(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＤＰＦを有して構成される排気ガス浄化システムで、ＰＭ堆積量が限界に達しているか否かを判定し、ＰＭ堆積量が限界に達している場合には、ＤＰＦの再生制御を行い、このＤＰＦの再生制御時にＤＰＦの昇温制御とＤＰＦの温度維持制御を行うＤＰＦの再生方法において、
予め設定したＰＭ捕集量と予め設定したフィルタ温度に対して、特定の温度における化学反応の速度を予測する式であるアレニウスの式を用いて算出したＰＭ燃焼速度を用いて、ＰＭ捕集量別でかつフィルタ温度別のＰＭ燃焼速度のデータベースを予め設定して、ＤＰＦの再生制御装置に記憶し、
ＤＰＦの再生制御時に、再生制御開始時にＰＭの堆積量を推定すると共にフィルタ温度を計測又は推定し、ＰＭ燃焼速度の前記データベースに基づいて、この計測又は推定されたフィルタ温度における、予め設定した時間内におけるＰＭ除去量を算出し、
該算出されたＰＭ除去量を累積して、再生制御開始の時点から燃焼除去したＰＭの累積ＰＭ除去量を算出し、該累積ＰＭ除去量が前記再生制御開始時に推定したＰＭ堆積量になった時点で再生制御を終了するＤＰＦの再生方法であって、
前記ＤＰＦに流入する排気ガスの温度又は前記フィルタ温度が第１温度領域内の場合には二酸化窒素によるＰＭの酸化が主となる場合の第１データベースを用い、前記ＤＰＦに流入する排気ガスの温度又は前記フィルタ温度が前記第１温度領域より温度が高い第２温度領域内の場合には前記第１データベースを用いることなく、前記第１データベースとアレニウスの式の活性エネルギーの数値と頻度因子の数値を変えて、酸素によるＰＭの酸化が主となる第２データベースを用いて、前記ＰＭ燃焼速度を算出して、再生制御開始時にＰＭの堆積量と前記フィルタ温度のみを入力としてＰＭ除去量と累積ＰＭ除去量を算出することを特徴とするＤＰＦの再生方法。
【請求項２】
ＤＰＦを有して構成される排気ガス浄化システムで、ＰＭ堆積量が限界に達しているか否かを判定し、ＰＭ堆積量が限界に達している場合には、ＤＰＦの再生制御を行い、このＤＰＦの再生制御時にＤＰＦの昇温制御とＤＰＦの温度維持制御を行うＤＰＦの再生方法において、
予め設定したＰＭ捕集量と予め設定したフィルタ温度に対して、特定の温度における化学反応の速度を予測する式であるアレニウスの式を用いて算出したＰＭ燃焼速度を用いて、ＰＭ捕集量別でかつフィルタ温度別のＰＭ除去量のデータベースを予め設定して、ＤＰＦの再生制御装置に記憶し、
ＤＰＦの再生制御時に、再生制御開始時にＰＭの堆積量を推定すると共にフィルタ温度を計測又は推定し、ＰＭ除去量の前記データベースに基づいて、この計測又は推定されたフィルタ温度における、予め設定した時間内におけるＰＭ除去量を算出し、
該算出されたＰＭ除去量を累積して、再生制御開始の時点から燃焼除去したＰＭの累積ＰＭ除去量を算出し、該累積ＰＭ除去量が前記再生制御開始時に推定したＰＭ堆積量になった時点で再生制御を終了するＤＰＦの再生方法であって、
前記ＤＰＦに流入する排気ガスの温度又はフィルタ温度が第１温度領域内の場合には二酸化窒素によるＰＭの酸化が主となる場合の第１データベースを用い、前記ＤＰＦに流入する排気ガスの温度又は前記フィルタ温度が前記第１温度領域より温度が高い第２温度領域内の場合には前記第１データベースを用いることなく、前記第１データベースとアレニウスの式の活性エネルギーの数値と頻度因子の数値を変えて、酸素によるＰＭの酸化が主となる第２データベースを用いて、前記ＰＭ燃焼速度を算出して、再生制御開始時にＰＭの堆積量と前記フィルタ温度のみを入力としてＰＭ除去量と累積ＰＭ除去量を算出することを特徴とするＤＰＦの再生方法。
【請求項３】
ＤＰＦの再生制御時に、再生中のＰＭ捕集量に対して、ＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量が最大になる目標フィルタ温度を算出し、該目標フィルタ温度に前記計測又は推定されたフィルタ温度がなるようにＤＰＦの昇温制御とＤＰＦの温度維持制御を制御することを特徴とする請求項１または２に記載のＤＰＦの再生方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＤＰＦ（ディーゼルパティキュレートフィルタ）の再生方法、及び、排気ガス浄化システムに関し、より詳細には、ＤＰＦの再生処理に要する時間をＰＭ捕集量とフィルタ温度の両方に関連付けて再生処理の終了時期を判定してＤＰＦ再生処理による燃費の悪化を抑制できるＤＰＦの再生方法、及び、排気ガス浄化システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車搭載の内燃機関等から排出される排気ガスの中には、粒子状物質と呼ばれるＰＭ（パティキュレートマター）が含まれている。通常、このＰＭは、内燃機関の排気通路に配置される、種々の形状及び材質で構成されたＤＰＦ（ディーゼルパティキュレートフィルタ）により捕集している。
【０００３】
このＤＰＦ内に捕集されたＰＭの捕集量は、圧力センサで検出されるＤＰＦの前後の圧力差等によって管理されており、一定以上の圧力差が生じるとＰＭが所定量堆積したと判断して、再生処理が行われるようになっている。この再生処理は、ＰＭが燃焼される温度にＤＰＦを昇温して、予め設定された時間の間維持するという毎回同じ条件で、ＤＰＦに堆積したＰＭを燃焼除去している。このようにＤＰＦを備えた内燃機関では、ＰＭの捕集とＤＰＦの再生処理を繰り返すことで、ＰＭを大気に放出しないようにしている。
【０００４】
このＤＰＦの再生処理は、ＤＰＦを毎回同じ条件の温度に同じ時間の間に維持することで行っているので、毎回一定量の燃料を消費することになる。その結果、ＰＭ堆積量が少ない時は、ＰＭ燃焼量に対する燃料使用量の一部が無駄になり、燃費の悪化につながるという問題がある。そのため、ＤＰＦ再生に関わるパラメータを利用して燃料消費量が最小となるようなＤＰＦの再生方法が必要とされている。
【０００５】
