(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電子機器であって、
プロセッサと、
メモリと、
プログラムモジュールと、を備え、前記プログラムモジュールは、前記メモリ内に記憶され、かつ、ネットワークを選択するために前記プロセッサにより実行されるように構成可能であり、
セルラー電話ネットワークを介して通信する命令と、
前記セルラー電話ネットワークパフォーマンスが制約される場合、利用可能なネットワークのリスト及び関連のアクセス資格証明を前記セルラー電話ネットワークを介して受信する命令であって、前記利用可能なネットワークは、前記セルラー電話ネットワーク以外であり、かつ、セルラー電話通信技法以外の通信技法を使用する、受信する命令と、
通信基準に基づいてネットワークを前記利用可能なネットワークから選択する命令であって、前記通信基準は、前記電子機器との近接度、信号強度、セキュリティ、及び通信品質のうちの少なくとも１つを含む、選択する命令と、
前記選択されたネットワークを指定する情報を前記セルラー電話ネットワークを介して供給する命令と、
前記電子機器との通信を前記セルラー電話ネットワークから前記選択されたネットワークに遷移する命令を受信する命令と、を含む、電子機器。
【請求項２】
前記電子機器は、セルラー電話を含む、請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記プログラムモジュールは、ユーザが前記利用可能なネットワークの１つを選択するように要求する、前記電子機器の前記ユーザへのメッセージを受信する命令を更に含む、請求項１に記載の電子機器。
【請求項４】
前記通信技法は、ＩＥＥＥ  ８０２．１１プロトコルを含む、請求項１に記載の電子機器。
【請求項５】
前記利用可能なネットワークは、前記セルラー電話ネットワークのプロバイダ以外の組織に関連している、請求項１に記載の電子機器。
【請求項６】
前記通信基準に含まれるセキュリティは前記利用可能なネットワークのセキュリティを含む、請求項１に記載の電子機器。
【請求項７】
ネットワークサブシステムを備える電子機器であって、前記ネットワークサブシステムは、
セルラー電話ネットワークを介して通信し、
前記セルラー電話ネットワークパフォーマンスが制約される場合、利用可能なネットワークのリスト及び関連のアクセス資格証明を前記セルラー電話ネットワークを介して受信し、前記利用可能なネットワークは、前記セルラー電話ネットワーク以外であり、かつ、セルラー電話通信技法以外の通信技法を使用し、
通信基準に基づいてネットワークを前記利用可能なネットワークから選択し、前記通信基準は、電子機器との近接度、信号強度、セキュリティ、及び通信品質のうちの少なくとも１つを含み、
前記選択されたネットワークを指定する情報を前記セルラー電話ネットワークを介して供給し、並びに
前記電子機器との通信を前記セルラー電話ネットワークから前記選択されたネットワークに遷移する命令を受信するように構成される、電子機器。
【請求項８】
電子機器により実行されるネットワークを選択する方法であって、
前記電子機器を使用して、セルラー電話ネットワークを介して通信するステップと、
前記セルラー電話ネットワークパフォーマンスが制約される場合、利用可能なネットワークのリスト及び関連のアクセス資格証明を前記セルラー電話ネットワークを介して受信するステップであって、前記利用可能なネットワークは、前記セルラー電話ネットワーク以外であり、かつ、セルラー電話通信技法以外の通信技法を使用する、受信するステップと、
通信基準に基づいてネットワークを前記利用可能なネットワークから選択するステップであって、前記通信基準は、電子機器との近接度、信号強度、セキュリティ、及び通信品質のうちの少なくとも１つを含む、選択するステップと、
前記選択されたネットワークを指定する情報を前記セルラー電話ネットワークを介して供給するステップと、
前記電子機器との通信を前記セルラー電話ネットワークから前記選択されたネットワークに遷移する命令を受信するステップと、を含む、方法。
【請求項９】
前記方法における動作は、前記電子機器のユーザによるアクションなしに行われる、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
通信管理システムを備えるコンピュータシステムであって、前記通信管理システムは、  セルラー電話ネットワークを介した前記電子機器との通信に基づいて前記電子機器の近似位置を判断し、
前記セルラー電話ネットワークパフォーマンスが制約される場合、前記判断された電子機器の近似位置に基づいて決定された利用可能なネットワークのリスト及び関連のアクセス資格証明を前記電子機器に前記セルラー電話ネットワークを介して供給し、前記利用可能なネットワークは、前記セルラー電話ネットワーク以外であり、かつ、セルラー電話通信技法以外の通信技法を使用し、
前記利用可能なネットワークからのネットワークの選択を前記セルラー電話ネットワークを介して前記電子機器から受信し、並びに
前記電子機器との通信を前記セルラー電話ネットワークから前記選択されたネットワークに遷移するように構成される、コンピュータシステム。
【請求項１１】
コンピュータシステムであって、
プロセッサと、
メモリと、
プログラムモジュールと、を備え、前記メモリ内に記憶され、かつ、通信サービスを電子機器に供給するために前記プロセッサにより実行されるように構成可能であり、前記プログラムモジュールは、
セルラー電話ネットワークを介した前記電子機器との通信に基づいて前記電子機器の近似位置を判断する命令と、
前記セルラー電話ネットワークパフォーマンスが制約される場合、前記判断された電子機器の近似位置に基づいて決定された利用可能なネットワークのリスト及び関連のアクセス資格証明を前記電子機器に前記セルラー電話ネットワークを介して供給する命令であって、前記利用可能なネットワークは、前記セルラー電話ネットワーク以外であり、かつ、セルラー電話通信技法以外の通信技法を使用する、供給する命令と、
