０を後退させるようにプランジャー３６を解放してもよい。図６の動作５４を参照のこと。この点において、フック３２は、長尺部材１６の第１端１８へ向かってワイヤ１２を引き寄せ、その結果、針２２の鋭い先端がワイヤの絶縁被覆を突き抜け、ワイヤの導電部材を貫通することにより、図６の動作５６に示すように、ワイヤの導電部材と針との間の電気的接触を起こす。図５Ｂも、より詳細には、図５Ｃも参照のこと。ただし、フック３０の末端部３４のバンパー止め具２６に対する動作可能な接触により、長尺部材１６に対する可動係合部材３０の後退は制限されている。図６の動作５８を参照のこと。長尺部材１６に対する可動係合部材３０の後退を制限することにより、一実施形態の電気プローブ１０は、図５Ｃに示すように針２２がワイヤ１２の導電部材４２を貫通するが、導電部材を通ってワイヤの向こう側の絶縁部材４４内へまたはそれ以上は延在しないことを確実にしてもよい。
【００２６】
そのようなものとして、ワイヤ１２により確実に電気的接触が起こされる。この点において、長尺部材１６に沿って長手方向に延在する針２２および導体２４を介してワイヤ１２により電気的接触が起こされてもよい。電気プローブ１０は、互いに離間し、かつ、各々がワイヤ１２と電気的に接触する２本以上の針２２を含むので、針がワイヤと電気的に接触したことが初めに確認可能である。というのも、ワイヤは、空洞またはその他の手の届きやすさが制限された領域内に位置している可能性があり、その結果、各々の針がワイヤと接触したことを視覚的に確かめるのは実用的でないことがある。この点において、導電率および／または抵抗率を測定できるように、ある針２２から他の針へと導体２４に通電してもよい。導電率および／または抵抗率の測定に基づいて、針２２が同じワイヤ１２と電気的接触を起こしたことを確認してもよい。次いで、一方の針２４か両方の針２４のいずれかに流されている電流を利用して導通測定、抵抗測定および／または電圧測定を含むさまざまな方法でワイヤ１２を識別または試験してもよい。図６の動作６０を参照のこと。例えば、抵抗は、導体２４を介して、そして今度は一対の針２２を介して小さな電流を印加することによりオームの法則により求めてもよい。導体２４を介して供給される電流のアンペア数を増大させることにより、抵抗測定の正確性が増し、同じハーネスルーティング経路内の複数のワイヤが異なる接合点を有する場合に、抵抗の読み取り値を利用して、ワイヤ長を求めることが可能である。電気プローブ１０は、回路／信号モニタリング、２点抵抗測定、４線式ミリオーム抵抗測定、電圧感知などを含む他の電気的診断試験手順に使用してもよい。一旦、ワイヤ１２が適切に識別されるか、またはそうでなければ、試験されると、プロセスを反転させてもよい。この点において、フック３２が再度長尺部材１６の第１端１８から、および、針２２からさらに離間されるようにプランジャー３６を押し下げてもよい。次いで、ワイヤ１２から電気プローブ１０を取り外してもよく、別のワイヤと係合させるよう電気プローブを引き抜くか、またはそうでなければ、移動させる。
【００２７】
電気プローブ１０の長さの結果として、電気プローブは、図１に示すような比較的小さく、かつ、深い空洞内に配置されているワイヤといった比較的手の届かない領域にあるワイヤ１２を確実に識別および試験可能である。この点において、電気プローブ１０は、識別および試験されることとなるワイヤ１２の位置によっていかなる所望の長さを有していてもよい。ただし、一実施形態では、長尺のプローブ１０は、長さが約１４インチである。
【００２８】
上記説明および関連する図面に提示した教示の恩恵により、本開示の属する技術分野の当業者は、ここに記載した本開示の数多くの修正およびその他の実施形態に想到するだろう。したがって、開示した特定の実施形態に本開示が限定されてはならないことと、修正およびその他の実施形態が添付の請求の範囲内に含まれるよう意図されていることとは理解されるべきである。ここで特定の用語を使用したが、これらは、包括的かつ記述的意味においてのみ用いており、限定を目的とはしていない。
【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図６】
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