(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
地板に回転可能に支持されているてん真と、
このてん真を中心に一定の振り角で正回転、及び逆回転するてんぷとを有する脱進機において、
前記てん真、及び前記地板の何れか一方に規制レバーを設け、他方に、前記規制レバーの動きを規制して前記てんぷが前記振り角を越えて回転することを防止する規制部を設けたことを特徴とする脱進機。
【請求項２】
前記てん真を中心に回転可能に前記規制レバーを設ける一方、前記地板に前記規制部を設け、
前記てんぷは、このてんぷの回転と一体となって回転可能に設けられ、且つ前記規制レバーに対して接離可能な移動ピンを備え、
前記規制レバーは、前記てんぷの正回転と共に前記移動ピンに当接されて正回転し、前記てんぷの一方の振り角に達した時に前記規制部によって正回転を停止し、前記てんぷの逆回転によって再び前記移動ピンに当接されて逆回転し、前記てんぷの他方の振り角に達した時に前記規制部によって逆回転を停止することを特徴とする請求項１に記載の脱進機。
【請求項３】
前記てん真を中心に回転可能に前記規制レバーを設け、
前記規制レバーから前記地板に向かって立設された補レバーを有し、
前記てんぷは、このてんぷの回転と一体となって回転可能に設けられ、且つ前記規制レバーに対して接離可能な移動ピンを備え、
前記規制部は、前記地板に形成され、前記補レバーを受け入れ可能な凹部、及び開口部の何れか一方であることを特徴とする請求項２に記載の脱進機。
【請求項４】
がんぎ車と、このがんぎ車に対して接離可能に支持されている作動レバーとを有し、
前記てん真に、前記がんぎ車に対して接離可能な振り石と、前記作動レバーに対して接離可能な外し石とを設け、
この外し石を、前記移動ピンとして機能させたことを特徴とする請求項２又は請求項３に記載の脱進機。
【請求項５】
前記てん真から径方向外側に向かって突出するように前記規制レバーを設け、
前記規制レバーから前記地板に向かって立設された補レバーを有し、
前記補レバーを前記規制レバーの長手方向に沿ってスライド移動可能に設け、
前記規制部は、前記地板に形成され、前記補レバーを受け入れ可能な凹部、及び開口部の何れか一方であることを特徴とする請求項１に記載の脱進機。
【請求項６】
前記地板に立設された規制レバーと、
前記規制レバーから前記てん真に向かって立設された補レバーとを有し、
前記補レバーを前記規制レバーの長手方向に沿ってスライド移動可能に設け、
前記てん真に規制部を設け、
この規制部は、前記てん真の外周面に形成された螺旋状の溝であり、
前記溝に前記補レバーの先端が、前記溝上をスライド移動可能に挿入されていることを特徴とする請求項１に記載の脱進機。
【請求項７】
請求項１〜請求項６の何れか１項に記載の脱進機と、
動力源を構成するぜんまいと、
このぜんまいが巻き戻されるときの回転力により回転する表輪列とを備え、
この表輪列の回転を前記脱進機により制御することを特徴とする機械式時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、脱進機、及び機械式時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、機械式時計の歩度を維持するための脱進機としてデテント脱進機が知られている。この種の脱進機は、がんぎ車と、回転軸であるてん真を中心に自由振動するてんぷと、デテントレバーとを備えている。てんぷは、がんぎ車の歯部と接触可能な振り石、及びデテントレバーに取り付けられている片作動ばねと接触可能な外し石と、ひげぜんまいとを有している。デテントレバーは、がんぎ車に対して接離可能に設けられている。また、デテントレバーには、がんぎ車の歯部と接触可能な止め石が設けられている。
【０００３】
このような構成のもと、てんぷの自由振動により外し石が一方向に向かって回転すると、デテントレバーが押圧される。すると、がんぎ車の歯部に接触していた止め石が歯部から離脱し、がんぎ車とデテントレバーとの係合が解除され、がんぎ車が１歯分回転する。
がんぎ車が１歯分回転する間に、デテントレバーが原位置に戻り、がんぎ車の歯部に止め石が再び接触する。すなわち、がんぎ車とデテントレバーとが係合し、がんぎ車の回転が停止する。
【０００４】
一方、てんぷの自由振動により外し石が逆転し、他方向に向かって回転する場合、デテントレバーは停止したままの状態を保つように構成されている。この動作が繰り返し行われることにより、機械式時計の輪列が一定速度で駆動する（例えば、非特許文献１参照）。
【０００５】
ここで、デテント脱進機は、例えば、海洋クロノメータのような大型の時計において、高精度な歩度を維持することができるという点では優れているが、衝撃に弱いところがある。すなわち、デテント脱進機に衝撃が加わると、てんぷが通常の振り角を超えて回転し、一度の回転でがんぎ車とデテントレバーとの係合を２度解除し、がんぎ車が２歯分回転してしまう虞がある。このため、例えば、腕時計等の携帯用時計にデテント脱進機を採用しにくく、デテント脱進機の耐衝撃性を高めるためのさまざまな技術が提案されている。
【０００６】
例えば、てんぷに固定されたフィンガーと、このフィンガーがその間を通過する２本のコラムと、ひげぜんまいの最外郭巻回に取り付けられた停止アームとを備えた技術が開示されている。そして、コラムは、てんぷを支持するブリッジに取り付けられ、停止アームは、コラムとフィンガーとの間に挿入され、てんぷが通常の振り角以上の角度で回転するのを阻止するように構成されている。また、停止アームは、ひげぜんまいの最外郭巻回にフックされたクランプである（例えば、特許文献１参照）。
