(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ジエン系合成ゴム及び天然ゴムから選択される少なくとも一種のゴム成分、ワックス及び老化防止剤、ならびに、下記式(I)で表される化合物から選択される少なくとも一種の非イオン系界面活性剤を配合してなるゴム組成物。
【化１】
0005926902.tif 000008
［式(I)において、Ｒ２は、炭素数６〜１５のアルキル基又はアルケニル基を表し、該アルキル基及びアルケニル基は直鎖状、分枝鎖状及び環状のいずれでもよく；Ｒ１は、炭素数２又は３のアルキレン基であり；ｎは平均付加モル数を意味し、１６〜３０である。ただし、ラウリルアルコールのエチレンオキシド１９．０モル付加物を除く。］
【請求項２】
前記老化防止剤がアミン系老化防止剤である請求項１に記載のゴム組成物。
【請求項３】
前記ゴム成分１００質量部に対し、前記非イオン系界面活性剤を０．１〜１０質量部配合した請求項１又は２に記載のゴム組成物。
【請求項４】
前記ゴム成分として天然ゴム、イソプレンゴム、スチレン-ブタジエン共重合体ゴム及びポリブタジエンゴムから選ばれる少なくとも１種を含む請求項１〜３のいずれかに記載のゴム組成物。
【請求項５】
前記ゴム成分がスチレン-ブタジエン共重合体ゴム単独、スチレン-ブタジエン共重合体ゴム及びポリブタジエンゴム、天然ゴム及びスチレン-ブタジエン共重合体ゴム、又は天然ゴム及びポリブタジエンゴムである請求項１〜４のいずれかに記載のゴム組成物。
【請求項６】
前記ゴム成分１００質量部のうちスチレン-ブタジエン共重合体ゴムを５０〜１００質量部含む請求項１〜５のいずれかに記載のゴム組成物。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれかに記載のゴム組成物をタイヤ外皮に適用したタイヤ。
【請求項８】
タイヤ外皮がトレッド部又はサイドウォール部である請求項７に記載のタイヤ。
【請求項９】
ジエン系合成ゴム及び天然ゴムから選択される少なくとも一種のゴム成分、ワックス及び老化防止剤を含有するゴム組成物に、下記式(I)で表される化合物から選択される少なくとも一種の非イオン系界面活性剤を配合するゴム組成物の変色防止方法。
【化２】
0005926902.tif 000009
［式(I)において、Ｒ２は、炭素数６〜１５のアルキル基又はアルケニル基を表し、該アルキル基及びアルケニル基は直鎖状、分枝鎖状及び環状のいずれでもよく；Ｒ1は、炭素数２又は３のアルキレン基であり；ｎは平均付加モル数を意味し、１２〜３０である。］
【請求項１０】
前記平均付加モル数が１６〜３０であることを特徴とする請求項９に記載の変色防止方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴム組成物、ゴム組成物の変色防止方法、及び該ゴム組成物を用いたタイヤに関し、タイヤ外皮ゴムの茶変を改善することが可能で、特にトレッドゴム用に好適に用いることができるゴム組成物、ゴム組成物の変色防止方法、及びこれを用いたタイヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、天然ゴムやジエン系合成ゴムを原料としたゴム物品は、オゾンの存在下で劣化が進行し、表面に亀裂が生じる。この亀裂は、ゴム物品にかかる静的及び動的応力により進行し、その結果、ゴム物品が破壊に至ってしまう。
【０００３】
上記オゾンによる亀裂の発生及び進行を抑制するために、ゴム物品には、老化防止剤として、Ｎ-(１,３-ジメチルブチル)-Ｎ'-フェニル-ｐ-フェニレンジアミン等のアミン系老化防止剤を配合したゴム組成物が適用されている。また、該ゴム組成物には、オゾンからの静的保護を目的として、ゴム物品の表面に保護膜を形成するためにワックスが配合されている。
