(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（Ｉ）：
【化１】
0005883395.tif 000031
の化合物
（式中：
Ｒ１は、−ＮＲ３Ｒ４又は−ＯＲ３であり；
Ｒ２は、水素原子、又は直鎖若しくは分枝Ｃ１−Ｃ６アルキル、アリール、ヘテロアリール、アリールＣ１−Ｃ６アルキル及びヘテロアリールＣ１−Ｃ６アルキルから選択される、場合によって置換されている基であり；
Ｒ３及びＲ４は、同一であり若しくは異なり、それぞれ独立に、水素原子又は直鎖若しくは分枝Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、Ｃ３−Ｃ６シクロアルキル、シクロアルキルＣ１−Ｃ６アルキル、ヘテロシクリル、ヘテロシクリルＣ１−Ｃ６アルキル、アリール、アリールＣ１−Ｃ６アルキル、ヘテロアリール及びヘテロアリールＣ１−Ｃ６アルキルから選択される、場合によって置換されている基であり、又はＲ３及びＲ４は、これらが結合している窒素原子と一緒になって、Ｓ、Ｏ、Ｎ及びＮＨから選択される１個の追加のヘテロ原子若しくはヘテロ原子基を場合によって含有する、場合によって置換されている３から７員ヘテロシクリル若しくはヘテロアリール環を形成し得；
Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、
ハロゲン、ニトロ、オキソ基（＝０）、カルボキシ、シアノ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、ポリフッ素化Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、Ｃ３−Ｃ６シクロアルキル、ヘテロシクリル、アリール、ヘテロアリール；
Ｃ１−Ｃ６アルキルアミノ、ジ−Ｃ１−Ｃ６アルキルアミノ、アリールアミノ、ジアリールアミノ、ウレイド、Ｃ１−Ｃ６アルキルウレイドおよびアリールウレイドを含むアミノ基；
ホルミルアミノ、Ｃ１−Ｃ６アルキルカルボニルアミノ、Ｃ２−Ｃ６アルケニルカルボニルアミノ、アリールカルボニルアミノ、およびＣ１−Ｃ６アルコキシカルボニルアミノを含むカルボニルアミノ基；
Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、ポリフッ素化Ｃ１−Ｃ６アルコキシ、アリールオキシ、Ｃ１−Ｃ６アルキルカルボニルオキシ、アリールカルボニルオキシ、Ｃ３−Ｃ６シクロアルケニルオキシおよびＣ１−Ｃ６アルキリデンアミノキシを含むヒドロキシ基；
Ｃ１−Ｃ６アルキルカルボニル、アリールカルボニル、Ｃ１−Ｃ６アルコキシカルボニル、アリールオキシカルボニル、Ｃ３−Ｃ６シクロアルキルオキシカルボニル、アミノカルボニル、Ｃ１−Ｃ６アルキルアミノカルボニルおよびジ−Ｃ１−Ｃ６アルキルアミノカルボニルを含むカルボニル基；並びに
Ｃ１−Ｃ６アルキルチオ、アリールチオ、Ｃ１−Ｃ６アルキルスルホニル、アリールスルホニル、Ｃ１−Ｃ６アルキルスルフィニル、アリールスルフィニル、アリールスルホニルオキシ、アミノスルホニル、Ｃ１−Ｃ６アルキルアミノスルホニルおよびジ−Ｃ１−Ｃ６アルキルアミノスルホニルを含む硫化誘導体；
から選択される１から６個の基で、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４の自由な位置のいずれかにおいて、場合によって置換されていてもよい。）又は医薬的に許容されるこの塩。
【請求項２】
Ｒ１が、−ＮＨ２若しくはＮＨＲ３であり、
Ｒ３が、直鎖若しくは分枝Ｃ１−Ｃ６アルキル若しくはＣ２−Ｃ６アルケニル基であり、又は請求項１に定義した基で場合によって置換されているアリール若しくはアリールＣ１−Ｃ６アルキル基である、請求項１に記載の式（Ｉ）の化合物。
【請求項３】
Ｒ２が、水素、又は請求項１に定義した基で場合によって置換されているアリール若しくはヘテロアリール基である、請求項１又は２に記載の式（Ｉ）の化合物。
【請求項４】
Ｒ２が、コードＡ１−Ａ１８のいずれかによって表されるフラグメントであり、Ｒ１が、コードＢ１−Ｂ３２のいずれかによって表されるフラグメントである、請求項１から３までのいずれか一項に記載の式（Ｉ）の化合物。