これに関連して、簡素な構成で精度よくフィルタの再生の終了タイミングを判定できるようにするために、フィルタの再生時に、フィルタが活性化してＰＭが効率的に燃焼する温度である所定温度（６００℃）にフィルタ温度が達した時点からの酸素質量流量の積算値が、再生開始時のフィルタにおけるＰＭ堆積量に相当する所定値に達すると再生終了と判定する排ガス浄化装置が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【０００６】
この排ガス浄化装置では、ＰＭの燃焼量と酸素質量流量との関係を利用してＰＭの総燃焼量を、酸素質量流量の積算値に所定の係数Ｃを乗じた値に等しいとしているが、実際には、所定の温度に昇温するまでにもＰＭが燃焼除去されたり、再生制御中に維持されるフィルタ温度も内燃機関の状況によって完全に一定にすることは困難であったりするために、ＰＭの完全除去の時点と再生終了と判断する時点とが必ずしも一致しない場合が発生する可能性がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００４−２９３３４０号公報
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上記の状況を鑑みてなされたものであり、その目的は、排気ガス浄化システムのＤＰＦの再生処理に際して、再生処理時のＰＭ燃焼速度が、ＰＭ堆積量とフィルタ温度の両方に依存することに着目して、予め設定したＰＭ堆積量別で、かつ、フィルタ温度別のＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量のデータベースを用いて、累積ＰＭ除去量が再生開始時のＰＭ堆積量になる時点を算出して、再生処理終了の時点とすることで、ＤＰＦの再生処理による燃費の悪化を抑制することができるＤＰＦの再生方法、及び、排気ガス浄化システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の目的を達成するためのＤＰＦ（ディーゼルパティキュレートフィルタ）の再生方法は、ＤＰＦを有して構成される排気ガス浄化システムで、ＰＭ堆積量が限界に達しているか否かを判定し、ＰＭ堆積量が限界に達している場合には、ＤＰＦの再生制御を行い、このＤＰＦの再生制御時にＤＰＦの昇温制御とＤＰＦの温度維持制御を行うＤＰＦの再生方法において、予め設定したＰＭ捕集量と予め設定したフィルタ温度に対して、特定の温度における化学反応の速度を予測する式であるアレニウスの式を用いて算出したＰＭ燃焼速度を用いて、ＰＭ捕集量別でかつフィルタ温度別のＰＭ燃焼速度のデータベースを予め設定して、ＤＰＦの再生制御装置に記憶し、ＤＰＦの再生制御時に、再生制御開始時にＰＭの堆積量を推定すると共にフィルタ温度を計測又は推定し、ＰＭ燃焼速度前記データベースに基づいて、この計測又は推定されたフィルタ温度における、予め設定した時間内におけるＰＭ除去量を算出し、該算出されたＰＭ除去量を累積して、再生制御開始の時点から燃焼除去したＰＭの累積ＰＭ除去量を算出し、該累積ＰＭ除去量が前記再生制御開始時に推定したＰＭ堆積量になった時点で再生制御を終了するＤＰＦの再生方法であって、前記ＤＰＦに流入する排気ガスの温度又は前記フィルタ温度が第１温度領域内の場合には二酸化窒素によるＰＭの酸化が主となる場合の第１データベースを用い、前記ＤＰＦに流入する排気ガスの温度又は前記フィルタ温度が前記第１温度領域より温度が高い第２温度領域内の場合には前記第１データベースを用いることなく、前記第１データベースとアレニウスの式の活性エネルギーの数値と頻度因子の数値を変えて、酸素によるＰＭの酸化が主となる第２データベースを用いて、前記ＰＭ燃焼速度を算出して、再生制御開始時にＰＭの堆積量と前記フィルタ温度のみを入力としてＰＭ除去量と累積ＰＭ除去量を算出することを特徴とする方法である。
あるいは、上記の目的を達成するためのＤＰＦ（ディーゼルパティキュレートフィルタ）の再生方法は、ＤＰＦを有して構成される排気ガス浄化システムで、ＰＭ堆積量が限界に達しているか否かを判定し、ＰＭ堆積量が限界に達している場合には、ＤＰＦの再生制御を行い、このＤＰＦの再生制御時にＤＰＦの昇温制御とＤＰＦの温度維持制御を行うＤＰＦの再生方法において、予め設定したＰＭ捕集量と予め設定したフィルタ温度に対して、特定の温度における化学反応の速度を予測する式であるアレニウスの式を用いて算出したＰＭ燃焼速度を用いて、ＰＭ捕集量別でかつフィルタ温度別のＰＭ除去量のデータベースを予め設定して、ＤＰＦの再生制御装置に記憶し、ＤＰＦの再生制御時に、再生制御開始時にＰＭの堆積量を推定すると共にフィルタ温度を計測又は推定し、ＰＭ除去量の前記データベースに基づいて、この計測又は推定されたフィルタ温度における、予め設定した時間内におけるＰＭ除去量を算出し、該算出されたＰＭ除去量を累積して、再生制御開始の時点から燃焼除去したＰＭの累積ＰＭ除去量を算出し、該累積ＰＭ除去量が前記再生制御開始時に推定したＰＭ堆積量になった時点で再生制御を終了するＤＰＦの再生方法であって、前記ＤＰＦに流入する排気ガスの温度又はフィルタ温度が第１温度領域内の場合には二酸化窒素によるＰＭの酸化が主となる場合の第１データベースを用い、前記ＤＰＦに流入する排気ガスの温度又は前記フィルタ温度が前記第１温度領域より温度が高い第２温度領域内の場合には前記第１データベースを用いることなく、前記第１データベースとアレニウスの式の活性エネルギーの数値と頻度因子の数値を変えて、酸素によるＰＭの酸化が主となる第２データベースを用いて、前記ＰＭ燃焼速度を算出して、再生制御開始時にＰＭの堆積量と前記フィルタ温度のみを入力としてＰＭ除去量と累積ＰＭ除去量を算出することを特徴とする方法である。
【００１０】
この方法によれば、ＤＰＦの再生処理時のＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量が、ＰＭ捕集量（ＰＭ堆積量：ＰＭ残量）とフィルタ温度（又は排気ガス温度）の両方に依存することに着目して、フィルタ温度をモニターすることで、より正確なＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量を算出でき、より適切な反応終了の時期（タイミング）を算出することが可能となる。これにより、ＤＰＦの再生処理に用いる燃料量の適正化を図ることができ、その結果、再生処理の効率が向上し、低燃費化を図ることができる。
【００１１】