この特許文献１によれば、ひげぜんまいが所定以上緩むと、停止アームがフィンガーに当接し、その後停止アームがコラムに当接するので、てんぷが通常の振り角を超えてしまうのを防止できる。
【０００７】
また、例えば、てん真が、かなを備えており、このかなは、回転方向に関わらず、てんぷが正規の振り角を越えて回転するのを阻止する回転阻止手段と噛合っている技術が開示されている。回転阻止手段は、かなと噛合う歯車を有しており、てんぷが通常の振り角以上の角度で回転すると、回転阻止手段が停止部材に当接するように構成されている。これにより、てんぷが通常の振り角を超えてしまうのを防止できる（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００６−１０５９８６号公報
【特許文献２】特開２００７−１７１１７６号公報
【非特許文献】
【０００９】
【非特許文献１】ジョージ・ダニエル著、「Ｔｈｅ  Ｐｒａｃｔｉｃａｌ  Ｗａｔｃｈ  Ｅｓｃａｐｅｍｅｎｔ」、Ｐｒｅｍｉｅｒ  Ｐｒｉｎｔ  Ｌｉｍｉｔｅｄ、１９９４年（第１版発行）、第３９〜４７頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
しかしながら、上述の特許文献１にあっては、ひげぜんまいが所定以上緩むと、停止アームがフィンガーに当接し、その後停止アームがコラムに当接するようになっているので、てんぷの一方の回転方向のみしか規制できないという課題がある。すなわち、ひげぜんまいが巻き縮まる方向のてんぷの振り角を規制することが困難であるという課題がある。
また、上述の特許文献２にあっては、組み立ての際、かなと、これに噛合う回転阻止手段との位置決めを高精度に行わないと、てんぷの回転方向によって振り角の規制角度が変化してしまう。このため、かなと回転阻止手段との位置決めを高精度に行うために、組み立て作業が煩雑になるという課題がある。
【００１１】
そこで、この発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであって、容易、且つ確実にてんぷの回転方向に関わらずてんぷが通常の振り角を超えてしまうことを防止できると共に、てんぷの回転方向によって規制角度が変化してしまうことを防止できる脱進機、及び機械式時計を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
上記の課題を解決するために、本発明に係る脱進機は、地板に回転可能に支持されているてん真と、このてん真を中心に一定の振り角で正回転、及び逆回転するてんぷとを有する脱進機において、前記てん真、及び前記地板の何れか一方に規制レバーを設け、他方に、前記規制レバーの動きを規制して前記てんぷが前記振り角を越えて回転することを防止する規制部を設けたことを特徴とする。
このように構成することで、てんぷのてん真の回転方向に関わらず、このてん真が通常の振り角を超えてしまうことを防止できる。
【００１３】
本発明に係る脱進機は、前記てん真を中心に回転可能に前記規制レバーを設ける一方、前記地板に前記規制部を設け、前記てんぷは、このてんぷの回転と一体となって回転可能に設けられ、且つ前記規制レバーに対して接離可能な移動ピンを備え、前記規制レバーは、前記てんぷの正回転とともに前記移動ピンに当接されて正回転し、前記てんぷの一方の振り角に達した時に前記規制部によって正回転を停止し、前記てんぷの逆回転によって再び前記移動ピンに当接されて逆回転し、前記てんぷの他方の振り角に達した時に前記規制部によって逆回転を停止することを特徴とする。
このように構成することで、てん真が一方向、及び他方向に向かって所定の振り角以上回転してしまうことを防止できる。また、てんぷのてん真の回転方向に関わらず、てん真の振り角を一定にすることができる。
【００１４】
本発明に係る脱進機は、前記てん真を中心に回転可能に前記規制レバーを設け、前記規制レバーから前記地板に向かって立設された補レバーを有し、前記てんぷは、このてんぷの回転と一体となって回転可能に設けられ、且つ前記規制レバーに対して接離可能な移動ピンを備え、前記規制部は、前記地板に形成され、前記補レバーを受け入れ可能な凹部、及び開口部の何れか一方であることを特徴とする。
このように構成することで、てん真が一方向、及び他方向に向かって所定の振り角以上回転してしまうことを防止できる。また、てんぷのてん真の回転方向に関わらず、てん真の振り角を一定にすることができる。
【００１５】
本発明に係る脱進機は、がんぎ車と、このがんぎ車に対して接離可能に支持されている作動レバーとを有し、前記てん真に、前記がんぎ車に対して接離可能な振り石と、前記作動レバーに対して接離可能な外し石とを設け、この外し石を、前記移動ピンとして機能させたことを特徴とする。
このように構成することで、部品点数を減少させ、簡易な構造でてん真の回転方向に関わらずてん真が通常の振り角を超えてしまうことを防止でき、且つ容易にてん真の回転方向によって規制角度が変化してしまうことを防止できる。
【００１６】
本発明に係る脱進機は、前記てん真から径方向外側に向かって突出するように前記規制レバーを設け、前記規制レバーから前記地板に向かって立設された補レバーを有し、前記補レバーを前記規制レバーの長手方向に沿ってスライド移動可能に設け、前記規制部は、前記地板に形成され、前記補レバーを受け入れ可能な凹部、及び開口部の何れか一方であることを特徴とする。