【表１】
0005883395.tif 000032
【表２】
0005883395.tif 000033
0005883395.tif 000034
【請求項５】
ａ）式（ＩＩ）：
【化２】
0005883395.tif 000035
の化合物を脱カルボキシするステップ
ｂ）得られる式（ＩＩＩ）：
【化３】
0005883395.tif 000036
の化合物を、
式（ＩＶ）：
【化４】
0005883395.tif 000037
（式中、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキル基である。）の化合物又はこの塩と反応させて式（Ｉ）：
【化５】
0005883395.tif 000038
（式中、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキル基であり、Ｒ２は、水素である。）の化合物又は医薬的に許容されるこの塩を得るステップ及び、必要又は所望に応じて、以下の追加のステップ：
−式（Ｉ）の化合物を単一の異性体に分離するステップ；
−イミダゾール部分への水素以外の請求項１に定義されたＲ２基の導入によって式（Ｉ）の化合物を異なる式（Ｉ）の化合物に変換するステップ；
−基−ＯＲ３を請求項１に定義された異なる基Ｒ１で置換することによって式（Ｉ）の化合物を異なる式（Ｉ）の化合物に変換するステップ；
−式（Ｉ）の化合物を医薬的に許容される塩に変換するステップ又は塩を遊離の化合物（Ｉ）に変換するステップ
の一つ又は複数を実施するステップ
を含む、請求項１に記載の式（Ｉ）の化合物又は医薬的に許容されるこの塩を調製する方法。
【請求項６】
医薬としての使用のための、請求項１に記載の式（Ｉ）の化合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タンパク質キナーゼの活性をモジュレートする、６，７−ジヒドロイミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−８（５Ｈ）−オン化合物の特定の３，５−二置換誘導体に関する。従って、本発明の化合物は、調節不全タンパク質キナーゼ活性によって引き起こされる疾患の治療において有用である。本発明は、これらの化合物、これらのコンビナトリアルライブラリー、これらの化合物を含む医薬組成物を調製する方法、及びこれらの化合物を含む医薬組成物を使用して疾患を治療する方法にも関する。
【背景技術】
【０００２】
タンパク質キナーゼ（ＰＫ）の機能不全は、多数の疾患の特徴である。ヒトの癌に関与する大部分の癌遺伝子及び癌原遺伝子は、ＰＫをコードする。ＰＫの高められた活性は、多くの非悪性疾患、例えば良性前立腺肥大症、家族性腺腫症、ポリープ症、神経線維腫症、乾癬、アテローム性動脈硬化を伴う血管平滑筋細胞増殖、肺線維症、糸球体腎炎及び術後狭窄及び再狭窄などにも関与する。
【０００３】
ＰＫは、炎症状態並びにウイルス及び寄生生物の増殖にも関与する。ＰＫは、神経変性障害の病因及び発生にも大きな役割を果たし得る。
【０００４】
ＰＫ機能不全又は調節不全の一般的な参照については、例えば、Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  １９９９年、３巻、４５９−４６５頁及びＣａｒｃｉｎｏｇｅｎｅｓｉｓ  ２００８年、２９巻、１０８７−１９１頁を参照されたい。
【０００５】
抗凝血剤として有用な、活性化血液凝固因子Ｘの阻害剤としての縮合イミダゾール誘導体は、日本の武田薬品工業株式会社の名義でＷＯ２００４０４８３６３に開示されている。
【０００６】
変力効果を有する７，８−ジヒドロイミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−８−オン誘導体が、アメリカ合衆国のＵＳＶ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｃｏｒｐ．の名義でＥＰ１５２０７７に開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】国際公開第２００４０４８３６３号
