(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
改良された非ニュートン粘度特性を有しかつＡＳＴＭ  Ｄ２９８３に従って−４０℃で測定された２０，０００ｍＰａ・ｓ未満のブルックフィールド粘度を有する潤滑剤組成物で使用するための潤滑剤用添加剤であって、
Ａ．前記潤滑剤用添加剤の総質量に対して１０〜８０質量パーセントの希釈油と、
Ｂ．前記潤滑剤用添加剤の総質量に対して３０〜８０質量パーセントのランダムコポリマー性粘度指数向上剤であって、少なくとも、
（ｉ）前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１５質量パーセントのメチルメタクリレートと、
（ｉｉ）前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜９５質量パーセントの２−プロピルヘプチルメタクリレートと
によるフリーラジカル重合生成物であり、１０，０００〜２００，０００ｇ／ｍｏｌの数平均分子量および２０，０００〜５００，０００ｇ／ｍｏｌの質量平均分子量を有する、粘度指数向上剤と
を含む潤滑剤用添加剤。
【請求項２】
前記粘度指数向上剤が、１０，０００〜５０，０００ｇ／ｍｏｌの数平均分子量および２０，０００〜１００，０００ｇ／ｍｏｌの質量平均分子量を有する、あるいは
前記粘度指数向上剤が、１０，０００〜１５，０００ｇ／ｍｏｌの数平均分子量および２０，０００〜３０，０００ｇ／ｍｏｌの質量平均分子量を有する、
請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項３】
前記粘度指数向上剤が、１．７〜１．８の多分散指数を有する、あるいは
前記粘度指数向上剤が、１．７〜３の多分散指数を有する、
請求項２に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項４】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１０質量パーセントとして定義される、請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項５】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１０質量パーセントとして定義され、かつ前記２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５質量パーセントとして定義される、請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項６】
前記フリーラジカル重合生成物がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに前記粘度指数向上剤の総質量に対して７５〜８０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または前記粘度指数向上剤の総質量に対して３〜８質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレートによるフリーラジカル重合生成物として定義される、請求項５に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項７】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１０質量パーセントとして定義され、かつ前記２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して２０〜２５質量パーセントとして定義される、請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項８】
前記フリーラジカル重合生成物がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに前記粘度指数向上剤の総質量に対して６５〜７０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または前記粘度指数向上剤の総質量に対して３〜８質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレートによるフリーラジカル重合生成物として定義される、請求項７に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項９】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１０質量パーセントとして定義され、かつ前記２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して４０〜４５質量パーセントとして定義される、請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項１０】
前記フリーラジカル重合生成物がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに前記粘度指数向上剤の総質量に対して４０〜４５質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または前記粘度指数向上剤の総質量に対して３〜８質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、によるフリーラジカル重合生成物として定義される、請求項９に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項１１】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１０質量パーセントとして定義され、かつ前記２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して６０〜７０質量パーセントとして定義される、請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項１２】
前記フリーラジカル重合生成物がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに前記粘度指数向上剤の総質量に対して２０〜２５質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または前記粘度指数向上剤の総質量に対して３〜８質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレートによるフリーラジカル重合生成物として定義される、請求項１１記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項１３】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して１０〜１５質量パーセントとして定義される、請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項１４】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して１０〜１５質量パーセントとして定義され、かつ前記２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５質量パーセントとして定義される、請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項１５】
前記フリーラジカル重合生成物がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに前記粘度指数向上剤の総質量に対して７０〜８０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または前記粘度指数向上剤の総質量に対して３〜８質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレートによるフリーラジカル重合生成物として定義される、請求項１４に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項１６】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して１０〜１５質量パーセントとして定義され、かつ前記２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１０質量パーセントとして定義される、請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項１７】
前記フリーラジカル重合生成物がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに前記粘度指数向上剤の総質量に対して７０〜８０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または前記粘度指数向上剤の総質量に対して３〜８質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレートによるフリーラジカル重合生成物として定義される、
請求項１６に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項１８】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して１０〜１５質量パーセントとして定義され、かつ前記２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して２０〜４０質量パーセントとして定義される、請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項１９】
前記フリーラジカル重合生成物がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに前記粘度指数向上剤の総質量に対して４０〜６０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または前記粘度指数向上剤の総質量に対して３〜８質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレートによるフリーラジカル重合生成物として定義される、
請求項１８に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項２０】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して１０〜１５質量パーセントとして定義され、かつ前記２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して４０〜６０質量パーセントとして定義される、請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項２１】
前記フリーラジカル重合生成物がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに前記粘度指数向上剤の総質量に対して２０〜４０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または前記粘度指数向上剤の総質量に対して３〜８質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレートによるフリーラジカル重合生成物として定義される、
請求項２０に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項２２】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して１０〜１５質量パーセントとして定義され、
前記２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１０質量パーセントとして定義され、かつ
前記フリーラジカル重合生成物がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに前記粘度指数向上剤の総質量に対して７５〜８０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび前記粘度指数向上剤の総質量に対して３〜５質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、によるフリーラジカル重合生成物として定義され；または
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５質量パーセントとして定義され、
前記２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して２０〜２５質量パーセントとして定義され、かつ
前記フリーラジカル重合生成物がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに前記粘度指数向上剤の総質量に対して６５〜７０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび前記粘度指数向上剤の総質量に対して３〜５質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、によるフリーラジカル重合生成物として定義され；または
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して１０〜１５質量パーセントとして定義され、
前記２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して２０〜５０質量パーセントとして定義され、かつ
前記フリーラジカル重合生成物がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、および前記粘度向上剤の総質量に対して３５〜７０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレート、によるフリーラジカル重合生成物として定義される、
請求項１に記載の潤滑剤用添加剤。
【請求項２３】
改良された非ニュートン粘度特性を有する潤滑剤組成物であって、
Ａ．前記組成物の総質量に対して少なくとも８５質量パーセントの基油と、
Ｂ．前記組成物の総質量に対して１〜１５質量パーセントの潤滑剤用添加剤であって、
（ｉ）前記添加剤の総質量に対して１０〜８０質量パーセントの希釈油と、
（ｉｉ）前記添加剤の総質量に対して３０〜８０質量パーセントのランダムコポリマー性粘度指数向上剤であって、少なくとも
ａ）前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１５質量パーセントのメチルメタクリレートと、
ｂ）前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜９５質量パーセントの２−プロピルヘプチルメタクリレートと
によるフリーラジカル重合生成物である、粘度指数向上剤と
を含む潤滑剤用添加剤と
を含み、ＡＳＴＭ  Ｄ２９８３に従って−４０℃で測定された２０，０００ｍＰａ・ｓ未満のブルックフィールド粘度を有する、潤滑剤組成物。
【請求項２４】
ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って１００℃で測定された２〜５０ｍｍ2／ｓの動粘度を有する、請求項２３に記載の潤滑剤組成物。
【請求項２５】
さらに、ＣＥＣ−Ｌ−４８−００に従って測定された３０パーセント未満のＤＫＡ酸化の増加を有する、請求項２４に記載の潤滑剤組成物。
【請求項２６】
前記粘度指数向上剤が、１０，０００〜２００，０００ｇ／ｍｏｌの数平均分子量および２０，０００〜５００，０００ｇ／ｍｏｌの質量平均分子量を有する；または