前記利用可能なネットワークからのネットワークの選択を前記セルラー電話ネットワークを介して前記電子機器から受信する命令と、
前記電子機器との通信を前記セルラー電話ネットワークから前記選択されたネットワークに遷移する命令と、を含む、コンピュータシステム。
【請求項１２】
コンピュータシステムにより実行される通信サービスを電子機器に供給する方法であって、
セルラー電話ネットワークを介した前記電子機器との通信に基づいて前記電子機器の近似位置を判断するステップと、
前記セルラー電話ネットワークパフォーマンスが制約される場合、前記判断された電子機器の近似位置に基づいて決定された利用可能なネットワークのリスト及び関連のアクセス資格証明を前記電子機器に前記セルラー電話ネットワークを介して供給するステップであって、前記利用可能なネットワークは、前記セルラー電話ネットワーク以外であり、かつ、セルラー電話通信技法以外の通信技法を使用する、供給するステップと、
前記利用可能なネットワークからのネットワークの選択を前記セルラー電話ネットワークを介して前記電子機器から受信するステップと、
前記コンピュータシステムを使用して、前記電子機器との通信を前記セルラー電話ネットワークから前記選択されたネットワークに遷移するステップと、を含む、方法。
【請求項１３】
前記方法における動作は、前記電子機器のユーザによるアクションなしに行われる、請求項１２に記載のコンピュータシステムにより実行される方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
（分野）
説明する実施形態は、電子機器に関する。更に詳しくは、本記載の実施形態は、電子機器間の無線通信に関する。
【０００２】
（関連技術）
最新の電子機器は、無線ネットワークを使用してお互いと通信することが多い。例えば、一般的なセルラー電話は、セルラーネットワークインターフェース（ＵＭＴＳ、ＬＴＥなど）を使用したセルラー電話ネットワーク内の他のセルラー電話と通信する。
【０００３】
しかしながら、セルラー電話ネットワークのパフォーマンスが制約されたり又は低下したりする状況があることが多い。例えば、大勢のユーザがスポーツスタジアムなど小さい領域に集まっているとき、セルラー電話ネットワークは、過負荷になりやすく、これは、セルラーサービスを低下させ、したがって、セルラーサービスのプロバイダに対する顧客側の満足度を低下させる場合がある。
【発明の概要】
【０００４】
本記載の実施形態は、別の電子機器、及び通信サービスを電子機器に供給するコンピュータシステム（又はサーバ）と無線で通信する電子機器を含む。動作中、コンピュータシステムは、セルラー電話ネットワークを介した電子機器との通信に基づいて、電子機器（セルラー電話など）の近似位置を判断する。セルラー電話ネットワークパフォーマンスが制約されたり又は低下したりした場合、コンピュータシステムは、利用可能なネットワークのリスト及び関連のアクセス資格証明を電子機器にセルラー電話ネットワークを介して供給するが、利用可能なネットワークは、セルラー電話ネットワーク以外であり、かつ、セルラー電話通信技法以外の通信技法を使用する。例えば、通信技法は、米国電気電子技術者協会（ＩＥＥＥ）８０２．１１プロトコルを含むことができる。その後、コンピュータシステムは、利用可能なネットワークからのネットワークの選択をセルラー電話ネットワークを介して電子機器から受信する。次に、コンピュータシステムは、電子機器との通信をセルラー電話ネットワークから選択されたネットワークに遷移する。
【０００５】
一部の実施形態では、コンピュータシステムは、ユーザが利用可能なネットワークの１つを選択するように要求するメッセージを電子機器のユーザに供給する。したがって、コンピュータシステム及び／又は電子機器は、電子機器のユーザによるアクションの有無を問わず、これらのアクションを行うことができる。
【０００６】
尚、利用可能なネットワークは、セルラー電話ネットワークのプロバイダ以外の組織と関連づけることができる。例えば、利用可能なネットワークとしては、Ｗｉ−Ｆｉ（商標）ホットスポットを挙げることができる。
【０００７】
一部の実施形態では、コンピュータシステムは、近似位置に基づいて、利用可能なネットワークのリスト及び関連の資格証明を調べる。
【０００８】
別の実施形態は、コンピュータシステムにより実行される動作の少なくとも一部を含む方法を提供する。
【０００９】
コンピュータシステムにより実行される動作は、ハードウェア及び／又はソフトウェアにおいて実行することができる。例えば、動作の少なくとも一部は、コンピュータシステム内の通信管理システムにより実行することができる。あるいは又は更に、別の実施形態は、コンピュータシステムと共に使用されるコンピュータプログラム製品を提供する。このコンピュータプログラム製品は、コンピュータシステムにより実行される動作の少なくとも一部の命令を含む。
【００１０】
記載の実施形態では、電子機器は、ネットワーク（利用可能なネットワークの１つなど）を選択する。特に、動作中、電子機器は、セルラー電話ネットワークを介して通信する。その後、電子機器は、利用可能なネットワークのリスト及び関連のアクセス資格証明をセルラー電話ネットワークを介して受信し、利用可能なネットワークは、セルラー電話ネットワーク以外であり、かつ、セルラー電話通信技法以外の通信技法を使用する。電子機器は、通信基準に基づいて、ネットワークを利用可能なネットワークから選択し、通信基準は、電子機器との近接度、信号強度、セキュリティ、及び／又は通信品質を含む。更に、電子機器は、選択されたネットワークを指定する情報をセルラー電話ネットワークを介して供給する。次に、電子機器は、電子機器との通信をセルラー電話ネットワークから選択されたネットワークに遷移する命令を受信する。
【００１１】
一部の実施形態では、電子機器は、ユーザが利用可能なネットワークの１つを選択するように要求する電子機器のユーザへのメッセージを受信する。