このように構成することで、てん真が一方向、及び他方向に向かって所定の振り角以上回転してしまうことを防止できる。とりわけ、てん真の一方向側の振り角を３６０°まで広げることができ、且つてん真の一方向側の振り角が３６０°を超えてしまうことを防止できる。
【００１７】
本発明に係る脱進機は、前記地板に立設された規制レバーと、前記規制レバーから前記てん真に向かって立設された補レバーとを有し、前記補レバーを前記規制レバーの長手方向に沿ってスライド移動可能に設け、前記てん真に規制部を設け、この規制部は、前記てん真の外周面に形成された螺旋状の溝であり、前記溝に前記補レバーの先端が、前記溝上をスライド移動可能に挿入されていることを特徴とする。
このように構成することで、てん真が一方向、及び他方向に向かって所定の振り角以上回転してしまうことを防止できる。とりわけ、てん真の一方向側の振り角を３６０°まで広げることができ、且つてん真の一方向側の振り角が３６０°を超えてしまうことを防止できる。
【００１８】
本発明に係る機械式時計は、請求項１〜請求項６の何れか１項に記載の脱進機と、動力源を構成するぜんまいと、このぜんまいが巻き戻されるときの回転力により回転する表輪列とを備え、この表輪列の回転を前記脱進機により制御することを特徴とする。
このように構成することで、てん真の回転方向に関わらずてん真が通常の振り角を超えてしまうことを防止でき、且つ容易にてん真の回転方向によって規制角度が変化してしまうことを防止できる機械式時計を提供できる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、てんぷのてん真の回転方向に関わらず、このてん真が通常の振り角を超えてしまうことを防止できる。また、てんぷのてん真の回転方向に関わらず、てん真の振り角を一定にすることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の実施形態における機械式時計のムーブメントを裏蓋側からみた平面図である。
【図２】本発明の第１実施形態におけるデテント脱進機の斜視図である。
【図３】本発明の第１実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構の斜視図である。
【図４】本発明の第１実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構の動作説明図であって、（ａ）〜（ｈ）は、大つば、及び規制レバーの挙動を示す。
【図５】本発明の第２実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構の斜視図である。
【図６】本発明の第２実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構の平面図である。
【図７】本発明の第３実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構の斜視図である。
【図８】本発明の第３実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構の平面図である。
【図９】本発明の第４実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
（第１実施形態）
（機械式時計）
次に、この発明の第１実施形態を図面に基づいて説明する。
図１は、機械式時計１００のムーブメント１０１を裏蓋側からみた平面図である。
同図に示すように、機械式時計１００は、ムーブメント１０１を備えている。ムーブメント１０１は、このムーブメント１０１の基板を構成する地板１０２を有している。地板１０２には巻真案内孔１０３が形成されており、ここに巻真１０４が回転可能に組み込まれている。
【００２２】
また、ムーブメント１０１の裏側（図１における紙面奥側）には、おしどり、かんぬき、及びかんぬき押さえを含む切換装置（不図示）が配置されている。この切換装置により、巻真１０４の軸方向の位置が決定するようになっている。
一方、ムーブメント１０１の表側（図１における紙面手前側）には、表輪列１０５を構成する四番車１０６、三番車１０７、二番車１０８、及び香箱車１１０が配置されていると共に、表輪列１０５の回転を制御するデテント脱進機１が配置されている。
【００２３】
香箱車１１０は、ぜんまい１１１を有しており、巻真１０４を回転させると不図示のつづみ車が回転し、さらにきち車、丸穴車、および角穴車（何れも不図示）を介してぜんまい１１１が巻き上げられるようになっている。そして、ぜんまい１１１が巻き戻される際の回転力により香箱車１１０が回転し、さらに二番車１０８が回転するように構成されている。
二番車１０８は、香箱車１１０の不図示の香箱歯車に噛合う二番かなと、二番歯車（何れも不図示）とを有している。二番車１０８が回転すると、三番車１０７が回転するように構成されている。
【００２４】
三番車１０７は、二番車１０８の二番歯車に噛合う三番かなと、三番歯車（何れも不図示）とを有している。三番車１０７が回転すると、四番車１０６が回転するように構成されている。
四番車１０６は、三番車１０７の三番歯車に噛合う四番かなと、四番歯車（何れも不図示）とを有している。四番車１０６が回転することによりデテント脱進機１が駆動する。このデテント脱進機１が駆動することにより、四番車１０６が１分間に１回転するように制御されると共に、二番車１０８が１時間に１回転するように制御される。
【００２５】
（デテント脱進機）
図２は、デテント脱進機１の斜視図である。