【特許文献２】欧州特許出願公開第１５２０７７号明細書
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｏｐｉｎｉｏｎ  ｉｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｂｉｏｌｏｇｙ  １９９９年、３巻、４５９−４６５頁
【非特許文献２】Ｃａｒｃｉｎｏｇｅｎｅｓｉｓ  ２００８年、２９巻、１０８７−１９１頁
【発明の概要】
【０００９】
本発明者らは、現在、下記の新規な式（Ｉ）の化合物が、キナーゼ阻害剤であり、従って抗癌剤として治療に有用であることを発見した。
【００１０】
従って、本発明の第一の目的は、式（Ｉ）：
【００１１】
【化１】
0005883395.tif 000002
（式中：
Ｒ１は、−ＮＲ３Ｒ４又は−ＯＲ３であり；
Ｒ２は、水素原子又は直鎖若しくは分枝Ｃ１−Ｃ６アルキル、アリール、ヘテロアリール、アリールＣ１−Ｃ６アルキル及びヘテロアリールＣ１−Ｃ６アルキルから選択される場合によって置換されている基であり；
Ｒ３及びＲ４は、同一であり若しくは異なり、それぞれ独立に、水素原子又は直鎖若しくは分枝Ｃ１−Ｃ６アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、Ｃ３−Ｃ６シクロアルキル、シクロアルキルＣ１−Ｃ６アルキル、ヘテロシクリル、ヘテロシクリルＣ１−Ｃ６アルキル、アリール、アリールＣ１−Ｃ６アルキル、ヘテロアリール及びヘテロアリールＣ１−Ｃ６アルキルから選択される場合によって置換されている基であり、又はＲ３及びＲ４は、これらが結合している窒素原子と一緒になって、Ｓ、Ｏ、Ｎ及びＮＨから選択される１個の追加のヘテロ原子若しくはヘテロ原子基を場合によって含有する場合によって置換されている３から７員ヘテロシクリル若しくはヘテロアリール環を形成し得る。）の６，７−ジヒドロイミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−８（５Ｈ）−オン化合物又は医薬的に許容されるこの塩を提供することである。
【００１２】
本発明は、標準の合成変換からなるプロセスを通して調製される式（Ｉ）によって表される３，５−二置換−６，７−ジヒドロイミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−８（５Ｈ）−オン化合物を合成する方法も提供する。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明は、医薬としての使用のための上記で定義された式（Ｉ）の化合物又は医薬的に許容されるこの塩を提供する。特に、本発明は、調節不全タンパク質キナーゼ活性、特にＡＢＬ、ＡＣＫ１、ＡＫＴ１、ＡＬＫ、ＡＵＲ１、ＡＵＲ２、ＢＲＫ、ＢＵＢ１、ＣＤＣ７／ＤＢＦ４、ＣＤＫ２／ＣＹＣＡ、ＣＨＫ１、ＣＫ２、ＥＥＦ２Ｋ、ＥＧＦＲ１、ＥｐｈＡ２、ＥｐｈＢ４、ＥＲＫ２、ＦＡＫ、ＦＧＦＲ１、ＦＬＴ３、ＧＳＫ３ベータ、Ｈａｓｐｉｎ、ＩＧＦＲ１、ＩＫＫ２、ＩＲ、ＪＡＫ１、ＪＡＫ２、ＪＡＫ３、ＫＩＴ、ＬＣＫ、ＬＹＮ、ＭＡＰＫＡＰＫ２、ＭＥＬＫ、ＭＥＴ、ＭＮＫ２、ＭＰＳ１、ＭＳＴ４、ＮＥＫ６、ＮＩＭ１、Ｐ３８アルファ、ＰＡＫ４、ＰＤＧＦＲ、ＰＤＫ１、ＰＥＲＫ、ＰＩＭ１、ＰＩＭ２、ＰＫＡアルファ、ＰＫＣベータ、ＰＬＫ１、ＲＥＴ、Ｒ０Ｓ１、ＳＵＬＵ１、Ｓｙｋ、ＴＬＫ２、ＴＲＫＡ、ＴＹＫ、ＶＥＧＦＲ２、ＶＥＧＦＲ３、ＺＡＰ７０に起因する及び／又はこれらに伴う疾患を治療するための上記に定義された式（Ｉ）の化合物を提供する。
【００１４】
本発明の式（Ｉ）の化合物の好ましい医薬使用は、癌、ウイルス感染、ＨＩＶに感染した個体におけるＡＩＤＳ発症の予防、細胞増殖性障害、自己免疫及び神経変性障害からなる群から選択される調節不全タンパク質キナーゼ活性に起因する及び／又はこれに伴う疾患の治療のためである。
【００１５】