【０００４】
しかしながら、上記アミン系老化防止剤及びワックスは、オゾン存在下での亀裂の発生及び進行の抑制に有効であるものの、ゴム成分等のポリマー基質を通って移動しやすく、短期間でゴム物品、特にタイヤの表面に移行し、倉庫保管中及び使用中に該ゴム物品を変色させる等して外観を悪化させる。ここで、ワックスが表面に移行すると該表面が白変し、上記アミン系老化防止剤が表面に移行すると該表面が茶変してしまう。
【０００５】
これに対し、タイヤサイドウォール用ゴム組成物ではポリオキシエチレンエーテル型非イオン系界面活性剤やソルビタン型界面活性剤を配合して、アミン系老化防止剤及びワックスによる変色を防止する技術が開示されている（特許文献１、特許文献２、特許文献３）。しかしながら、これら技術では、トレッド用ゴム組成物に対しては、それら変色を十分に防止することはできなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平５−１９４７９０号公報
【特許文献２】特開２００４−３０７８１２号公報
【特許文献３】特開２００１−２００１０５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
そこで、本発明の目的は、タイヤのサイドウォール部のみならず、トレッド部に用いても耐オゾン性を悪化させることなく、アミン系老化防止剤及びワックスによる変色を防止し、タイヤの外観を良好に保つことができるゴム組成物、ゴム組成物の変色防止方法、及び該ゴム組成物を用いたタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者らは、上記目的を達成するために鋭意検討した結果、ゴム成分に特定構造の非イオン系界面活性剤を配合することにより、タイヤのトレッド部に用いても耐オゾン性を悪化させることなく、アミン系老化防止剤及びワックスによる変色を防止することができるゴム組成物が得られることを見出し、本発明を完成させるに至った。
【０００９】
すなわち、本発明は、
［１］ジエン系合成ゴム及び天然ゴムから選択される少なくとも一種のゴム成分に対し、下記式(I)で表される化合物から選択される少なくとも一種の非イオン系界面活性剤を配合してなることを特徴とするゴム組成物、
【化１】
0005926902.tif 000002
［式(I)において、Ｒ2は、炭素数１〜１５のアルキル基又はアルケニル基を表し、該アルキル基及びアルケニル基は直鎖状、分枝鎖状及び環状のいずれでもよく；Ｒ1は、炭素数２〜４のアルキレン基であり；ｎは平均付加モル数を意味し、１６〜３０である。］
［２］ワックスを配合した上記［１］に記載のゴム組成物、
［３］老化防止剤を配合した上記［１］又は［２］に記載のゴム組成物、
［４］前記老化防止剤がアミン系老化防止剤である上記［３］に記載のゴム組成物、
［５］前記ゴム成分１００質量部に対し、前記非イオン系界面活性剤を０．１〜１０質量部配合した上記［１］〜［４］のいずれかに記載のゴム組成物、
［６］前記ゴム成分として天然ゴム、イソプレンゴム、スチレン-ブタジエン共重合体ゴム及びポリブタジエンゴムから選ばれる少なくとも１種を含む上記［１］〜［５］のいずれかに記載のゴム組成物、
［７］前記ゴム成分がスチレン-ブタジエン共重合体ゴム単独、スチレン-ブタジエン共重合体ゴム及びポリブタジエンゴム、天然ゴム及びスチレン-ブタジエン共重合体ゴム、又は天然ゴム及びポリブタジエンゴムである上記［１］〜［６］のいずれかに記載のゴム組成物、
［８］前記ゴム成分１００質量部のうちスチレン-ブタジエン共重合体ゴムが５０〜１００質量部含む上記［１］〜［７］のいずれかに記載のゴム組成物、