同図に示すように、デテント脱進機１は、四番車１０６が回転することにより回転するがんぎ車２と、がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な止め石６を有するデテント７と、がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な振り石３、及びデテント７と接触可能な外し石４を有するてんぷ５と、このてんぷ５の過度な回転を防止するためのてんぷ過度回転防止機構５０を備えている。
【００２６】
がんぎ車２は四番車１０６に噛合される不図示のがんぎかなを有しており、地板１０２（図１参照）と輪列受（不図示）によって回転可能に枢支されている。すなわち、輪列受にがんぎかなの上軸部が回転可能に支持されると共に、地板１０２にがんぎかなの下軸部が回転可能に支持される。また、がんぎ車２の歯部２ａは、がんぎ車２の外周部に複数（例えば、この第１実施形態では１５個）形成されている。
【００２７】
てんぷ５は、回転軸であるてん真９を中心にして自由振動するものであって、てん真９の他に、てん真９と同心円上に配置されたてん輪１０と、てん真９に圧入固定されている略円板状の大つば１１と、不図示のひげぜんまいとを有している。そして、不図示のてんぷ受けにてん真９の上軸部が回転可能に支持されると共に、地板１０２にてん真９の下軸部が回転可能に支持されることにより、地板１０２、及び不図示のてんぷ受けにてんぷ５が回転可能に枢支される。
【００２８】
また、大つば１１に、振り石３と外し石４とが設けられている。振り石３は、この断面形状が大つば１１の径方向に沿って長くなるように直方体状に形成されている。
外し石４は、てん真９の軸方向に沿って長くなるように直方体状に形成されており、デテント７に設けられている後述の片作動ばね２４、及びてんぷ過度回転防止機構５０に設けられている後述の規制レバー５１と接触可能になっている。外し石４によってデテント７や規制レバー５１が動作する。
【００２９】
（デテント）
デテント７は、地板１０２に不図示のワッシャを介して固定されている円板状のデテント固定部２１と、デテント固定部２１に復帰ばね２２を介して支持されている作動レバー２３と、外し石４と接触可能な片作動ばね２４とが一体成形されたものである。
ここで、一体成形を行う方法として、例えば、電鋳加工によりデテント７を形成したり、フォトリソグラフィーのような光学的な手法を取り入れたＬＩＧＡ（Ｌｉｔｈｏｇｒａｐｈｉｅ  Ｇａｌｖａｎｏｆｏｒｍｕｎｇ  Ａｂｆｏｒｍｕｎｇ）プロセスやＤＲＩＥ、ＭＩＭによりデテント７を形成したりすることが可能である。
【００３０】
デテント固定部２１の径方向中央には、このデテント固定部２１を地板１０２に固定するために用いられるボルトを挿通可能なボルト挿通孔２５、及び不図示の固定ピンを挿通可能なピン挿通孔２６ａ，２６ｂが形成されている。
また、デテント固定部２１の外周部には、てんぷ５側に凹部２７が形成され、ここに復帰ばね２２が、ほぼてん真９の軸心に向かって延出するように設けられている。復帰ばね２２は、例えば、ニッケルなどの弾性材料により形成されていることが望ましい。
【００３１】
復帰ばね２２の先端に設けられている作動レバー２３は、復帰ばね２２の延出方向に沿うように延出形成された直方体状のアーム部２８と、このアーム部２８の先端側に配置され、アーム部２８よりも幅広の止め石取付部２９と、止め石取付部２９よりも先端側に配置され、アーム部２８よりも細い直方体状の先端部３０とが一体成形されたものである。
【００３２】
止め石取付部２９には、がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な止め石６が設けられている。止め石６は、この断面形状が作動レバー２３の先端部３０に向かうに従って漸次幅広となるように略台形状に形成されている。そして、止め石６の下面が、がんぎ車２の歯部２ａと接触する接触面６ａに設定されている。
【００３３】
また、先端部３０のがんぎ車２側には、片作動ばね２４の先端が当接されている。片作動ばね２４も復帰ばね２２と同様に、例えば、ニッケルなどの弾性材料により形成されていることが望ましい。
片作動ばね２４は、平面視略６字状に形成されたものであって、作動レバー２３の基端部、つまり、アーム部２８の基端部から延出する円弧部３１と、円弧部３１の先端から作動レバー２３の先端部３０に向かって延出する直線部３２とにより構成されている。
【００３４】
円弧部３１は、アーム部２８の基端部からがんぎ車２とは反対側に向かって延出し、この後、デテント固定部２１の周囲の約３／４を取り囲むように円弧状に形成されている。
一方、直線部３２は、作動レバー２３に対する接離方向に沿って弾性変形するように形成されており、直線部３２の先端が作動レバー２３の先端部３０に対して、当接・離間するようになっている。また、直線部３２は、この先端が作動レバー２３の先端部３０から僅かに突出するように延出形成されている。この突出した部位に、てんぷ５の外し石４が接触するようになっている。
【００３５】
このように構成されたデテント７の作動レバー２３は、復帰ばね２２の基端を中心にしてがんぎ車２に対して接離可能に動作する。すなわち、復帰ばね２２が基端を中心にしてしなるように弾性変形することにより、作動レバー２３ががんぎ車２に対して接離方向に沿って変位する。
復帰ばね２２は、作動レバー２３を原位置（図２の位置）に復帰するように付勢している。一方、片作動ばね２４は、この片作動ばね２４の先端が常に作動レバー２３の先端部３０と当接可能な程度のばね力に設定されている。
【００３６】