つまり、ＰＭ燃焼速度は、フィルタ温度だけでなく、ＰＭ堆積量にも依存し、フィルタ温度が同じでもＰＭ堆積量によって再生完了時間が異なってくるため、従来技術で採用されている、一定時間で再生処理を終了する再生処理終了条件に比べて、低燃費化を図ることができる。
【００１２】
上記のＤＰＦの再生方法において、ＤＰＦの再生制御時に、再生中のＰＭ捕集量に対して、ＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量が最大になる目標フィルタ温度を算出し、該目標フィルタ温度に前記計測又は推定されたフィルタ温度がなるようにＤＰＦの昇温制御とＤＰＦの温度維持制御を制御すると、ＰＭの燃焼速度又はＰＭ除去量に関わるアレニウスの式の、反応次数、活性化エネルギー、速度定数等の反応パラメータから算出された、ＰＭが燃焼するのに必要な温度と時間の関係を利用して最も都合のよい条件で再生処理を実行することができるようになる。
【００１３】
上記のＤＰＦの再生方法において、前記データベースを、二酸化窒素によるＰＭの酸化が主となる場合の第１データベースと、酸素によるＰＭの酸化が主となる第２データベースとを、前記アレニウスの式の活性化エネルギーの数値と頻度因子の数値を変えて、前記ＰＭ燃焼速度を算出しておくようにすると、二酸化窒素によるＰＭの酸化の場合と、酸素によるＰＭの酸化の場合とでは化学反応が異なり、ＰＭ燃焼速度が異なっているという現象に対しても、十分に対応できるようになる。つまり、ＰＭ燃焼速度は、フィルタ温度によってその反応性が異なるため、データベースを主にＤＰＦの昇温過程に関係する第１データベースと主に温度維持過程（温度保持過程）に関係する第２データベースとを使い分けることで、より精度を向上することができる。
【００１４】
上記のＤＰＦの再生方法において、前記ＤＰＦにおいて二酸化窒素量によるＰＭ除去が支配的となる排気ガスの温度又はフィルタ温度の温度領域を第１温度領域とし、該第１温度領域よりも上の温度領域で、前記ＤＰＦにおいて酸素によるＰＭ除去が支配的となる排気ガスの温度又はフィルタ温度の温度領域を第２温度領域とし、前記ＤＰＦに流入する排気ガスの温度又はフィルタ温度が前記第１温度領域内の場合には前記第１データベースを用い、前記ＤＰＦに流入する排気ガスの温度又はフィルタ温度が前記第２温度領域内の場合には前記第２データベースを用いて、前記ＰＭ燃焼速度を算出するようにすると、酸化触媒に接触した後の排気ガスの温度をモニターすることで、主となるＰＭ酸化が二酸化窒素によるＰＭの酸化と、酸素によるＰＭの酸化のどちらかであるかを判断できて、より適切なＰＭ燃焼速度を算出することができる。
【００１５】
上記のＤＰＦの再生方法において、前記第１温度領域が２００℃以上５００℃以下であり、前記第２温度領域が５００℃以上１０００℃以下であるものとする。これらの温度は、ＤＰＦにおいて、二酸化窒素量によるＰＭ除去が支配的な温度領域となるか、酸素によるＰＭ除去が支配的な温度領域となるかに関係している。
【００１６】
そして、上記の目的を達成するための排気ガス浄化システムは、ＤＰＦを有して構成される排気ガス浄化システムにおいて、上記のいずれか１項に記載のＤＰＦの再生方法を行う再生制御装置を備えて構成される。
【００１７】
この構成によれば、ＤＰＦの再生処理時のＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量が、ＰＭ捕集量とフィルタ温度の両方に依存することに着目して、フィルタ温度をモニターすることで、より正確なＰＭ燃焼速度（又はＰＭ除去量）を算出でき、より適切な反応終了の時期を算出することが可能となる。これにより、ＤＰＦの再生処理に用いる燃料量の適正化を図ることができ、その結果、再生処理の効率が向上し、低燃費化を図ることができる。
【００１８】
なお、この排気ガス浄化システムは、上流に酸化触媒（ＤＯＣ）の担体が付き、下流には、酸化触媒が担持されているＤＰＦの担体が付く構成の排気ガス浄化システムでもよく、上流に酸化触媒（ＤＯＣ）の担体が付き、下流には、酸化触媒無のＤＰＦの担体が付く構成の排気ガス浄化システムでもよい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明のＤＰＦの再生方法によれば、排気ガス浄化システムのＤＰＦの再生処理に際して、再生処理時のＰＭ燃焼速度が、ＰＭ堆積量とフィルタ温度の両方に依存することに着目して、予め設定したＰＭ堆積量別で、かつ、フィルタ温度別のＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量のデータベースを用いて、累積ＰＭ除去量が再生開始時のＰＭ堆積量になる時点を算出して、再生処理終了の時点とすることで、ＤＰＦの再生処理による燃費の悪化を抑制することができる。
【００２０】
更に、ＤＰＦの再生制御時に、再生中のＰＭ捕集量に対して、ＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量が最大になる目標フィルタ温度を算出し、該目標フィルタ温度に前記計測又は推定されたフィルタ温度がなるようにＤＰＦの昇温制御とＤＰＦの温度維持制御を制御するようにすると、ＤＰＦの再生処理に要する温度と時間の関係を最適化できて、燃費の悪化を抑制する条件で再生処理を行うことができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明に係る実施の形態のＤＰＦの再生方法の制御フローの一例を示す図である。
【図２】図１のステップＳ３０の詳細を示す図である。
【図３】図２のステップＳ３３の詳細を示す図である。
【図４】第１温度領域と第２温度領域を示す図である。
【図５】酸化触媒の温度と、一酸化窒素と二酸化窒素の量との関係を示す図である。
【図６】反応次数を求めるための図である。
【図７】反応速度定数を求めるための図である。
【図８】活性化エネルギーを求めるための図である。
【図９】ＰＭ堆積量と触媒温度をパラメータとしたＰＭ除去量を示すマップデータの構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明に係る実施の形態のＤＰＦの再生方法、及び、排気ガス浄化システムについて説明する。最初に、本発明に係る実施の形態のＤＰＦの再生方法を実施するための排気ガス浄化システムについて説明する。