［９］前記式（I）の非イオン系界面活性剤において、Ｒ2が炭素数６〜１５のアルキル基又はアルケニル基であり、Ｒ1が炭素数２又は３のアルキレン基であり、且つｎが１６〜３０である、請求項１〜８のいずれかに記載のゴム組成物。
［１０］上記［１］〜［９］のいずれかに記載のゴム組成物をタイヤ外皮に適用したタイヤ、及び
［１１］タイヤ外皮がトレッド部である上記［１０］に記載のタイヤ、
［１２］ジエン系合成ゴム及び天然ゴムから選択される少なくとも一種のゴム成分に対し、下記式(I)で表される化合物から選択される少なくとも一種の非イオン系界面活性剤を配合してなることを特徴とするゴム組成物の変色防止方法、
【化２】
0005926902.tif 000003
［式(I)において、Ｒ2は、炭素数１〜１５のアルキル基又はアルケニル基を表し、該アルキル基及びアルケニル基は直鎖状、分枝鎖状及び環状のいずれでもよく；Ｒ1は、炭素数２〜４のアルキレン基であり；ｎは平均付加モル数を意味し、１２〜３０である。］
［１３］前記平均付加モル数が１６〜３０であることを特徴とする上記［１２］に記載の変色防止方法、
を提供するものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、ゴム成分に特定構造の非イオン系界面活性剤を配合してなり、タイヤのサイドウォール部のみならず、トレッド部に用いても耐オゾン性を悪化させることなく、アミン系老化防止剤及びワックスによる変色を防止することができるゴム組成物、ゴム組成物の変色防止方法、及び該ゴム組成物を用いたタイヤを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下に、本発明を詳細に説明する。
本発明のゴム組成物及び変色防止方法は、ジエン系合成ゴム及び天然ゴムから選択される少なくとも一種のゴム成分に、上記式（I）で表される非イオン系界面活性剤の少なくとも一種を配合してなることを特徴とする。
タイヤ外皮の茶変は、老化防止剤及びワックスがゴム成分等のポリマー基質を通ってタイヤ表面に移行し、タイヤの表面にワックスが析出して凹凸面を形成し光散乱が起こり、その凹凸面に付着した老化防止剤が酸化されて着色成分になることで、茶変色に見えるものである。
本発明のゴム組成物及び変色防止方法においては、上記式（I）で表される非イオン系界面活性剤が、表面に析出したワックスの凹凸面を平滑面化することにより、光散乱状態を改善して茶変を改良する。すなわち、上記式（I）で表される非イオン系界面活性剤は、疎水基Ｒ2の長さ、親水基(Ｒ1Ｏ)nの長さが調整され、ゴム組成物との相溶性がコントロールされて、該ゴム組成物と適度の非相溶性を有しているために、タイヤ表面に析出して上記機能を発揮するものである。
ここで、本発明のゴム組成物及び変色防止方法において、上記非イオン系界面活性剤の配合量は、上記ゴム成分１００質量部に対し０．１〜１０質量部であることが好ましく、０．５〜７質量部であることが更に好ましく、０．５〜５質量部であることが極めて好ましい。０．１質量部以上では、アミン系老化防止剤やワックスによる変色を防止することができ、１０質量部以下では、界面活性剤のブルームによる過度の光沢を抑制することができ、表面粘着性による作業性の低下を抑えることができる。
また、この界面活性剤を加えることによって耐オゾン性は低下しない。
【００１２】
本発明のゴム組成物及び変色防止方法に用いるゴム成分としては、ジエン系合成ゴム及び天然ゴムが挙げられ、該ジエン系合成ゴムとしては、イソプレンゴム(ＩＲ)、ポリブタジエンゴム(ＢＲ)、スチレン-ブタジエン共重合体ゴム(ＳＢＲ)等が挙げられ、これらゴム成分は、１種単独で用いても２種以上をブレンドして用いてもよい。すなわち、ゴム成分として、天然ゴム、イソプレンゴム、スチレン-ブタジエン共重合体ゴム及びポリブタジエンゴムから選ばれる少なくとも１種を含むことが好ましい。そして、ゴム成分がスチレン-ブタジエン共重合体ゴム単独、スチレン-ブタジエン共重合体ゴム及びポリブタジエンゴムの混合物、天然ゴム及びスチレン-ブタジエン共重合体ゴムの混合物、又は天然ゴム及びポリブタジエンゴムの混合物であることがさらに好ましい。