【００１２】
別の実施形態は、電子機器により実行される動作の少なくとも一部を含む方法を提供する。
【００１３】
電子機器により実行される動作は、ハードウェア及び／又はソフトウェアにおいて実行することができる。例えば、動作の少なくとも一部は、電子機器内のネットワークサブシステムにより実行することができる。あるいは又は更に、別の実施形態は、電子機器と共に使用されるコンピュータプログラム製品を提供する。このコンピュータプログラム製品は、電子機器により実行される動作の少なくとも一部の命令を含む。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本開示の実施形態に係る、無線で通信する一群の電子機器を含むシステムを示すブロック図を示す。
【図２】本開示の実施形態に係る、図１のシステム内の通信サービスの提供、及び／又はネットワークの選択のプロセスを示すフローチャートを示す。
【図３】本開示の実施形態に係る、図１のコンピュータシステムを示すブロック図を示す。
【図４】本開示の実施形態に係る、図１の電子機器を示すブロック図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
尚、同様の参照番号は、図面を通して対応する部品を指す。更に、同じ部品の複数の実例は、ダッシュにより実例番号から分離された共通の接頭辞により指定される。
【００１６】
図１は、無線で通信している一群の電子機器１１０を含むシステム１００を示すブロック図を示す。特に、電子機器１１０（セルラー電話など）は、セルラー電話ネットワークを介して互いに情報を通信し合う。電子機器１１０とセルラー電話ネットワーク内（セル電波塔１１２など）の１つ以上のセルに関連した１つ以上のセル電波塔との間の通信に基づいて、コンピュータシステム（サーバなど）１１４（及び、より一般的には、通信管理システム）は、電子機器１１０（電子機器１１０−１など）の少なくとも１つの近似位置１１６を判断することができる。例えば、近似位置１１６は、現在のセル電波塔、現在のセル識別子、現在の都市名などに基づいて判断することができる。
【００１７】
その後、セルラー電話ネットワークのパフォーマンスが制約されたり、又は低下したりした場合（例えば、不十分な帯域幅又は能力である場合、多数の通話の途切れなどがある場合がある）、コンピュータシステム１１４は、利用可能なネットワークのリスト及び関連のアクセス資格証明（電子機器１１０−１がネットワークに接続することを可能にするパスワード、アドレス情報及び／又はチャネル情報など）を電子機器１１０−１にセルラー電話ネットワークを介して供給する。例えば、近似位置１１６に基づいて、コンピュータシステム１１４は、利用可能なネットワークのリスト及び関連の資格証明を調べることができ、かつ、この情報を電子機器１１０−１に通信することができる。
【００１８】
尚、利用可能なネットワークは、セルラー電話ネットワーク以外とすることができ、かつ、セルラー電話通信技法以外の通信技法を使用することができる。例えば、通信技法は、ＩＥＥＥ  ８０２．１１プロトコル又は規格など無線ＬＡＮを含むことができる。より一般的には、通信技法は、通常、名前（サービスセット識別子つまりＳＳＩＤなど）により識別され、かつ、通常は固定位置にてあるとともにインターネットに結合されていることが多いアクセスポイント（アクセスポイント１１８など）を含む、いわゆる「インフラストラクチャネットワーク」内で使用することができる。電子機器は、インフラストラクチャネットワーク発見してこれに接続した後、アクセスポイントを介して互いと通信することができる（例えば、電子機器Ｂに電子機器Ａから送られるフレーム内にカプセル化される各パケットは、アクセスポイント１１８を通過することができる）。しかしながら、通常はインターネットに接続されておらず、ネットワーク名がないピアツーピアリンクなど、多種多様な通信技法を使用することができる（実際、「ネットワーク」が本質的にない場合があり、電子機器は、ピアツーピアリンクにシームレスに参加したり、又はこれを出たりすることができる）。ピアツーピアリンクでは、電子機器同士が、直接に通信する（すなわち、パケットは再送されない）。したがって、ピアツーピアリンクでは、通信は、アクセスポイント１１８又は別の電子機器１１０を介しては発生しない。ピアツーピアリンクの例としては、Ａｐｐｌｅ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｄｉｒｅｃｔ  ＬｉｎｋつまりＡＷＤＬ（Ｃｕｐｅｒｔｉｎｏ、ＣａｌｉｆｏｒｎｉａのＡｐｐｌｅ  Ｉｎｃ．製）及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）（Ｋｉｒｋｌａｎｄ、ＷａｓｈｉｎｇｔｏｎのＢｌｕｅｔｏｏｔｈ  Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｉｎｔｅｒｅｓｔ  Ｇｒｏｕｐ製）がある。
【００１９】
以下で論じる内容では、Ｗｉ−Ｆｉ（商標）（Ｔｅｘａｓ州ＡｕｓｔｉｎのＷｉ−Ｆｉ  Ａｌｌｉａｎｃｅ製）が、通信技法の例示的な例として使用される。したがって、利用可能なネットワークは、Ｗｉ−Ｆｉ（商標）ホットスポットを含むことができる。更に、利用可能なネットワークは、セルラー電話ネットワークのプロバイダ以外の１つ以上の組織に関連づけることができる。
【００２０】