片作動ばね２４の先端に接触可能な外し石４は、この断面形状が台形状となるように大つば１１の径方向外側に向かうに従って先細りになっている。すなわち、外し石４は、大つば１１の中心側に存在する底辺４ａと、底辺４ａから径方向に沿って延びる長側辺４ｂと、底辺４ａから径方向に沿って延び、長側辺４ｂよりも径方向への延出長さが短い短側辺４ｃと、底辺４ａとは反対側に存在し、長側辺４ｂと短側辺４ｃとに跨る上辺４ｄとを有している。
【００３７】
そして、外し石４は、てんぷ５の自由振動時における先端の軌跡が作動レバー２３に接触不能な位置となるように、かつ片作動ばね２４の先端に接触可能な位置となるように配置される。このように外し石４やデテント７を構成することにより、てんぷ５の自由振動に伴って作動レバー２３をがんぎ車２から離反させたり、接近させたりすることができる（詳細は後述する）。
【００３８】
ここで、図１に示すように、地板１０２には、作動レバー２３のがんぎ車２に接近する方向に向かう変位を規制するストッパ４０が設けられている。ストッパ４０は、ストッパアーム４１とストッパアーム４１の先端に立設されたストッパピン４２とを有している。そして、ストッパアーム４１の基端側が、固定ピン４３を介して地板１０２に固定されている。
ストッパピン４２は、作動レバー２３のアーム部２８に、がんぎ車２側から当接するようになっている。これにより、作動レバー２３のがんぎ車２に接近する方向に向かう変位が規制される。
【００３９】
（てんぷ過度回転防止機構）
図３は、てんぷ過度回転防止機構５０の斜視図である。
同図に示すように、てん真９の下軸部には大つば１１よりも下端側に、段差により縮径された縮径部９ａが形成されている。この縮径部９ａに、てんぷ過度回転防止機構５０を構成する規制レバー５１が設けられている。規制レバー５１は、縮径部９ａに回転可能に挿入され、縮径部９ａに対して回転可能な平面視略円形状の本体部５２と、本体部５２の一側から径方向外側に向かって延出するアーム部５３とが一体成形されたものである。
【００４０】
本体部５２の径方向中央には、てん真９の縮径部９ａを挿通可能な挿通孔５２ａが形成されている。また、縮径部９ａには、規制レバー５１を挿入した後から、規制レバー５１よりも地板１０２側に止め輪５４が圧入固定されている。この止め輪５４と縮径部９ａの段差部９ｂとにより規制レバー５１の軸方向への移動が規制される。
【００４１】
ここで、止め輪５４と段差部９ｂとの幅は、規制レバー５１の本体部５２の厚さよりも若干大きくなるように設定されており、てん真９の縮径部９ａに対して本体部５２がスムーズに回転するようになっている。
また、大つば１１に設けられている外し石４の長さは、この先端部が規制レバー５１のアーム部５３に接触可能な長さに設定されている。
【００４２】
さらに、地板１０２には、アーム部５３の先端部の回転軌跡上に対応する位置に、規制ピン５５が立設されている。この規制ピン５５も、てんぷ過度回転防止機構５０を構成するものであって、その長さＬ１は、アーム部５３が接触可能、且つデテント７との接触を回避可能な長さに設定されている。
【００４３】
（てんぷ過度回転防止機構の動作）
次に、図４に基づいて、てんぷ過度回転防止機構５０の動作について説明する。
図４は、てんぷ過度回転防止機構５０の動作説明図であって、（ａ）〜（ｈ）は、大つば１１、及び規制レバー５１の挙動を示す。
まず、てんぷ５が自由振動することにより、大つば１１が矢印ＣＣＷ方向（図４における反時計回り方向）に向かって回転する場合について説明する。
尚、大つば１１は、てん真９に圧入固定されているので、大つば１１とてん真９は一体となって回転するが、以下の説明においては、大つば１１の挙動についてのみ説明し、てん真９の挙動についての説明は省略する。
【００４４】
ここで、図２、図４（ａ）に示すように、がんぎ車２の歯部２ａと作動レバー２３に設けられている止め石６の接触面６ａとが接触し、両者２，６が係合した状態になっているとき、がんぎ車２が停止した状態になっている。そして、大つば１１の外し石４と規制レバー５１のアーム部５３とが離間した状態になっている。さらに、地板１０２から立設する規制ピン５５の外し石４が回転してくる方向とは反対側の側面（図４における規制ピン５５の右側の側面）に、アーム部５３の先端側が当接した状態になっている。この状態が大つば１１（てんぷ５）の自由振動における回転中心位置となる（以下、この位置を死点という）。
【００４５】
この死点から、大つば１１が矢印ＣＣＷ方向に向かって回転すると、図４（ｂ）に示すように、外し石４の長側辺４ｂがアーム部５３の基端側に当接する。そして、外し石４がアーム部５３を押しながら大つば１１が矢印ＣＣＷ方向に向かって回転する。すなわち、大つば１１と規制レバー５１とが同期しながら矢印ＣＣＷ方向に向かって回転する。
【００４６】
図４（ａ）の状態から大つば１１が約３６０°回転すると、図４（ｃ）に示すように、アーム部５３の先端側が規制ピン５５に当接する。より具体的には、規制ピン５５の外し石４側の側面（図４における規制ピン５５の左側の側面）にアーム部５３の先端側が当接する。これにより、大つば１１の矢印ＣＣＷ方向に向かう回転が規制される。
【００４７】
ここで、てんぷ５に設けられている不図示のひげぜんまいが所定量巻き上げられ、又は所定量巻き戻されることにより、ひげぜんまいの復元力とてんぷ５の回転力とが逆転する。このため、図４（ｄ）に示すように、大つば１１の回転方向が矢印ＣＷ方向（図４における時計回り方向）に転じ、アーム部５３から外し石４が離間する。このとき、規制レバー５１の本体部５２は、てん真９の縮径部９ａに対してスムーズに回転可能に設けられているので、規制レバー５１は、このアーム部５３の先端部が規制ピン５５に当接したままの状態をほぼ維持する。