本発明の化合物の別の好ましい医薬使用は、それだけには限らないが、膀胱癌腫、乳癌腫、結腸癌腫、腎臓癌腫、肝臓癌腫、小細胞肺癌を含む肺癌腫、食道癌腫、胆嚢癌腫、卵巣癌腫、膵臓癌腫、胃癌腫、頸癌腫、甲状腺癌腫、前立腺癌腫、及び扁平上皮細胞癌腫を含む皮膚癌腫などの癌腫；白血病、急性リンパ性白血病、急性リンパ性白血病、Ｂ細胞リンパ腫、Ｔ細胞リンパ腫、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、ヘアリー細胞リンパ腫及びバーキットリンパ腫を含むリンパ系の造血器腫瘍；急性及び慢性骨髄性白血病、骨髄異形成症候群及び前骨髄球性白血病を含む骨髄細胞系列の造血器腫瘍；線維肉腫及び横紋筋肉腫を含む間葉由来の腫瘍；星状細胞腫、神経芽細胞腫、神経膠腫及び神経鞘腫を含む中枢及び末梢神経系の腫瘍；メラノーマ、セミノーマ、奇形癌腫、骨肉腫、色素性乾皮症、角質黄色腫、甲状腺濾胞癌及びカポジ肉腫を含む他の腫瘍を含む特定のタイプの癌の治療のためである。
【００１６】
本発明の化合物の別の好ましい医薬使用は、特定の細胞増殖障害、例えば、良性前立腺肥大症、家族性腺腫症、ポリープ症、神経線維腫症、乾癬、アテローム性動脈硬化を伴う血管平滑筋細胞増殖、肺線維症、関節炎、糸球体腎炎及び術後狭窄及び再狭窄などの治療のためである。
【００１７】
同様に、本発明は、上述の疾患のいずれかを治療する方法も提供する。本発明の化合物は、腫瘍の血管新生及び転移を阻害するうえで有用であり得、同様に移植臓器拒絶及び宿主対移植片病の治療において有用であり得る。
【００１８】
本発明は、抗癌療法における同時、個別又は逐次使用のための放射線療法又は化学療法レジメンと組み合わせた式（Ｉ）の化合物を含む治療の方法をさらに提供する。さらに、本発明は、タンパク質キナーゼ活性を阻害するインビトロ方法を提供し、この方法は、前記タンパク質キナーゼを有効量の式（Ｉ）の化合物と接触させるステップを含む。
【００１９】
本発明は、式（Ｉ）の１種若しくは複数の化合物又は医薬的に許容されるこれらの塩及び医薬的に許容される添加剤、担体又は賦形剤を含む医薬組成物も提供する。
【００２０】
本発明は、抗癌療法における同時、個別及び逐次使用のための、式（Ｉ）の化合物を、既知の細胞増殖抑制剤又は細胞毒性剤、抗生物質型薬剤、ＤＮＡ損傷剤又は挿入剤、白金ベースの薬剤、アルキル化剤、代謝拮抗物質剤、ホルモン剤、抗エストロゲン剤、抗アンドロゲン剤及びアロマターゼ阻害薬などの抗ホルモン剤、免疫剤、インターフェロン型薬剤、シクロオキシゲナーゼ阻害剤（例えば、ＣＯＸ−２阻害剤）、マトリックスメタロプロテアーゼ阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤、他のキナーゼ阻害剤、抗成長因子受容体剤、抗ＨＥＲ剤、抗ＥＧＦＲ剤、抗血管新生剤（例えば、血管形成阻害薬）、ファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤、ｒａｓ−ｒａｆ信号変換経路阻害剤、細胞周期阻害剤、他のｃｄｋ阻害剤、チューブリン結合剤、トポイソメラーゼＩ阻害剤、トポイソメラーゼＩＩ阻害剤、キネシンの阻害剤、治療用モノクローナル抗体、ｍＴＯＲの阻害剤、ヒストンデアセチラーゼ阻害剤、低酸素応答の阻害剤などと一緒に含む医薬組成物も提供する。さらに、本発明は、抗癌療法における同時、個別又は逐次使用のための複合調製物としての、上記に定義された式（Ｉ）の化合物又は医薬的に許容されるこの塩、又はこの医薬組成物及び１種若しくは複数の化学療法剤を含む製品又はキットを提供する。
【００２１】
さらに、本発明は、抗癌活性を有する医薬の製造における上記に定義された式（Ｉ）の化合物又は医薬的に許容されるこの塩の使用を提供する。
【００２２】
最後に、本発明は、癌を治療する方法における使用のための、上記に定義された式（Ｉ）の化合物又は医薬的に許容されるこの塩を提供する。
【００２３】
他に特に規定がなければ、式（Ｉ）の化合物これら自体及びこれらの任意の医薬組成物又はこれらを含む任意の治療の治療方法を参照する場合、本発明は、本発明の化合物の全ての水和物、溶媒和物、Ｎオキシド及び医薬的に許容される塩を含む。
【００２４】
Ｎオキシドは、窒素及び酸素が、配位結合によって結合した式（Ｉ）の化合物である。
【００２５】