なお、通常、トレッド部に好ましく用いられるゴム成分はＳＢＲが５０〜１００質量％とＳＢＲ主体であり、サイドウォール部に好ましく用いられるゴム成分は、天然ゴムとＢＲの混合物である。
【００１３】
本発明のゴム組成物及び変色防止方法に用いる非イオン系界面活性剤は、上記式（I）で表される。該非イオン系界面活性剤は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよく、市販品を好適に使用することができる。
【００１４】
式（I）のＲ2は、炭素数１〜１５のアルキル基又はアルケニル基を表し、該アルキル基及びアルケニル基は直鎖状、分枝鎖状及び環状の何れでもよい。これらアルキル基及びアルケニル基の炭素数は、主にタック性、接着性及び変色度の観点から、好ましくは６〜１５、更に好ましくは６〜１４、より更に好ましくは８〜１２である。具体的には、ヘキシル基、イソヘプチル基、２−エチルヘキシル基、オクチル基、ノニル基、イソノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、イソトリデシル基、テトラデシル基、及びペンタデシル基からなる群から選ばれる一種以上のアルキル基が好ましく挙げられ、２−エチルヘキシル基、オクチル基、ノニル基、イソノニル基、デシル基、ウンデシル基、及びドデシル基からなる群から選ばれる一種以上がより更に好ましく、ノニル基、イソノニル基、デシル基、及びウンデシル基からなる群から選ばれる一種以上がより更に好ましい。
【００１５】
式（I）のＲ1は、炭素数２〜４のアルキレン基であり、好ましくは炭素数２又は３のアルキレン基であり、更に好ましくは炭素数２のアルキレン基である。
式（I）のｎは、主にタック性、接着性，変色度及び加硫速度（生産性）の観点から、１６〜３０であり、好ましくは１６〜２５である。ただし、必ずしも加硫速度（生産性）を考慮しなくてもよいゴム組成物の変色防止方法の場合には、式（I）のｎは１２〜３０であり、好ましくは１６〜３０、より好ましくは１６〜２５である。
これらから、本発明のゴム組成物に用いられる前記式（I）の非イオン系界面活性剤において、Ｒ2が炭素数６〜１５のアルキル基又はアルケニル基、Ｒ1が炭素数２又は３のアルキレン基、且つｎが１６〜３０の組み合わせが好ましく、Ｒ2が炭素数８〜１２のアルキル基又はアルケニル基、Ｒ1が炭素数２又は３のアルキレン基、且つｎが１６〜３０の組み合わせがより好ましく、Ｒ2が炭素数８〜１２のアルキル基又はアルケニル基、Ｒ1が炭素数２又は３のアルキレン基、且つｎが１６〜２５の組み合わせが更に好ましい。
また、本発明の変色防止方法に用いられる前記式（I）の非イオン系界面活性剤において、Ｒ2が炭素数６〜１５のアルキル基又はアルケニル基、Ｒ1が炭素数２又は３のアルキレン基、且つｎが１２〜３０の組み合わせが好ましく、Ｒ2が炭素数８〜１２のアルキル基又はアルケニル基、Ｒ1が炭素数２又は３のアルキレン基、且つｎが１２〜３０の組み合わせがより好ましく、Ｒ2が炭素数８〜１２のアルキル基又はアルケニル基、Ｒ1が炭素数２又は３のアルキレン基、且つｎが１６〜３０の組み合わせが更に好ましく、Ｒ2が炭素数８〜１２のアルキル基又はアルケニル基、Ｒ1が炭素数２又は３のアルキレン基、且つｎが１６〜２５の組み合わせがより更に好ましい。
【００１６】