【００４８】
さらに、大つば１１が矢印ＣＷ方向に向かって回転し続けると、図４（ｅ）に示すように、外し石４の底辺４ａと短側辺４ｃとの稜線部がアーム部５３の基端側に当接する。このとき、外し石４が回転してくる方向とは反対側の側面（図４における規制ピン５５の左側の側面）にアーム部５３の先端側が当接した状態となる。このため、図４（ｆ）に示すように、大つば１１は、外し石４がアーム部５３を押した状態で矢印ＣＷ方向に向かって回転し続ける。すなわち、大つば１１と規制レバー５１とが同期しながら矢印ＣＷ方向に向かって回転する。
【００４９】
図４（ｅ）の状態から大つば１１が約３６０°回転すると、図４（ｇ）に示すように、アーム部５３の先端側が規制ピン５５に当接する。より具体的には、規制ピン５５の外し石４側の側面（図４における規制ピン５５の右側の側面）にアーム部５３の先端側が当接する。これにより、大つば１１の矢印ＣＷ方向に向かう回転が規制される。
【００５０】
そして、図４（ｈ）に示すように、再び大つば１１の回転方向が矢印ＣＣＷ方向に転じ、図４（ａ）の死点に戻る。これを繰り返すことにより、てんぷ５、てん真９、及び大つば１１は、それぞれ一方向への振り角が３６０°よりも小さくなるように抑えられた状態で自由振動する。
【００５１】
（効果）
したがって、上述の第１実施形態によれば、てん真９に回転自在に支持されている規制レバー５１と、この規制レバー５１の回転角度を規制する規制ピン５５とを備え、外し石４を利用して大つば１１と規制レバー５１とを同期させて回転させるように構成されたてんぷ過度回転防止機構５０を設けることにより、大つば１１（てん真９）が図４における矢印ＣＣＷ方向、及び矢印ＣＷ方向の何れか一方向に３６０°以上回転してしまうことを防止できる。また、大つば１１の回転方向に関わらず、大つば１１の振り角の規制角度を一定にすることができる。
【００５２】
さらに、大つば１１と規制レバー５１との回転を同期させる手段として、外し石４を利用しているので、規制レバー５１を回転させるための部品を別途設ける必要が無く、部品点数の増大を抑制して簡素、且つ安価なてんぷ過度回転防止機構５０を提供できる。
【００５３】
（第２実施形態）
次に、この発明の第２実施形態を図１を援用し、図５、図６に基づいて説明する。尚、第１実施形態と同一の態様には、同一符号を付して説明する（以下の実施形態についても同様）。
図５は、この第２実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構２５０の斜視図、図６は、この第２実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構２５０の平面図である。
【００５４】
図１、図５、図６に示すように、この第２実施形態において、機械式時計１００は、地板１０２を有するムーブメント１０１を備えている点、ムーブメント１０１の表側（図１における紙面手前側）には、表輪列１０５を構成する四番車１０６、三番車１０７、二番車１０８、及び香箱車１１０が配置されていると共に、表輪列１０５の回転を制御するデテント脱進機１が配置されている点、デテント脱進機１は、四番車１０６が回転することにより回転するがんぎ車２と、がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な止め石６を有するデテント７と、がんぎ車２の歯部２ａと接触可能な振り石３、及びデテント７と接触可能な外し石４を有するてんぷ５と、このてんぷ５の過度な回転を防止するためのてんぷ過度回転防止機構２５０を備えている点等の基本的構成は、前述した第１実施形態と同様である（以下の実施形態についても同様）。
【００５５】
（てんぷ過度回転防止機構）
ここで、この第２実施形態と前述の第１実施形態との相違点は、第１実施形態のてんぷ過度回転防止機構５０と第２実施形態のてんぷ過度回転防止機構２５０との構造が異なる点にある（以下の実施形態についても同様）。
より具体的には、図５、図６に示すように、てん真９の縮径部９ａには、てんぷ過度回転防止機構２５０を構成する規制レバー２５１が設けられている。規制レバー２５１は、縮径部９ａに回転可能に挿入され、縮径部９ａに対して回転可能な平面視略円形状の本体部２５２と、本体部２５２の一側から径方向外側に向かって延出するアーム部２５３とが一体成形されたものである。
【００５６】
また、縮径部９ａには、規制レバー２５１を挿入した後から、規制レバー２５１よりも地板１０２側に止め輪５４が圧入固定されている。この止め輪５４と縮径部９ａの段差部９ｂとにより規制レバー２５１の軸方向への移動が規制される。
尚、止め輪５４と段差部９ｂとの幅は、規制レバー２５１の本体部２５２の厚さよりも若干大きくなるように設定されており、てん真９の縮径部９ａに対して本体部２５２がスムーズに回転するようになっている点は、前述の第１実施形態と同様である。
【００５７】
さらに、大つば１１に設けられている外し石４の長さは、この先端部がアーム部２５３に接触可能な長さに設定されている。
ここで、アーム部２５３の先端には、環状の取付部２６０が一体成形されている。取付部２６０は、この開口部２６０ａの軸方向がてん真９の軸方向と同一方向になるように形成されている。取付部２６０の開口部２６０ａには、略円柱状の補レバー２６１の基端が圧入固定されている。補レバー２６１は、てん真９の軸方向に沿って、取付部２６０から地板１０２に至るまで延出されている。