前記粘度指数向上剤が、１０，０００〜１５，０００ｇ／ｍｏｌの数平均分子量および２０，０００〜３０，０００ｇ／ｍｏｌの質量平均分子量を有する；または
前記粘度指数向上剤が、１０，０００〜３０，０００ｇ／ｍｏｌの数平均分子量、２０，０００〜５０，０００ｇ／ｍｏｌの質量平均分子量、および１．７〜１．８の多分散度指数を有する、
請求項２４または２５に記載の潤滑剤組成物。
【請求項２７】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１０質量パーセントとして定義される、請求項２３に記載の潤滑剤組成物。
【請求項２８】
前記メチルメタクリレートの質量パーセントがさらに、前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１０質量パーセントとして定義され、かつ前記潤滑剤用添加剤がさらに、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびにＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または第二級もしくは第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、によるフリーラジカル重合生成物として定義される、請求項２３に記載の潤滑剤組成物。
【請求項２９】
前記Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートが、ラウリルメタクリレートとして定義される、請求項２８に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３０】
改良された非ニュートン粘度特性を有する潤滑剤組成物で使用するための潤滑剤用添加剤を形成する方法であって、前記潤滑剤用添加剤が、前記潤滑剤用添加剤の総質量に対して１０〜８０質量パーセントの希釈油と前記潤滑剤用添加剤の総質量に対して３０〜８０質量パーセントのランダムコポリマー性粘度指数向上剤とを含み、前記粘度指数向上剤が、少なくとも：前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜１５質量パーセントのメチルメタクリレートと前記粘度指数向上剤の総質量に対して５〜９５質量パーセントの２−プロピルヘプチルメタクリレートと、によるフリーラジカル重合生成物であり、
Ａ．前記希釈油、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、およびフリーラジカル開始剤を提供する工程；
Ｂ．反応器に前記希釈油を流し入れる工程；
Ｃ．前記メチルメタクリレートおよび前記２−プロピルヘプチルメタクリレートを、フリーラジカル開始剤から独立して、反応器に流し入れる工程；および
Ｄ．前記フリーラジカル開始剤を反応器に流し入れて、それにより、前記希釈油、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、および前記フリーラジカル開始剤の組み合わせにより、フリーラジカル重合反応を開始させ、前記粘度指数向上剤が形成される工程
を含み、
前記粘度指数向上剤が、１０，０００〜２００，０００ｇ／ｍｏｌの数平均分子量および２０，０００〜５００，０００ｇ／ｍｏｌの質量平均分子量を有し、ならびに、前記潤滑剤組成物が、ＡＳＴＭ  Ｄ２９８３に従って−４０℃で測定された２０，０００ｍＰａ・ｓ未満のブルックフィールド粘度を有する、
前記方法。
【請求項３１】
前記粘度指数向上剤が、１０，０００〜１５，０００ｇ／ｍｏｌの数平均分子量および２０，０００〜３０，０００ｇ／ｍｏｌの質量平均分子量を有する、請求項３０に記載の方法。
【請求項３２】
前記粘度指数向上剤が、１．７〜１．８の多分散指数を有する、請求項３０または３１に記載の方法。
【請求項３３】
前記潤滑剤用添加剤が、前記メチルメタクリレート、前記２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびにＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または第二級もしくは第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、によるフリーラジカル重合生成物として定義される、請求項３０に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、概して、改良された非ニュートン粘度特性と、低温で測定された特定のブルックフィールド粘度とを有する潤滑剤組成物に関する。より詳細には、当該潤滑剤組成物は、希釈油と、少なくともメチルメタクリレートおよびＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートによるフリーラジカル重合生成物であるコポリマー性粘度指数向上剤とを含む潤滑剤用添加剤を含む。
【０００２】
関連分野の説明
潤滑剤組成物は、一般的に、当該技術分野において周知であり、油ベースまたは水ベースの組成物、すなわち、それぞれ、高い質量百分率の非極性化合物（例えば、油（基油））または高い質量百分率の水を含む組成物、として大きく分類される。潤滑剤組成物は、典型的には、エンジン油、駆動系油、ギヤ油、オートマティックおよびマニュアルトランスミッション液および油、油圧油、工業用ギヤ油、タービン油、さびおよび酸化（Ｒ＆Ｏ）防止油、コンプレッサー油、抄紙機用油などとして、さらに分類される。これらの組成物はそれぞれ、特定の仕様および設計要件を有している。しかしながら、多くが、低温での許容できない粘度の増加および高温での許容できない粘度の低下による影響を受けやすい。
【０００３】
このような理由のために、低温および高温での当該組成物の特性を改良するために添加剤を用いることができる。これらの添加剤は、ポリアルキルメタクリレート、スチレン化ポリエステル、アルキル化ポリスチレン、エチレン−酢酸ビニル、酢酸ビニル−フマレート、エステル化オレフィン、スチレンマレイン酸無水物、およびアルキル化ナフタレンである。しかしながら、これらの添加剤は、他の成分と悪い相互作用を生じ、剪断場において安定性を欠き、ゲル化指数を増加し得ることから、製造および購入のコストが高くなる傾向があり、典型的には、潤滑剤組成物において大量に（すなわち、高い添加量において）使用しなければならない。結果、潤滑剤組成物のコストが増加する。さらに、多機能性添加剤であることが知られるこれらの添加剤のいくつかは、最小限の効果しかなく、製造、購入両方のコストが高くなる傾向がある。したがって、改良された組成物および添加剤を開発する余地がある。
【０００４】
本開示および利点の概要
本開示は、改良された非ニュートン粘度特性を有する潤滑剤組成物を提供する。当該組成物は、それぞれ当該組成物の総質量に対して、少なくとも８５質量パーセントの基油と１〜１５質量パーセントの潤滑剤用添加剤とを含む。添加剤自体は、それぞれ当該添加剤の総質量に対して、１０〜８０質量パーセントの希釈油と３０〜８０質量パーセントのランダムコポリマー性粘度指数向上剤とを含む。当該ランダムコポリマー性粘度指数向上剤は、それぞれ当該粘度指数向上剤の総質量に対して少なくとも５〜１５質量パーセントのメチルメタクリレートおよび５〜９５質量パーセントのＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートによるフリーラジカル重合生成物である。当該組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ２９８３に従って−４０℃で測定された、約２０，０００ｍＰａ・ｓ未満のブルックフィールド粘度を有する。
【０００５】
本開示は、当該添加剤を形成する方法も提供する。当該方法は、希釈油、メチルメタクリレート、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレート、およびフリーラジカル開始剤を提供する工程を含む。当該方法はさらに、希釈油を反応器に流し入れる工程、メチルメタクリレートおよびＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートをフリーラジカル開始剤から独立して反応器に流し入れる工程、ならびにフリーラジカル開始剤を反応器に流し入れる工程も含み、それにより、希釈油、メチルメタクリレート、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレート、およびフリーラジカル開始剤の組み合わせによりフリーラジカル重合反応が開始され、粘度指数向上剤が形成される。
【０００６】
当該添加剤におけるメチルメタクリレートは、当該組成物の使用および当該添加剤の解重合に関して、添加剤の、および組成物全体の清浄度に貢献する。Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートは、添加剤を組成物に対して可溶とし、添加剤自体、組成物両方の低温での非ニュートン粘度特性を向上するために組成物中に存在し得るワックスと当該コポリマーとの共結晶化を最小限にする、または防ぐ。さらに、当該粘度指数向上剤は、低温において非常にしっかりとコイル化するので、添加剤または潤滑剤組成物の粘度にほとんど影響を及ぼさない。当該粘度指数向上剤は、高温において脱コイル化し、添加剤、潤滑剤組成物両方の低粘度化による粘度の低下を抑制するように作用する。さらに、当該添加剤は、低い添加量において用いた場合に当該組成物の非ニュートン粘度特性を効果的に向上させる。その上、当該添加剤は、組成物中に存在する他の成分と最小限にしか相互作用せず、剪断場において安定性を示し、ゲル化指数を最小化し、結果、当該組成物の非ニュートン粘度特性を向上させる。
【０００７】
本開示の詳細な説明
本開示は、潤滑剤組成物（以下において、「組成物」と呼ぶ）を提供する。当該組成物は、さらに、最終組成物もしくは究極的組成物として、完全に配合された潤滑剤として、あるいは、エンジン油、油圧作動液、トランスミッション液などとして、説明することができる。一実施形態において、「完全に配合された潤滑剤」なる用語は、最終的な商業用油／作動液であるすべての最終組成物を意味する。当該組成物はさらに、オートマティックトランスミッション液、マニュアルトランスミッション液、油圧油、グリース、ギヤ液、金属加工液、工業用作動液、エンジン油用途、クランク室モーター油、および緩衝装置用作動液として定義することも、またはそれらにおいて利用することもできる。
【０００８】
当該組成物は、改良された非ニュートン粘度特性を有する。当該技術分野において既知であるように、「非ニュートン」なる用語は、通常、粘度が負荷応力に応じて変化する作動液、すなわち、流速における勾配が変化する場合にその粘度も変化する作動液を説明するものである。当該組成物は、典型的には低温での低粘度および高温での高粘度によって証明されるように、改良された非ニュートン粘度特性を有している。
【０００９】
当該組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ２９８３に従って−４０℃で測定された約２０，０００ｍＰａ・ｓ未満のブルックフィールド粘度を有する。様々な実施形態において、当該組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ２９８３に従って−４０℃で測定された、５，０００〜１０，０００、１０，０００〜１５，０００、１５，０００〜２０，０００、１５，０００未満、１０，０００未満、９，０００未満、８，０００未満などのブルックフィールド粘度を有する。最も典型的には、当該組成物は、非絶縁Ｎｏ．４ＬＶまたは絶縁Ｎｏ．４Ｂ２スピンドル、ならびに約４００，０００〜約１，０００，０００ｍＰａ・ｓの粘度を有する作動液の場合の約０．６ｒｐｍから、約５００〜約９，８００ｍＰａ・ｓの粘度を有する作動液の場合の約６０．０ｒｐｍまでの回転速度を使用して測定される。他の実施形態において、当該組成物は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５により、１〜１００、２〜５０、または２．５〜４０ｍｍ2／ｓの動粘度を有する。さらに、当該組成物は、ミニ回転式粘度計（ＭＲＶ）を使用して特定される場合、ＡＳＴＭ  Ｄ４６８４に従って−１５℃で測定された、６０，０００、５０，０００、または４０，０００ｍＰａ・ｓ未満の粘度を有し得ることも想到される。当該組成物はさらに、コールドクランキングシミュレータ（ＣＣＳ）を使用して特定される場合に、ＡＳＴＭ  Ｄ５２９３に従って−３０℃で測定された、約５，０００、４，０００、または３，０００ｍＰａ・ｓ未満の粘度も有し得る。さらに、当該組成物は、４０℃または１００℃において、ＣＥＣ−Ｌ−４８−００に記載の方法を用いて測定される場合、３０、２５、２０、１５、１０、または５パーセント未満のＤＫＡ酸化の増加を有し得る。
【００１０】
基油：
当該組成物は、当該組成物の総質量に対して少なくとも約８５質量パーセントの基油を含む。様々な実施形態において、当該組成物は、当該組成物の総質量に対して少なくとも約９０、少なくとも約９５、または少なくとも約９９質量パーセントの基油を含む。他の実施形態において、当該組成物は、当該組成物の総質量に対して（約）８５〜９９．９、８５〜９９、８５〜９５、８５〜９０、９０〜９９．９、９０〜９９、９０〜９５、９５〜９９．９、９５〜９９、または９９〜９９．９質量パーセントの基油を含む。
【００１１】
基油は、特に限定されず、さらに、潤滑粘度を有する１種以上の油、例えば、天然および合成潤滑油もしくは基油ならびにそれらの混合物など、を含むと定義され得る。一実施形態において、基油はさらに、潤滑剤として定義される。別の実施形態において、基油はさらに、潤滑粘度の油として定義される。さらに別の実施形態において、基油はさらに、自動車およびトラックエンジン、２サイクルエンジン、航空ピストンエンジン、ならびに船舶および鉄道ディーゼルエンジンなどのスパーク点火式および圧縮点火式内燃エンジンのためのクランク室潤滑油として定義される。あるいは、基油はさらに、ガスエンジン、定置出力エンジン、およびタービンにおいて使用される油として定義することができる。基油はさらに、重量用または軽量用エンジン油として定義され得る。一実施形態において、基油はさらに、重量用ディーゼルエンジン油として定義される。あるいは、基油は、例えば米国特許第６，７８７，６６３号および米国特許出願公開第２００７／０１９７４０７号において開示される、潤滑粘度の油または潤滑油として説明してもよく、なお、当該各文献は、基油に関して、参考として本明細書で援用される。あるいは、基油は、エンジン油、駆動系油、ギヤ油、オートマティックおよびマニュアルトランスミッション液もしくは油、油圧油、工業用ギヤ油、タービン油、さびおよび酸化（Ｒ＆Ｏ）防止油、コンプレッサー油、抄紙機用油などにおいて、またはそのようなものとして使用することができる。
【００１２】
基油はさらに、基油ストックとして定義され得る。あるいは、基油はさらに、同じ製造者仕様を満たし、一意的な処方、製品識別番号、またはその両方によって識別される同じ仕様（供給源または製造者の場所にかかわらない）に対して単一の製造者によって製造される成分として定義してもよい。基油は、様々な異なるプロセスを用いて製造または誘導してもよく、そのようなプロセスとしては、これらに限定されるわけではないが、蒸留、溶剤精製、水素処理、オリゴマー化、エステル化、および再精製が挙げられる。通常、再精製ストックは、製造、混入、または以前の使用によって導入された物質を、実質的に含有しない。一実施形態において、基油はさらに、当該技術分野において公知のように、ベースストックスレートとして定義される。
【００１３】
あるいは、基油は、水素化分解、水素化、水素化仕上げ、精製および再精製油、またはそれらの混合物から誘導され得る、またはそのような油の１種以上を含み得る。一実施形態において、基油はさらに、潤滑粘度の油、例えば、天然もしくは合成油および／またはそれらの組み合わせなど、として定義される。天然油としては、これらに限定されるわけではないが、動物油および植物油（例えば、ひまし油、ラード油）、ならびに液体石油系油、および溶媒処理もしくは酸処理された鉱油系潤滑油、例えば、パラフィン油、ナフテン油、または混合パラフィン−ナフテン油など、が挙げられる。