上記式（I）で表される非イオン系界面活性剤は、ＨＬＢ値（親水性と親油性のバランス値）が１０〜１９であるのが好ましい。ここで、ＨＬＢ値は、下記に示すグリフィンの式で定義される。
ＨＬＢ＝２０×Ｍｗ／Ｍ
（式中、Ｍは非イオン系界面活性剤の分子量で；Ｍｗは該非イオン系界面活性剤の親水性部分の分子量である。）
【００１７】
上記式（I）で表される非イオン系界面活性剤のＨＬＢ値が１０以上では親油性が抑制され、ゴムとの相溶性を抑えて、表面に移行させることができ、１９以下では、ゴムとの相溶性を高めて、混練を容易にし、かつ充填剤への吸着を抑制し、表面に移行させることができる。
上記式（I）で表される非イオン系界面活性剤のＨＬＢ値は、１５〜１９であるのが更に好ましく、１５〜１８がより更に好ましい。ＨＬＢ値が１５以上では、表面への移行速度を高めて、茶変防止効果を促進することができる。
【００１８】
上記ゴム組成物には、オゾンによる亀裂の発生及び進行を抑制するために、アミン系老化防止剤及びワックスを配合するのが好ましい。ここで、アミン系老化防止剤としては、Ｎ-(１,３-ジメチルブチル)-Ｎ'-フェニル-ｐ-フェニレンジアミン等が挙げられる。
【００１９】
また、上記ゴム組成物には、補強用充填剤として、カーボンブラックやシリカを含有させることができる。カーボンブラックとしては特に制限はなく、シリカも市販のあらゆるものを使用でき、なかでも湿式シリカ、乾式シリカ、コロイダルシリカを用いることが好ましく、湿式シリカを用いるのが特に好ましい。カーボンブラックやシリカは併用して用いてもよく、これら補強用充填剤の配合量は上記ゴム成分１００質量部に対し３０〜１２０質量部であることが好ましい。なお、補強用充填剤としてシリカを用いる場合は、補強性の観点から、シランカップリング剤をシリカ１００質量部に対して１〜２０質量部程度含有させることができ、発熱性の観点から６〜１２質量部の範囲で用いるのが好ましい。
【００２０】
該ゴム組成物には、更に、加硫剤、加硫促進剤、スコーチ防止剤、軟化剤、酸化亜鉛、ステアリン酸等のゴム業界で通常使用される配合剤を、本発明の目的を害しない範囲内で適宜選択し配合することができる。これら配合剤は、市販品を好適に使用することができる。
【００２１】
なお、上記ゴム組成物は、ゴム成分と、非イオン系界面活性剤と、必要に応じて適宜選択した各種配合剤とを混練り、熱入れ、押出等することにより製造することができる。
【００２２】
本発明の空気入りタイヤは、上記ゴム組成物をタイヤのゴム部材の何れかに適用したことを特徴とし、タイヤ外皮、特にトレッド部やサイドウォール部に適用したものが好ましい。かかるタイヤは、上記非イオン系界面活性剤を配合しているために、アミン系老化防止剤やワックスがタイヤ表面に移行して変色するのが防止されており、外観が長期に亘って良好である。
【実施例】
【００２３】
以下に、実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明するが、本発明は下記の実施例に何ら限定されるものではない。
【００２４】
実施例１〜１１及び比較例１〜１０
第１表に示す配合処方（ゴム成分としてＳＢＲ主体）でかつ第２表に示す配合量の非イオン系界面活性剤を配合したゴム組成物を調製し、１６０℃で１４分間加硫した。得られた加硫ゴムに対し、下記の方法で引張応力、耐オゾン性、タック性、接着性、加硫速度、変色度を測定、評価した。その結果を第２表に示す。
【００２５】
（１）引張応力
ゴム物性の代表的指標として３００％伸長時の引張応力を測定した。具体的には、ＪＩＳ  ３号ダンベル型試験片を用い、ＪＩＳ  Ｋ  ６２５１：２００４に従って３００％伸長時の引張応力を測定し、比較例１を１００として指数表示した。指数値が大きい程、３００％伸長時の引張応力が大きいことを示す。
【００２６】