コンピュータシステム１１４は、利用可能なネットワークのリスト及び関連の資格証明を供給した後に、利用可能なネットワークからのネットワークの選択（又は、選択を指定する情報）をセルラー電話ネットワークを介して電子機器１１０−１から受信する。この選択は、電子機器１１０−１のユーザによるアクションの有無を問わず実行することができる（すなわち、選択は、受動的であるか、又はユーザアクションにより「能動的に有効化される」場合がある）。例えば、電子機器１１０−１は、コンピュータシステム１１４からの利用可能なネットワークのリスト及び関連のアクセス資格証明の受信に応じて選択を自動的に行うことができる。あるいは、一部の実施形態では、コンピュータシステム１１４は、セルラー電話ネットワークを介して、ユーザが利用可能なネットワークの１つを選択するように要求するメッセージを電子機器１１０−１のユーザに供給する。このメッセージを電子機器１１０−１上で表示することができ、ユーザの選択をセルラー電話ネットワークを介して電子機器１１０−１によりコンピュータシステム１１４に供給することができる。どちらの場合でも、利用可能なネットワークからのネットワークの選択は、電子機器１１０−１との近接度（例えば、選択されたネットワークに関連したアクセスポイント又はアンテナは、電子機器１１０−１から２０ｍ以内とすることができる），信号強度、利用可能なネットワークのセキュリティ、及び／又は通信品質（レイテンシー、エラー率、再送率など）など通信基準に基づくことができる。
【００２１】
次に、コンピュータシステム１１４は、電子機器１１０−１との通信をセルラー電話ネットワークから選択されたネットワークに遷移する。例えば、セルラー電話ネットワークを介して、コンピュータシステム１１４は、電子機器１１０−１との通信をセルラー電話ネットワークから選択されたネットワークに遷移する命令を電子機器１１０−１に供給することができる。これらの命令は、電子機器１１０−１は選択されたネットワークに関連した資格証明を使用して選択されたネットワークにアクセスするべきであると指示することができる。電子機器１１０−１が選択されたネットワークに失敗せずにアクセスした後に、電子機器１１０−１は、セルラー電話ネットワーク及び／又は選択されたネットワークを介してハンドオフメッセージをコンピュータシステム１１４に供給することができる。あるいは又は更に、コンピュータシステム１１４は、ネットワーク１２０（インターネットなど）を介して、選択されたネットワークに関連した組織により操作されるサーバ１２２に接続してサービスを電子機器１１０−１に供給するように指示することができる。
【００２２】
このようにして、遷移サービスのこの技法は、電子機器１１０−１のユーザに対するパフォーマンスの継続性をもたらすことができる。更に、セルラー電話ネットワークからの選択されたネットワークへの遷移は、シームレスとすることができ、ユーザは、サービスを失ったり、通話の途切れを経験したり、又は通信低下があったりはしない。
【００２３】
ここで、遷移サービス技法を更に説明する。図２は、通信サービスを提供し、及び／又はシステム１００内のネットワーク（図１）を選択するプロセス２００を示すフローチャートを示す。このプロセス中に、コンピュータシステム１１４は、セルラー電話ネットワーク２０８を介した通信（動作２１０）に基づいて電子機器１１０−１の近似位置を判断する（動作２１２）。コンピュータシステム１１４がセルラー電話ネットワーク２０８のパフォーマンスが制約されたり、又は低下したりしたと判断した（動作２１４）場合、コンピュータシステムは、利用可能なネットワークのリスト及び関連のアクセス資格証明を供給し（動作２１６）、電子機器１１０−１は、セルラー電話ネットワーク２０８を介して該リストを受信する（動作２１８）。一部の実施形態では、コンピュータシステム１１４は、ユーザが利用可能なネットワークの１つを選択するように要求するメッセージを電子機器１１０−１のユーザに供給する。
【００２４】
その後、電子機器１１０−１は、例えば、通信基準に基づいてネットワークを利用可能なネットワークから選択する（動作２２０）。更に、電子機器１１０−１は、セルラー電話ネットワーク２０８を介して選択を供給し（動作２２２）、コンピュータシステム１１４は、セルラー電話ネットワーク２０８を介して該選択を受信する（動作２２４）。選択に応じて、コンピュータシステム１１４は、セルラー電話ネットワーク２０８から選択されたネットワークに電子機器１１０−１との通信を遷移する（動作２２６）。これは、電子機器１１０−１との通信をセルラー電話ネットワーク２０８から選択されたネットワークに遷移する命令を電子機器１１０−１に供給するステップを含むことができる。
【００２５】
プロセス２００の一部の実施形態では、更なる又はより少ない動作がある場合がある。更に、動作の順番を変えることができ、及び／又は２つ以上の動作を単一の動作に結合することができる。
【００２６】
例示的な実施形態では、移送サービスの技法が、セルラー電話で見つかるものと類似であるＷｉ−Ｆｉ（商標）ネットワークへ又は該ネットワークから遷移するときのユーザ経験をもたらすために使用される。特に、ユーザがセルラー電話を使用するとき、サービスは、ユーザがセル間で移動するときに円滑に移送される。先行して論じたコンテキストでは、セルラー電話ネットワークは、Ｗｉ−Ｆｉ（商標）ネットワークとの接続を確立するために使用することができ、このプロセスにおいて、セルラー電話ネットワーク内の動作負荷の一部をオフロードすることができる。この手法は、より低電力で、より高い帯域幅のＷｉ−Ｆｉ（商標）ネットワークがセルラー電話ネットワークにより提供されるサービスを補足するか、又は該サービスに取って代わることを可能にすることができる。Ｗｉ−Ｆｉ（商標）ネットワークはより短い範囲を有するので、ユーザ位置の追跡、及び（通信基準に基づいた）電子機器におけるセクション能力の付与は、電子機器及び／又は電子機器のユーザにより選択されるべき所与の時間及び／又は位置での好適な又は最良のネットワークを可能にすることができる。
【００２７】
ここで、コンピュータシステム及び電子機器を更に説明する。図３は、図１のコンピュータシステム１１４などコンピュータシステム３００を例示するブロック図を示す。コンピュータシステム３００は、処理サブシステム３１０と、メモリサブシステム３１２と、通信インターフェース３１４とを含むことができる。
【００２８】