【００１４】
様々な他の実施形態において、基油はさらに、石炭またはシェールから誘導される油として定義され得る。好適な油の非限定的な例としては、炭化水素油、例えば、重合および共重合オレフィン（例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレンコポリマー、ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）、およびそれらの混合物；アルキルベンゼン（例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、およびジ（２−エチルヘキシル）ベンゼン）など；ポリフェニル（例えば、ビフェニル、テルフェニル、およびアルキル化ポリフェニル）、アルキル化ジフェニルエーテル、およびアルキル化ジフェニルスルフィド、ならびにそれらの誘導体、類似体、および同族体が挙げられる。
【００１５】
さらなる他の実施形態において、基油はさらに、末端ヒドロキシル基が、エステル化、エーテル化、または類似の反応によって修飾される、１種以上のアルキレンオキシドポリマーおよびインターポリマーならびにそれらの誘導体を含み得る合成油として定義され得る。通常、これらの合成油は、さらに反応して油を形成することができるポリオキシアルキレンポリマーを形成する、エチレンオキシドまたはプロピレンオキシドの重合を介して製造される。例えば、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキルおよびアリールエーテル（例えば、１，０００の平均分子量を有するメチルポリイソプロピレングリコールエーテル；５００〜１，０００の分子量を有するポリエチレングリコールのジフェニルエーテル；ならびに１，０００〜１，５００の分子量を有するポリプロピレングリコールのジエチルエーテル）ならびに／あるいはそれらのモノカルボン酸およびポリカルボン酸エステル（例えば、酢酸エステル、混合Ｃ3〜Ｃ8脂肪酸エステル、またはテトラエチレングリコールのＣ13オキソ酸ジエステル）も用いることができる。
【００１６】
さらなる実施形態において、基油は、ジカルボン酸（例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸およびアルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸二量体、マロン酸、アルキルマロン酸、ならびにアルケニルマロン酸）と様々なアルコール（例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、およびプロピレングリコール）とのエステルを含み得る。これらのエステルの具体例としては、これらに限定されるわけではないが、アジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、フマル酸ジ−ｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシル、セバシン酸ジエイコシル、リノール酸二量体の２−エチルヘキシルジエステル、１モルのセバシン酸と２モルのテトラエチレングリコールおよび２モルの２−エチルヘキサン酸との反応によって形成される複合エステル、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。基油としてまたは基油中に含まれるものとして有用なエステルは、Ｃ5〜Ｃ12モノカルボン酸とポリオールおよびポリオールエーテル、例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール、ジペンタエリトリトール、およびトリペンタエリトリトール、とから形成されるものも含む。
【００１７】
あるいは、基油は、精製油および／または再精製油、あるいはそれらの組み合わせとして説明され得る。未精製油は、通常、さらなる精製処理をせずに天然源または合成源から得られる。例えば、レトルト処理操作から直接得られるシェール油、蒸留から直接得られる石油、またはエステル化プロセスから直接得られ、さらなる処理を行わずに使用されるエステル油はすべて、この開示において用いることができるであろう。精製油は、典型的には１つ以上の特性を向上させるために精製されていることを除いて、未精製油と同じである。多くのそのような精製技術、例えば、溶媒抽出、酸または塩基抽出、濾過、パーコレーション、および同様の精製技術、は、当業者に公知である。再精製油は、再生油または再処理油としても知られており、多くの場合、使用済み添加剤および油分解生成物の除去を目的とする技術によって追加的に処理されている。
【００１８】
あるいは、基油は、米国石油協会（ＡＰＩ）のＢａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓに規定されるように説明され得る。換言すれば、基油は、５つの基油の群：Ｉ群（硫黄含有率＞０．０３質量％、および／または＜９０質量％の飽和、粘度指数８０〜１２０）；ＩＩ群（硫黄含有率０．０３質量％以下、および９０質量％以上の飽和、粘度指数８０〜１２０）；ＩＩＩ群（硫黄含有率０．０３質量％以下、および９０質量％以上の飽和、粘度指数１２０以上）；ＩＶ群（全てのポリアルファオレフィン（ＰＡＯ））；およびＶ群（群Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、またはＩＶに含まれていない他の全て）のうちの１つまたは２つ以上の組み合わせとして、さらに説明され得る。一実施形態において、基油は、ＡＰＩのＩ群、ＩＩ群、ＩＩＩ群、ＩＶ群、Ｖ群およびそれらの組み合わせからなる群から選択される。別の実施形態において、基油は、ＡＰＩのＩＩ群、ＩＩＩ群、ＩＶ群、およびそれらの組み合わせからなる群から選択される。さらなる別の実施形態において、基油はさらに、ＡＰＩのＩＩ群、ＩＩＩ群、またはＩＶ群の油として定義され、最大で約４９．９質量％、典型的には最大で約４０質量％まで、より典型的には最大で約３０質量％まで、さらにより典型的には最大で約２０質量％まで、さらにより典型的には最大で約１０質量％まで、さらにより典型的には最大で約５質量％までの潤滑油（ＡＰＩのＩ群またはＶ群の油）を含む。水素化処理、水素化仕上げ、水素化異性化、または他の水素化品質向上プロセスによって製造されたＩＩ群およびＩＩ群のベースストックが、上記において説明したＡＰＩのＩＩ群に含まれ得ることも想到される。さらに、基油は、フィッシャー・トロプシュまたはガス・ツー・リキッドＧＴＬ油を含み得る。これらは、例えば、米国特許出願公開第２００８／００７６６８７号に開示されており、なお、当該文献は、参考として本明細書で援用される。一実施形態において、基油はさらに、市販のモーター油として定義される。別の実施形態において、基油は、基油に関して参考として本明細書で援用される米国特許出願公開第２００８／０１０８５３３号に記載される通りである。
【００１９】
潤滑剤用添加剤：
当該組成物は、基油以外に、当該組成物の総質量に対して、約１〜約１５質量パーセントの潤滑剤用添加剤（以下において、「添加剤」と呼ぶ）も含む。様々な実施形態において、当該組成物は、上記において説明した質量パーセントのうちの１つの基油と、残りの質量パーセントの添加剤とを含む。他の実施形態において、当該添加剤は、当該組成物の総質量に対して、１〜１４、２〜１３、３〜１２、４〜１１、５〜１０、６〜９、または７〜８質量パーセントの量において存在する。
【００２０】
希釈油：
添加剤自体は、当該添加剤の総質量に対して、約１０〜約８０質量パーセントの希釈油を含む。様々な実施形態において、当該希釈油は、添加剤の総質量に対して、約２０〜約７０、約３０〜約６０、約３０〜約５０、または約４０〜約５０質量パーセントの量において存在する。あるいは、当該希釈油は、添加剤の総質量に対して、１０、１５、２０、２５、３０、３５、４０、４５、５０、５５、６０、６５、７０、または７５質量パーセントを超える量（それぞれに対して８０質量パーセントまで）において存在してもよい。当該希釈油は、基油と同じであってもよく、上記において説明した基油に対する選択肢のうちの任意の１つ以上であってもよく、または上記において説明した選択肢とは異なっていてもよい。一実施形態において、希釈油はさらに、鉱油として定義される。
【００２１】
ランダムコポリマー性粘度指数向上剤：
当該添加剤は、添加剤の総質量に対して、約３０〜約８０質量パーセントのランダムコポリマー性粘度指数向上剤（以下において、「粘度向上剤」と呼ぶ）も含む。「ランダム」なる用語は、通常、当該技術分野において公知のランダムコポリマー（グラジエントコポリマー、ブロックコポリマー、または星形コポリマーではない）としての粘度向上剤を説明するものである。様々な実施形態において、当該粘度向上剤は、添加剤の総質量に対して、約４０〜約７０、または約５０〜約６０質量パーセントの量において存在する。あるいは、当該粘度向上剤は、添加剤の総質量に対して、約３５〜約７５、約４５〜約６５、または約５５〜約６０質量パーセントの量において存在してもよい。一実施形態において、当該粘度向上剤は、添加剤の総質量に対して約５０〜約７５質量パーセントの量において添加剤に含まれ、ならびに当該組成物はさらに、オートマティックトランスミッション液として定義される。別の実施形態において、当該粘度向上剤は、添加剤の総質量に対して約４０〜約６０質量パーセントの量において添加剤に含まれ、ならびに当該組成物はさらに、油圧油として定義される。さらに別の実施形態において、当該粘度向上剤は、添加剤の総質量に対して約６５〜約８０質量パーセントの量において添加剤に含まれ、ならびに当該組成物はさらに、マニュアルトランスミッション液として定義される。様々な実施形態において、当該添加剤は、希釈油および粘度向上剤から実質的になる、またはそれらからなる。希釈油および粘度向上剤から実質的になる実施形態において、当該添加剤は、典型的には、添加剤、例えば、これらに限定されるわけではないが、本開示を表さない添加剤、ブチルメタクリレートおよび／またはＣ2〜Ｃ4（メタ）アクリレートの（コ）ポリマーなど、の基本特性、ならびに／あるいは添加剤の基本特性を変えると当業者が認めるであろう添加剤の量、当該組成物の非ニュートン粘度特性に良い影響を及ぼす添加剤の能力、および／またはブルックフィールド粘度、動粘度、および上記において説明される他の粘度に良い影響を及ぼす添加剤の能力、ならびに／あるいは組成物のＤＫＡ酸化の増加、に影響を及ぼす材料または材料化合物を含有しない。
【００２２】
コポリマー性粘度指数向上剤自体は、最も典型的には、分岐鎖状ランダムコポリマー、例えば、分岐鎖状の側鎖を有する直鎖状骨格を含むランダムコポリマー、である。あるいは、当該分岐鎖状ランダムコポリマーは、分岐鎖状の骨格と直鎖状の側鎖、または分岐鎖状の骨格と分岐鎖状の側鎖を含み得る。いかなる特定の理論にも束縛されることを意図しないが、分岐鎖状側鎖は、当該組成物が使用される際、粘度向上剤へのワックスの結晶化を低下させ、ならびに当該組成物が使用される際、ゲル化および固体形成を低下させると考えられる。しかしながら、粘度向上剤自体が、架橋されてもよく、構造化されてもよく、軽度に構造化されてもよく、または直鎖状であってもよいことも想到される。
【００２３】
当該粘度向上剤は、数平均分子量、質量平均分子量、および／または多分散度指数に関して特に限定されない。しかしながら、様々な実施形態において、当該粘度向上剤は、約１０，０００〜約２００，０００、約１０，０００〜約１５０，０００、約１０，０００〜約１００，０００、約１０，０００〜約７５，０００、約５，０００〜約５０，０００、約１０，０００〜約４０，０００、または約２０，０００〜約３０，０００、または約１０，０００〜約１５，０００ｇ／ｍｏｌの数平均分子量を有する。他の実施形態において、当該粘度向上剤は、約２０，０００〜約５００，０００、約２０，０００〜約４５０，０００、約２０，０００〜約４００，０００、約２０，０００〜約３５０，０００、約２０，０００〜約３００，０００、約２０，０００〜約２５０，０００、約２０，０００〜約２００，０００、約２０，０００〜約１５０，０００、約２０，０００〜約１００，０００、約１０，０００〜約７０，０００、約２０，０００〜約６０，０００、または約３０，０００〜約５０，０００、約４０，０００〜５０，０００、または約２０，０００〜約３０，０００ｇ／ｍｏｌの質量平均分子量を有する。さらにさらなる実施形態において、当該粘度向上剤は、約１〜約５、約１〜約４、約１〜約３、約１〜約２、約１．５〜約２、または約１．７〜約１．８の多分散度指数（ＰＤＩ）を有する。あるいは、当該粘度向上剤は、１〜４、１〜３、１〜２、１．５〜３．５、１．５〜２．５、または１．５〜２のＰＤＩを有していてもよい。さらなる他の実施形態において、当該粘度向上剤が約２００，０００ｇ／ｍｏｌを超える質量平均分子量を有する場合、当該粘度向上剤は、２〜４または最大約４までのＰＤＩを有する。さらに他の実施形態において、当該粘度向上剤が約１００，０００ｇ／ｍｏｌ未満または約５０，０００ｇ／ｍｏｌ未満の質量平均分子量を有する場合、当該粘度向上剤は、１〜４、１〜３、１〜２、１．５〜３．５、１．５〜２．５、または１．５〜２のＰＤＩを有する。
【００２４】
当該粘度向上剤は、組成物中において使用される場合、改良された増粘効果も有し得る。通常、この効果は、（組成物のｍｍ2／ｓ）／（粘度向上剤のモル）で測定される。様々な実施形態において、粘度向上剤は、約４０，０００〜約３００，０００、約２００，０００〜約６００，０００、または約５００，０００〜約２，５００，０００ｍｍ2／ｓ／粘度向上剤のモルの増粘効果を有する。前述の値は、粘度向上剤の分子量に関連し得、したがって、前述の値の範囲も変わり得ることが想到される。例えば、大きな分子量を有する粘度向上剤は、直上で説明した値を上回る程度にまで増粘される場合がある。
【００２５】
フリーラジカル重合生成物：
当該粘度向上剤は、メチルメタクリレートおよびＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレート（それぞれ、以下において詳細に説明する）によるフリーラジカル重合生成物であり得る、またはそのようなフリーラジカル重合生成物を含み得る。最も典型的には、粘度向上剤は、フリーラジカル重合生成物である。一実施形態において、粘度向上剤はさらに、メチルメタクリレート、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレート、および１つ以上の追加のモノマー（これについても、以下においてより詳細に説明される）によるフリーラジカル重合生成物として定義される。典型的には、当該フリーラジカル重合生成物自体、ひいては粘度向上剤は、本開示を表さない外来性の重合生成物（フリーラジカルまたは他の方法による）、外来性のモノマー、有機または無機の外来性の溶媒または作動液、および／または当業者によって理解される他の化合物、を含有しない。別の実施形態において、粘度向上剤は、Ｃ2〜Ｃ7アルキル（メタ）アクリレート、例えば、ブチル（メタ）アクリレートなど、を、重合形態またはモノマー形態のどちらにおいても含有しない。さらに別の実施形態において、粘度向上剤は、遊離状態の、あるいは単独で重合された、またはメチルメタクリレートもしくはＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートと重合された、Ｃ11以上のアルキル（メタ）アクリレートを含有しない。さらなる実施形態において、粘度向上剤は、遊離状態の、あるいは単独で重合された、またはメチルメタクリレートもしくはＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートと重合された、Ｃ19以上のアルキル（メタ）アクリレートを含有しない。粘度向上剤は、少量の１種以上の前述の化合物を、当業者によって理解されるように、当該粘度向上剤の基本特性または開示全体に影響を及ぼさない限り、少量含んでもよいことも想到される。「（メタ）アクリレート」なる用語は、本明細書において使用される場合、メタクリレートおよびアクリレート（メチル基を有さない）の両方を説明するものである。
【００２６】
メチルメタクリレート：