（２）耐オゾン性
ＪＩＳ  Ｋ  ６２５９：２００４に従い、温度４０℃、オゾン濃度５０ｐｐｈｍ、伸び２０％の条件にして、実施例１〜１０及び比較例１〜９の作成した試験片についてオゾン劣化試験を行ない、５０時間後に試験片の劣化状態を観察し、クラック発生の有無で評価した。
【００２７】
（３）タック試験
ＪＩＳ−Ｔ９２３３−３．８．６（２）三橋法（ピクマタック試験）に準じて試験を実施した。各実施例、比較例の試験片として幅１５ｍｍ、長さ１００ｍｍのものを１枚採取した。接着部円盤（直径５０ｍｍ、厚さ１４ｍｍ、アルミニウム製）の表面をヘキサンで洗浄し、室温で３０分乾燥させた。試料（試験片）を両面テープで貼り付けた。測定装置のスタートボタンを押し、接着部円盤を下げ、試料と接触させた。荷重５００ｇｆで３０秒間接触の後、３０ｍｍ／秒で引き上げた。（試験片温度、接着部円盤温度、測定室温度：２３℃）。接着部円盤と試料が離れるときの力の測定を５回行い、その平均値を求めた。比較例１のゴム組成物の値を１００として指数表示した。指数値が大きい程、粘着性が高く、加工性に優れることを示す。
【００２８】
（４）接着試験
黄銅めっき（Ｃｕ：６３質量％、Ｚｕ：３７質量％）したスチールコード（外径０．５ｍｍ×長さ３００ｍｍ）３本を１０ｍｍ間隔で平行に並べ、このスチールコードを上下両側から各ゴム組成物でコーティングして、これを１６０℃、２０分間の条件で加硫し、サンプルを作製した。
得られた各サンプルの接着性について、ＡＳＴＭ−Ｄ−２２２９に従い、各サンプルに対してスチールコードを引抜き、ゴムの被覆状態を目視で観察し、０〜１００％で表示し、接着性の指標とした。
【００２９】
（５）加硫速度
ＪＩＳ−Ｋ−６３００−１９９４に従い、比較例１〜３を各配合のコントロール（１００として指数表示）として評価した。指数が大きいほど、時間が長いことを意味する。
【００３０】
（６）変色度
色度計（「日本電色工業（株）、機種名ＮＦ３３３」）を用いて、加硫ゴム試験片の変色度を評価した。測色したデータはＬ*、ａ*、ｂ*で表わした。Ｌ*値は明度、ａ*、ｂ*は色味を示している。ａ*値とｂ*値は０で無色、ａ*値が正であるほど赤、負であるほど緑、ｂ*値が正であるほど黄、負であるほど青であることを示す。変色度については、加硫直後のｂ*値、目視による加硫直後の変色の度合いにより、加硫直後の変色度を評価し、夏季の屋外放置（雨は当たらない屋根の下１日のうち特定の時間のみ直射日光が当たる）の環境条件下に、加硫ゴム片を１ヶ月放置した後のｂ*値及び目視による変色の度合いにより放置後の変色度を評価した。
変色度は５段階評価を行い、変色がひどく認められる場合を５とし、全体の半分以上に変色が認められる場合を４とし、全体の半分以下に変色が認められる場合を３とし、わずかに変色が認められる場合を２とし、変色が認められない場合を１とした。
【００３１】
また、化合物Ａをタイヤトレッド用ゴム組成物に配合したものと界面活性剤無配合のものとから、それぞれタイヤサイズ２０５／６５Ｒ１５の乗用車用ラジアルタイヤを定法によって作製し、上記と同様の変色試験を行った。その結果を第３表に示す。
【００３２】
【表１】
0005926902.tif 000004
【００３３】
*１  ＪＳＲ(株）製「ＳＢＲ＃１５００」
*２  東海カーボン(株）製「シースト７ＨＭ」
*３  東ソーシリカ(株）製「ニプシールＡＱ」
*４  ビス（３−エトキシシリルプロピル）テトラスルフィド
*５  マイクロクリスタリンワックス，日本精蝋社製「オゾエース−０７０１」
*６  大内新興化学工業(株）製「ノクラック６Ｃ」
*７  精工化学社製「ノンフレックスＲＤ−Ｓ」
*８  大内新興化学工業(株）製「ノクセラーＤ」
*９  大内新興化学工業(株）製「ノクセラーＤＭ」