処理サブシステム３１０は、計算動作を実行する１つ以上の機器を含むことができる。例えば、処理サブシステム３１０は、１つ以上のマイクロプロセッサーと、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）と、マイクロコントローラ及び／又はプログラマブル論理回路とを含むことができる。処理サブシステム３１０は、ハードウェア依存タスクを実行する様々な基本的なシステムサービスを取り扱う手続き（又は命令セット）を含むオペレーティングシステム３２２（メモリサブシステム３１２内に記憶）を実行することができる。
【００２９】
メモリサブシステム３１２は、処理サブシステム３１０及び通信インターフェース３１４のデータ及び／又は命令を記憶する１つ以上の機器を含むことができる。例えば、メモリサブシステム３１２は、動的ランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）と、静的ランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ）及び／又は他の形式のメモリとを含むことができる。（より一般的には、メモリサブシステム３１２は、情報を記憶するように構成される揮発性メモリ及び／又は不揮発性メモリを含むことができる）更に、メモリサブシステム３１２は、メモリへのアクセスを制御する機構部を含むことができる。一部の実施形態では、メモリサブシステム３１２は、コンピュータシステム３００においてメモリに結合された１つ以上のキャッシュを含むメモリ階層を含む。あるいは又は更に、これらの実施形態の一部では、キャッシュの１つ以上は、処理サブシステム３１０内に位置する。
【００３０】
更に、メモリサブシステム３１２を１つ以上の大容量の大容量記憶装置（図示せず）に結合することができる。例えば、メモリサブシステム３１２を磁気又は光学ドライブ、ソリッドステートドライブ、又は別の形式の大容量記憶装置に結合することができる。これらの実施形態では、メモリサブシステム３１２は、使用頻度が高いデータの高速アクセス記憶装置としてコンピュータシステム３００が使用することができ、一方、大容量記憶装置は、使用頻度が高くないデータを記憶するために使用することができる。
【００３１】
通信インターフェース３１４は、（例えば、ネットワーク動作を実行する）ネットワークに結合して該ネットワークで通信する１つ以上の装置を含むことができる。このネットワークとしては、インターネット、ワールドワイドウェブ（ＷＷＷ）、イントラネット、セルラー電話ネットワーク、ＬＡＮ、ＷＡＮ、ＭＡＮ、若しくはネットワークの組み合わせ、又はコンピューティングシステム間の通信を可能にする他の技術を挙げることができる。一部の実施形態では、通信インターフェース３１４は、持続的な通信接続を行う。
【００３２】
コンピュータシステム３００内では、バス３１６を使用して、処理サブシステム３１０、メモリサブシステム３１２、通信インターフェース３１４を共に結合することができる。バス３１６は、サブシステムがお互い間でコマンド及びデータを伝達するために使用することができる電気的、光学的、又は電気光学的接続部とすることができる。１本のバス３１６のみが明瞭さを期すために図示されているが、実施形態が異なれば、サブシステム間で含むことができる電気的、光学的、若しくは電気光学的接続部の数又は構成も異なる。
【００３３】
コンピュータシステム３００は、パーソナルコンピュータ又はデスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、サーバ、ワークステーション、（クライアントサーバアーキテクチャ内の）クライアントコンピュータ、試験設備、及び／又は別の電子機器を含むことができる。ここで論じる内容では、「コンピュータ」又は「コンピュータシステム」は、コンピュータ可読データを操作するか、又はネットワークで２つ以上のコンピュータシステム間でそのようなデータを伝達することができる（同じ又は遠隔位置の）１つ以上の電子機器を含む。
【００３４】
特定のコンポーネントを使用してコンピュータシステム３００を説明するが、代替実施形態では、異なるコンポーネント及び／又はサブシステムが、コンピュータシステム３００内に存在する場合がある。例えば、コンピュータシステム３００は、１つ以上の更なる処理サブシステム３１０と、メモリサブシステム３１４、及び／又は通信インターフェース３１４とを含むことができる。更に、サブシステムの１つ以上が、コンピュータシステム３００に存在しない場合がある。更に、一部の実施形態では、コンピュータシステム３００は、図３に図示されていない１つ以上の更なるサブシステムを含むことができる。また、別個のサブシステムが図３に図示されているが、一部の実施形態では、所与のサブシステムの一部又は全部をコンピュータシステム３００内の他のサブシステムの１つ以上に一体化することができ、及び／又はコンピュータシステム３００内のコンポーネントの位置を変えることができる。
【００３５】
サービスを移送する技法をハードウェア及び／又はソフトウェアにおいて実行することができるが、この技法における動作の少なくとも一部は、１つ以上のプログラムモジュール、又は処理サブシステム３１０により実行することができる命令セット（メモリサブシステム３１２内に記憶された通信モジュール３２４など）により実行される。１つ以上のコンピュータプログラムは、コンピュータプログラム機構部を構成することができる。更に、メモリサブシステム３１２内の様々なモジュール内の命令は、高水準手続き型言語、オブジェクト指向プログラム言語、及び／又はアセンブリ言語又は機械語で実施することができる。尚、プログラム言語は、処理サブシステム３１０により実行されるように、たとえば構成可能とすることができるか又は構成することができ、コンパイル又は解釈実行することができる。
【００３６】