【００５８】
一方、地板１０２には、補レバー２６１の先端を受け入れ可能な溝２６２が形成されている。この溝２６２は、補レバー２６１の回転軌跡上に対応するように、平面視略Ｃ字状に形成されており、溝２６２上を補レバー２６１がスライド移動できるようになっている。
ここで、溝２６２が環状に形成されておらず、平面視略Ｃ字状に形成されている一方、この溝２６２上を補レバー２６１がスライド移動するように構成されているので、規制レバー２５１の一方向の回転が３６０°以上回転しないように規制される。すなわち、溝２６２は、規制レバー２５１の回転角度を規制する役割を有している。
【００５９】
したがって、上述の第２実施形態によれば、前述の第1実施形態と同様の効果を奏することができる。
尚、上述の第２実施形態では、地板１０２に補レバー２６１の先端を受け入れ可能な溝２６２を形成した場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、例えば、溝２６２に代わって地板１０２を厚さ方向に貫通するように、スリット２６３（図５、図６参照）を形成してもよい。
【００６０】
また、上述の第１実施形態、及び第２実施形態では、てん真９の縮径部９ａに、規制レバー５１，２５１がスムーズに回転するように設けられている場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、規制レバー５１，２５１の本体部５２，２５２に若干摺動抵抗が付与された状態であってもよい。このとき、摺動抵抗の大きさは、大つば１１と規制レバー５１，２５１とが同期しながら回転するのを阻害しない程度の大きさに設定されていればよい。
【００６１】
（第３実施形態）
（てんぷ過度回転防止機構）
次に、この発明の第３実施形態を図７、図８に基づいて説明する。
図７は、この第３実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構３５０の斜視図、図８は、この第３実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構３５０の平面図である。
図７、図８に示すように、てんぷ過度回転防止機構３５０は、てん真９の縮径部９ａに設けられた規制レバー３５１を有している。規制レバー３５１は、縮径部９ａに相対回転不能に固定された平面視略円形状の本体部３５２と、本体部３５２の一側から径方向外側に向かって延出するアーム部３５３とが一体成形されたものである。
【００６２】
ここで、前述の第1実施形態の規制レバー５１と、この第３実施形態の規制レバー３５１との相違点は、第１実施形態の規制レバー５１の本体部５２が縮径部９ａに回転可能に設けられているのに対し、第３実施形態の規制レバー３５１の本体部３５２が縮径部９ａ相対回転不能に固定されている点にある。このため、第３実施形態では、規制レバー３５１の軸方向への移動を規制するための止め輪５４（図３参照）が設けられていない。
尚、大つば１１に設けられている外し石４の長さが、この先端部がアーム部３５３に接触可能な長さに設定されている点は、前述の第1実施形態と同様である。
【００６３】
また、アーム部３５３には、この長手方向全体に渡って平面視略長円形状の長孔３５３ａが形成されている。また、長孔３５３ａは、てん真９の軸方向両端側が開口するように形成されており、長孔３５３ａに、補レバー３６１が長孔３５３ａ内をスライド移動自在に挿通されている。
補レバー３６１は、頭部３６１ａと、この頭部３６１ａより縮径形成されたシャフト３６１ｂとが一体成形されたものである。シャフト３６１ｂの軸径は、アーム部３５３に形勢されている長孔３５３ａの短手方向の幅と略同一に設定されている。
【００６４】
そして、補レバー３６１のシャフト３６１ｂを、アーム部３５３の地板１０２とは反対側から長孔３５３ａに挿入するようになっている。シャフト３６１ｂのアーム部３５３よりも地板１０２側には、止め輪３５４が圧入固定されている。これにより、補レバー３６１の軸方向への移動が規制され、且つ補レバー３６１が長孔３５３ａ内をスライド移動することができるようになる。
また、補レバー３６１のシャフト３６１ｂは、アーム部３５３から地板１０２に至るまで延出するように形成されている。一方、地板１０２には、補レバー３６１のシャフト３６１ｂの先端を受け入れ可能な溝３６２が形成されている。
【００６５】
このような構成のもと、大つば１１と一体となって規制レバー３５１が回転すると、補レバー３６１が、規制レバー３５１のアーム部３５３に形成されている長孔３５３ａ内をスライド移動しながら溝３６２に沿って移動する。そして、溝３６２の端末部に補レバー３６１が到達すると、補レバー３６１の移動が規制される。
【００６６】
ここで、図８に詳示するように、溝３６２は、大つば１１が死点（図４（ａ）参照）にあるときの補レバー３６１の位置（図８の補レバー３６１の位置）を中心にして、矢印ＣＷ方向、及び矢印ＣＣＷ方向にそれぞれ３６０°規制レバー３５１が回転可能なように螺旋状に形成されている。また、溝３６２は、この両端末部が、てん真９の径方向において、ラップする位置となるように形成されている。
【００６７】
したがって、上述の第３実施形態によれば、前述の第１実施形態と同様の効果を奏することができる。これに加え、溝３６２を螺旋状に形成することにより、溝３６２の両端末部の位置を、てん真９の径方向において、ラップする位置に設定することができる。このため、大つば１１が一方向に向かって丁度３６０°回転した位置で、大つば１１の振り角を規制することができる。つまり、大つば１１の振り角の規制角度の範囲を、デテント７を誤動作させないぎりぎりの範囲に設定することが可能になる。
