(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて端末が制御情報を受信する方法であって、
集合レベル別にＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＣＨａｎｎｅｌ）候補のセットに対して復号を試みるステップ、
を含み、
前記集合レベルとして可能な値のうちの最小値は、前記復号を試みるＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）ペアにおけるＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量によって設定されたものである、制御情報受信方法。
【請求項２】
前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも小さい場合に集合レベルとして可能な値のうちの最小値は、前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも大きい場合に集合レベルとして可能な値のうちの最小値よりも大きく設定される、請求項１に記載の制御情報受信方法。
【請求項３】
前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも小さい場合に集合レベルとして可能な値のうちの最小値は２であり、前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも大きい場合に集合レベルとして可能な値のうちの最小値は１である、請求項２に記載の制御情報受信方法。
【請求項４】
前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも小さい場合に集合レベルとして可能な値は２、４、８、１６であり、前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも大きい場合に集合レベルとして可能な値は１、２、４、８である、請求項２に記載の制御情報受信方法。
【請求項５】
前記リソースがＲＥ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔ）である、請求項１に記載の制御情報受信方法。
【請求項６】
前記ＰＲＢペアが４個のＥＣＣＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ）からなる、請求項１に記載の制御情報受信方法。
【請求項７】
前記ＥＣＣＥが前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソース及びＥＰＤＣＣＨに関連していないリソースを含む、請求項６に記載の制御情報受信方法。
【請求項８】
前記端末は、前記ＥＣＣＥから前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースのみを抽出して復号する、請求項７に記載の制御情報受信方法。
【請求項９】
前記端末は、前記ＥＰＤＣＣＨに関連していないリソースを判断するための情報を基地局から受信する、請求項７に記載の制御情報受信方法。
【請求項１０】
前記情報が上位層シグナリングによって受信される、請求項９に記載の制御情報受信方法。
【請求項１１】
前記端末は、ＰＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  ＣＨａｎｎｅｌ）又は同期チャネルのうち一つ以上が送信されるＰＲＢペアのＥＣＣＥを、前記復号を試みる際に除外する、請求項７に記載の制御情報受信方法。
【請求項１２】
前記ＰＲＢペアは、局部型（Ｌｏｃａｌｉｓｅｄ）ＥＰＤＣＣＨ送信のためのＰＲＢペア又は分散型（Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ）ＥＰＣＣＨ送信のためのＰＢＲペアのいずれかに含まれたものである、請求項１に記載の制御情報受信方法。
【請求項１３】
無線通信システムにおける端末装置であって、
受信モジュールと、
プロセッサと、
を備え、
前記プロセッサは、集合レベル別にＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＣＨａｎｎｅｌ）候補のセットに対して復号を試み、前記集合レベルとして可能な値のうちの最小値は、前記復号を試みるＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）ペア内のＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量によって設定されたものである、端末装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は、無線通信システムに関し、特に、ＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を用いた制御情報受信方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどのような種々の通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは、利用可能なシステムリソース（帯域幅、送信電力など）を共有して複数ユーザーとの通信を支援できる多元接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムとなっている。多元接続システムの例には、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ（ｍｕｌｔｉ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明では、ＥＰＤＣＣＨのブラインド復号を用いた制御情報受信方法、特に、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースが比較的少ない場合に係る実施例が開示される。
【０００４】
本発明で達成しようとする技術的課題は、以上に言及している技術的課題に制限されるものではなく、言及していない別の技術的課題は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の第１の技術的な側面は、無線通信システムにおいて端末が制御情報を受信する方法において、集合レベル別にＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＣＨａｎｎｅｌ）候補のセットに対して復号を試みるステップ、を含み、前記集合レベルとして可能な値のうちの最小値は、前記復号を試みるＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）ペアにおけるＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量によって設定されたものである、制御情報受信方法である。
【０００６】
本発明の第２の技術的な側面は、無線通信システムにおける端末装置において、受信モジュールと、プロセッサと、を備え、前記プロセッサは、集合レベル別にＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＣＨａｎｎｅｌ）候補のセットに対して復号を試み、前記集合レベルとして可能な値のうちの最小値は、前記復号を試みるＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）ペア内のＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量によって設定されたものである、端末装置である。
【０００７】
本発明の第１乃至第２の技術的な側面は次の事項を含むことができる。
【０００８】
前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも小さい場合に集合レベルとして可能な値のうちの最小値は、前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも大きい場合に集合レベルとして可能な値のうちの最小値よりも大きく設定されてもよい。
【０００９】
前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも小さい場合に集合レベルとして可能な値のうちの最小値は２であり、前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも大きい場合に集合レベルとして可能な値のうちの最小値は１であってもよい。
【００１０】
前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも小さい場合に集合レベルとして可能な値は２、４、８、１６であり、前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも大きい場合に集合レベルとして可能な値は１、２、４、８であってもよい。
【００１１】