再びメチルメタクリレート（ＭＭＡ）について説明すると、ＭＭＡは、フリーラジカル重合生成物を形成するために、フリーラジカル重合反応において用いられる。最も典型的には、ＭＭＡは、粘度向上剤の総質量に対して約５〜約１５質量パーセントの量において使用される。別の言い方をすれば、粘度向上剤は、特定の質量パーセントの、以下において説明するＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートと、それに加えて、粘度向上剤の総質量に対して約５〜約１５質量パーセントのＭＭＡとによるフリーラジカル重合生成物である。様々な実施形態において、ＭＭＡは、粘度向上剤の総質量に対して、約５〜約１０、約１０〜約１５、約５〜約１４、約６〜約１３、約７〜約１２、約８〜約１１、または約９〜約１０、質量パーセントの量において使用される。ＭＭＡは、上記において説明される範囲内の全量または部分量または範囲量において存在／使用され得ることが想到される。  
Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレート：
Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートは、特に限定されず、ならびに、（メタ）アクリレートのアルキル基が８個、９個、または１０個の炭素原子を含む任意の１種以上のアルキルアクリレートおよび／またはアルキルメタクリレート、それらの異性体、およびそれらの組み合わせを含み得る。単なる例示目的として、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートは、直下において説明される化学構造：
【化１】
0005989085.tif 000002
［式中、Ｒは、８個、９個、または１０個の炭素原子を有するアルキル基である］を有する。当該アルキル基は、直鎖状、分岐鎖状、または環状であってもよい。一実施形態において、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、以下：
【化２】
0005989085.tif 000003
に示される２−エチルヘキシルメタクリレート（Ｃ8）として定義される。別の実施形態において、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、以下：
【化３】
0005989085.tif 000004
に示される２−プロピルヘプチルメタクリレート（２−ＰＨＭＡ）（Ｃ10）（２−プロペン酸、２−メチル−、２−プロピルヘプチルエステルとしても知られる）として定義される。さらなる他の実施形態において、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロペン酸、２−メチル−、２−プロピルヘプチルエステル；２−プロペン酸、２−メチル−、４−メチル−２−プロピルヘキシルエステルと、２−プロペン酸、２−メチル−、５−メチル−２−プロピルヘキシルエステルとの組み合わせまたは混合物として定義される。
【００２７】
最も典型的には、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートは、フリーラジカル重合生成物を形成するために、粘度向上剤の総質量に対して約５〜約９５質量パーセントの量において、フリーラジカル重合反応において用いられる。様々な実施形態において、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートは、粘度向上剤の総質量に対して、約１０〜約９０、約１５〜約８５、約２０〜約８０、約２５〜約７５、約３０〜約７０、約３５〜約６５、約４０〜約６０、約４５〜約５５、または約４５〜約５０質量パーセントの量において用いられる。Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートは、上記において説明される範囲内の全量、または部分量、または範囲量において存在／使用され得ることが想到される。
【００２８】
１種以上の追加のモノマー：
説明を戻して、上記において最初に導入された１種以上の追加のモノマーは、１種以上のＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートを含み得る。当該Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートは、特に限定されず、ならびに、（メタ）アクリレートのアルキル基が１２個、１３個、１４個、１５個、１６個、１７個、または１８個の炭素原子を含む任意の１種以上のアルキルアクリレートおよび／またはアルキルメタクリレート、それらの異性体、およびそれらの組み合わせを含み得る。単なる例示目的として、Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートは、直下に示される化学構造：
【化４】
0005989085.tif 000005
［式中、Ｒは、１２個、１３個、１４個、１５個、１６個、１７個、または１８個の炭素原子を有するアルキル基である］を有する。当該アルキル基は、直鎖状、分岐鎖状、または環状であってもよい。一実施形態において、Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートはさらに、ラウリルメタクリレートとして当該技術分野において公知の１種以上の化合物として定義される。典型的には、ラウリルメタクリレートは、１２個、１４個、１６個、および場合により１８個、の炭素原子を有するアルキル（メタ）アクリレートの混合物を含む。様々な実施形態において、前述のメタクリレートはさらに、Ｃ12〜Ｃ16アルキル（メタ）アクリレートとして、および／または主にＣ12、Ｃ14、およびＣ16エステルを含むと定義される。当該Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートは、１２個、１３個、１４個、１５個、１６個、１７個、または１８個の炭素原子を有するアルキル基に関して参考として本明細書で援用される米国特許出願公開第２００８／０１０８５３３号に記載される通りであり得る。
【００２９】
一実施形態において、Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートは、フリーラジカル重合生成物を形成するために、粘度向上剤の総質量に対して約５〜約９０質量パーセントの量において、フリーラジカル重合反応で用いられる。様々な実施形態において、Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートは、粘度向上剤の総質量に対して、約１０〜約８５、約１５〜約８０、約２０〜約７５、約２５〜約７０、約３０〜約６５、約３５〜約６０、約４０〜約５５、約４５〜約５０５質量パーセントの量において用いられる。当該Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートは、上記において説明される範囲内の全量、または部分量、または範囲量において存在／使用され得ることが想到される。
【００３０】
当該追加のモノマーのうちの１種以上はさらに、（メタ）アクリレートのアルキル基が１６個、１７個、１８個、１９個、２０個、２１個、または２２個の炭素原子を含む任意の１種以上のアルキルアクリレートおよび／またはアルキルメタクリレート、それらの異性体、およびそれらの組み合わせを含み得るＣ16〜Ｃ22アルキル（メタ）アクリレートとして定義される、またはそれらを含み得ることも想到される。単なる例示目的として、Ｃ16〜Ｃ22アルキル（メタ）アクリレートは、直下に示される化学構造：
【化５】
0005989085.tif 000006
［式中、Ｒは、１６個、１７個、１８個、１９個、２０個、２１個、または２２個の炭素原子を有するアルキル基である］を有する。当該アルキル基は、直鎖状、分岐鎖状、または環状であってもよい。最も典型的には、Ｃ16〜Ｃ22アルキル（メタ）アクリレートは、単独で重合して、場合により組成物、添加剤、あるいは組成物および添加剤の両方に含まれてもよい流動点降下剤（ＰＰＤ）を形成する。
【００３１】
さらに、または代替において、当該１種以上のモノマーは、１種以上の第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレートを含み得る。一実施形態において、当該アミン官能性（メタ）アクリレートは、以下の構造：
【化６】
0005989085.tif 000007
［式中、Ｙは、第二級または第三級アミンを含み、および／または以下の式：
（ａ）Ｎ（Ｒ1）2Ｒ2Ｎ（Ｒ3）2（この場合、各Ｒ1は、独立して、水素原子、または１〜５個の炭素原子を有するアルキル基であり、Ｒ2は、独立して、１〜５個の炭素原子を有するアルキル基であり、Ｒ3は、独立して、１〜５個の炭素原子を有するアルキル基または水素原子である）、または、
（ｂ）ＯＲ4Ｎ（Ｒ5Ｒ6）（この場合、Ｒ4は、１〜５個の炭素原子を有するアルキル基であり、Ｒ5およびＲ6のそれぞれは、独立して、水素原子または１〜４個の炭素原子を有するアルキル基である）
を有する］を有する。
【００３２】
式（ａ）Ｎ（Ｒ1）2Ｒ2Ｎ（Ｒ3）2に関して、各アルキル基は、独立して、１個、２個、３個、または４個の炭素原子を有していてもよい。各アルキル基は、同じ数の炭素原子を有していてもよく、または異なる数の炭素原子を有していてもよい。当該アルキル基は、直鎖状、分岐鎖状、または環状であってもよい。典型的には、式（ｂ）に関して、当該化合物はさらに、アクリルアミドとして定義される。一実施形態において、Ｙはさらに、ＮＲ1Ｒ2Ｎ（ＣＨ3）2［式中、Ｒ1は、水素原子または１〜５個の炭素原子を有するアルキル基であり、Ｒ2は、１〜５個の炭素原子を有する第二アルキル基であり、Ｒ3はメチル基である］として定義される。別の実施形態において、当該化合物はさらに、以下の構造：
【化７】
0005989085.tif 000008
を有するジメチルアミノプロピルメタクリルアミド（当該技術分野においてＤＭＡＰＭＡとしても知られる）として定義される。
【００３３】
式（ｂ）ＯＲ4Ｎ（Ｒ5Ｒ6）に関して、Ｒ4はさらに、１個、２個、３個、または４個の炭素原子を有するアルキル基として定義され得る。同様に、Ｒ5およびＲ6のそれぞれは、独立して、水素原子、または１個、２個、３個、または４個の炭素原子を有するアルキル基である。前述のアルキル基のそれぞれは、互いに同じまたは異なっていてもよく、ならびにそれぞれは、独立して、直鎖状、分岐鎖状、または環状であってもよい。典型的には、式（ｂ）に関して、当該化合物はさらに、ジメチルアミノエチルメタクリレートもしくはジエチルアミノエチルメタクリレートまたはそれらの組み合わせとして定義される。これらの化合物の構造を直下に示す。
【００３４】
【化８】
0005989085.tif 000009
【００３５】
特定の理論に束縛されることを意図するわけではないが、これらのアミンは、当該添加剤および当該組成物の酸化安定性に貢献し、当該組成物に分散性を付与し、ならびに当該組成物の増粘能力を高めると考えられる。
【００３６】
追加の実施形態：
一実施形態において、メチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約５〜約１０質量パーセントとして定義され、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロピルヘプチルメタクリレートとして定義され、ならびに当該２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約５質量パーセントとして定義される。別の関連する実施形態において、フリーラジカル重合生成物はさらに、メチルメタクリレート、２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに粘度向上剤の総質量に対して約７５〜約８０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または同様に粘度向上剤の総質量に対して約３〜約７質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、例えば、ＤＭＡＥＭＡおよび／またはＤＭＡＰＭＡ、によるフリーラジカル重合生成物として定義される。
【００３７】
別の実施形態において、メチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約５〜約１０質量パーセントとして定義され、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロピルヘプチルメタクリレートとして定義され、ならびに当該２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約２０〜約２５質量パーセントとして定義される。関連する実施形態において、フリーラジカル重合生成物はさらに、メチルメタクリレート、２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに粘度向上剤の総質量に対して約６５〜約７０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または同様に粘度向上剤の総質量に対して約３〜約７質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、例えば、ＤＭＡＥＭＡおよび／またはＤＭＡＰＭＡ、によるフリーラジカル重合生成物として定義される。
【００３８】
さらなる実施形態において、メチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約５〜約１０質量パーセントとして定義され、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロピルヘプチルメタクリレートとして定義され、ならびに当該２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約４０〜約４５質量パーセントとして定義される。関連する実施形態において、フリーラジカル重合生成物はさらに、メチルメタクリレート、２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに粘度向上剤の総質量に対して約４０〜約４５質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または同様に粘度向上剤の総質量に対して約３〜約７質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、例えば、ＤＭＡＥＭＡおよび／またはＤＭＡＰＭＡ、によるフリーラジカル重合生成物として定義される。
【００３９】
さらなる実施形態において、メチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約５〜約１０質量パーセントとして定義され、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロピルヘプチルメタクリレートとして定義され、ならびに当該２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約６０〜約７０質量パーセントとして定義される。関連する実施形態において、フリーラジカル重合生成物はさらに、メチルメタクリレート、２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに粘度向上剤の総質量に対して約２０〜約２５質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または同様に粘度向上剤の総質量に対して約３〜約７質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、例えば、ＤＭＡＥＭＡおよび／またはＤＭＡＰＭＡ、によるフリーラジカル重合生成物として定義される。
【００４０】