【００６８】
尚、上述の第３実施形態では、地板１０２に補レバー３６１のシャフト３６１ｂの先端を受け入れ可能な溝３６２を形成した場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、例えば、溝３６２に代わって地板１０２を厚さ方向に貫通するように、スリット３６３（図７、図８参照）を形成してもよい。
【００６９】
（第４実施形態）
（てんぷ過度回転防止機構）
次に、この発明の第４実施形態を図９に基づいて説明する。
図９は、この第４実施形態におけるてんぷ過度回転防止機構４５０の斜視図である。
同図に示すように、てんぷ過度回転防止機構４５０は、てん真９の外周面に形成された螺旋状の溝４６２を有している。より詳述すると、溝４６２は、てん真９の大つば１１よりも上端側（図９における上側）に、てん真９を約２周する程度に螺旋状に形成されている。
【００７０】
一方、地板１０２には、板状の支柱４６３がてん真９の軸方向に沿うように、且つてん真９に形成されている溝４６２に対応する位置に至るまで延出するように、立設されている。また、支柱４６３の先端には、丸面取り部４６４が形成されている。さらに、支柱４６３は、厚さ方向がてん真９の径方向に沿うように配置されており、てん真９の溝４６２に対応する位置に、支柱４６３の厚さ方向に貫通する平面視略長円形状の長孔４６３ａが形成されている。
【００７１】
この長孔４６３ａには、規制ピン４６５が長孔４６３ａ内をスライド移動自在に挿通されている。規制ピン４６５は、頭部４６５ａと、この頭部４６５ａより縮径形成されたシャフト４６５ｂとが一体成形されたものである。シャフト４６５ｂの軸径は、支柱４６３の長孔４６３ａの短手方向の幅と略同一に設定されている。
【００７２】
そして、規制ピン４６５のシャフト４６５ｂを、支柱４６３のてん真９とは反対側から長孔４６３ａに挿入するようになっている。シャフト４６５ｂの支柱４６３よりもてん真９側には、略円筒状のブロック４６６が圧入固定されている。これにより、規制ピン４６５における支柱４６３の厚さ方向への移動が規制され、且つ規制ピン４６５が長孔４６３ａ内をスライド移動することができるようになる。
ここで、てん真９に形成されている溝４６２の幅は、規制ピン４６５のシャフト４６５ｂの先端を受け入れ可能、且つ溝４６２内をシャフト４６５ｂの先端がスライド移動可能な幅に設定されている。
【００７３】
このような構成のもと、てん真９が回転すると、規制ピン４６５が支柱４６３に形成されている長孔４６３ａ内をスライド移動しながら溝４６２に沿って移動する。そして、溝４６２の端末部に規制ピン４６５のシャフト４６５ｂが到達すると、てん真９の回転が規制される。
【００７４】
ここで、溝４６２は、てん真９を約２周する程度に螺旋状に形成されているが、これは、大つば１１が死点（図４（ａ）参照）にあるときの規制ピン４６５のシャフト４６５ｂの位置を中心にして、矢印ＣＷ方向、及び矢印ＣＣＷ方向にそれぞれ３６０°てん真９が回転可能なように形成されているからである。また、溝４６２は、この両端末部が、てん真９の軸方向において、ラップする位置となるように形成されている。
【００７５】
したがって、上述の第４実施形態によれば、前述の第１実施形態と同様の効果を奏することができる。これに加え、てん真９に形成された螺旋状の溝４６２を利用し、てん真９の振り角を規制するので、前述の第３実施形態と同様に、一方向に向かって丁度３６０°回転した位置で、てん真９の振り角を規制することができる。つまり、てん真９の振り角の規制角度の範囲を、デテント７を誤動作させないぎりぎりの範囲に設定することが可能になる。また、てん真９に溝４６２を形成する分、てん真９の重量を減少でき、てんぷ５全体の軽量化を図ることができる。
【００７６】
尚、本発明は上述の実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の実施形態に種々の変更を加えたものを含む。
例えば、上述の実施形態では、デテント脱進機１を備えた機械式時計１００について説明し、デテント脱進機１にてんぷ過度回転防止機構５０，２５０，３５０，４５０を設けた場合について説明した。しかしながら、これに限られるものではなく、てんぷ過度回転防止機構５０，２５０，３５０，４５０を、さまざまな脱進機に適用することが可能である。
【符号の説明】
【００７７】
１  デテント脱進機
３  振り石
４  外し石
５  てんぷ
７  デテント
９  てん真
１１  大つば
２３  作動レバー
２４  片作動ばね
５１，２５１，３５１  規制レバー
５５  規制ピン（規制部）
１００  機械式時計
１０２  地板
１０５  表輪列
１１１  ぜんまい
２６１，３６１  補レバー
２６２，３６２  溝（凹部）
２６３，３６３  スリット（開口部）
３５３ａ，４６３ａ  長孔
４６２  溝
４６３  支柱（規制レバー）
４６５  規制ピン（補レバー）
【図１】
0005953628.tif 000002
【図２】
0005953628.tif 000003
【図３】
0005953628.tif 000004
【図４】
0005953628.tif 000005
【図５】
0005953628.tif 000006
【図６】
0005953628.tif 000007
【図７】
0005953628.tif 000008
【図８】
0005953628.tif 000009
【図９】
0005953628.tif 000010