前記リソースはＲＥ（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｅｌｅｍｅｎｔ）であってもよい。
【００１２】
前記ＰＲＢペアは４個のＥＣＣＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ）からなってもよい。
【００１３】
前記ＥＣＣＥは前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソース及びＥＰＤＣＣＨに関連していないリソースを含んでもよい。
【００１４】
前記端末は、前記ＥＣＣＥから前記ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースのみを抽出して復号してもよい。
【００１５】
前記端末は、前記ＥＰＤＣＣＨに関連していないリソースを判断するための情報を基地局から受信してもよい。
【００１６】
前記情報は上位層シグナリングによって受信されてもよい。
【００１７】
前記端末は、ＰＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  ＣＨａｎｎｅｌ）又は同期チャネルのうち一つ以上が送信されるＰＲＢペアのＥＣＣＥを、前記復号を試みる際に除外してもよい。
【００１８】
前記ＰＲＢペアは、局部型（Ｌｏｃａｌｉｓｅｄ）ＥＰＤＣＣＨ送信のためのＰＲＢペア又は分散型（Ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ）ＥＰＣＣＨ送信のためのＰＢＲペアのいずれかに含まれたものであってもよい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なのリソースが少ない場合にもコーディング利得を維持することが可能になる。
【００２０】
本発明から得られる効果は、以上に言及した効果に制限されず、言及していない別の効果は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【図２】下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】探索空間を説明するための図である。
【図６】参照信号を説明するための図である。
【図７】ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なのリソースが少ない場合の一例示を示す図である。
【図８】本発明の実施例に係る利用可能なリソースが少ないＰＲＢペアにおいてリソース対ＣＣＥマッピング方法を説明するための図である。
【図９】本発明の実施例に係る探索空間を構成する方法を説明するための図である。
【図１０】本発明の実施例をＮＣＴ（Ｎｅｗ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｔｙｐｅ）に適用した場合を説明するための図である。
【図１１】本発明の実施例に係るＤＭＲＳ（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）ベース送信に関する説明の理解を助けるための用途として、同期信号送信を示す図である。
【図１２】本発明の実施例に係るＤＭＲＳベース送信を説明するための図である。
【図１３】本発明の実施例に係るＤＭＲＳベース送信を説明するための図である。
【図１４】送受信装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本明細書に添付される図面は、本発明に関する理解を提供するためのもので、本発明の種々の実施形態を示し、明細書の記載と共に本発明の原理を説明するためのものである。
【００２３】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮されてもよい。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されることもあり。また、一部の構成要素及び／又は特徴が結合して本発明の実施例を構成することもある。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００２４】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）により行われることもある。
【００２５】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）からなるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる種々の動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ Ｂ、ｅＮｏｄｅ Ｂ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代えてもよい。
【００２６】
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００２７】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置は省略されたり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示されてもよい。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００２８】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明を省いた段階又は部分は、上記の標準文書でサポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００２９】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような種々の無線接続システムに利用することができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ） ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ ＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び進展したＩＥＥＥ ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰ ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心にして説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００３０】
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００３１】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンクデータパケット送信はサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造と、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００３２】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ ＬＴＥシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いるので、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルはＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ばれることもある。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割当単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００３３】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって異なることがある。ＣＰには拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）と正規ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが正規ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１ ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、正規ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合に、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために拡張ＣＰを用いることができる。
【００３４】
正規ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てることができる。