先に論じたように、通信インターフェース３１４及び通信モジュール３２４は、コンピュータシステム３００がセルラー電話ネットワーク（１つ以上の基地局及びセル電波塔を含む）と相互作用することを可能にすることができる。伝達された情報を使用して、通信管理システム又は機構部３２６は、電子機器３３０の近似位置３２８を追跡し、ネットワークパフォーマンス３３２をモニタリングし、利用可能なネットワーク３３４のリスト及び関連の資格証明３３６を保守し、ネットワークパフォーマンス３３２に基づいて、必要に応じて、利用可能なネットワーク３３４のリスト及び関連の資格証明３３６を電子機器３３０の１つ以上供給し、選択されたネットワーク３３８を電子機器３３０の少なくとも１つから受信して、サービスをセルラー電話ネットワークから選択されたネットワーク３３８に遷移する命令を供給することができる。
【００３７】
一部の実施形態では、任意選択的な認証モジュール３４０は、利用可能なネットワーク３３４のリスト及び関連の資格証明３３６を供給する前に電子機器３３０の少なくとも１つ及び／又は電子機器３３０の少なくとも１つのユーザを認証することができる。例えば、認証するステップは、電子機器３３０の少なくとも１つの識別子（電子機器が信頼されたユーザにより所有されていることを示す通し番号など）を受信するステップと、電子機器３３０の少なくとも１つからデジタル証明書（電子機器が安心して利用可能なネットワーク３３４の１つにアクセスするのを任せることができることを示す第三者からの証明書など）を受信するステップと、電子機器３３０の少なくとも１つからアクセスコード（暗証番号又はＰＩＮなど）を受信するステップと、及び／又はコンピュータシステム３００により供給された電子機器３３０の少なくとも１つからチャレンジ（セキュリティに関する質問など）に対する応答を受信するステップとを伴うことができる。
【００３８】
更に、一部の実施形態では、電子機器３３０の少なくとも１つとの通信は、任意選択的な暗号化モジュール３４２により（例えば、暗号化キーを使用して）暗号化される。
【００３９】
図４は、図１の電子機器１１０の１つなどの電子機器４００を示すブロック図を示す。電子機器４００は、処理サブシステム４１０と、メモリサブシステム４１２と、ネットワークサブシステム４１４とを含むことができる。
【００４０】
処理サブシステム４１０は、計算動作を実行する１つ以上の機器を含むことができる。例えば、処理サブシステム４１０は、１つ以上のマイクロプロセッサーと、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）と、マイクロコントローラ及び／又はプログラマブル論理回路とを含むことができる。処理サブシステム４１０は、ハードウェア依存タスクを実行する様々な基本的なシステムサービスを取り扱う手続き（又は命令セット）を含むオペレーティングシステム４２２（メモリサブシステム４１２内に記憶）を実行することができる。
【００４１】
メモリサブシステム４１２は、処理サブシステム４１０及びネットワークサブシステム４１４のデータ及び／又は命令を記憶する１つ以上の機器を含むことができる。例えば、メモリサブシステム４１２は、動的ランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）と、静的ランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ）及び／又は他の形式のメモリとを含むことができる。（より一般的には、メモリサブシステム４１２は、情報を記憶するように構成される揮発性メモリ及び／又は不揮発性メモリを含むことができる）更に、メモリサブシステム４１２は、メモリへのアクセスを制御する機構部を含むことができる。一部の実施形態では、メモリサブシステム４１２は、電子機器４００においてメモリに結合された１つ以上のキャッシュを含むメモリ階層を含む。あるいは又は更に、これらの実施形態の一部では、キャッシュの１つ以上は、処理サブシステム４１０内に位置する。
【００４２】
更に、メモリサブシステム４１２を１つ以上の大容量の大容量記憶装置（図示せず）に結合することができる。例えば、メモリサブシステム４１２を磁気又は光学ドライブ、ソリッドステートドライブ、又は別の形式の大容量記憶装置に結合することができる。これらの実施形態では、メモリサブシステム４１２は、使用頻度が高いデータの高速アクセス記憶装置として電子機器４００が使用することができ、一方、大容量記憶装置は、使用頻度が高くないデータを記憶するために使用することができる。
【００４３】
ネットワークサブシステム４１４は、（例えば、ネットワーク動作を行う）有線及び／又は無線ネットワークに結合して、該ネットワーク上で通信する１つ以上の機器を含むことができる。例えば、ネットワークサブシステム４１４としては、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ネットワークシステム、セルラーネットワークシステム（例えば、ＵＭＴＳ、ＬＴＥなどの３Ｇ／４Ｇネットワーク）、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ネットワークシステム、ＩＥＥＥ  ８０２．１１で説明されている規格に基づいてネットワークシステム、（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（商標）ネットワークシステム）イサーネット又はＩＥＥＥ  ８０２．３ネットワークシステム及び／又は別のネットワークシステムを挙げることができる。
【００４４】
ネットワークサブシステム４１４は、プロセッサと、制御装置と、無線／アンテナと、ソケット／プラグと、及び／又は各サポートされたネットワークシステムに結合し、該ネットワークシステム上で通信し、かつ、該ネットワークシステムのデータ及びイベントを取り扱うのに使用される他の機器とを含むことができる。以下の説明では、各ネットワークシステムに結合し、各ネットワークシステム上で通信し、各ネットワークシステムのネットワーク上でデータ及びイベントを取り扱うのに使用される機構部を、集合的にネットワークシステムの「インターフェース」又は「ネットワークインターフェース」という。尚、一部の実施形態では、機器間の「ネットワーク」は、まだ存在しない。したがって、電子機器４００は、電子機器間の単純な無線通信を実行する、例えば、ピアツーピアリンクを介して、パケット又はフレームを送信して他の電子機器により送信されたパケットを受信するネットワークサブシステム４１４における機構部を使用することができる。