別の実施形態において、メチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約１０〜約１５質量パーセントとして定義され、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロピルヘプチルメタクリレートとして定義され、ならびに当該２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約５質量パーセントとして定義される。関連する実施形態において、フリーラジカル重合生成物はさらに、メチルメタクリレート、２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに粘度向上剤の総質量に対して約７０〜約８０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または同様に粘度向上剤の総質量に対して約３〜約７質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、例えば、ＤＭＡＥＭＡおよび／またはＤＭＡＰＭＡ、によるフリーラジカル重合生成物として定義される。
【００４１】
追加の実施形態において、メチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約１０〜約１５質量パーセントとして定義され、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロピルヘプチルメタクリレートとして定義され、ならびに当該２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約５〜約１０質量パーセントとして定義される。関連する実施形態において、フリーラジカル重合生成物はさらに、メチルメタクリレート、２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに粘度向上剤の総質量に対して約７０〜約８０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または同様に粘度向上剤の総質量に対して約３〜約７質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、例えば、ＤＭＡＥＭＡおよび／またはＤＭＡＰＭＡ、によるフリーラジカル重合生成物として定義される。
【００４２】
さらなる実施形態において、メチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約１０〜約１５質量パーセントとして定義され、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロピルヘプチルメタクリレートとして定義され、ならびに当該２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約２０〜約４０質量パーセントとして定義される。関連する実施形態において、フリーラジカル重合生成物はさらに、メチルメタクリレート、２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに粘度向上剤の総質量に対して約４０〜約６０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または同様に粘度向上剤の総質量に対して約３〜約７質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、例えば、ＤＭＡＥＭＡおよび／またはＤＭＡＰＭＡ、によるフリーラジカル重合生成物として定義される。
【００４３】
さらなる実施形態において、メチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約１０〜約１５質量パーセントとして定義され、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロピルヘプチルメタクリレートとして定義され、ならびに当該２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約４０〜約６０質量パーセントとして定義される。関連する実施形態において、フリーラジカル重合生成物はさらに、メチルメタクリレート、２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに粘度向上剤の総質量に対して約２０〜約４０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび／または同様に粘度向上剤の総質量に対して約３〜約７質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、例えば、ＤＭＡＥＭＡおよび／またはＤＭＡＰＭＡ、によるフリーラジカル重合生成物として定義される。
【００４４】
別の実施形態において、メチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約１０〜約１５質量パーセントとして定義され、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロピルヘプチルメタクリレートとして定義され、ならびに当該２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約５〜約１０質量パーセントとして定義され、フリーラジカル重合生成物はさらに、メチルメタクリレート、２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに粘度向上剤の総質量に対して約７５〜約８０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび同様に粘度向上剤の総質量に対して約３〜約５質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、によるフリーラジカル重合生成物として定義される。
【００４５】
さらなる実施形態において、メチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約５質量パーセントとして定義され、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロピルヘプチルメタクリレートとして定義され、ならびに当該２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約２０〜約２５質量パーセントとして定義され、フリーラジカル重合生成物はさらに、メチルメタクリレート、２−プロピルヘプチルメタクリレート、ならびに粘度向上剤の総質量に対して約６５〜約７０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートおよび同様に粘度向上剤の総質量に対して約３〜約５質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、によるフリーラジカル重合生成物として定義される。
【００４６】
さらなる実施形態において、メチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約１０〜約１５質量パーセントとして定義され、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートはさらに、２−プロピルヘプチルメタクリレートとして定義され、ならびに当該２−プロピルヘプチルメタクリレートの質量パーセントはさらに、粘度向上剤の総質量に対して約２０〜約５０質量パーセントとして定義され、ならびにフリーラジカル重合生成物はさらに、メチルメタクリレート、２−プロピルヘプチルメタクリレート、および同様に粘度向上剤の総質量に対して約３５〜約７０質量パーセントのＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレート、によるフリーラジカル重合生成物として定義される。
【００４７】
さらに別の実施形態において、当該組成物は、少なくとも約９９質量パーセントの基油と約１質量パーセント以下の潤滑剤用添加剤とから実質的になる。この実施形態において、当該添加剤は、当該添加剤の総質量に対して、約１０〜約８０質量パーセントの希釈油と約３０〜約８０質量パーセントの粘度向上剤とを含む。再びこの実施形態において、粘度向上剤は、約５〜約１５質量パーセントのメチルメタクリレート、約５〜約７２質量パーセントの２−プロピルヘプチルメタクリレート、約２０〜約８０質量パーセントのラウリルメタクリレート、ならびに約３〜約８質量パーセントの第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレート、によるフリーラジカル重合生成物である。さらにこの実施形態において、粘度向上剤は、約１．７〜約３の多分散度を有する。 さらに、この実施形態において、当該組成物は、流動点降下剤も含む。
【００４８】
追加の成分：
当該組成物は、当該添加剤以外に、１種以上の追加の成分、例えば、これらに限定されるわけではないが、界面活性剤、分散剤、酸化防止剤、消泡添加剤、流動点降下剤、摩耗防止添加剤、摩擦調整剤、および当該技術分野において公知の油もしくは作動液用添加剤など、も含んでいてもよい。当該組成物は、当該添加剤を含む限り、特にこの開示に限定されない。様々な実施形態において、当該組成物は、基油、添加剤、ならびに界面活性剤、分散剤、酸化防止剤、消泡添加剤、流動点降下剤、摩耗防止添加剤、摩耗調整剤、および当該技術分野において公知の油もしくは作動液用添加剤のうちの１つ以上から実質的になる、またはそれらからなる。基油、添加剤、ならびに前述の化合物のうちの１つ以上から実質的になる実施形態において、当該組成物は、典型的には、当該組成物、例えば、これらに限定されるわけではないが、本開示を表さない油および作動液用添加剤、ブチルメタクリレートおよび／またはＣ2〜Ｃ4（メタ）アクリレートの（コ）ポリマーなど、の基本特性、ならびに／あるいは添加剤および／または組成物の基本特性を変えると当業者が認めるであろう添加剤の量、当該組成物の非ニュートン粘度特性に良い影響を及ぼす添加剤の能力、および／またはブルックフィールド粘度、動粘度、および上記において説明される他の粘度に良い影響を及ぼす添加剤の能力、ならびに／あるいは組成物のＤＫＡ酸化の増加、に影響を及ぼす材料または材料化合物を含有しない。
【００４９】
当該１種以上の追加の成分は、参考として本明細書で援用される米国特許出願公開第２００８／０１０８５３３号に記載されている通りであり得る。一実施形態において、追加の粘度指数向上剤および／または流動点降下剤、例えば、ＢＡＳＦ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎからＩｒｇａｆｌｏ（登録商標）の商標名において市販されているもの、も用いることができる。他の実施形態において、当該添加剤、および／または当該組成物は、当該添加剤および／または組成物の総質量に対して、１０、２０、３０、４０、５０、または６０質量パーセントまでの追加の粘度指数向上剤および／または流動点降下剤を含んでいてもよい。当該１種以上の追加の成分の非限定的な例としては、摩耗防止添加剤、金属の不動態化剤、防錆剤、分散剤、界面活性剤、および耐摩耗添加剤が挙げられる。当該１種以上の追加の成分は、初めに記載し、上記で説明したように灰含有または無灰であってもよい。このタイプの組成物は、一般的に、エンジン油として、または工業油、例えば、油圧油、タービン油、Ｒ＆Ｏ（錆止めおよび酸化防止の）油、またはコンプレッサー油など、として見なされる。一実施形態において、１種以上の追加の成分は、通例の油用添加剤に関して参考として本明細書で援用される米国特許出願公開第２００８／０１０８５３３号に記載されている通りである。
【００５０】
流動点降下剤：
当該組成物、当該添加剤、または組成物、添加剤の両方は、流動点降下剤を含んでいてもよい。流動点降下剤は、必ずしも必要ではなく、特に限定されず、ならびに当該技術分野において公知の任意のものであってもよい。一実施形態において、流動点降下剤は、上記において説明される通りであり、１種以上のＣ16〜Ｃ22アルキル（メタ）アクリレートによるフリーラジカル重合生成物を含む。別の実施形態において、流動点降下剤は、当該組成物の総質量に対して０．５〜１０質量パーセントの量において存在する。さらなる他の実施形態において、流動点降下剤は、当該組成物の総質量に対して１〜９、２〜８、３〜７、４〜６、または４〜５質量パーセントの量において存在する。
【００５１】
摩耗防止添加剤：
上記において初めに記載される摩耗防止添加剤は、特に限定されず、当該技術分野において公知の任意のものであってよい。これは、初めに記載され、上記で説明されるように、灰含有または無灰であってもよい。一実施形態において、当該摩耗防止添加剤は、ＺＤＤＰ、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、およびそれらの組み合わせの群から選択される。あるいは、摩耗防止添加剤は、硫黄含有および／またはリン含有および／またはハロゲン含有化合物、例えば、硫化オレフィンおよび植物油、ジアルキルジチオリン酸亜鉛、アルキル化トリフェニルホスフェート、トリトリルホスフェート、トリクレジルホスフェート、塩素化パラフィン、アルキルおよびアリールジ−およびトリスルフィド、モノ−およびジアルキルホスフェートのアミン塩、メチルホスホン酸のアミン塩、ジエタノールアミノメチルトリルトリアゾール、ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチルトリルトリアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールの誘導体、エチル３−［（ジイソプロポキシホスフィノチオイル）チオ］プロピオネート、トリフェニルチオホスフェート（トリフェニルホスホロチオエート）、トリス（アルキルフェニル）ホスホロチオエートおよびそれらの混合物（例えば、トリス（イソノニルフェニル）ホスホロチオエート）、ジフェニルモノノニルフェニルホスホロチオエート、イソブチルフェニルジフェニルホスホロチオエート、３−ヒドロキシ−１，３−チアホスフェタン３−オキシドのドデシルアミン塩、トリチオリン酸５，５，５−トリス［イソオクチル２−アセテート］、２−メルカプトベンゾチアゾールの誘導体、例えば、１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−２−メルカプト−１Ｈ−１，３−ベンゾチアゾール、エトキシカルボニル−５−オクチルジチオカルバメート、ならびに／あるいはそれらの組み合わせを含んでいてもよい。一実施形態において、摩耗防止添加剤は、例えば、ホスホロチオネートおよび／またはジチオホスフェートエステル中に、リンおよび硫黄を含む。
【００５２】
当該摩耗防止添加剤は、典型的には、組成物１００質量部当たり、０．１〜２０質量部、０．５〜１５質量部、１〜１０質量部、５〜１０質量部、５〜１５質量部、５〜２０質量部、０．１〜１質量部、０．１〜０．５質量部、または０．１〜１．５質量部の量において組成物中に存在する。あるいは、当該摩耗防止添加剤は、組成物１００質量部当たり、２０質量部未満、１５質量部未満、１０質量部未満、５質量部未満、１質量部未満、０．５質量部未満、または０．１質量部未満の量において存在していてもよい。
【００５３】
酸化防止剤：
好適な非限定的酸化防止剤としては、アルキル化モノフェノール、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ｎ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール、２，６−ジシクロペンチル−４−メチルフェノール、２−（α−メチルシクロヘキシル）−４，６−ジメチルフェノール、２，６−ジオクタデシル−４−メチルフェノール、２，４，６−トリシクロヘキシルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシメチルフェノール、２，６−ジ−ノニル−４−メチルフェノール、２，４−ジメチル−６（１’−メチルウンデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルヘプタデカ−１’−イル）フェノール、２，４−ジメチル−６−（１’−メチルトリデカ−１’−イル）フェノール、およびそれらの組み合わせが挙げられる。