【００３５】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレーム構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレームと、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）とで構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンクの間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプによらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００３６】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更することができる。
【００３７】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、正規ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）では１スロットが７ ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）では１スロットが６ ＯＦＤＭシンボルを含んでもよい。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮDLは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットの構造は下りリンクスロットの構造と同一であってもよい。
【００３８】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で一番目のスロットの先頭における最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ ＬＴＥシステムで用いられる下り制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理下り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に使われるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上り送信の応答としてＨＡＲＱ ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含んだり、任意の端末グループに対する上り送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下り共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当及び送信フォーマット、上り共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割当、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信され、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることもできる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組合せ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割当単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと利用可能なビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレート間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００３９】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）するという。
【００４０】
ＤＣＩフォーマット
【００４１】
現在ＬＴＥ−Ａ（ｒｅｌｅａｓｅ  １０）によれば、ＤＣＩフォーマット０、１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、３、３Ａ、４が定義されている。ここで、ＤＣＩフォーマット０、１Ａ、３、３Ａは、後述するブラインド復号回数を減らすべく同一のメッセージサイズを有するように規定されている。このようなＤＣＩフォーマットは、送信しようする制御情報の用途によって、ｉ）上りリンク承認に用いられるＤＣＩフォーマット０、４、ii）下りリンクスケジューリング割当に用いられるＤＣＩフォーマット１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、iii ）電力制御命令のためのＤＣＩフォーマット３、３Ａに区別できる。
【００４２】
上りリンク承認に用いられるＤＣＩフォーマット０は、後述するキャリアアグリゲーションにおいて必要な搬送波オフセット（ｃａｒｒｉｅｒ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）、ＤＣＩフォーマット０と１Ａを区別するために用いられるオフセット（ｆｌａｇ  ｆｏｒ  ｆｏｒｍａｔ  ０／ｆｏｒｍａｔ  １Ａ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｔｉｏｎ）、上りリンクのＰＵＳＣＨ送信において周波数ホップが用いられるか否かを知らせるホッピングフラグ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｈｏｐｐｉｎｇ  ｆｌａｇ）、端末がＰＵＳＣＨ送信に用いるべきリソースブロック割当に関する情報（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ  ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ）、変調及び符号化方式（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｄｉｎｇ  ｓｃｈｅｍｅ）、ＨＡＲＱプロセスと関連して初期送信のためにバッファーを空にするために用いられる新しいデータ指示子（ｎｅｗ  ｄａｔａ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）、ＰＵＳＣＨのための送信電力制御命令（ＴＰＣ  ｃｏｍｍａｎｄ  ｆｏｒ  ｓｃｈｅｄｕｌｅｄ  ｆｏｒ  ＰＵＳＣＨ）、ＤＭＲＳ（Ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）のための巡回シフト情報（ｃｙｃｌｉｃ  ｓｈｉｆｔ  ｆｏｒ  ＤＭＲＳ  ａｎｄ  ＯＣＣ  ｉｎｄｅｘ）、ＴＤＤ動作で必要な上りリンクインデックス（ＵＬ  ｉｎｄｅｘ）及びチャネル品質情報（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｑｕａｌｉｔｙ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）要求情報（ＣＳＩ  ｒｅｑｕｅｓｔ）などを含むことができる。一方、ＤＣＩフォーマット０は同期式ＨＡＲＱを用いているため、下りリンクスケジューリング割当に関するＤＣＩフォーマットとは違い、リダンダンシバージョン（ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  ｖｅｒｓｉｏｎ）を含まない。搬送波オフセットは、クロス搬送波スケジューリングが用いられない場合にはＤＣＩフォーマットに含まれない。
【００４３】
ＤＣＩフォーマット４は、ＬＴＥ−Ａリリース１０で新たに追加されたもので、ＬＴＥ−Ａにおいて上り送信に空間多重化が適用されることを支援する。ＤＣＩフォーマット４は、ＤＣＩフォーマット０と比較して空間多重化のための情報をさらに含むので、より大きいメッセージサイズを有し、ＤＣＩフォーマット０に含まれる制御情報に追加の御情報をさらに含む。すなわち、ＤＣＩフォーマット４は、二番目の送信ブロックのための変調及び符号化方式、多重アンテナ送信のためのプリコーディング情報、サウンディング参照信号要請（ＳＲＳ  ｒｅｑｕｅｓｔ）情報をさらに含む。一方、ＤＣＩフォーマット４はＤＣＩフォーマット０よりも大きいサイズを有するので、ＤＣＩフォーマット０と１Ａを区別するオフセットは含まない。
【００４４】
下りリンクスケジューリング割当に関連したＤＣＩフォーマット１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃは、空間多重化を支援しない１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄと、空間多重化を支援する２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃとに区別できる。
【００４５】
ＤＣＩフォーマット１Ｃは、コンパクト下りリンク割当であって、周波数連続的割当のみを支援し、他のフォーマットと比較して搬送波オフセット、リダンダンシバージョンを含まない。
【００４６】