【００４５】
電子機器４００内で、バス４１６を使用して、処理サブシステム４１０、メモリサブシステム４１２及びネットワークサブシステム４１４を共に結合することができる。バス４１６は、サブシステムがお互い間でコマンド及びデータを伝達するために使用することができる電気的、光学的、又は電気光学的接続部とすることができる。１本のバス４１６のみが明瞭さを期すために図示されているが、実施形態が異なれば、サブシステム間で含むことができる電気的、光学的、若しくは電気光学的接続部の数又は構成も異なる。
【００４６】
電子機器４００は、少なくとも１つのネットワークインターフェースを有する任意の機器とすることができる（又は、該任意の機器内に含めることができる）。例えば、電子機器４００は、パーソナル又はデスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、サーバ、ワークステーション、（クライアントサーバアーキテクチャ内の）クライアントコンピュータ、メディアプレーヤ（ＭＰ３プレーヤなど）、電化製品、サブノート／ネットブック、タブレットコンピュータ、スマートフォン、セルラー電話、試験設備、ネットワーク電化製品、セットトップボックス、携帯情報端末（ＰＤＡ）、玩具、コントローラ、デジタル信号プロセッサ、ゲームコンソール、デバイスコントローラ、電化製品内計算エンジン、消費者用電子機器（テレビなど）、携帯型コンピューティングデバイス、又は携帯型電子機器、電子手帳及び／又は別の電子機器）とすることができる（又は、これらの中に含めることができる）。ここで論じる内容では、「コンピュータ」又は「コンピュータシステム」は、コンピュータ可読データを操作するか、又はネットワークで２つ以上のコンピュータシステム間でそのようなデータを伝達することができる１つ以上の電子機器を含む。
【００４７】
特定のコンポーネントを使用して電子機器４００を説明するが、代替実施形態では、異なるコンポーネント及び／又はサブシステムが、電子機器４００内に存在する場合がある。例えば、電子機器４００は、１つ以上の更なる処理サブシステム４１０と、メモリサブシステム４１２及び／又はネットワークサブシステム４１４とを含むことができる。更に、サブシステムの１つ以上が、電子機器４００に存在しない場合がある。更に、一部の実施形態では、電子機器４００は、図４に図示されていない１つ以上の更なるサブシステムを含むことができる。電子機器４００は、ディスプレイ上で情報を表示するディスプレイサブシステム、データ収集サブシステム、音声及び／又は映像サブシステム、アラームサブシステム、メディア処理サブシステム及び／又は入出力（Ｉ／Ｏ）サブシステムを含むことができるがこれらに限定されない。また、別個のサブシステムが図４に図示されているが、一部の実施形態では、所与のサブシステムの一部若しくは全部を電子機器４００内の１つ以上の他のサブシステムに一体化することができ、及び／又は電子機器４００内のコンポーネントの位置を変えることができる。
【００４８】
ここで、更にネットワークサブシステム４１４を説明する。図４に示すように、ネットワークサブシステム４１４は、無線４１８と構成機構部４２０とを含むことができる。無線４１８は、無線信号を電子機器４００から送信して、電子機器４００での信号を他の電子機器から受信するのに使用されるハードウェア及び／又はソフトウェア機構部を含むことができる。本明細書に記載の機構部を除き、無線４１８などの無線は、通常、当技術分野で公知であり、したがって詳細には説明しない。
【００４９】
ネットワークサブシステム４１４は任意の数の無線４１８を含むことができるが、１つの無線４１８を有する実施形態を本明細書で説明する。しかしながら、複数無線の実施形態における無線４１８は、記載の単一無線の実施形態と同様に機能することに留意されたい。
【００５０】
無線４１８内の構成機構部４２０は、所与のチャネル（例えば、所与の搬送周波数）で送信及び／又は受信するように無線を構成するために使用される１つ以上のハードウェア及び／又はソフトウェア機構部を含むことができる。例えば、一部の実施形態では、構成機構部４２０は、ＩＥＥＥ  ８０２．１１仕様書に記載されている２．４ＧＨｚ及び５ＧＨｚ帯域のチャネル内の所与のチャネル上でのモニタリング及び／又は送信から異なるチャネル上でのモニタリング及び／又は送信に無線４１８を切り替えるために使用することができる。（尚、本明細書で使用するときの「モニタリング」は、信号を他の電子機器から受信して、受信された信号に関しておそらく１つ以上の処理ステップを実行するステップ、例えば、受信された信号がメッセージ又は要求などを有するフレームを含むかどうか判断するステップを含む）
【００５１】
ネットワークサブシステム４１４は、電子機器４００が別の電子機器と無線で通信することを可能にすることができる。これは、電子機器が初期の接触を行うことを可能にするために無線チャネル上でパケットで広告フレームを送信する（例えば、マルチキャストする）ステップと、次に、（おそらく初めにマルチキャストされた広告フレーム内の情報に基づいて）その後のデータ／管理フレームを交換して、既存の無線ネットワーク（インフラストラクチャネットワークなど）を確立及び／若しくは該無線ネットワークに参加するステップと、通信セッション（例えば、伝送制御プロトコル／インターネットプロトコルセッションなど）を確立するステップと、セキュリティ選択肢（例えば、インターネットプロトコルセキュリティ）を構成するステップと、並びに／又は他の理由でデータ／管理フレームを交換するステップとを含むことができる。尚、広告フレームは、電子機器４００が別の電子機器の１つ以上の特性を判断することを可能にする情報を含むことができる。電子機器４００は、この情報を使用して、他の電子機器と少なくともどのように／いつ通信したらよいか判断することができる。同様に、データ／管理フレームは、他の電子機器に、電子機器４００と少なくともどのように／いつ通信したらよいか伝達することができる。