【００２３】
このＤＰＦを備えた排気ガス浄化システムは、上流側の酸化触媒（ＤＯＣ：Diesel Oxidation Catalyst）の担体と下流側の酸化触媒が担持されているディーゼルパティキュレートフィルタ（ＤＰＦ：Diesel Particulate Filter：以下ＤＰＦという）を備えて構成され、内燃機関の排気通路に設けられる。なお、この排気ガス浄化システムは、上流に酸化触媒（ＤＯＣ）の担体が付き、下流には、酸化触媒無しのＤＰＦの担体が付く構成の排気ガス浄化システムであってもよい。
【００２４】
内燃機関の運転中においては、排気ガス中に含まれている粒子状物質（ＰＭ: Particulate Matter：以下ＰＭという）は、排気ガスの温度や組成によっては、排気ガス中の酸素や二酸化窒素（ＮＯ2）により排気ガス中もしくはＤＰＦで一部は酸化されるが、排気ガスの温度や組成によっては、排気ガス中もしくはＤＰＦで酸化されずに、排気ガス浄化システムのＤＰＦに捕集される。
【００２５】
このＤＰＦに捕集されたＰＭの堆積量が増加してくると、ＤＰＦの圧力損失が大きくなり、内燃機関の運転に支障をきたすので、ＤＰＦの前後の差圧を計測したり、前回の再生処理からの走行距離や燃料消費量等からＰＭの堆積量を推定したりして、ＤＰＦの前後差圧やＰＭの堆積量がそれぞれの閾値を超えた場合に、ＤＰＦのフィルタ温度をＰＭ燃焼温度まで高めて、その温度を維持して、ＤＰＦに捕集されているＰＭを燃焼除去するＤＰＦの再生処理が行われる。このフィルタ温度の昇温と温度維持に際しては、シリンダ内のマルチ噴射（多段遅延噴射）やポスト噴射、排気管内直接燃料噴射、吸気絞り、排気絞り、ＥＧＲ制御等を組み合わせて、排気ガスの昇温と高温維持が行われ、この高温の排気ガスでフィルタ温度を制御している。
【００２６】
本発明に係る実施の形態のＤＰＦの再生方法においては、ＤＰＦを有して構成される排気ガス浄化システムで、ＤＰＦの前後差圧等からＰＭ堆積量が限界に達しているか否かを判定し、ＰＭ堆積量が限界に達している場合には、ＤＰＦの再生制御を行い、このＤＰＦの再生制御時にＤＰＦの温度をモニターしながら、シリンダ内燃料噴射におけるマルチ噴射（多段遅延噴射）ポスト噴射等によるＤＰＦの昇温制御とＤＰＦの温度維持制御を行う。
【００２７】
また、このＤＰＦの再生方法において、特定の温度における化学反応の速度を予測する式であるアレニウスの式を用いて、予め設定したＰＭ捕集量と、予め設定したフィルタ温度に対して算出したＰＭ燃焼速度を用いて、ＰＭ捕集量別でかつフィルタ温度別のＰＭ燃焼速度のデータベースを予め設定したり、又は、このＰＭ燃焼速度を用いて算出したＰＭ捕集量別でかつフィルタ温度別のＰＭ除去量のデータベースを予め設定したりして、このデータベースをＤＰＦの再生制御装置に記憶する。
【００２８】
そして、ＤＰＦの再生制御時に、ＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量のデータベースに基づいて、計測又は推定されたフィルタ温度における、予め設定した時間内におけるＰＭ除去量を算出し、この算出されたＰＭ除去量を累積して、再生制御開始から燃焼除去したＰＭの累積ＰＭ除去量を算出し、この累積ＰＭ除去量が再生制御開始時に推定したＰＭ堆積量になった時点で再生制御を終了するようにする。
【００２９】
このＤＰＦの再生方法では、事前準備として、ＰＭ捕集量別でかつフィルタ温度別のＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量のデータベースを用意する必要がある。このＤＰＦに堆積しているＰＭのＰＭ燃焼速度と、ＤＰＦから燃焼除去される量であるＰＭ除去量について説明する。
【００３０】
このＰＭ燃焼速度及びＰＭ除去量の算出に際しては、アレニウスの式を用いてＰＭ燃焼速度を算出するが、ＤＰＦにおけるＰＭ燃焼速度がＤＰＦのフィルタ温度に依存して燃焼の反応が異なる。
【００３１】
図４に示すように、ＤＰＦに流入する排気ガスの温度が低く、酸化触媒が活性化温度Ｔ１より低い間は、ＰＭを燃焼除去することができないので、排気ガスの昇温を行い、酸化触媒が活性化温度である第１温度Ｔ１以上になるのを待つ。
【００３２】
酸化触媒が第１温度Ｔ１以上になり、第１温度領域Ｒ１になると、排気ガス中の一酸化窒素（ＮＯ）が酸化されて二酸化窒素（ＮＯ2）が発生し、（１ａ）式の燃焼反応式（化学反応式）により、二酸化窒素（ＮＯ2）でＤＰＦに捕集されたＰＭ（Ｃ）が酸化され除去される。この活性化温度Ｔ１は酸化触媒の種類にもよるが、概ね２００℃程度である。この第１温度領域Ｒ１ではＤＰＦの上流側の酸化触媒（ＤＯＣ）によって二酸化窒素（ＮＯ2）が生成されるので、二酸化窒素の生成量が多く、二酸化窒素によるＰＭ酸化が主に行われる温度領域である。
【数１】
0006031737.tif 000002
【００３３】
また、酸化触媒が第１温度Ｔ１よりも高く、二酸化窒素が減少する第２温度Ｔ２以上になり、第２温度領域Ｒ２になると、図５に示すように、酸化触媒に接触した後の排気ガス中の二酸化窒素（ＮＯ2）の量が減少し、（１ｂ）式の燃焼反応式により、排気ガス中の酸素（Ｏ2）でＤＰＦに捕集されたＰＭ（Ｃ）が酸化され除去される。つまり、二酸化窒素は第２温度Ｔ２以上になると生成量が図５に示すように減少するため、ＰＭ燃焼反応に寄与する割合が減少し、この二酸化窒素の代わりに酸素によるＰＭ燃焼が主に行われる領域である。この第２温度Ｔ２は酸化触媒の種類にもよるが、概ね５００℃程度である。
【数８】
0006031737.tif 000003
【００３４】
このように、ＰＭの燃焼反応は、酸化触媒の温度領域によって異なるので、その燃焼速度も異なってくる。
【００３５】
上記のように、ＰＭの燃焼反応はフィルタ温度によって、二酸化窒素（ＮＯ2）による酸化と酸素（Ｏ2）による酸化との違いがあり化学反応が異なるため、ＰＭの燃焼速度も異なる、そのため、ＰＭの燃焼反応をフィルタ温度Ｔｍを用いて、昇温過程の第１温度Ｔ１から第２温度Ｔ２までの第１温度領域Ｒ１と、温度維持過程の第２温度Ｔ２以上の第２温度領域Ｒ２の２つの温度領域に分類する。この第１温度領域Ｒ１は、目安の温度で２００℃以上５００℃以下の温度範囲であり、この第２温度領域Ｒ２は、目安の温度で５００℃以上の温度範囲である。この第２温度領域の上限は、ＤＰＦの耐熱温度や排気ガスの最高予測温度等であり、例えば、１０００℃等に設定される。つまり、データベースの第２温度領域の温度範囲としては５００℃以上で１０００℃以下としておく。