ＤＣＩフォーマット１Ａは、下りリンクスケジューリング及びランダムアクセス手順のためのフォーマットである。ここには、搬送波オフセット、下りリンク分散型送信が用いられるか否かを知らせる表示子、ＰＤＳＣＨリソース割当情報、変調及び符号化方式、リダンダンシバージョン、ソフトコンバイニングのために用いられるプロセッサを知らせるためのＨＡＲＱプロセッサ番号、ＨＡＲＱプロセスと関連して初期送信のためにバッファーを空にするために用いられる新しいデータオフセット、ＰＵＣＣＨのための送信電力制御命令、ＴＤＤ動作で必要な上りリンクインデックスなどを含むことができる。
【００４７】
ＤＣＩフォーマット１は、大部分の制御情報がＤＣＩフォーマット１Ａと略同様になっている。ただし、ＤＣＩフォーマット１Ａが連続したリソース割当に関連するものであるに対し、ＤＣＩフォーマット１は不連続のリソース割当を支援する。従って、ＤＣＩフォーマット１はリソース割当ヘッダーをさらに含むため、リソース割当の柔軟性が増大することのトレードオフとして制御シグナリングオーバーヘッドは多少増加する。
【００４８】
ＤＣＩフォーマット１Ｂ、１Ｄは、ＤＣＩフォーマット１と比較すると、プリコーディング情報をさらに含むという点で共通する。ＤＣＩフォーマット１ＢはＰＭＩ確認を、ＤＣＩフォーマット１Ｄは下りリンク電力オフセット情報をそれぞれ含む。その他ＤＣＩフォーマット１Ｂ、１Ｄに含まれた制御情報は、ＤＣＩフォーマット１Ａのそれと殆ど一致する。
【００４９】
ＤＣＩフォーマット２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃは、基本的にＤＣＩフォーマット１Ａに含まれた制御情報の大部分を含むとともに、空間多重化のための情報をさらに含む。それらの情報には、二番目の送信ブロックに関する変調及び符号化方式、新しいデータオフセット、及びリダンダンシバージョンが該当する。
【００５０】
ＤＣＩフォーマット２は、閉ループ空間多重化を支援し、２Ａは開ループ空間多重化を支援する。両者ともプリコーディング情報を含む。ＤＣＩフォーマット２Ｂは、ビームフォーミングと結合されたデュアルレイヤ空間多重化を支援し、ＤＭＲＳのための巡回シフト情報をさらに含む。ＤＣＩフォーマット２ＣはＤＣＩフォーマット２Ｂの拡張として理解してもよく、８個のレイヤまで空間多重化を支援する。
【００５１】
ＤＣＩフォーマット３、３Ａは、前述した上りリンク承認及び下りリンクスケジューリング割当のためのＤＣＩフォーマットに含まれている送信電力制御情報を補完、すなわち半−持続的（ｓｅｍｉ−ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｔ）スケジューリングを支援するために用いることができる。端末当たり、ＤＣＩフォーマット３は１ビット、３Ａは２ビットの命令が用いられる。
【００５２】
上述のようなＤＣＩフォーマットのいずれか一つを一つのＰＤＣＣＨで送信し、複数のＰＤＣＣＨを制御領域内で送信することができる。端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。
【００５３】
ＰＤＣＣＨプロセシング
【００５４】
ＰＤＣＣＨをＲＥにマップする時、連続した論理割当単位である制御チャネル要素（ＣＣＥ）を用いる。１個のＣＣＥは複数（例えば、９個）のリソース要素グループ（ＲＥＧ）を含み、１個のＲＥＧは、参照信号（ＲＳ）を除外した状態で隣接する４個のＲＥで構成される。
【００５５】
特定のＰＤＣＣＨのために必要なＣＣＥの個数は、制御情報のサイズであるＤＣＩペイロード、セル帯域幅、チャネル符号化率などによって異なってくる。具体的に、特定のＰＤＣＣＨのためのＣＣＥの個数を、下記の表１のように、ＰＤＣＣＨフォーマットによって定義することができる。
【００５６】
【表１】
0005873953.tif 000002
【００５７】
前述した通り、ＰＤＣＣＨには４種類のフォーマットのいずれか一つを用いることができるが、それが端末には表示されない。そのため、端末にとってはＰＤＣＣＨフォーマットを知らないまま復号をしなければならない。これをブラインド復号という。ただし、端末が下りリンクに用いられる可能な全ＣＣＥを各ＰＤＣＣＨフォーマットに対して復号することは大きな負担となるため、スケジューラに対する制約と復号試み回数を考慮して探索空間（Ｓｅａｒｃｈ  Ｓｐａｃｅ）を定義する。
【００５８】
すなわち、探索空間は、集合レベル（Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ  Ｌｅｖｅｌ）上で端末が復号を試みるべきＣＣＥからなる候補（ｃａｎｄｉｄａｔｅ）ＰＤＣＣＨの集合である。ここで、集合レベル及びＰＤＣＣＨ候補の数を下記の表２のように定義することができる。
【００５９】
【表２】
0005873953.tif 000003
【００６０】
上記の表２からわかるように、４種類の集合レベルが存在するので、端末は各集合レベルによって複数個の探索空間を有する。また、表２に示すように、探索空間は、端末特定探索空間と共通探索空間とに区別できる。端末特定探索空間は特定の端末のためのもので、各端末は、端末特定探索空間をモニタして（可能なＤＣＩフォーマットによってＰＤＣＣＨ候補集合に対して復号を試みて）、ＰＤＣＣＨにマスクされているＲＮＴＩ及びＣＲＣを確認し、有効な場合、制御情報を獲得することができる。
【００６１】
共通探索空間は、システム情報に対する動的スケジューリングやページングメッセージなどを含め、複数の端末又は全端末がＰＤＣＣＨを受信する必要がある場合のためのものである。ただし、共通探索空間は、リソース運用上、特定端末のためのものとして用いられてもよい。また、共通探索空間は端末特定探索空間とオーバーラップしてもよい。上記の探索空間は具体的に下記の式１によって決定することができる。
【００６２】
【数１】
0005873953.tif 000004
【００６３】
【数２】
0005873953.tif 000005
【００６４】
図５は、上記の式１によって定義できる各集合レベルでの端末特定探索空間（陰影部分）を示す。ここで、キャリアアグリゲーションは適用されておらず、また、ＮＣＣＥ，ｋは、説明の便宜のために３２個とした。
【００６５】
図５の（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）はそれぞれ、集合レベル１、２、４、８の場合を例示しており、数字はＣＣＥ番号を表す。図５で、各集合レベルにおいて探索空間の開始ＣＣＥは、上述したようにＲＮＴＩ及びサブフレーム番号ｋで決定されるが、一つの端末に対して同一のサブフレーム内でモジューロ関数とＬによって集合レベルごとに異なるように決定されてもよく、Ｌによって常に集合レベルの倍数のみと決定される。ここで、Ｙｋは例示的にＣＣＥ番号１８と前提した。開始ＣＣＥから端末は、当該集合レベルによって決定されるＣＣＥ単位で順次に復号を試みる。例えば、図５の（ｂ）で、端末は、開始ＣＣＥであるＣＣＥ番号４から集合レベルによって２個のＣＣＥ単位で復号を試みる。
【００６６】
上述した通り、端末は探索空間に対して復号を試みるが、この復号試みの回数は、ＤＣＩフォーマット及びＲＲＣシグナリングによって指示される送信モード（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｍｏｄｅ）によって決定される。キャリアアグリゲーションが適用されない場合、端末は共通探索空間に対してＰＤＣＣＨ候補数６個のそれぞれに対して２種類のＤＣＩサイズ（ＤＣＩフォーマット０／１Ａ／３／３Ａ、及びＤＣＩフォーマット１Ｃ）を考慮するので、最大１２回の復号試みが必要である。端末特定探索空間に対しては、ＰＤＣＣＨ候補数（６＋６＋２＋２＝１６）に対して２種類のＤＣＩサイズを考慮するので、最大３２回の復号試みが必要である。したがって、キャリアアグリゲーションが適用されない場合、最大４４回の復号試みが必要である。
【００６７】
一方、キャリアアグリゲーションが適用される場合は、下りリンクリソース（構成搬送波）の数だけの端末特定探索空間とＤＣＩフォーマット４のための復号が追加されるため、最大復号回数はさらに増加することになる。
【００６８】
参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＲＳ）
【００６９】
無線通信システムにおいてパケットを送信する時、パケットは無線チャネルを介して送信されるため、送信過程で信号の歪が発生することがある。歪んだ信号を受信側で正しく受信するためには、チャネル情報を用いて受信信号から歪を補正しなければならない。チャネル情報を知るために、送信側、受信側の両方で知っている信号を送信し、当該信号がチャネルを介して受信される時の歪の度合によってチャネル情報を知る方法を主に用いる。この信号をパイロット信号（Ｐｉｌｏｔ  Ｓｉｇｎａｌ）又は参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）という。
【００７０】
多重アンテナを用いてデータを送受信する場合は、各送信アンテナと受信アンテナの間のチャネル状況を知らなければ正しい信号を受信することができない。そのため、各送信アンテナ別に、より具体的にはアンテナポート別にそれぞれの参照信号が存在しなければならない。