【００５２】
更に、ネットワークサブシステム４１４は、電子機器４００が、ＡＷＤＬなどピアツーピアリンクを使用して別の電子機器と無線で通信することを可能にすることができる。ＡＷＤＬは、ピア及びサービス発見を行うためにｚｅｒｏ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ規格などの上位プロトコルと一体化することができるピアツーピアマルチキャスト及びユニキャストデータフレーム交換を可能にするアドホックピアツーピアプロトコルである。更に、ＡＷＤＬにより、ＡＷＤＬ電子機器のサブセットにより送信される周期的同期フレームを利用する同期機構部が実現される。同期機構部は、（ＡＷＤＬ電子機器が時間のウィンドウ、又は該電子機器がブロードキャストされる及びユニキャストされるデータフレームを受信する準備ができていなければならない「可用性ウィンドウ」中に定期的にランデブーするように）時間同期、及び（ＡＷＤＬ電子機器が共通のチャネル上で及び共通の期間、すなわち、可用性ウィンドウ中に集まることを可能にする）チャネル同期を行うことができる。
【００５３】
電子機器４００においてフレーム（及び、より一般的にはペイロード）を処理するステップは、符号化された／含まれたフレームを有する無線信号を受信するステップと、メッセージ又は要求を取得するために受信された無線信号を復号する／該信号からフレームを抽出するステップと、フレームを処理してフレーム内に含まれた情報を判断するステップとを含む。尚、フレームは、インフラストラクチャネットワークの名前（例えば、ＳＳＩＤ）及びデータを有するペイロードなど、通信情報と共にヘッダを含むことができる。
【００５４】
一部の実施形態では、セルラー電話ネットワークからＷｉ−Ｆｉ（商標）ネットワークへの遷移サービスの技法は、ネットワークアーキテクチャ内の物理層、リンク層及び／又はネットワーク層においてなど下位ハードウェアを使用して実行される。例えば、この技法は、少なくともある程度、メディアアクセス制御層内で実行される場合がある。しかしながら、他の実施形態では、この技法内の動作の少なくとも一部は、処理サブシステム４１０が実行することができる、１つ以上のプログラムモジュール又は命令セット（メモリサブシステム４１２内に記憶された任意選択的な通信モジュール４２４など）により行われる。（一般に、この技法は、当技術分野で公知であるように、実行されることが、ハードウェアにおいては多く、ソフトウェアにおいては少なく、又はハードウェアにおいては少なく、ソフトウェアにおいては多い場合がある。）１つ以上のコンピュータプログラムが、コンピュータプログラム機構部を構成する場合がある。更に、メモリサブシステム４１２内の様々なモジュール内の命令は、高水準手続き型言語、オブジェクト指向プログラム言語、及び／又はアセンブリ言語又は機械語で実施することができる。尚、プログラム言語は、プログラミングサブシステム４１０により実行されるように、たとえば構成可能とすることができるか又は構成することができ、コンパイル又は解釈実行することができる。
【００５５】
例えば、先に論じたように、選択モジュール４２６は、利用可能なネットワーク３３４のリスト及び関連の資格証明３３６をネットワークサブシステム４１４を介して受信することができる。その後、選択モジュール４２６は、１つ以上の通信基準４２８に基づいてネットワーク３３８を選択することができ、かつ、ネットワークサブシステム４１４を介してこれを伝達することができる。一部の実施形態では、選択モジュール４２６は、ディスプレイ４３２上で表示されるメッセージ４３０をネットワークサブシステム４１４を介して受信する。このメッセージは、電子機器４００のユーザが利用可能なネットワーク３３４の１つを選択するように要求することができ、ユーザの応答は、選択されたネットワーク３３８を指定することができる。ユーザを選択を行うのを支援するために、通信基準４２８の１つ以上を表示することもできる。
【００５６】
前出の説明では、「一部の実施形態」に言及している。尚、「一部の実施形態」では、可能な実施形態の全てのサブセットを説明しているが、必ずしも実施形態の同じサブセットを指定しているわけではない。
【００５７】
尚、説明した実施形態は、現行のＩＥＥＥ  ８０２．１１無線チャネルなど既存インフラストラクチャネットワークへの遷移サービス、又はＩＥＥＥ  ８０２．１１で説明されているネットワーク方式に限定されないものとする。例えば、一部の実施形態は、８０２．１１仕様書の（すなわち、ＩＥＥＥ  ８０２．１１ａｄ規格を用いた）新しく提案された６０ＧＨｚの帯域を使用することができる。
【００５８】
前述の説明は、当業者が本開示を製作及び使用することを可能にすることが意図されており、特定の用途及び要件というコンテキストにおいて行われている。更に、本開示の実施形態の前述の説明は、例示及び説明のみを目的として提示したものである。網羅的であること、又は開示した形態に本開示を限定しないものとする。したがって、多くの改変及び変形が、当業者に明らかであろうし、本明細書で定義される一般原則は、本開示の趣旨と範囲から逸脱することなく他の実施形態及び用途に適用することができる。更に、前出の実施形態に関して論じた内容は、本開示を限定しないものとする。したがって、本開示は、示す実施形態に限定されないものとし、本明細書で開示する諸原理及び特徴と合致する最も広い範囲を与えられるものとする。
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図１】
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