【００３６】
上記のように、第１温度領域Ｒ１と第２温度領域Ｒ２とでは、ＰＭを燃焼させる酸化剤が二酸化窒素と酸素という具合に異なるため、ＰＭの燃焼反応の反応式は異なる。
【００３７】
次に、第１温度領域におけるＰＭ燃焼反応式（１ａ）、ＰＭ燃焼反応速度式（２ａ）、反応次数決定式（３ａ）、反応速度定数決定式（４ａ）、活性化エネルギーＥａ１と頻度因子Ａ１を用いたアレニウス（Ａｒｒｅｈｅｎｉｕｓ）の式（５ａ）（６ａ）、時間ｔで燃焼除去したＰＭ除去量ΔＰＭｅ１の算出式（７ａ）を示す。なお、以下の計算では、反応時間（ＤＰＦの再生制御の制御間隔の時間）を「ｔ」、初期ＰＭ堆積量を「［Ｃ0］」、時間ｔ後のＰＭ堆積量を「［Ｃ］」、反応速度を「ｖ１、−ｄ［Ｃ］／ｄｔ」、反応速度定数を「ｋ１」、反応次数を「ｎ１」とする。
【００３８】
ＰＭ燃焼反応式（１ａ）は、第１温度Ｔ１から第２温度Ｔ２までの第１温度領域Ｒ１では、次の（１ａ）式となる。
【数１】
0006031737.tif 000004
【００３９】
次に、ＰＭ燃焼反応速度式（２ａ）は、次の式となる。
【数２】
0006031737.tif 000005
【００４０】
また、このＰＭ燃焼反応速度式（２ａ）から、反応次数ｎ１の算出を行うが、この算出は、ＰＭ燃焼反応速度式（２ａ）を変形した、反応次数決定式（３ａ）を用いて行う。
【数３】
0006031737.tif 000006
【００４１】
この反応次数決定式（３ａ）を基に、図６に示すように、縦軸にｌｎ（Ｖ0）を、横軸にｌｎ（Ｃ0）を取ったグラフを作成すると一次曲線が得られる（「ｌｎ（  ）」は自然対数を示す）。この一次曲線の傾きが反応次数ｎ１となるので、この傾きの数値を反応次数ｎ１の数値とすることで、反応次数ｎ１の数値を決定する。
【００４２】
次に、この決定した反応次数ｎ１を用いて、反応速度定数ｋ１を算出する。この算出は、ＰＭ燃焼反応速度式を変形し、反応次数ｎ１を代入した反応速度決定式（４ａ）式を用いて行う。
【数４】
0006031737.tif 000007
【００４３】
この反応速度決定式（４ａ）式に基づいて、図７に示すように、縦軸に「［１／（−ｎ＋１）］［（Ｃ０）-n+1−（Ｃ）-n+1］を、横軸に時間ｔを取ったグラフを作成すると一次曲線が得られる。この一次曲線の傾きが反応速度定数ｋ１となるので、この傾きの数値を反応速度定数ｋ１の数値とすることで、反応速度定数ｋ１の数値を決定する。
【００４４】
一方、気体定数を「Ｒ」とし、反応温度（絶対温度）を「Ｔ」とし、活性化エネルギー（アレニウスパラメータ）を「Ｅａ１」とし、温度に無関係な定数である頻度因子を「Ａ１」とすると、ある温度での化学反応の速度を予測する式であるアレニウスの式は「ｋ１＝Ａ１・ｅｘｐ（−Ｅａ１／ＲＴ）」となる。先に決定された反応速度定数ｋ１から、アレニウスの式の活性化エネルギーＥａ１と、頻度因子Ａ１を算出する。アレニウスの式を自然対数の形にすると（５ａ）（６ａ）のようになる。
【数５】
0006031737.tif 000008
【数６】
0006031737.tif 000009
【００４５】
この（６ａ）式から、図８に示すような、縦軸にｌｎｋ１を、横軸に温度の逆数（１／Ｔ）を取った対数グラフ（アレニウスプロット）を作成すると、（１／Ｔ）の一次曲線である直線が得られる。この直線の傾きが（−Ｅａ１／Ｒ）となるので、この傾きの数値を活性化エネルギーＥａ１の数値とし、縦軸との交点（切片）ｌｎＡ１の数値から、頻度因子Ａ１の数値を算出する。  この方法で算出された活性化エネルギーＥａ１と頻度因子Ａ１は、この第１温度範囲Ｒ１におけるＰＭ燃焼反応を一般化した値であるため、この値を使用することで、一般化したＰＭ燃焼反応速度定数ｋ１を算出することが可能となる。
【００４６】
従って、アレニウスの式に、この活性化エネルギーＥａ１と頻度因子Ａ１を代入すると、（６ａ）式となり、（６ａ）式のアレニウスの式に代入して求めた各温度Ｔにおける反応速度定数ｋ１を（２ａ）式に代入して変形した（７ａ）から、ｔ秒間で燃焼したＰＭ除去量ΔＰＭｅ１を算出することができる。
【数７】
0006031737.tif 000010
【００４７】
この（７ａ）式のＰＭの初期堆積量［Ｃ0］-n1+1は、ＤＰＦの前後差圧から推定する。このＰＭの初期堆積量［Ｃ0］-n1+1からｔ秒後のＰＭ堆積量（ＰＭ残量）［Ｃ］-n1+1を差し引くとｔ秒で燃焼したＰＭ除去量ΔＰＭｅ１を求めることができる。次に計算で、このＰＭ堆積量［Ｃ］-n1+1を次の再生処理の開示時の初期堆積量として扱うことで、順次ＰＭ除去量ΔＰＭｅ１を計算することができる。従って、このｔ秒で燃焼したＰＭ除去量ΔＰＭｅ１を累積計算（積算）していくことでＤＰＦに堆積したＰＭ堆積量ΔＰＭｃが燃え尽きるまでの燃焼時間を求めることが可能となる。
【００４８】
つまり、予め、ラボ試験等の実験等で、反応速度［ｖ］を、ＰＭ堆積量［Ｃ0］、［Ｃ］と温度［Ｔ］の組み合わせ毎に求めて、アレニウスプロットすることで、アレニウスの式の活性化エネルギーＥａ１と頻度因子Ａ１を算出でき、この活性化エネルギーＥａ１と頻度因子Ａ１を固定化することで、そのＰＭ燃焼反応における一般的な燃焼速度定数ｋを算出できる一般的なアレニウスの式を得ることができる。
【００４９】
この活性化エネルギーＥａ１と頻度因子Ａ１を特定したアレニウスの式により、ある温度Ｔｍにおける反応速度定数ｋ１ｍを算出でき、この反応速度定数ｋ１ｍから燃焼速度ｖ１ｍを算出できる。従って、さらに、これらの算出の過程で得られた反応次数ｎ１により、制御間隔ｔの間で燃焼除去されるＰＭ除去量ΔＰＭｅ１ｍをＰＭ堆積量［Ｃ0］、［Ｃ］と温度［Ｔ］の組み合わせに対して算出することができるようになる。
【００５０】
この算出結果を図９に示すように、ＰＭ堆積量［Ｃ0ｉ］、［Ｃ］（Ｃ１〜Ｃ４に相当）と温度［Ｔｊ］（Ｔ１〜Ｔ４に相当）に対するｔ時間の間のＰＭ除去量ΔＰＭｅ１ｍをＣＴｉｊ（ＣＴ１１〜ＣＴ４４に相当）としてマップデータ等の第１データベースとしてデータベース化しておく。