【００７１】
参照信号は上りリンク参照信号と下りリンク参照信号とに区別することができる。現在、ＬＴＥシステムには上りリンク参照信号として、
【００７２】
ｉ）ＰＵＳＣＨ及びＰＵＣＣＨを介して送信された情報のコヒーレント（ｃｏｈｅｒｅｎｔ）な復調のためのチャネル推定のための復調参照信号（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＤＭＲＳ）
【００７３】
ii）基地局が、ネットワークが異なる周波数上の上りリンクチャネル品質を測定するためのサウンディング参照信号（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＳＲＳ）がある。
【００７４】
一方、下りリンク参照信号としては、
【００７５】
ｉ）セル内の全ての端末が共有するセル−特定参照信号（Ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＲＳ）
【００７６】
ii）特定端末のみのための端末−特定参照信号（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）
【００７７】
iii ）ＰＤＳＣＨが送信される場合、コヒーレントな復調のために送信されるＤＭＲＳ
【００７８】
iv）下りリンクＤＭＲＳが送信される場合、チャネル状態情報（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＣＳＩ）を伝達するためのチャネル状態情報参照信号（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＳＩ−ＲＳ）
【００７９】
ｖ）ＭＢＳＦＮ（Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）モードで送信される信号に対するコヒーレントな復調のために送信されるＭＢＳＦＮ参照信号（ＭＢＳＦＮ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）
【００８０】
vi）端末の地理的位置情報を推定するために用いられる位置参照信号（Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）がある。
【００８１】
参照信号はその目的によって２種類に大別することができる。チャネル情報獲得のための参照信号とデータ復調のための参照信号がある。前者は、ＵＥが下りリンクのチャネル情報を獲得できるようにすることに目的があるため、広帯域で送信しなければならず、特定サブフレームで下りリンクデータを受信しない端末であってもその参照信号を受信しなければならない。また、これはハンドオーバーなどの状況でも用いられる。後者は、基地局が下りリンクデータを送信する時、当該リソースで共に送る参照信号であり、端末は当該参照信号を受信することによってチャネル測定をし、データを復調することができる。この参照信号はデータの送信される領域で送信しなければならない。
【００８２】
ＣＲＳはチャネル情報獲得及びデータ復調の２つの目的に用いられ、端末特定参照信号はデータ復調用にのみ用いられる。ＣＲＳは、広帯域に対して毎サブフレームごとに送信され、基地局の送信アンテナ個数によって最大４個のアンテナポートに対する参照信号が送信される。
【００８３】
例えば、基地局の送信アンテナ数が２個の場合、０番と１番のアンテナポートに対するＣＲＳが送信され、４個の場合、０〜３番のアンテナポートに対するＣＲＳがそれぞれ送信される。
【００８４】
図６は、既存の３ＧＰＰ ＬＴＥシステム（例えば、リリース−８）において定義するＣＲＳ及びＤＲＳが下りリンクリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）上にマップされるパターンを示す図である。参照信号がマップされる単位としての下りリンクリソースブロック対は時間上で１サブフレーム×周波数上で１２副搬送波の単位で表現することができる。すなわち、１リソースブロック対は、時間上で、正規ＣＰの場合（図６（ａ））は１４個のＯＦＤＭシンボル長、拡張ＣＰの場合（図６（ｂ））は１２個のＯＦＤＭシンボル長を有する。
【００８５】
図６は、基地局が４個の送信アンテナを支援するシステムにおいて、参照信号の、リソースブロック対上における位置を示している。図６で、「０」、「１」、「２」及び「３」で表示されたリソース要素（ＲＥ）は、それぞれ、アンテナポートインデックス０、１、２及び３に対するＣＲＳの位置を示す。一方、図６で、「Ｄ」で表示されたリソース要素は、ＤＭＲＳの位置を示す。
【００８６】
リリース１１以降のＬＴＥシステムでは、ＣｏＭＰ（Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅ  Ｍｕｌｔｉ  Ｐｏｉｎｔ）、ＭＵ−ＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉ  Ｕｓｅｒ−Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔ）などによるＰＤＣＣＨの容量不足、及びセル間干渉（ｉｎｔｅｒ−ｃｅｌｌ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）によるＰＤＣＣＨの性能減少などに対する解決策としてＥｎｈａｎｃｅｄ−ＰＤＣＣＨ（ＥＰＤＣＣＨ）が考慮されている。また、ＥＰＤＣＣＨではプリコーディング（ｐｒｅ−ｃｏｄｉｎｇ）利得などを得るために、既存のＣＲＳベースのＰＤＣＣＨと異なり、ＤＭＲＳに基づいてチャネル推定を行うことができる。
【００８７】
前述したＰＤＣＣＨの送信がＲＥＧ、ＲＥＧで構成されたＣＣＥに基づくのに対し、ＥＰＤＣＣＨ送信は、ＥＲＥＧ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  ＲＥＧ）、ＥＣＣＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  ＣＣＥ）、ＰＲＢペアに基づくことができる。ここで、ＥＣＣＥは４個のＥＲＥＧで構成し、一つのＰＲＢペアは４個のＥＣＣＥで構成することができる。ＰＤＣＣＨの場合と同様、ＥＰＤＣＣＨでも集合レベルの概念を用いる。ただし、ＥＰＤＣＣＨにおける集合レベルはＥＣＣＥに基づく。
【００８８】
ＥＰＤＣＣＨ送信は、ＥＰＤＣＣＨ送信に用いられるＰＲＢペアの構成によって局部型（ｌｏｃａｌｉｚｅｄ）ＥＰＤＣＣＨ送信と分散型（ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ）ＥＰＤＣＣＨ送信とに区別することができる。局部型ＥＰＤＣＣＨ送信は、一つのＥＰＤＣＣＨ送信に用いられるＥＣＣＥが周波数ドメインにおいて隣接している場合を意味し、ビームフォーミング利得を得るために特定プリコーディングを適用することもできる。例えば、局部型ＥＰＤＣＣＨ送信は、集合レベルに該当する個数の連続したＥＣＣＥに基づくことができる。一方、分散型ＥＰＤＣＣＨ送信は、一つのＥＰＤＣＣＨが周波数ドメインにおいて分離されたＰＲＢペアで送信されることを意味し、周波数ダイバーシティ側面の利得がある。例えば、分散型ＥＰＤＣＣＨ送信は、周波数ドメインにおいて分離されたＰＲＢペアのそれぞれに含まれた４個のＥＲＥＧからなるＥＣＣＥに基づくことができる。
【００８９】
端末はＥＰＤＣＣＨを通じて制御情報（ＤＣＩ）を受信／獲得するために、既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムと同様にブラインド復号を行うことができる。より具体的に、端末は、設定された送信モードに該当するＤＣＩフォーマットのために、集合レベル別にＥＰＤＣＣＨ候補のセットに対して復号を試みる（モニタリング）することができる。ここで、モニタリングの対象となるＥＰＤＣＣＨ候補のセットを、ＥＰＤＣＣＨ端末特定探索空間と呼ぶことができ、この探索空間は集合レベル別に設定／構成することができる。また、集合レベルは、前述した既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムとはやや違い、サブフレームタイプ、ＣＰの長さ、ＰＲＢペア内の利用可能なリソース量などによって｛１、２、４、８、１６、３２｝が可能である。
【００９０】