【００５４】
好適な酸化防止剤の他の非限定的な例としては、アルキルチオメチルフェノール、例えば、２，４−ジオクチルチオメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−メチルフェノール、２，４−ジオクチルチオメチル−６−エチルフェノール、２，６−ジドデシルチオメチル−４−ノニルフェノール、およびそれらの組み合わせが挙げられる。ヒドロキノンおよびアルキル化ヒドロキノン、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−アミルヒドロキノン、２，６−ジフェニル−４−オクタデシルオキシフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルヒドロキノン、２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニソール、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルステアレート、ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）アジペート、およびそれらの組み合わせも用いることができる。
【００５５】
さらに、ヒドロキシル化チオジフェニルエーテル、例えば、２，２’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−オクチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−３−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、４，４’−チオビス（３，６−ジ−ｓｅｃ−アミルフェノール）、４，４’−ビス−（２，６−ジメチル−４−ヒドロキシフェニル）ジスルフィド、およびそれらの組み合わせも使用することができる。
【００５６】
アルキリデンビスフェノール、例えば、２，２’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［４−メチル−６−（α−メチルシクロヘキシル）フェノール］、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，２’−メチレンビス（６−ノニル−４−メチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−エチリデンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−イソブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス［６−（α−メチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、２，２’−メチレンビス［６−（α，α−ジメチルベンジル）−４−ノニルフェノール］、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル−２−メチルフェノール）、１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、２，６−ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−５−メチル−２−ヒドロキシベンジル）−４−メチルフェノール、１，１，３−トリス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ブタン、１，１−ビス（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチル−フェニル）−３−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、エチレングリコールビス［３，３−ビス（３’−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）ブチラート］、ビス（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチル−フェニル）ジシクロペンタジエン、ビス［２−（３’−ｔｅｒｔ−ブチル−２’−ヒドロキシ−５’−メチルベンジル）−６−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェニル］テレフタレート、１，１−ビス−（３，５−ジメチル−２−ヒドロキシフェニル）ブタン、２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）−４−ｎ−ドデシルメルカプトブタン、１，１，５，５−テトラ−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−２−メチルフェニル）ペンタン、およびそれらの組み合わせを酸化防止剤として用いることができることも想到される。
【００５７】
Ｏ−、Ｎ−およびＳ−ベンジル化合物、例えば、３，５，３’、５’−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチル−４，４’−ジヒドロキシジベンジルエーテル、オクタデシル−４−ヒドロキシ−３，５−ジメチルベンジルメルカプトアセテート、トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）アミン、ビス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル）ジチオールテレフタレート、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、イソオクチル−３，５ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトアセテート、およびそれらの組み合わせも用いることができる。
【００５８】
ヒドロキシベンジル化マロネート、例えば、ジオクタデシル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシベンジル）−マロネート、ジ−オクタデシル−２−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルベンジル）−マロネート、ジ−ドデシルメルカプトエチル−２，２−ビス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネート、ビス［４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェニル］−２，２−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）マロネート、およびそれらの組み合わせも、酸化防止剤としての使用に適している。
【００５９】
トリアジン化合物、例えば、２，４−ビス（オクチルメルカプト）−６−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシアニリノ）−１，３，５−トリアジン、２−オクチルメルカプト−４，６−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，３，５−トリアジン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェノキシ）−１，２，３−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、１，３，５−トリス（４−ｔｅｒｔ−ブチル−３−ヒドロキシ−２，６−ジメチルベンジル２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルエチル）−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）−ヘキサヒドロ−１，３，５−トリアジン、１，３，５−トリス（３，５−ジシクロヘキシル−４−ヒドロキシベンジル）イソシアヌレート、およびそれらの組み合わせも使用することができる。
【００６０】
酸化防止剤の追加の好適な、しかしながら非限定的な例としては、芳香族ヒドロキシベンジル化合物、例えば、１，３，５−トリス−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，４，６−トリメチルベンゼン、１，４−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−２，３，５，６−テトラメチルベンゼン、２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）フェノール、およびそれらの組み合わせが挙げられる。ベンジルホスホネート、例えば、ジメチル−２，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジエチル−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジオクタデシル３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホネート、ジオクタデシル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ３−メチルベンジルホスホネート、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホン酸のモノエチルエステルのカルシウム塩、およびそれらの組み合わせも用いることができる。さらに、アシルアミノフェノール、例えば、４−ヒドロキシラウルアニリド、４−ヒドロキシステアルアニリド、オクチルＮ−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）カルバメート。
【００６１】
［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸と、一価または多価アルコールとのエステル、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、およびそれらの組み合わせとのエステルも使用することができる。さらに、β−（５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−３−メチルフェニル）プロピオン酸と、一価または多価アルコールとのエステル、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ，Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、およびそれらの組み合わせとのエステルを使用することができることも想到される。１３−（３，５−ジシクロヘキシル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸と一価または多価アルコールとのエステル、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ、Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメチロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、およびそれらの組み合わせとのエステルも使用することができる。さらに、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル酢酸と、一価または多価アルコールとのエステル、例えば、メタノール、エタノール、オクタデカノール、１，６−ヘキサンジオール、１，９−ノナンジオール、エチレングリコール、１，２−プロパンジオール、ネオペンチルグリコール、チオジエチレングリコール、ジエチレングリコール、トリエチレングリコール、ペンタエリトリトール、トリス（ヒドロキシエチル）イソシアヌレート、Ｎ、Ｎ’−ビス（ヒドロキシエチル）オキサミド、３−チアウンデカノール、３−チアペンタデカノール、トリメチルヘキサンジオール、トリメ���ロールプロパン、４−ヒドロキシメチル−１−ホスファ−２，６，７−トリオキサビシクロ［２．２．２］オクタン、およびそれらの組み合わせとのエステルを用いることもできる。
【００６２】
好適な酸化防止剤の追加の非限定的な例としては、窒素を含むもの、例えば、β−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオン酸のアミド、例えば、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヘキサメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）トリメチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニルプロピオニル）ヒドラジンが挙げられる。酸化防止剤の他の好適な非限定的な例としては、アミン性酸化防止剤、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１，４−ジメチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−エチル−３−メチルペンチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（１−メチルヘプチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−ナフチル）−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１，３−ジメチル−ブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−（１−メチルヘプチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−シクロヘキシル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、４−（ｐ−トルエンスルファモイル）ジフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、ジフェニルアミン、Ｎ−アリルジフェニルアミン、４−イソプロポキシジフェニルアミン、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミン、オクチル化ジフェニルアミン、例えば、ｐ，ｐ’−ジ−ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミン、４−ｎ−ブチルアミノフェノール、４−ブチリルアミノフェノール、４−ノナノイルアミノフェノール、４−ドデカノイルアミノフェノール、４−オクタデカノイルアミノフェノール、ビス（４−メトキシフェニル）アミン、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ジメチルアミノメチルフェノール、２，４’−ジアミノジフェニルメタン、４，４’−ジアミノジフェニルメタン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチル−４，４’−ジアミノジフェニルメタン、１，２−ビス［（２−メチル−フェニル）アミノ］エタン、１，２−ビス（フェニルアミノ）プロパン、（ｏ−トリル）ビグアニド、ビス［４−（１’，３’−ジメチルブチル）フェニル］アミン、ｔｅｒｔ−オクチル化Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、モノ−およびジアルキル化ｔｅｒｔ−ブチル／ｔｅｒｔ−オクチルジフェニルアミンの混合物、モノアルキル化およびジアルキル化イソプロピル／イソヘキシルジフェニルアミンの混合物、モノアルキル化およびジアルキル化ｔｅｒｔ−ブチルジフェニルアミンの混合物、２，３−ジヒドロ−３，３−ジメチル−４Ｈ−１，４−ベンゾチアジン、フェノチアジン、Ｎ−アリルフェノチアジン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’，Ｎ’−テトラフェニル−１，４−ジアミノブタ−２−エン、Ｎ，Ｎ−ビス（２，２，６，６−テトラ���チルピペリド−４−イル−ヘキサメチレンジアミン、ビス（２，２，６，６−テトラメチルピペリド−４−イル）セバケート、２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オン、および２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−オール、ならびにそれらの組み合わせなど、が挙げられる。