【００５１】
同様にして、第２温度領域Ｒ２におけるＰＭ燃焼反応式（１ｂ）、ＰＭ燃焼反応速度式（２ｂ）、反応次数決定式（３ｂ）、反応速度定数決定式（４ｂ）、活性化エネルギーＥａ２と頻度因子Ａ２を用いたアレニウスの式（５ｂ）（６ｂ）、時間ｔで燃焼除去したＰＭ除去量ΔＰＭｅ２の算出式（７ｂ）を示す。なお、以下の計算では、反応時間（ＤＰＦの再生制御の制御間隔の時間）を「ｔ」、初期ＰＭ堆積量を「［Ｃ0］」、時間ｔ後のＰＭ堆積量を「［Ｃ］」、反応速度を「ｖ２、−ｄ［Ｃ］／ｄｔ」、反応速度定数を「ｋ２」、反応次数を「ｎ２」とする。
【００５２】
ＰＭ燃焼反応式（１ｂ）は、第１温度Ｔ２以上の第２温度領域Ｒ２では、次の（１ｂ）式となる。
【数８】
0006031737.tif 000011
【００５３】
次に、ＰＭ燃焼反応速度式（２ｂ）は、次の式となる。
【数９】
0006031737.tif 000012
【００５４】
また、このＰＭ燃焼反応速度式（２ｂ）から、反応次数ｎ２の算出を行うが、この算出は、ＰＭ燃焼反応速度式（２ｂ）を変形した、反応次数決定式（３ｂ）を用いて行う。
【数１０】
0006031737.tif 000013
【００５５】
この反応次数決定式（３ｂ）を基に、図６と同様に、縦軸にｌｎ（Ｖ0) を、横軸にｌｎ（Ｃ0）を取ったグラフを作成すると一次曲線が得られる。この一次曲線の傾きが反応次数ｎ２となるので、この傾きの数値を反応次数ｎ２の数値とすることで、反応次数ｎ２の数値を決定する。
【００５６】
次に、この決定した反応次数ｎ２を用いて、反応速度定数ｋ２を算出する。この算出は、ＰＭ燃焼反応速度式を変形し、反応次数ｎ２を代入した反応速度決定式（４ｂ）式を用いて行う。
【数１１】
0006031737.tif 000014
【００５７】
この反応速度決定式（４ｂ）式に基づいて、図７と同様に、縦軸に「[ １／（−ｎ＋１）］[ （Ｃ０）-n+1−（Ｃ）-n+1］を、横軸に時間ｔを取ったグラフを作成すると一次曲線が得られる。この一次曲線の傾きが反応速度定数ｋ２となるので、この傾きの数値を反応速度定数ｋ２の数値とすることで、反応速度定数ｋ２の数値を決定する。
【００５８】
一方、気体定数を「Ｒ」とし、反応温度（絶対温度）を「Ｔ」とし、活性化エネルギー（アレニウスパラメータ）を「Ｅａ２」とし、温度に無関係な定数である頻度因子を「Ａ２」とすると、ある温度での化学反応の速度を予測する式であるアレニウスの式は「ｋ２＝Ａ２・ｅｘｐ（−Ｅａ２／ＲＴ）」となる。先に決定された反応速度定数ｋ２から、アレニウスの式の活性化エネルギーＥａ２と、頻度因子Ａ２を算出する。アレニウスの式を自然対数の形にすると（５ｂ）（６ｂ）のようになる。
【数１２】
0006031737.tif 000015
【数１３】
0006031737.tif 000016
【００５９】
この（６ｂ）式から、図８と同様に、縦軸にｌｎｋ２を、横軸に温度の逆数（１／Ｔ）を取った対数グラフ（アレニウスプロット）を作成すると、（１／Ｔ）の一次曲線である直線が得られる。この直線の傾きが（−Ｅａ２／Ｒ）となるので、この傾きの数値を活性化エネルギーＥａ２の数値とし、縦軸との交点（切片）ｌｎＡ２の数値から、頻度因子Ａ２の数値を算出する。
【００６０】
この方法で算出された活性化エネルギーＥａ２と頻度因子Ａ２は、この第２温度範囲Ｒ２におけるＰＭ燃焼反応を一般化した値であるため、この値を使用することで、一般化したＰＭ燃焼反応速度定数ｋ２を算出することが可能となる。
【００６１】
従って、アレニウスの式に、この活性化エネルギーＥａ２と頻度因子Ａ２を代入すると、（６ｂ）式となり、（６ｂ）式のアレニウスの式に代入して求めた各温度Ｔにおける反応速度定数ｋ２を（２ｂ）式に代入して変形した（７ｂ）から、ｔ秒間で燃焼したＰＭ除去量ΔＰＭｅ２を算出することができる。
【数１４】
0006031737.tif 000017
【００６２】
この（７ｂ）式のＰＭの初期堆積量［Ｃ0］-n2+1は、ＤＰＦの前後差圧から推定する。このＰＭの初期堆積量［Ｃ0］-n2+1からｔ秒後のＰＭ堆積量（ＰＭ残量）［Ｃ］-n2+1を差し引くとｔ秒で燃焼したＰＭ除去量ΔＰＭｅを求めることができる。次に計算で、このＰＭ堆積量［Ｃ］-n2+1を次の再生処理の開示時の初期堆積量として扱うことで、順次ＰＭ除去量ΔＰＭｅ２を計算することができる。従って、このｔ秒で燃焼したＰＭ除去量ΔＰＭｅを累積計算（積算）していくことでＤＰＦに堆積したＰＭ堆積量ΔＰＭｃが燃え尽きるまでの燃焼時間を求めることが可能となる。
【００６３】
つまり、予め、ラボ試験等の実験等で、反応速度［ｖ］を、ＰＭ堆積量［Ｃ0］、［Ｃ］と温度［Ｔ］の組み合わせ毎に求めて、アレニウスプロットすることで、アレニウスの式の活性化エネルギーＥａ２と頻度因子Ａ２を算出でき、この活性化エネルギーＥａ２と頻度因子Ａ２を固定化することで、そのＰＭ燃焼反応における一般的な燃焼速度定数ｋを算出できる一般的なアレニウスの式を得ることができる。
【００６４】
この活性化エネルギーＥａ２と頻度因子Ａ２を特定したアレニウスの式により、ある温度Ｔｍにおける反応速度定数ｋ２ｍを算出でき、この反応速度定数ｋ２ｍから燃焼速度ｖ２ｍを算出できる。従って、さらに、これらの算出の過程で得られた反応次数ｎ２により、制御間隔ｔの間で燃焼除去されるＰＭ除去量ΔＰＭｅ２ｍをＰＭ堆積量［Ｃ0］、［Ｃ］と温度［Ｔ］の組み合わせに対して算出することができるようになる。
【００６５】
この算出結果を図９に示すように、ＰＭ堆積量［Ｃ0ｉ］、［Ｃ］（Ｃ１〜Ｃ４に相当）と温度［Ｔｊ］（Ｔ１〜Ｔ４に相当）に対するｔ時間の間のＰＭ除去量ΔＰＭｅ２ｍをＣＴｉｊ（ＣＴ１１〜ＣＴ４４に相当）としてマップデータ等の第２データベースとしてデータベース化しておく。
【００６６】
本発明に係る実施の形態のＤＰＦの再生方法においては、上記の第１温度領域Ｒ１と第２温度領域Ｒ２の両方に対してそれぞれ、ＰＭ堆積量［Ｃ0ｉ］、［Ｃ］と温度［Ｔｊ］に対するｔ時間の間のＰＭ除去量ΔＰＭｅ１ｍ、ΔＰＭｅ２ｍをＣＴｉｊとしてデータベース化しておき、このデータベースをもとに、ＤＰＦの再生処理に際して、ＤＰＦの再生処理時の進捗に応じて変化する触媒温度指標温度Ｔｍに対するＰＭ除去量ΔＰＭｅｍを求めて、累積計算して累積ＰＭ除去量ΣＰＭｅｍが、ＤＰＦの再生開始時に推定したＰＭ堆積量ΣＰＭｃｍに達するまでは、再生制御を終了しないようにしている。