*１０  三新化学工業社製「サンセラーＣＭ−Ｇ」
【００３４】
【表２】
0005926902.tif 000005
【００３５】
【表３】
0005926902.tif 000006
【００３６】
【表４】
0005926902.tif 000007
【００３７】
なお、第２表において、化合物Ａは、花王(株）製非イオン系界面活性剤、商標「エマルゲン１１１８」（ポリオキシエチレンアルキルエーテル）で、上記式(I)において、Ｒ2が主としてＣ11Ｈ23で、Ｒ1がＣ2Ｈ4、ｎが１８で、ＨＬＢ値が１６．４の化合物であり；
化合物Ｂは、花王(株）製非イオン系界面活性剤、商標「エマルゲン１２３Ｐ」（ポリオキシエチレンラウリルエーテル）で、上記式(I)において、Ｒ2がＣ12Ｈ25で、Ｒ1がＣ2Ｈ4、ｎが２３で、ＨＬＢ値が１６．９の化合物であり；
化合物Ｃは、花王株式会社製非イオン系界面活性剤試作サンプル、ポリオキシエチレン２−エチルヘキシルエーテルで、上記式(I)において、Ｒ2がＣ8Ｈ17で、Ｒ1がＣ2Ｈ4、ｎが２０で、ＨＬＢ値が１７．７の化合物であり；
化合物Ｄは、花王株式会社製非イオン系界面活性剤試作サンプル、ポリオキシエチレン２−エチルヘキシルエーテルで、上記式(I)において、Ｒ2がＣ8Ｈ17で、Ｒ1がＣ2Ｈ4、ｎが３０で、ＨＬＢ値が１８．４の化合物であり；
化合物Ｅは、花王株式会社製非イオン系界面活性剤、商標「エマルゲン１３０Ｋ」（ポリオキシエチレンラウリルエーテル）で、上記式(I)において、Ｒ2がＣ12Ｈ25で、Ｒ1がＣ2Ｈ4、ｎが３０で、ＨＬＢ値が１８．１の化合物であり；
化合物Ｆは、花王(株）製ソルビタン系非イオン系界面活性剤、商標「レオドールＴＷ−Ｓ１０６Ｖ」で、長鎖アルキル基がＣ17Ｈ35で、酸化エチレン付加モル数が６で、ＨＬＢ値が９．６である化合物であり；
化合物Ｇは、花王株式会社製非イオン系界面活性剤、商標「エマルゲン１２０」（ポリオキシエチレンラウリルエーテル）で、上記式(I)において、Ｒ2がＣ12Ｈ25で、Ｒ1がＣ2Ｈ4、ｎが１２で、ＨＬＢ値が１５．３の化合物であり；
化合物Ｈは、上記式(I)において、Ｒ2がＣ14Ｈ29で、Ｒ1がＣ2Ｈ4、ｎが４で、ＨＬＢ値が９．４の化合物であり；
化合物Ｉは、上記式(I)において、Ｒ2がＣＨ3で、Ｒ1がＣ2Ｈ4、ｎが９で、ＨＬＢ値が１９．２の化合物であり；
化合物Ｊは、花王(株）製非イオン系界面活性剤、商標「エマルゲン４３０」（ポリオキシエチレンオレイルエーテル）で、上記式(I)において、Ｒ2がＣ18Ｈ35で、Ｒ1がＣ2Ｈ4、ｎが３０で、ＨＬＢ値が１６．７の化合物である。
【００３８】
第２表から、化合物Ａ〜Ｅを用いた実施例１〜１０のゴム組成物は、いずれも、１ヶ月の屋外放置試験後の変色が認められず、外観が良好であり、かつ、他の物性も良好であった。さらに加硫速度も速くなり生産性にすぐれる。一方、非イオン系界面活性剤を配合しない比較例１〜３のゴム組成物、特許文献２、特許文献１でサイドウォール部の外観向上効果があるとされる化合物Ｅ、化合物Ｈや加工性改良用途の化合物Ｊは屋外放置試験後の変色度が著しく悪い。さらに、化合物Ｇは変色の外観が良好ではあるが、加硫速度が速くならず、生産性が優れない（変色防止方法の発明については、比較例６は実施例である）。加工性改良用途に用いられている特開２００１−１２３０１６号公報に記載される化合物に類似の化合物Ｉでは、外観向上能力はあるものの、粘着力、接着力の低下により、使用が難しい。
また、加硫直後のｂ*値と放置試験後のｂ*値の差が少ないほうが、色の変化が少なく好ましい。
【００３９】
また、変色抑制効果の高い化合物Ａをタイヤトレッド用ゴム組成物に配合して乗用車用ラジアルタイヤを作製し、変色試験を行ったところ、第３表に示すように、タイヤでも高い変色抑制効果があることがわかった。