【００６３】
好適な酸化防止剤のさらなる非限定的な例としては、脂肪族または芳香族ホスファイト、チオジプロピオン酸もしくはチオ二酢酸のエステル、またはジチオカルバミン酸もしくはジチオリン酸の塩、２，２，１２，１２−テトラメチル−５，９−ジヒドロキシ−３，７，１トリチアトリデカンおよび２，２，１５，１５−テトラメチル−５，１２−ジヒドロキシ−３，７，１０，１４−テトラチアヘキサデカン、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。さらに、硫化脂肪エステル、硫化脂肪、および硫化オレフィン、ならびにそれらの組み合わせを使用することができる。
【００６４】
当該１種以上の酸化防止剤は、組成物中の量において特に限定されないが、典型的には、組成物１００質量部当たり、０．１〜２質量部、０．５〜２質量部、１〜２質量部、または１．５〜２質量部の量において存在する。あるいは、当該１種以上の酸化防止剤は、組成物１００質量部当たり、２質量部未満、１．５質量部未満、１質量部未満、または０．５質量部未満の量において存在していてもよい。
【００６５】
金属不活性化剤：
様々な実施形態において、１種以上の金属不活性化剤を組成物中に含ませることができる。当該１種以上の金属不活性化剤の好適な非限定的な例としては、ベンゾトリアゾールおよびその誘導体、例えば、４−もしくは５−アルキルベンゾトリアゾール（例えば、トリアゾール）およびそれらの誘導体、４，５，６，７−テトラヒドロベンゾトリアゾールおよび５，５’−メチレンビスベンゾトリアゾール；ベンゾトリアゾールまたはトリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば、１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル）トリアゾールおよび１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル）ベンゾトリアゾール；およびアルコキシアルキルベンゾトリアゾール、例えば、１−（ノニルオキシメチル）ベンゾトリアゾール、１−（１−ブトキシエチル）ベンゾトリアゾールおよび１−（１−シクロヘキシルオキシブチル）トリアゾール、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。
【００６６】
当該１種以上の金属不活性化剤の追加の非限定的な例としては、１，２，４−トリアゾールおよびそれらの誘導体、例えば、３−アルキル（またはアリール）−１，２，４−トリアゾール、および１，２，４−トリアゾールのマンニッヒ塩基、例えば、１−［ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル−１，２，４−トリアゾール；アルコキシアルキル−１，２，４−トリアゾール、例えば、１−（１−ブトキシエチル）−１，２，４−トリアゾール；およびアシル化３−アミノ−１，２，４−トリアゾール、イミダゾール誘導体、例えば、４，４’−メチレンビス（２−ウンデシル−５−メチルイミダゾール）およびビス［（Ｎ−メチル）イミダゾール−２−イル］カルビノールオクチルエーテル、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。
【００６７】
当該１種以上の金属不活性化剤のさらなる非限定的な例としては、硫黄含有複素環化合物、例えば、２−メルカプトベンゾチアゾール、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールおよびそれらの誘導体；および３，５−ビス［ジ（２−エチルヘキシル）アミノメチル］−１，３，４−チアジアゾリン−２−オン、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。当該１種以上の金属不活性化剤のさらなる非限定的な例としては、アミノ化合物、例えば、サリチリデンプロピレンジアミン、サリチルアミノグアニジンおよびそれらの塩、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。
【００６８】
当該１種以上の金属不活性化剤は、組成物中の量において特に限定されないが、典型的には、組成物１００質量部当たり、０．０１〜０．１質量部、０．０５〜０．０１質量部、または０．０７〜０．１質量部の量において存在する。あるいは、当該１種以上の金属不活性化剤は、組成物１００質量部当たり、０．１質量部未満、０．７質量部未満、または０．５質量部未満の量において存在していてもよい。
【００６９】
防錆剤および摩擦調整剤：
様々な実施形態において、１種以上の防錆剤および／または摩擦調整剤を組成物中に含ませることができる。当該１種以上の防錆剤および／または摩擦調整剤の好適な非限定的な例としては、有機酸、そのエステル、金属塩、アミン塩および無水物、例えば、アルキル−およびアルケニルコハク酸ならびにそれらの、アルコール、ジオール、またはヒドロキシカルボン酸との部分エステル、アルキル−およびアルケニルコハク酸の部分アミド、４−ノニルフェノキシ酢酸、アルコキシ−およびアルコキシエトキシカルボン酸、例えば、ドデシルオキシ酢酸、ドデシルオキシ（エトキシ）酢酸、およびそれらのアミン塩、ならびにＮ−オレオイルサルコシン、ソルビタンモノオレエート、ナフテン酸鉛、アルケニルコハク酸無水物、例えば、ドデセニルコハク酸無水物、２−カルボキシメチル−１−ドデシル−３−メチルグリセロール、およびそれらのアミン塩、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。当該１種以上の防錆剤および／または摩擦調整剤の追加の好適な非限定的な例としては、窒素含有化合物、例えば、第１級、第２級、または第３級脂肪族もしくは脂環式アミン、ならびに有機酸および無機酸のアミン塩、例えば、油溶性のアルキルアンモニウムカルボキシレート、ならびに１−［Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノ］−３−（４−ノニルフェノキシ）プロパン−２−オール、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。当該１種以上の防錆剤および／または摩擦調整剤のさらなる好適な非限定的な例としては、複素環化合物、例えば：置換イミダゾリンおよびオキサゾリン、ならびに２−ヘプタデセニル−１−（２−ヒドロキシエチル）イミダゾリンなど、リン含有化合物、例えば：リン酸部分エステルのアミン塩またはリン酸部分エステル、およびジアルキルジチオリン酸亜鉛など、モリブデン含有化合物、例えば、モリブデンジチオカルバメートならびに他の硫黄およびリン含有誘導体など、硫黄含有化合物、例えば：バリウムジノニルナフタレンスルホネート、カルシウム石油スルホネート、アルキルチオ置換脂肪族カルボン酸、脂肪族２−スルホカルボン酸のエステルおよびそれらの塩など、グリセロール誘導体、例えば：グリセロールモノオレエート、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２−ヒドロキシエチル）グリセロール、１−（アルキルフェノキシ）−３−（２，３−ジヒドロキシプロピル）グリセロール、および２−カルボキシアルキル−１，３−ジアルキルグリセロールなど、ならびにそれらの組み合わせ、が挙げられる。
【００７０】
当該１種以上の防錆剤および／または摩擦調整剤は、組成物中の量において特に限定されないが、典型的には、組成物１００質量部当たり、０．０５〜０．５質量部、０．０１〜０．２質量部、０．０５〜０．２質量部、０．１〜０．２質量部、０．１５〜０．２質量部、または０．０２〜０．２質量部の量において存在する。あるいは、当該１種以上の防錆剤および／または摩擦調整剤は、組成物１００質量部当たり、０．５質量部未満、０．４質量部未満、０．３質量部未満、０．２質量部未満、０．１質量部未満、０．５質量部未満、または０．１質量部未満の量において存在してもよい。
【００７１】
分散剤：
様々な実施形態において、１種以上の分散剤を組成物中に含ませることができる。当該１種以上の分散剤の好適な非限定的な例としては、ポリブテニルコハク酸アミドもしくはイミド、ポリブテニルホスホン酸誘導体、ならびに塩基性マグネシウム、カルシウム、およびバリウムスルホネートおよびフェノラート、コハク酸エステルおよびアルキルフェノールアミン（マンニッヒ塩基）、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。
【００７２】
当該１種以上の分散剤は、組成物中の量において特に限定されていないが、典型的には、組成物１００質量部当たり、０．１〜５質量部、０．５〜４．５質量部、１〜４質量部、１．５〜３．５質量部、２〜３質量部、または２．５〜３質量部の量において存在する。あるいは、当該１種以上の分散剤は、組成物１００質量部当たり、５、４．５、３．５、３、２．５、２、１．５、または１質量部未満の量において存在してもよい。
【００７３】
界面活性剤：
様々な実施形態において、１種以上の界面活性剤を組成物中に含ませることができる。当該１種以上の界面活性剤の好適な非限定的な例のとしては、過塩基化された、または中性の金属スルホン酸塩、フェノラートおよびサリチル酸塩、ならびにそれらの組み合わせが挙げられる。
【００７４】
当該１種以上の界面活性剤は、組成物中の量において特に限定されないが、典型的には、組成物１００質量部当たり、０．１〜５質量部、０．５〜４．５質量部、１〜４質量部、１．５〜３．５質量部、２〜３質量部、または２．５〜３質量部の量において存在する。あるいは、当該１種以上の界面活性剤は、組成物１００質量部当たり、５、４．５、３．５、３、２．５、２、１．５、または１質量部未満の量において存在してもよい。
【００７５】
様々な実施形態において、当該組成物は実質的に水を含有せず、例えば、当該組成物の総質量に対して、５、４、３、２、または１質量パーセント未満の水しか含まない。あるいは、当該組成物は、当該組成物の総質量に対して０．５または０．１質量パーセント未満の水を含んでいてもよく、または水を含有していなくてもよい。
【００７６】
上記において説明する化合物の幾つかは組成物中において相互作用し得るので、最終形態の当該組成物の成分は、最初に添加されるまたは一緒に組み合わされるそれらの成分とは異なっている場合がある。本開示の組成物をその意図する使用において用いる際に形成される生成物を含め、それによって形成される幾つかの生成物は、容易に説明できない、または説明可能ではない。それにもかかわらず、全てのそのような変更物、反応生成物、および本開示の組成物をその意図する使用において用いる際に形成される生成物は明確に想到され、これにより本願明細書に含まれる。本開示の様々な実施形態は、変更物、反応生成物、および上記において説明される当該組成物を用いて形成される生成物のうちの１つ以上を含む。
【００７７】
当該組成物および／または添加剤のそれぞれは、独立して、ＡＳＴＭ  Ｄ  ８７４に従って、ならびに当該技術分野において公知である、灰含有または無灰のものとしてさらに定義され得る。典型的には、「無灰」なる用語は、（有意な）量の金属、例えば、ナトリウム、カリウム、カルシウムなど、の不在を意味する。当然のことながら、当該組成物および／または添加剤は、灰含有または無灰のどちらかとして定義されることに特に限定されない。
【００７８】
添加剤および組成物を形成する方法：
本開示は、当該添加剤を形成する方法および当該組成物を形成する方法も提供する。当該添加剤を形成する当該方法は、希釈油、メチルメタクリレート、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレート、およびフリーラジカル開始剤を提供する工程を含む。希釈油、メチルメタクリレート、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレート、およびフリーラジカル開始剤は、個別に、全て一緒に、または互いとの１つ以上の組み合わせにおいて提供され得る。さらに、それぞれは、一度にまたは複数に分けて、やはり個別に、全て一緒に、または互いとの１つ以上の組み合わせにおいて提供され得る。
【００７９】
当該方法はさらに、希釈油を反応器に流し入れる工程、メチルメタクリレートおよびＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートをフリーラジカル開始剤とは独立して反応器に流し入れる工程、ならびにフリーラジカル開始剤を反応器に流し入れる工程も含む。当該方法では、希釈油、メチルメタクリレート、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレート、およびフリーラジカル開始剤の組み合わせによりフリーラジカル重合反応が開始され、ランダムコポリマー性粘度指数向上剤が形成される。希釈油、メチルメタクリレート、およびＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートのそれぞれを、個別に、全て一緒に、あるいは互いとの１つ以上の組み合わせにおいて、反応器に流し入れてもよい。さらに、それぞれは、一度にまたは複数に分けて、やはり個別に、全て一緒に、あるいは互いとの１つ以上の組み合わせにおいて、反応器に流し入れてもよい。一実施形態において、メチルメタクリレートおよびＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートは、一緒に流し入れられる。別の実施形態において、メチルメタクリレートおよびＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートは、別々に流し入れられる。
【００８０】
一実施形態において、Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートも提供され、反応器に流し入れられる。ちょうど上記のように、Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートは、個別に、他の成分と全て一緒に、および／または、希釈油、メチルメタクリレート、もしくはＣ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレートとの１つもしくは複数の組み合わせにおいて提供され得、および／または反応器に流し入れられ得る。さらに、Ｃ16〜Ｃ22アルキル（メタ）アクリレートも提供され得、反応器に流し入れられ得る。ちょうど上記のように、Ｃ16〜Ｃ22アルキル（メタ）アクリレートも、個別に、あるいは基油、メチルメタクリレート、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレート、および／またはＣ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレートのうちの１つ以上と一緒に提供され得、および／または流し入れられ得る。
【００８１】