ここで、ＥＰＤＣＣＨ送信のために利用可能なリソース（例えば、ＲＥ）の量が全てのＰＲＢペアで同一でない場合、同一の集合レベルが同一のコーディング利得（ｃｏｄｉｎｇ  ｇａｉｎ）を保障できないことがある。例えば、あるＰＲＢペアでＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースが一般ＰＲＢペアの１／４である場合を仮定すれば、集合レベル８のコーディング利得を得るために集合レベル２３（３２個のＥＣＣＥ）が必要となることがある。ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースは、ＰＤＣＣＨ送信の有無／ＰＤＣＣＨが送信されるＯＦＤＭシンボルの個数、ＣＳＩ−ＲＳ送信の有無、ゼロパワーＣＳＩ−ＲＳ送信の有無などによってＰＲＢペア別に異なってくることがある。また、ＴＤＤにおけるスペシャルサブフレームなどのサブフレーム設定（例えば、サブフレーム設定０、５など）によってＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量が異なってくることがある。また、図７に例示するように、ＰＢＣＨ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  ＣＨａｎｎｅｌ）及び／又はＰＳＳ（Ｐｒｉｍａｒｙ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  Ｓｉｇｎａｌ）／ＳＳＳ（Ｓｅｃｏｎｄａｒｙ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｏｕｓ  Ｓｉｇｎａｌ）の送信によってＥＰＤＣＣＨ送信のために利用可能なリソースの量は異なってくることがある。このようにＥＰＤＣＣＨ送信のためのＰＲＢペアでＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量が異なってくる場合、特に、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量が減る場合、高いレベルの集合レベルがコーディング利得の側面では、低いレベルの集合レベルと類似の結果を奏することもある。そこで、以下ではこのような問題を解決するための実施例を説明する。また、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量が減るＰＲＢペアにおいて端末のブラインド復号に関する様々な方法を説明する。
【００９１】
実施例１
【００９２】
第一の実施例は、Ｅ−ＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量が少ないＰＲＢペアでは、一般的なＰＲＢペアの場合に比べて高い集合レベルを用いてＥ−ＰＤＣＣＨを復号する方法である。これは、同一のコーディング利得を得るために、より高い集合レベルを用いる方法と理解することができる。すなわち、端末はブラインド復号時に、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも大きい場合、集合レベルとして｛１、２、４、８｝を用い、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも小さい場合は集合レベルとして｛２、４、８、１６｝を用いることができる。言い換えると、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも小さい場合に集合レベルとして可能な値のうちの最小値を、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量があらかじめ設定された値よりも大きい場合に集合レベルとして可能な値のうちの最小値よりも大きく設定することができる。上述した集合レベルの例示は局部型ＥＰＤＣＣＨのためのＰＲＢセットの場合であってもよく、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量が大きい場合に｛１、２、４、８、１６｝、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量が小さい場合には｛２、４、８、１６、３２｝が用いられてもよい。
【００９３】
この場合、ＰＲＢペアにおいてリソース対ＣＣＥマッピングを以下の説明のように行うことができる。
【００９４】
第一に、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースが少ないＰＲＢペアであっても、一般的なＰＲＢペアのようなリソースマッピングを用いることができる（ここで、一般的なＰＲＢペアとは、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースが比較的大きい場合を意味する。例えば、ＰＢＣＨ／ＳＣＨが含まれていない場合、又はＴＤＤにおいてスペシャルサブフレーム以外のサブフレームなどであるが、必ずしもこれに限定されない）。
【００９５】
すなわち、ＰＲＢペアにおいて追加的なシグナリング又はサブフレーム構造上、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースが減少しても、一般的なＰＲＢペアと仮定してＰＲＢペア内のＥＣＣＥを構成することができる。したがって、ＥＣＣＥは、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソース及びＥＰＤＣＣＨに関連していないリソース（例えば、ＣＳＩ−ＲＳ／ＣＲＳ／ＰＢＣＨ／ＰＳＳ／ＳＳＳのためのＲＥ）を含むことができる。例えば、図８（ａ）に示すように、ＰＲＢペア８１０においてＥＣＣＥ８１１〜８１４はＥＰＤＣＣＨに関連していないリソース（ＰＢＣＨ＆ＳＣＨ）を含むことができる（図８では、ＰＤＣＣＨがＯＦＤＭシンボル２個を通じて送信され、ＰＢＣＨ及び／又はＳＣＨが送信されるＰＲＢペアを、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースが少ないＰＢＲペアの例示として示し、且つ、便宜上、ＥＣＣＥがＰＢＲペアにおいてＦＤＭ方式（図８（ａ））又はＴＤＭ方式（図８（ｂ））で区画されることを示しているが、これと違い、インターリーブされたＲＥがＥＣＣＥを構成してもよいことは明らかである）。
【００９６】
これは、実質的にＥＰＤＣＣＨを送信する各ＥＣＣＥのサイズが減ったものと理解することができる。例えば、ＰＢＣＨ、ＳＣＨなどによってＰＲＢペア内でＥＰＤＣＣＨ用途に用い得るＲＥの個数が１／２に減少する場合、各ＥＣＣＥにおいてＥＰＤＣＣＨ送信に用いられるリソースも１／２に減少することになる。したがって、当該ＰＲＢペアにおいて集合レベル２のＥＰＤＣＣＨ候補が２個存在するとすれば、実質的に集合レベル１のＥＰＤＣＣＨ候補が２個存在する場合と同じ状況になり得る。
【００９７】
端末は、当該ＰＲＢペアにおいてＥＰＤＣＣＨに利用可能なリソースのみを抽出してブラインド復号を行うことができる。そのために基地局は、端末がＥＰＤＣＣＨに関連していないリソースを判断するための情報、すなわち、ＥＰＤＣＣＨが送信されないリソースの時間／周波数位置や設定などを上位層シグナリングなどによって知らせることもできる。
【００９８】
第二に、利用可能なリソースが少ないＰＲＢペアでは、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースのみで構成されたＥＣＣＥと、ＥＰＤＣＣＨに関連していないリソースのみで構成されたＥＣＣＥとを区別して生成することができる。このとき、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースのみで構成されたＥＣＣＥを情報（ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ）ＥＣＣＥと、ＥＰＤＣＣＨのために用いられないリソースのみで構成されたＥＣＣＥをヌル（ｎｕｌｌ）ＥＣＣＥと呼ぶことができる。仮に、ＰＲＢペア内の利用可能な総てのリソースがＥＣＣＥサイズの倍数と同一でない場合、ヌルＥＣＣＥには利用可能なリソースが含まれてもよい。図８（ｂ）を参照して説明すると、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースが少ないＰＢＲペア８２０において、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースのみで情報ＥＣＣＥ ８２１，８２４を、ＥＰＤＣＣＨに関連していないリソースのみでヌルＥＣＣＥ ８２２，８２３を構成することができる。
【００９９】
このようにＰＲＢペア内のＥＣＣＥが情報ＥＣＣＥとヌルＥＣＣＥとに区別される場合、ｉ）情報ＥＣＣＥとヌルＥＣＣＥの両方をインデクシングして探索空間に含める、ii）情報ＥＣＣＥとヌルＥＣＣＥの両方をインデクシングするものの、ヌルＥＣＣＥは探索空間に含めない、iii ）情報ＥＣＣＥのみをインデクシングして探索空間を構成する、ことができる。以下、これらを順次に説明する。
【０１００】
ｉ）情報ＥＣＣＥとヌルＥＣＣＥの両方をインデクシングし、探索空間の構成時に含めることができる。この場合、端末は実際には該当の集合レベルＥＰＤＣＣＨ候補を構成するＥＣＣＥのうち、情報ＥＣＣＥのみを集成（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）するので、高い集合レベルでも実質的には低い集合レベルのコーディング利得のみを保障する場合が発生し得る。基地局と端末はどのサブフレーム内のどのＰＲＢペアにおいてこのようなマッピングが行われるかを知っている必要があるが、これはあらかじめ定義されてもよく、上位層シグナリングなどによって伝達されてもよい。
【０１０１】
ii）全てのＥＣＣＥにインデクシングを行って探索空間を構成するものの、ヌルＥＣＣＥは集成（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）時にスキップ（ｓｋｉｐ）することができる。この場合、例えば、集合レベル２のＥＰＤＣＣＨ候補が情報ＥＣＣＥ及びヌルＥＣＣＥで構成される場合、端末はヌルＥＣＣＥをスキップし、次の情報ＥＣＣＥを用いて集合レベル２のブラインド復号を行うことができる。