【００６７】
このＤＰＦの再生方法は、図１〜図３に示すような制御フローによって行われる。この制御フローでは、内燃機関の運転開始と共に、上位の制御フローから呼ばれてスタートし、ステップＳ１１で、ＤＰＦの前後差圧の測定を行う。このとき、内燃機関の運転開始と共に、内燃機関で発生する排気ガス中のＰＭをＤＰＦで捕集している。次のステップＳ１２で、このＤＰＦの前後差圧ΔＰｍが所定の第１判定用差圧（閾値）ΔＰ１を越えているか否かを判定する。
【００６８】
このステップＳ１２の判定で、ＤＰＦの前後差圧ΔＰｍが第１判定用差圧ΔＰ１を越えていない場合（ＮＯ）は、ＤＰＦのＰＭ捕集能力に余裕があるとして、ステップＳ１１に戻り、ＰＭの捕集を継続する。また、このステップＳ１２の判定で、ＤＰＦの前後差圧ΔＰｍが第１判定用差圧ΔＰ１を越えている場合（ＹＥＳ）は、ＤＰＦのＰＭ捕集能力に余裕がなくなってきているとして、ステップＳ１３に行き、ＤＰＦに捕集されたＰＭを燃焼除去するＤＰＦの再生制御を開始する。
【００６９】
このＤＰＦの再生制御が開始されると、ステップＳ２０の制御フローとステップＳ３０の制御フローが並行して行われる。このステップＳ２０の制御フローでは、ＤＰＦに堆積されたＰＭの燃焼除去のために、排気ガス浄化装置に流入する排気ガスの昇温制御と排気ガスの温度維持制御が行われる。この排気ガス昇温制御と排気ガスの温度維持制御は従来技術における周知の技術を用いて行うことができるので、ここでは、詳細は述べない。
【００７０】
一方、本願発明の特徴部分であるステップＳ３０は、ＤＰＦの再生制御の終了判定を行う制御フローである。図２に示すように、最初のステップＳ３１では、ＤＰＦの前後差圧ΔＰｍからＤＰＦに堆積されたＰＭ堆積量ΣＰＭｃｍを算出する。このＰＭ堆積量ΣＰＭｃｍは、予め実験等で、ＤＰＦの前後差圧ΔＰとＤＰＦにおけるＰＭ堆積量ΣＰＭｃとの関係を求めてデータベースを作成し、マップデータ等の形で、このＤＰＦの前後差圧ΔＰとＰＭ堆積量ΣＰＭｃとの関係のデータベースをＤＰＦの再生制御装置に記憶しておき、実際に測定されたＤＰＦ前後差圧ΔＰｍに対して、このＤＰＦの前後差圧ΔＰとＰＭ堆積量ΣＰＭｃとの関係のデータベースを参照することにより、容易に求めることができる。また、このステップＳ３１で、累積ＰＭ除去量ΣＰＭｅｍをゼロに設定しておく。
【００７１】
次のステップＳ３２では、ＤＰＦ内部の温度であるフィルタ温度ＴｍをＤＰＦ内部に設けた温度センサによる測定し、又はＤＰＦに流入する排気ガスの温度等から推定し、読み込む。次のステップＳ３３では、このフィルタ温度Ｔｍに対しての制御時間ｔの間におけるＰＭ除去量ΔＰＭｅｍを算出する。このステップＳ３３は図３に示すような制御フローになっているが、これについては後で説明する。次のステップＳ３４では、このＰＭ除去量ΔＰＭｅｍを累積計算して、累積ＰＭ除去量ΣＰＭｅｍを算出する（ΣＰＭｅｍ＝ΣＰＭｅｍ＋ΔＰＭｅｍ）。
【００７２】
次のステップＳ３５では、累積ＰＭ除去量ΣＰＭｅｍがＰＭ堆積量ΣＰＭｃｍを越えたか否かを判定する。このステップＳ３５の判定で累積ＰＭ除去量ΣＰＭｅｍがＰＭ堆積量ΣＰＭｃｍを越えていない場合（ＮＯ）は、ＤＰＦに堆積したＰＭを除去できていないとして、ステップＳ３２に戻り、ステップＳ３２からステップＳ３５を繰り返す。このステップＳ３５の判定で累積ＰＭ除去量ΣＰＭｅｍがＰＭ堆積量ΣＰＭｃｍを越えている場合（ＹＥＳ）は、ＤＰＦに堆積したＰＭを除去できたとして、ステップＳ１７に行く。
【００７４】
ステップＳ１７では、再生制御が完了したとして、並行して実施されているステップＳ２０の制御フローに対して、再生制御終了の信号の発信を行い、ステップＳ２０の制御フローを停止させて、ステップＳ１１に戻る。一方、再生制御終了の信号を受けたステップＳ２０の制御フローでは、再生処理の終了処理を行ってステップＳ２０の制御フローを終了させて、ステップＳ１１に戻る。
【００７５】
上記のように、図１から図３に示す制御フローでは、ステップＳ１１に戻ると、内燃機関の通常運転によるＰＭの捕集を再開し、ステップＳ１１からステップＳ１７を繰り返して実施する。そして、内燃機関の運転を終了するときには、割り込みが生じて、ステップＳ１８で、終了処理をした後、上位の制御フローに戻り、上位の制御フローの終了と共に、図１の制御フローも終了する。
【００７６】
次に、この排気ガスの温度Ｔｍに対しての制御時間ｔの間におけるＰＭ除去量ΔＰＭｅｍを算出するステップＳ３３について、図３に示す制御フローを参照しながら説明する。このステップＳ３３においては、最初のステップＳ３３ａで、フィルタ温度Ｔｍが所定の第１判定温度Ｔ１以上であるか否かを判定する。このステップＳ３３ａで、フィルタ温度Ｔｍが第１判定温度Ｔ１より小さい場合（ＮＯ）はフィルタ温度Ｔｍが低すぎてＤＰＦに捕集されたＰＭの燃焼除去はできないとして、ステップＳ３４に行く。このステップＳ３３ａで、フィルタ温度Ｔｍが第１判定温度Ｔ１以上の場合（ＹＥＳ）はステップＳ３３ｂに行く。
【００７７】
ステップＳ３３ｂでは、フィルタ温度Ｔｍが所定の第２判定温度Ｔ２以上であるか否かを判定する。このステップＳ３３ｂで、フィルタ温度Ｔｍが第２判定温度Ｔ２より小さい場合（ＮＯ）はフィルタ温度Ｔｍが第１温度領域Ｒ１にあるとして、ステップＳ３３ｃに行く。また、このステップＳ３３ｂで、フィルタ温度Ｔｍが第２判定温度Ｔ１以上の場合（ＹＥＳ）はフィルタ温度Ｔｍが第２温度領域Ｒ２にあるとして、ステップＳ３３ｄに行く。
【００７８】
ステップＳ３３ｃでは、第１温度領域Ｒ１における活性化エネルギーＥａ１と頻度因子Ａ１を用いて算出した、フィルタ温度Ｔ毎のｔ秒間に燃焼除去されるＰＭ除去量ΔＰＭｅのデータベースを用いて、フィルタ温度Ｔｍにおけるｔ秒間に燃焼除去されるＰＭ除去量ΔＰＭｅｍを算出する。その後、ステップＳ３４に行く。
【００７９】
ステップＳ３３ｄでは、第２温度領域Ｒ２における活性化エネルギーＥａ２と頻度因子Ａ２を用いて算出した、フィルタ温度Ｔ毎のｔ秒間に燃焼除去されるＰＭ除去量ΔＰＭｅのデータベースを用いて、フィルタ温度Ｔｍにおけるｔ秒間に燃焼除去されるＰＭ除去量ΔＰＭｅｍを算出する。その後、ステップＳ３４に行く。
【００８０】