本開示のフリーラジカル重合条件は、特に限定されず、ならびに、バルク重合、（通常は希釈油または鉱油などの有機溶媒中での）溶液重合、に関連する典型的な条件を含み得る。一実施形態において、溶媒と総モノマー装入量との質量比は、約９０：１０〜約６０：４０であり得る。本明細書において使用される場合、「総モノマー装入量」なる用語は、典型的には、初期の、すなわち、未反応の、反応混合物中におけるすべてのモノマーの総量を説明するものである。一実施形態において、すべての成分が、撹拌機、温度計、および還流冷却器を備える反応器に装入され、窒素ブランケット下において撹拌しながら約０．５〜約１５時間、約５０℃〜約１３０℃に加熱され、フリーラジカル重合反応が実施される。６０〜１２０、７０〜１１０、８０〜１００、または９０〜１００℃の温度を用いることができることも想到される。同様に、当該反応は、１〜１４、２〜１３、３〜１２、４〜１１、５〜１０、６〜９、または７〜８時間進行し得る。別の実施形態において、当該重合条件は、米国特許出願公開第２００８／０１０８５３３号に記載されている通りであり、なお、当該文献は、これらの条件に関して参考として本明細書で援用される。
【００８２】
説明をフリーラジカル開始剤に戻すと、この化合物は、本開示において特に限定されず、さらに、ハロゲン、アゾ化合物、例えば、ＡＩＢＮおよびＡＢＣＮ、有機過酸化物、ならびにそれらの組み合わせのうちの１つ以上として定義することができる。有機過酸化物は過酸化物結合（−Ｏ−Ｏ−）を有し、容易に開裂して２つの酸素中心ラジカルを与える。様々な実施形態において、本開示のフリーラジカル開始剤はさらに、ジ−ｔ（第三級）−ブチルペルオキシド、過酸化ベンゾイル、メチルエチルケトンペルオキシド、１，１−ジ（ｔ−アミルペルオキシ）シクロヘキサン、１，１−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、２，２’−アゾビス（イソブチロニトリル）、２，２−ジ（ｔ−アミルペルオキシ）プロパン、２，２−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ブタン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（２−エチルヘキサノイルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ベンゾイルペルオキシ）ヘキサン、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、２−ヒドロキシ−１，１−ジメチルブチルペルオキシネオヘプタノエート、３−ヒドロキシ−１，１−ジメチルブチルペルオキシネオデカノエート、３−ヒドロキシ−１，１−ジメチルブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、ａ，ａ’−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ジイソプロピルベンゼン、ａ−クミルペルオキシネオデカノエート、ａ−クミルペルオキシネオヘプタノエート、ジ（２−エチルヘキシル）ペルオキシジカーボネート、ジ（３−カルボキシプロピオニル）ペルオキシド、ジ（ｎ−プロピル）ペルオキシジカーボネート、ジ（ｓｅｃ−ブチル）ペルオキシジカーボネート、ジ（ｔ−アミル）ペルオキシド、ジ（ｔ−ブチル）ペルオキシド、過酸化ジベンゾイル、過酸化ジクミル、過酸化ジデカノイル、過酸化ジドデカノイル、過酸化ジイソノナノイル、ジ−ｔ−ブチルジペルオキシフタレート、エチル−３，３−ジ（ｔ−アミルペルオキシ）ブチレート、エチル３，３−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ブチレート、ｎ−ブチル４，４−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）バレレート、ＯＯ−ｔ−アミルｏ−（２−エチルヘキシル）モノペルオキシカーボネート、ＯＯ−ｔ−ブチルｏ−イソプロピルモノペルオキシカーボネート、ポリエーテルテトラキス（ｔ−ブチルペルオキシカーボネート）、ｔ−アミルペルオキシアセテート、ｔ−アミルペルオキシベンゾエート、ｔ−アミルペルオキシネオデカノエート、ｔ−アミルペルオキシピバレート、ｔ−アミルペルオキシ２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルａ−クミルペルオキシド、ｔ−ブチルペルオキシ−（ｃｉｓ−３−カルボキシ）プロパノエート、ｔ−ブチルペルオキシアセテート、ｔ−ブチルペルオキシベンゾエート、ｔ−ブチルペルオキシイソブチレート、ｔ−ブチルペルオキシイソノナノエート、ｔ−ブチルペルオキシネオデカノエート、ｔ−ブチルペルオキシネオヘプタノエート、ｔ−ブチルペルオキシピバレート、ｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、およびそれらの組み合わせとして定義される。
【００８３】
様々な実施形態において、当該フリーラジカル開始剤は、連鎖移動剤および溶媒と組み合わせて用いられる。好適な連鎖移動剤としては、これらに限定されるわけではないが、ドデカンチオール、メルカプタン、およびアルコール、例えば、トリデシルメルカプタン、ドデシルメルカプタン、およびエチルメルカプタン、が挙げられる。使用される連鎖移動剤の量は、コポリマーの所望の分子量ならびに当該コポリマーに対する剪断安定性の所望のレベルに基づいて選択され得る。様々な実施形態において、当該連鎖移動剤は、当該コポリマーの総質量に対して０．０１〜３質量パーセントの量において用いられる。上記の溶媒は、特に限定されず、さらに、上記において説明した基油、鉱油、アセトン、α−メチルスチレン、ベンゼン、デカン、ドデカン、エチルベンゼン、トルエン、トリクロロエチレン、およびそれらの組み合わせとして定義され得る。それに応じて、様々な実施形態において、当該方法は、連鎖移動剤および／または溶媒を提供するおよび反応器に流し入れる工程も含む。連鎖移動剤および／または溶媒が用いられる場合、それぞれは、互いと組み合わせて一緒に反応器に流し入れてもよく、独立して反応器に流し入れてもよく、および／または添加剤を形成するために使用される前述の成分のうちの任意の１つ以上と組み合わせて反応器に流し入れてもよい。希釈油、メチルメタクリレート、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレート、Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレート、Ｃ16〜Ｃ22アルキル（メタ）アクリレート、フリーラジカル開始剤、溶媒、および連鎖移動剤を含め、前述の成分のそれぞれは、連続して、または１つもしくは複数のバッチにおいて、任意の順序で反応器に流し入れてもよい。
【００８４】
当該組成物を形成する方法も、特に限定されず、典型的には、添加剤と基油とを組み合わせる工程を含む。添加剤および基油は、当該技術分野において公知の任意の技術を用いて組み合わせることができる。当該組成物を形成する方法は、前述の「追加の成分」のうちの１つ以上を基油および／または添加剤と組み合わせる工程を含む。
【００８５】
実施例
一連の潤滑剤用添加剤（添加剤１〜６３）が、本開示に従って形成される。一連の比較の潤滑剤用添加剤（比較添加剤１〜３）も形成されるが、本開示を表していない。形成後、当該添加剤および比較添加剤は、数平均分子量（Ｍｎ）、質量平均分子量（Ｍｗ）、および多分散度指数（ＰＤＩ）を特定するために評価される。
【００８６】
より詳細には、当該添加剤および比較添加剤のそれぞれを形成するために、ある量の希釈油を反応器に装入し、窒素下において約９５℃に加熱する。続いて、フリーラジカル開始剤を反応器に装入する。計量供給のために、別々の平行な２つの供給を反応器に準備する。第一の供給は、ある量のＭＭＡ、２−ＰＨＭＡ、および連鎖移動剤、ならびに場合によりＬＭＡおよび／または２°もしくは３°アミン官能性（メタ）アクリレートの装入量を含む。第二の供給は、追加量のフリーラジカル開始剤を含む。当該２つの供給は、約６時間かけて反応器に計量供給される。第一および第二の供給の両方を同時に開始する。添加剤および比較添加剤を形成するために使用される化合物のそれぞれの特定量は、Ｍｎ、Ｍｗ、およびＰＤＩそれぞれの値と共に下記の第１表に示されている。
【００８７】
第１表
【表１】
0005989085.tif 000010
【００８８】
【表２】
0005989085.tif 000011
【００８９】
*試料がＴＨＦに溶解しないため、Ｍｎ、Ｍｗ、またはＰＤＩデータが得られない。しかしながら、所望の場合、試料は組成物の形成に好適である。
【００９０】
第１表（続き）
【表３】
0005989085.tif 000012
【００９１】
「ＭＭＡ  質量％」は、添加剤および比較添加剤のいくつかを形成するために使用されるメチルメタクリレートの質量パーセントを表している。
【００９２】
「２−ＰＨＭＡ  質量％」は、添加剤および比較添加剤のいくつかを形成するために使用される２−プロピルヘプチルメタクリレート（すなわち、Ｃ8〜Ｃ10アルキル（メタ）アクリレート）の質量パーセントを表している。
【００９３】
「ＬＭＡ  質量％」は、添加剤のいくつかおよび比較添加剤のいくつかを形成するために使用されるラウリルメタクリレート（すなわち、Ｃ12〜Ｃ18アルキル（メタ）アクリレート）の質量パーセントを表している。
【００９４】
「２°もしくは３°アミン  質量％」は、添加剤のいくつかおよび比較添加剤のいくつかを形成するために使用される第二級または第三級アミン官能性（メタ）アクリレートの質量パーセントを表している。より詳細には、添加剤１〜１４および２３〜４０は、ジメチルアミノプロピルメタクリレート（ＤＭＡＰＭＡ）を使用して形成される。添加剤１５〜２２、４１〜４７、４９、５０、および５３〜６２は、ジメチルアミノエチルメタクリレート（ＤＭＡＥＭＡ）を使用して形成される。添加剤４８は、ジエチルアミノプロピルメタクリレートを使用して形成される。比較添加剤３は、ＤＭＡＰＭＡを使用して形成される。
【００９５】
「コポリマー  質量％」は、添加剤および比較添加剤を形成するために使用されるコポリマーの質量パーセントを表しており、残りの質量パーセントは希釈油であり、これは他の非相互作用性添加剤を含み得る。
【００９６】
「Ｍn」は、ＴＨＦおよび当該技術分野において周知の方法を用いて特定された、添加剤および比較添加剤の数平均分子量を表している。
【００９７】
「Ｍw」は、ＴＨＦおよび当該技術分野において周知の方法を用いて特定された、添加剤および比較添加剤の質量平均分子量を表している。
【００９８】
「ＰＤＩ」は、添加剤および比較添加剤の多分散度指数を表している。
【００９９】
形成後、選択した添加剤および選択した比較添加剤の量を、独立して基油に加え、対応する組成物および比較組成物を形成する。次いで、ＡＳＴＭ  Ｄ２９８３に従って−４０℃でのブルックフィールド粘度を、ならびにＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って１００℃での動粘度を特定するために、当該組成物および比較組成物を評価する。当該組成物および比較組成物を形成するために使用した添加剤のそれぞれの特定量（添加量）を、動粘度およびブルックフィールド粘度の代表値と共に下記の第２表に示す。
【０１００】
第２表
【表４】
0005989085.tif 000013
【０１０１】
第２表（続き）
【表５】
0005989085.tif 000014
【０１０２】
「添加剤を用いない油の動粘度」は、添加剤の使用が組成物の動粘度を増加させることを実証するための、添加剤を加える前の動粘度の近似測定値である。
【０１０３】
「添加量」は、組成物および比較組成物を形成するために残りの質量パーセントの基油と組み合わせる、添加剤または比較添加剤の質量パーセントを表している。
【０１０４】
「組成物の１００℃での動粘度」は、ＡＳＴＭ  Ｄ４４５に従って測定した組成物および比較組成物の動粘度を表している。組成物は、およそ同等の動粘度および添加量に処方される。
【０１０５】
−４０℃でのブルックフィールド粘度は、非絶縁Ｎｏ．４ＬＶまたは絶縁Ｎｏ．４Ｂ２スピンドル、ならびに約４００，０００〜約１，０００，０００ｍＰａ・ｓの粘度範囲の作動液に対する約０．６ｒｐｍから、約５００〜約９，８００ｍＰａ・ｓの粘度範囲の作動液に対する約６０．０ｒｐｍまでの回転速度を用いて、ＡＳＴＭ  Ｄ２９８３に従って−４０℃で測定した、組成物および比較組成物のブルックフィールド粘度を表している。低い値ほど優れている。
【０１０６】
上記に示されるデータは、本開示の添加剤を、狭い多分散度指数において効果的に形成可能なことを示している。さらに、当該データは、本開示の組成物が、概して、特定の動粘度を達成するためのブルックフィールド粘度および添加量に関して比較組成物よりもすぐれていることを示している。要するに、本開示の組成物は、優れた非ニュートン粘度特性および低温粘度を有している。比較添加剤と比べて、本開示の添加剤は優れている。
【０１０７】
当然のことながら、添付の特許請求の範囲は、表現ならびに詳細な説明において説明された特定の化合物、組成物、または方法に限定されず、これらは、添付の特許請求の範囲内に含まれる特定の実施形態の間で変わり得る。なお、特定の特徴または様々な実施形態の態様を説明するために本願明細書において依拠するマーカッシュ群に関して、異なる、特別な、および／または予想外の結果が、全ての他のマーカッシュ要素から独立したそれぞれのマーカッシュ群の各要素から得られる可能性がある。マーカッシュ群のそれぞれの要素は、添付の特許請求の範囲内の特定の実施形態のために、個別におよび／または組み合わせにおいて依拠され得、ならびに適切な根拠を提供する。
【０１０８】
なお当然のことながら、本開示の様々な実施形態の説明において依拠される任意の範囲および部分範囲は、独立しておよび一括して添付の特許請求の範囲内に含まれ、ならびに、そのような値が明確に本明細書に記載されていない場合でも、全体および／または部分値を含む全ての範囲を説明および想到する。当業者は、計数範囲および部分範囲が本開示の様々な実施形態を十分に説明し且つ可能にし、そのような範囲および部分範囲がさらに関連の２分の１、３分の１、４分の１、５分の１などに詳細に説明され得ることを容易に認識している。単なる一例として、「０．１〜０．９の」範囲は、下側３分の１、すなわち０．１〜０．３、中程の３分の１、すなわち０．４〜０．６、および上側３分の１、すなわち０．７〜０．９へとさらに詳細に説明され得、これは、個別に、および一括して、添付の特許請求の範囲内であり、ならびに添付の特許請求の範囲内の特定の実施形態のために個別におよび／または一括して依拠され得、ならびにこれに適切な根拠を提供し得る。さらに、「少なくとも」、「を超えて」、「未満」、「以下」などの範囲を定義または変更する用語に関しては当然のことながら、部分範囲および／または上限または下限が含まれる。別の例として、「少なくとも１０」の範囲は、固有に、少なくとも１０〜３５の部分範囲、少なくとも１０〜２５の部分範囲、２５〜３５の部分範囲などを含み、各部分範囲は、添付の特許請求の範囲内の特定の実施形態のために個別におよび／または一括して依拠され得、ならびにこれに適切な根拠を提供し得る。最後に、開示された範囲内の個々の数は、添付の特許請求の範囲内の特定の実施形態のために依拠され得、ならびにこれに適切な根拠を提供し得る。例えば、「１〜９の」範囲は、様々な個々の整数、例えば３、ならびに小数点（または分数）を含む個々の数、例えば４．１、を含み、これは、添付の特許請求の範囲内の特定の実施形態のために依拠され得、ならびにこれに適切な根拠を提供し得る。
【０１０９】
さらに、上記において説明される質量パーセントまたは他の数値または値の範囲は、変わり得、ならびに上記において説明されるこれらの範囲および値の内の、任意の値または値の範囲、全部および部分の両方として定義され得、ならびに／あるいは、変動が本開示の範囲内にある限り、上記の値および／または値の範囲から±５％、±１０％、±１５％、±２０％、±２５％、±３０％などにおいて変わり得ることが想到される。一例として、本明細書において説明される数値または範囲のいずれもが、さらに、「約」として定義され得、そのため、この段落に従い、変わり得る。
【０１１０】
本開示は、例示において説明されており、当然のことながら、使用されている用語は、限定よりもむしろ説明の性質であることが意図される。上記の教示を考慮すると、本開示の多くの変更および変動は可能であり、ならびに本開示は、詳細に記載されたもの以外も実践することができる。