【０１０２】
iii ）ヌルＥＣＣＥを除いてインデクシングすることができる。この場合、当該ＰＲＢペアにおいて送信されるＥＣＣＥの数が減少するため、当該ＰＲＢペアに割り当てられたアンテナポートの数も減らすことができる。例えば、情報ＥＣＣＥの数が１個又は２個である場合、アンテナポートの数も１又は２のみ必要となるため、ＤＭＲＳオーバーヘッドを１２ＲＥと減らすことができ、これから、コーディング利得の増加を期待することもできる。
【０１０３】
上述した探索空間構成の方法を、図９を参照して説明する。図９では、ＰＲＢペア内のＥＣＣＥが情報ＥＣＣＥとヌルＥＣＣＥとに区別され、集合レベル２を前提とする。探索空間の構成において、まず、ＰＲＢペア（ＰＲＢ ｐａｉｒ ＃ｎ〜＃ｎ＋ｍ、ここで、ＰＲＢペアは、上位層シグナリングで指示された局部型又は分散型ＥＰＤＣＣＨ送信のためのＰＲＢセットに含まれるものであってもよい）に対して情報ＥＣＣＥとヌルＥＣＣＥを構成する。その後、情報ＥＣＣＥ及びヌルＥＣＣＥの両方にインデクシングを行った後、集合レベル２の探索空間に情報ＥＣＣＥもヌルＥＣＣＥも含めることができる（図９（ａ）、上述した探索空間構成ｉ）の場合）。又は、情報ＥＣＣＥ及びヌルＥＣＣＥの両方に対してインデクシングを行った後、探索空間にはヌルＥＣＣＥを除いて情報ＥＣＣＥのみを含めることができる（図９（ｂ）、上述した探索空間構成ii）の場合）。又は、図９（ｃ）のように、インデクシング段階でからヌルＥＣＣＥを除外した後、情報ＥＣＣＥのみで探索空間を構成することもできる（上述した探索空間構成iii ）の場合）。
【０１０４】
図１０は、上述したＰＲＢペアにおいて２種類のリソース対ＣＣＥマッピング方法をＮＣＴ（Ｎｅｗ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｔｙｐｅ）に適用する場合を示している。図１０（ａ）は、最小集合レベルが４であるものと解析することができる。また、図１０（ｂ）は、ＰＲＢペア内に物理的に４個のＥＣＣＥが存在するが、一つの実際のＥＣＣＥのみが存在するものと解析することができる。すなわち、ＰＲＢペア内に一つのＥＣＣＥのみが存在すると解析することができる。その他の説明は図８に関する説明を準用する。図１０で図面符号８１０〜８２４は、図８に関する説明を準用する場合、特に、ＥＣＣＥインデクシング及び探索空間の構成に関する説明を準用する場合に理解を助けるための図面符号であり、図８の図面符号が示す対象と正確に一致することを意味するものではない。
【０１０５】
実施例２
【０１０６】
ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースが少ないＰＲＢペアにおいてコーディング利得を高めるために、ＤＭＲＳオーバーヘッドを減らすことができる。具体的に、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースが少ないＰＲＢペアでは、ポート｛７、８｝又は｛９、１０｝内のみからポートを選択することによって、ＤＭＲＳオーバーヘッドを２４から１２に減らすことができる。このように確保された１２個のＲＥ（仮に、後述するように、同期信号が送信されるＰＲＢペアにおいてＤＭＲＳベース送信を行うために１２個のＲＥでのみＤＭＲＳを送信する場合には６ＲＥ）を、ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースとして用いる（すなわち、ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  ＲＥとして用いる）ことによって、当該ＰＲＢペアのコーディング利得を高めることができる。
【０１０７】
そのために、本発明ではＰＲＢペア内のポート数を、当該ＰＲＢペアにおいてＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソース量とＥＣＣＥサイズに基づいて決定することができる。すなわち、下記の式２又は式３のいずれかによって有効ＥＣＣＥ（ｅｆｆｅｃｔｉｖｅ  ｅＣＣＥ）を決定した後、この有効ＥＣＣＥの個数をアンテナポートの個数と決定することができる。言い換えると、有効ＥＣＣＥは互いに異なったアンテナポートを通じて送信されると仮定する。
【０１０８】
【数３】
0005873953.tif 000006
【０１０９】
【数４】
0005873953.tif 000007
【０１１０】
例えば、利用可能なリソースの量が７２ＲＥであり、ＥＣＣＥのサイズが３６ＲＥである場合、当該ＰＲＢペアにおいて有効ＥＣＣＥの数は２、用いられるアンテナポートの数も２と決定することができる。決定されたポート数が１又は２の場合、ポートは｛７、８｝又は｛９、１０｝内から選択されることが好ましい。
【０１１１】
上記のアンテナポート数／ポートを決定する方法は、前述した実施例１で探索空間を構成する方法ｉ）、ii）、iii ）にも適用することができる。具体的に、探索空間を構成する方法ｉ）、ii）ではアンテナポートの数を推定するための程度で適用することができ、実際ＥＰＤＣＣＨ送信のために用いられるＥＣＣＥの数と有効ＥＣＣＥの数が互いに異なることがある。探索空間を構成する方法iii ）では有効ＥＣＣＥは物理的ＥＣＣＥと同一であり得る。
【０１１２】
実施例３
【０１１３】
ＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量が減るＰＲＢペアがある場合、端末は、当該ＰＲＢペアを探索空間から除外することができる。言い換えると、ＰＲＢペア内でＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースが一定量以下である場合、当該ＰＲＢペア又は当該ＰＲＢペアに属するＥＣＣＥを探索空間構成から除外する。ここで、一定量としてはあらかじめ設定された値を用いてもよく、上位層シグナリングなどによって示された値を用いてもよい。このとき、当該サブフレームにおける制御シグナリングには、既存のＰＤＣＣＨを用いてもよく、以前のサブフレームであらかじめシグナリングする方法などを用いてもよい。例えば、ＴＤＤのスペシャルサブフレーム設定０、５（ノーマルＣＰ）、０、４、７（拡張ＣＰ）ではＥＰＤＣＣＨが送信されないと仮定することができる。
【０１１４】
上記の実施例１では、ＰＲＢペアにおいてＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量によって集合レベルを異にする場合が説明されたが、類似の論理として、ＤＣＩの側面で、ＤＣＩのコーディングレート（又は、システム帯域幅）によって当該ＤＣＩに対する集合レベルが変更されるようにすることができる。ここで、集合レベルが変更されるということは、既存の集合レベル１に対するブラインド復号を省略することを意味でき、集合レベル１に対するブラインド復号は、集合レベル１におけるコーディングレート（又は、システム帯域幅）が一定レベル以下の場合にのみ行うことができる。上述したＤＣＩに対する集合レベルの変更は、ＥＰＤＣＣＨにおいて各ＤＣＩのコーディングレートを決定する要素はＤＣＩの情報ビット数、各ＥＣＣＥにおいてＥＰＤＣＣＨ送信に用いられる利用可能なＲＥの数などであり、ＤＣＩの情報ビット数はＤＣＩフォーマットによって異なる値を有することがあり、同一ＤＣＩフォーマットではリソース割当に用いられるビットの数がリソース量によって可変することから、システム帯域幅別に情報ビットの数が異なる値を有することがあるということを考慮したものである。すなわち、システム帯域幅によって同一ＤＣＩのコーディングレートが変更されることを考慮したものである。
【０１１５】
一方、上述したＥＰＤＣＣＨのために利用可能なリソースの量が少ない場合、特に、同期信号（ＰＳＳ／ＳＳＳ）が送信されるＰＲＢペアにおいてＤＭＲＳベース送信を行う必要があり、これについて以下に説明する。
【０１１６】
ＰＳＳ／ＳＳＳは、図１１に示すように、ＦＤＤでは、サブフレームの一番目のスロットにおける六番目及び七番目のＯＦＤＭシンボルで、ＴＤＤでは、サブフレームの一番目のスロットにおける七番目のＯＦＤＭシンボル及び二番目のスロットにおける三番目のＯＦＤＭシンボルで送信され得る。特に、ＦＤＤでは、当該ＯＦＤＭシンボルにおいて全体周波数帯域の中央６ＲＢに該当する領域で送信され得る。ＤＭＲＳはサブフレームの一番目のスロット及び二番目のスロットにおける六番目及び七番目のＯＦＤＭシンボルで送信され得る。すなわち、ＰＳＳ／ＳＳＳがＤＭＲＳと重複することがあるが、このような状況でＤＭＲＳベース送信のための方法を図１２及び図１３を参照して説明する。
【０１１７】
図１２には、ＦＤＤの場合にＤＭＲＳベース送信のための方法を示している。ＦＤＤでは、無線フレームにおいて０番スロット及び１０番スロットにおける末尾２個のＯＦＤＭシンボルにＰＳＳとＳＳＳが送信される（すなわち、図１２に示すサブフレームは、無線フレームにおいて０番及び５番サブフレームである）。これを考慮して、該当のＰＲＢペアの二番目のスロットで送信されるＤＭＲＳのみをＰＲＢペアのチャネル推定に用いるように設定することができる。