キラル異性体の全ての形態又は鏡像異性体及びジアステレオマーを含む異性体の他の形態は、本明細書に含まれるよう意図されている。キラル中心を含む化合物は、ラセミ混合物又は鏡像異性体富化混合物として使用することができ、又はラセミ混合物は、周知の技術を使用して分離することができ、個別の鏡像異性体は、単独で使用することができる。
【００２６】
化合物が、ケト−エノール互変異性体などの互変異性型で存在し得る場合、各互変異性型は、平衡状態で又は主として一つの形態で存在するかに関わらず、本発明に含まれるものと考えられる。本明細書において、特に指定のない限り、「直鎖又は分枝Ｃ１−Ｃ６アルキル」という用語で、本発明者らは、例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、ｎ−ヘキシルなどの任意の基を表す。
【００２７】
「直鎖又は分枝Ｃ２−Ｃ６アルケニル」又は「直鎖又は分枝Ｃ２−Ｃ６アルキニル」という用語で、本発明者らは、例えば、ビニル、アリル、１−プロペニル、イソプロペニル、１−、２−又は３−ブテニル、ペンテニル、ヘキセニル、エチニル、１−又は２−プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニルなどを含む２から６個までの炭素原子を有する不飽和アルケニル又はアルキニル基のいずれかを表す。
【００２８】
「Ｃ３−Ｃ６シクロアルキル」という用語で、本発明者らは、他に特に規定がなければ、１個又は複数の二重結合を含有し得るが、完全に共役したπ電子系を有さない３から６員までの全ての炭素単環を表す。
【００２９】
シクロアルキル基の例は、限定することなく、シクルプロパン、シクロブタン、シクロペンタン、シクロペンテン、シクロヘキサン、シクロヘキセン及びシクロヘキサジエンである。
【００３０】
「ヘテロシクリル」という用語で、本発明者らは、１個又は複数の炭素原子が、窒素、酸素及び硫黄などのヘテロ原子で置換されている３から７員までの飽和又は部分不飽和炭素環を表す。ヘテロシクリル基の限定されない例は、例えば、ピラン、ピロリジン、ピロリン、イミダゾリン、イミダゾリジン、ピラゾリジン、ピラゾリン、チアゾリン、チアゾリジン、ジヒドロフラン、テトラヒドロフラン、１，３−ジオキソラン、ピペリジン、ピペラジン、モルホリンなどである。
【００３１】
「アリール」という用語で、本発明者らは、場合によって単結合で互いにさらに縮合又は結合している単環から四環系を有する単環式、二環式又は多炭素環式炭化水素を表し、ここで、炭素環の少なくとも一つは、「芳香族」であり、ここで、用語「芳香族」は、完全に共役したπ電子結合系を意味する。このようなアリール基の限定されない例は、フェニル、α−若しくはβ−ナフチル又はビフェニル基である。
【００３２】
「ヘテロアリール」という用語で、本発明者らは、芳香族複素環、Ｎ、Ｏ又はＳから選択される１から３個までのヘテロ原子を有する一般的に５から７員までの複素環を表し、該ヘテロアリール環は、芳香族及び非芳香族炭素環及び複素環と場合によってさらに縮合又は結合していてよい。このようなヘテロアリール基の限定されない例は、例えば、ピリジル、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニル、インドリル、イミダゾリル、チアゾリル、イソチアゾリル、ピロリル、フェニル−ピロリル、フリル、フェニル−フリル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、ピラゾリル、チエニル、ベンゾチエニル、イソインドリニル、ベンゾイミダゾリル、キノリニル、イソキノリニル、１，２，３−トリアゾリル、１−フェニル−１，２，３−トリアゾリル、２，３−ジヒドロインドリル、２，３−ジヒドロベンゾフラニル、２，３−ジヒドロベンゾチオフェニル；ベンゾピラニル、２，３−ジヒドロベンゾオキサジニル、２，３−ジヒドロキノキサリニルなどである。
【００３３】