このＤＰＦの再生方法によれば、ＤＰＦを有して構成される排気ガス浄化システムで、ＤＰＦの前後差圧ΔＰｍからＰＭ堆積量ΔＰＭｃが限界に達しているか否かを判定し、ＰＭ堆積量ΔＰＭｃが限界に達している場合には、ＤＰＦの再生制御を行い、このＤＰＦの再生制御時にＤＰＦのフィルタ温度Ｔｍをモニターしながら、ポスト噴射によるＤＰＦの昇温制御とＤＰＦの温度維持制御を行うＤＰＦの再生方法において、特定の温度における化学反応の速度を予測する式であるアレニウスの式を用いて、予め設定したＰＭ捕集量ΔＰＭｃと、予め設定したフィルタ温度Ｔに対して算出したＰＭ燃焼速度ｖ１、ｖ２を用いて、ＰＭ捕集量別でかつフィルタ温度別のＰＭ燃焼速度のデータベース、または、このＰＭ燃焼速度を用いて算出したＰＭ捕集量別でかつフィルタ温度別のＰＭ除去量のデータベースを予め設定して、ＤＰＦの再生制御装置に記憶し、ＤＰＦの再生制御時に、ＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量のデータベースに基づいて、計測又は推定されたフィルタ温度Ｔｍにおける、予め設定した時間内におけるＰＭ除去量ΔＰＭｅｍを算出し、この算出されたＰＭ除去量ΔＰＭｅｍを累積して、再生制御開始から燃焼除去したＰＭの累積ＰＭ除去量ΣＰＭｅｍを算出し、この累積ＰＭ除去量ΣＰＭｅｍが再生制御開始時に推定したＰＭ堆積量ΣＰＭｃｍになってから再生制御を終了することができる。
【００８１】
また、更に、上記のＤＰＦの再生方法において、図１〜図３の制御フローのステップＳ３０の「ＤＰＦの再生処理の終了判定」の中に、ＤＰＦの再生制御時に、再生中のＰＭ捕集量ΔＰＭｃに対して、ＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量ΔＰＭｅのデータベースに基づいて、ＰＭ燃焼速度ｖ１、ｖ２又はＰＭ除去量ΔＰＭｅが最大になる目標フィルタ温度Ｔｔを算出するステップを加えて、この目標フィルタ温度Ｔｔを、ステップＳ２０の「ＤＰＦ再生処理」に出力し、計測又は推定されたフィルタ温度Ｔｍがこの目標フィルタ温度ＴｔになるようにＤＰＦの昇温制御とＤＰＦの温度維持制御を制御するように構成すると、ＰＭの燃焼速度ｖ１、ｖ２又はＰＭ除去量ΔＰＭｅに関わるアレニウスの式の、反応次数ｎ１、ｎ２、活性化エネルギーＥａ１、Ｅａ２、反応速度定数ｋ１、ｋ２等の反応パラメータから、ＰＭが燃焼するのに必要な温度と時間の関係を算出して、最も都合のよい条件で再生を実行することができるようになる。これにより、再生処理の効率が向上し、低燃費化を図ることができる。
【００８２】
上記のＤＰＦの再生方法によれば、ＤＰＦの再生処理時のＰＭ燃焼速度ｖ１ｍ、ｖ２ｍ又はＰＭ除去量ΔＰＭｅ１ｍ、ΔＰＭｅ２ｍが、ＰＭ捕集量（ＰＭ堆積量）ΔＰＭｃとフィルタ温度Ｔｍの両方に依存することに着目して、フィルタ温度Ｔｍをモニターすることで、より正確なＰＭ燃焼速度ｖ１ｍ、ｖ２ｍ又はＰＭ除去量ΔＰＭｅ１ｍ、ΔＰＭｅ２ｍを算出でき、より適切な反応終了の時期（タイミング）を算出することが可能となる。
【００８３】
そして、本発明の実施の形態の排気ガス浄化システムは、上流側の酸化触媒と下流側のＤＰＦとを有して構成される排気ガス浄化システムにおいて、上記の実施の形態のＤＰＦの再生方法を行う再生制御装置を備えて構成される。
【００８４】
この構成によれば、ＤＰＦの再生処理時のＰＭ燃焼速度ｖ１、ｖ２又はＰＭ除去量ΔＰＭｅ１、ΔＰＭｅ２が、ＰＭ捕集量（ＰＭ堆積量）ΔＰＭｃとフィルタ温度Ｔｍの両方に依存することに着目して、フィルタ温度Ｔｍをモニターすることで、より正確なＰＭ燃焼速度ｖ１ｍ、ｖ２ｍ又はＰＭ除去量ΔＰＭｅ１ｍ、ΔＰＭｅ２ｍを算出でき、より適切な反応終了の時期（タイミング）を算出することが可能となる。これにより、ＤＰＦの再生処理に用いる燃料量の適正化を図ることができ、その結果、再生処理の効率が向上し、低燃費化を図ることができる。
【産業上の利用可能性】
【００８５】
本発明のＤＰＦの再生方法、及び、排気ガス浄化システムによれば、排気ガス浄化システムのＤＰＦの再生処理に際して、再生処理時のＰＭ燃焼速度が、ＰＭ堆積量とフィルタ温度の両方に依存することに着目して、予め設定したＰＭ堆積量別で、かつ、フィルタ温度別のＰＭ燃焼速度又はＰＭ除去量のデータベースを用いて、累積ＰＭ除去量が再生開始時のＰＭ堆積量になる時点を算出して、再生処理終了の時点とすることで、ＤＰＦの再生処理による燃費の悪化を抑制することができるので、自動車等の内燃機関におけるＤＰＦの再生方法、及び、排気ガス浄化システムとして利用できる。
【符号の説明】
【００８６】
Ａ１、Ａ２  頻度因子
［Ｃ］、  ｔ時間後のＰＭ堆積量
［Ｃ0］  初期ＰＭ堆積量
［Ｃ］-n1+1 ｔ秒後のＰＭ堆積量（ＰＭ残量）
［Ｃ0］-n1+1 ＰＭの初期堆積量
［Ｃ0ｉ］、［Ｃ］、Ｃ１〜Ｃ４  ＰＭ堆積量
Ｅａ１、Ｅａ２  活性化エネルギー（アレニウスパラメータ）
ｋ１、ｋ２  反応速度定数
ｎ１、ｎ２  反応次数
Ｒ  気体定数
Ｒ１  第１温度領域
Ｒ２  第２温度領域
Ｔ  反応温度（絶対温度）
Ｔ１  第１温度
Ｔ２  第２温度
［Ｔｊ］、Ｔ１〜Ｔ４  温度
Ｔｍ  フィルタ温度
Ｔｔ  目標フィルタ温度
ｔ  反応時間（ＤＰＦの再生制御の制御間隔の時間）
ｖ１、ｖ２、−ｄ［Ｃ］／ｄｔ  反応速度（ＰＭ燃焼速度）
ΔＰ、ΔＰｍ  ＤＰＦの前後差圧
ΔＰ１  第１判定用差圧（閾値）
ΔＰ２  第２判定用差圧（閾値）
ΔＰＭｃ  ＰＭ堆積量
ΔＰＭｅ、ΔＰＭｅ１、ΔＰＭｅ２  ＰＭ除去量
ΔＰＭｅｍ、ΔＰＭｅ１ｍ、ΔＰＭｅ２ｍ、ＣＴｉｊ、ＣＴ１１〜ＣＴ４４  ｔ時間の間のＰＭ除去
ΣＰＭｃｍ  ＤＰＦの再生開始時に推定したＰＭ堆積量
ΣＰＭｅｍ  累積ＰＭ除去量
【図１】
0006031737.tif 000018
【図２】
0006031737.tif 000019
【図３】
0006031737.tif 000020
【図４】
0006031737.tif 000021
【図５】
0006031737.tif 000022
【図６】
0006031737.tif 000023
【図７】
0006031737.tif 000024
【図８】
0006031737.tif 000025
【図９】
0006031737.tif 000026