【０１１８】
図１３には、ＴＤＤの場合にＤＭＲＳベース送信のための２つの方法を示している。
【０１１９】
第一の方法として、図１３（ａ）に示すように、ＳＳＳが送信される、ＰＲＢペアの二番目のスロットではＤＭＲＳを送信せず、十二番目のＯＦＤＭシンボルのＤＭＲＳ送信位置にはＰＤＳＣＨ又はＥＰＤＣＣＨのための情報ＲＥを挿入することができる。この場合、当該ＰＲＢペアにおいてチャネル推定は一番目のスロットにおけるＤＭＲＳのみを用いて行うことができる。
【０１２０】
第二の方法として、図１３（ｂ）に示すように、ＳＳＳが送信される、ＰＲＢペアの二番目のスロットにおける末尾のＯＦＤＭシンボルではＳＳＳを送信し、二番目のスロットにおける六番目のＯＦＤＭシンボルではＤＭＲＳを送信することができる。この場合、ＣＤＭ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎａｌ  ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）を保障するために、同一のＣＤＭグループに属するポートのうち一つのポートのみを用いることができる。例えば、ＤＭＲＳポート７、８、９、１０を用いた送信が行われる場合、当該ＰＲＢペアでは｛７、９｝、｛７、１０｝、｛８、９｝、｛８、１０｝などの組合せのみを用いることができる。
【０１２１】
上述した説明は、システム帯域幅が小さい場合のＥＰＤＣＣＨ送信に有用である。ＥＰＤＣＣＨはＤＭＲＳベースで送信されるため、小さいシステム帯域幅（例えば、６ＲＢ）の場合、特定サブフレーム（ＦＤＤ：ｓｌｏｔ ＃０、＃１０、ＴＤＤ：ｓｌｏｔ ＃１、＃１１）でＥＰＤＣＣＨを用いることができないが、上述した方法を適用することによって解決可能である。ただし、チャネル推定性能の減少を防止するために、当該ＰＲＢペアでは、ＥＰＤＣＣＨに用いられるリソースセット（例えば、ｅＲＥＧ、ＥＣＣＥなど）のサイズ又は集合レベルを増加させてコーディング利得を増加させることができる。
【０１２２】
図１４は、本発明の実施形態に係る送信ポイント装置及び端末装置の構成を示す図である。
【０１２３】
図１４を参照すると、本発明に係る送信ポイント装置１４１０は、受信モジュール１４１１、送信モジュール１４１２、プロセッサ１４１３、メモリー１４１４及び複数個のアンテナ１４１５を備えることができる。複数個のアンテナ１４１５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する送信ポイント装置を意味する。受信モジュール１４１１は、端末からの上りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１４１２は、端末への下りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１４１３は、送信ポイント装置１４１０全般の動作を制御することができる。
【０１２４】
本発明の一実施例に係る送信ポイント装置１４１０におけるプロセッサ１４１３は、前述した各実施例で必要な事項を処理することができる。
【０１２５】
送信ポイント装置１４１０のプロセッサ１４１３は、その他にも、送信ポイント装置１４１０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を担い、メモリー１４１４は、演算処理された情報などを所定時間記憶することができ、バッファー（図示せず）などの構成要素に置き換えられてもよい。
【０１２６】
続いて、図１４を参照すると、本発明に係る端末装置１４２０は、受信モジュール１４２１、送信モジュール１４２２、プロセッサ１４２３、メモリー１４２４及び複数個のアンテナ１４２５を備えることができる。複数個のアンテナ１４２５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する端末装置を意味する。受信モジュール１４２１は、基地局からの下りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１４２２は、基地局への上りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１４２３は、端末装置１４２０全般の動作を制御することができる。
【０１２７】
本発明の一実施例に係る端末装置１４２０におけるプロセッサ１４２３は、前述した各実施例で必要な事項を処理することができる。
【０１２８】
端末装置１４２０のプロセッサ１４２３は、その他にも、端末装置１４２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を担い、メモリー１４２４は、演算処理された情報などを所定時間記憶することができ、バッファー（図示せず）などの構成要素に置き換えられてもよい。
【０１２９】
上記のような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の様々な実施例で説明した事項が独立して適用されたり、又は２つ以上の実施例が同時に適用されるようにすることができ、重複する内容は明確性のために説明を省略する。
【０１３０】
また、図１４の説明において、送信ポイント装置１４１０についての説明は、下り送信主体又は上り受信主体としての中継機装置にも同様に適用することができ、端末装置１４２０についての説明は、下り受信主体又は上り送信主体としての中継機装置にも同一に適用することができる。
【０１３１】
以上の本発明の実施例は、様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア又はそれらの結合などによって実現することができる。
【０１３２】
ハードウェアによる実現の場合に、本発明の実施例に係る方法は、一つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって実現することができる。
【０１３３】
ファームウェアやソフトウェアによる実現の場合に、本発明の実施例に係る方法は、以上で説明した機能又は動作を行うモジュール、手順、関数などの形態にすることができる。ソフトウェアコードはメモリユニットに記憶され、プロセッサによって駆動することができる。メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられ、既に公知の様々な手段によってプロセッサとデータを授受することができる。
【０１３４】
以上開示された本発明の好ましい実施例についての詳細な説明は、当業者が本発明を具現して実施できるように提供された。以上では本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術の分野における熟練した当業者に理解されるように、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を様々に修正及び変更することもできる。例えば、当業者は、上記の実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で用いてもよい。したがって、本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を与えるためのものである。
【０１３５】
本発明は、本発明の精神及び必須特徴から逸脱することなく、他の特定の形態に具体化することができる。そのため、上記の詳細な説明はいずれの面においても制約的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付した請求項の合理的解釈によって定めなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を有するものである。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成してもよく、出願後の補正によって新しい請求項として含めてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１３６】
上述したような本発明の実施形態は、様々な移動通信システムに適用可能である。
【図５（ａ）】
0005873953.tif 000008
【図５（ｂ）】
0005873953.tif 000009
【図５（ｃ）】
0005873953.tif 000010
【図５（ｄ）】
0005873953.tif 000011
【図１】
0005873953.tif 000012
【図２】
0005873953.tif 000013
【図３】
0005873953.tif 000014
【図４】
0005873953.tif 000015
【図６】
0005873953.tif 000016
【図７】
0005873953.tif 000017
【図８】
0005873953.tif 000018
【図９】
0005873953.tif 000019
【図１０】
0005873953.tif 000020
【図１１】
0005873953.tif 000021
【図１２】
0005873953.tif 000022
【図１３】
0005873953.tif 000023
【図１４】
0005873953.tif 000024