Ｒ２、Ｒ３及びＲ４に与えられた意味によれば、上述の基のいずれも、ハロゲン、ニトロ、オキソ基（＝０）、カルボキシ、シアノ、Ｃ１−Ｃ６アルキル、ポリフッ素化アルキル、Ｃ２−Ｃ６アルケニル、Ｃ２−Ｃ６アルキニル、Ｃ３−Ｃ６シクロアルキル、ヘテロシクリル、アリール、ヘテロアリール；アミノ基及びこれらの誘導体、例えば、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、アリールアミノ、ジアリールアミノ、ウレイド、アルキルウレイド又はアリールウレイド；カルボニルアミノ基及びこれらの誘導体、例えば、ホルミルアミノ、アルキルカルボニルアミノ、アルケニルカルボニルアミノ、アリールカルボニルアミノ、アルコキシカルボニルアミノ；ヒドロキシ基及びこれらの誘導体、例えば、アルコキシ、ポリフッ素化アルコキシ、アリールオキシ、アルキルカルボニルオキシ、アリールカルボニルオキシ、シクロアルケニルオキシ又はアルキリデンアミノキシ；カルボニル基及びこれらの誘導体、例えば、アルキルカルボニル、アリールカルボニル、アルコキシカルボニル、アリールオキシカルボニル、シクロアルキルオキシカルボニル、アミノカルボニル、アルキルアミノカルボニル、ジアルキルアミノカルボニル；硫化誘導体、例えば、アルキルチオ、アリールチオ、アルキルスルホニル、アリールスルホニル、アルキルスルフィニル、アリールスルフィニル、アリールスルホニルオキシ、アミノスルホニル、アルキルアミノスルホニル又はジアルキルアミノスルホニルから選択される１個又は複数の基、例えば１から６個の基で、これらの遊離位置のいずれかにおいて、さらに場合によって置換されていてよい。
【００３４】
同様に、適切な場合には、上述の置換基の各々は、１種又は複数の前述の基でさらに置換されていてよい。
【００３５】
本明細書において、他に特に規定がなければ、「シアノ」という用語で、本発明者らは、−ＣＮ残基を表す。
【００３６】
「ニトロ」という用語で、本発明者らは−ＮＯ２基を表す。
【００３７】
「ハロゲン」という用語で、本発明者らは、フッ素、塩素、臭素又はヨウ素原子を表す。
【００３８】
「ポリフッ素化アルキル又はアルコキシ」という用語で、本発明者らは、２個以上の水素原子が、フッ素原子で置換されている、上記に定義された直鎖又は分枝Ｃ１−Ｃ６アルキル又はアルコキシ基、例えば、トリフルオロメチル、トリフルオロメトキシ、２，２，２−トリフルオロエチル、２，２，２−トリフルオロエトキシ、１，２−ジフルオロエチル、１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロプロピル−２−イルなどを表す。
【００３９】
上記の全てより、その名称が、例えば、シクロアルキルアルキル、アリールアルキル、ヘテロシクリルアルキル、アルコキシ、アルキルチオ、アリールオキシ、アリールアルキルオキシ、アルキルカルボニルオキシなどの複合名称として特定される任意の基は、それが由来する部分から一般的に解釈されるよう意図されなければならないことが当業者には明らかである。これまでのところ、一例として、ヘテロシクリル−アルキル及びシクロアルキル−アルキルという用語は、それぞれ上記に定義された複素環基又はシクロアルキル基によってさらに置換された直鎖又は分枝アルキル基を表す。
【００４０】
「医薬的に許容される塩」という用語は、アルカリ金属塩を形成するため及び遊離酸又は遊離塩基の付加塩を形成するために一般的に使用される塩を包含する。医薬的に許容される限り、塩の性質は重要ではない。本発明の化合物の好適な医薬的に許容される酸付加塩は、無機酸又は有機酸から調製することができる。このような無機酸の例は、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硝酸、炭酸、硫酸、及びリン酸である。適切な有機酸は、有機酸の脂肪族クラス、脂環式クラス、芳香族クラス、芳香脂肪族（ａｒａｌｉｐｈａｔｉｃ）クラス、複素環式クラス、カルボン酸クラス及びスルホン酸クラスから選択することができ、これらの例は、ギ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、プロピオン酸、コハク酸、グリコール酸、グルコン酸、乳酸、リンゴ酸、酒石酸、クエン酸、アスコルビン酸、グルクロン酸、マレイン酸、フマル酸、ピルビン酸、アスパラギン酸、グルタミン酸、安息香酸、アントラニル酸、メシル酸、サリチル酸、ｐ−ヒドロキシ安息香酸、フェニル酢酸、マンデル酸、エンボン酸（パモ酸）、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、パントテン酸、トルエンスルホン酸、２−ヒドロキシエタンスルホン酸、スルファニル酸、ステアリン酸、シクロヘキシルアミノスルホン酸、アルゲン酸、ヒドロキシ酪酸、ガラクタル酸及びガラクツロン酸である。本発明の化合物の好適な医薬的に許容される塩基付加塩には、アルミニウム、カルシウム、リチウム、マグネシウム、カリウム、ナトリウム及び亜鉛から作られる金属塩又はΝ，Ν’−ジベンジルエチレンジアミン、クロロプロカイン、コリン、ジエタノールアミン、エチレンジアミン、メグルミン（Ｎ−メチル−グルカミン）及びプロカインから作られる有機塩が含まれる。これらの塩の全ては、対応する本発明の化合物から通常の手段によって、例えば、これらを適切な酸又は塩基と反応させることによって調製することができる。
【００４１】
本発明の化合物の一つの好ましいクラスは、Ｒ１が、−ＮＨ２若しくはＮＨＲ３であり、Ｒ３が、直鎖若しくは分枝Ｃ１−Ｃ６アルキル若しくはＣ２−Ｃ６アルケニル基であり、又は場合によって置換されているアリール若しくはアリールアルキル基である式（Ｉ）のものである。同様に好ましいのは、Ｒ２が、水素又は場合によって置換されているアリール若しくはヘテロアリール基である式（Ｉ）の化合物である。
【００４２】
場合によって医薬的に許容される塩の形態の本発明の任意の特定の式（Ｉ）の化合物への参照については、実験のセクションを参照されたい。
【００４３】
本発明は、そのプロセスが、以下を含むことを特徴とする、上記に定義された式（Ｉ）の化合物の調製のためのプロセスも提供する。
ａ）式（ＩＩ）：
【００４４】
【化２】
0005883395.tif 000003
の化合物を脱カルボキシ（脱炭酸）するステップ
ｂ）得られる式（ＩＩＩ）：
【００４５】
【化３】
0005883395.tif 000004
の化合物を、式（ＩＶ）：
【００４６】
【化４】
0005883395.tif 000005
（式中、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキル基である。）の化合物又はこの塩と反応させて式（Ｉ）：
【００４７】
【化５】
0005883395.tif 000006
（式中、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキル基であり、Ｒ２は、水素である。）の化合物又は医薬的に許容されるこの塩を得るステップ及び、必要又は所望に応じて、以下の追加のステップ：
−式（Ｉ）の化合物を単一の異性体に分離するステップ；
−イミダゾール部分への水素以外の上記に定義されたＲ２基の導入によって式（Ｉ）の化合物を異なる式（Ｉ）の化合物に変換するステップ；
−基−ＯＲ３を上記に定義された異なる基Ｒ１で置換することによって式（Ｉ）の化合物を異なる式（Ｉ）の化合物に変換するステップ；
−式（Ｉ）の化合物を医薬的に許容される塩に変換するステップ又は塩を遊離の化合物（Ｉ）に変換するステップ
の一つ又は複数を実施するステップ。
【００４８】
本発明は、そのプロセスが、以下を含むことを特徴とする、上記に定義された式（ＩＩＩ）の化合物の調製のためのプロセスも提供する。
ａ）上記に定義された式（ＩＩ）の化合物を脱炭酸化するステップ。
本発明は、そのプロセスが、以下を含むことを特徴とする、上記に定義された式（Ｉ）の化合物の調製のためのプロセスをさらに提供する。
ｂ）上記に定義された式（ＩＩＩ）の化合物を、上記に定義された式（ＩＶ）の化合物又はこの塩と反応させて式（Ｉ）：
【００４９】
【化６】
0005883395.tif 000007
（式中、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキル基であり、Ｒ２は、水素である。）の化合物又は医薬的に許容されるこの塩を得るステップ及び、必要又は所望に応じて、以下の追加のステップの一つ又は複数を実施するステップ：
−式（Ｉ）の化合物を単一の異性体に分離するステップ；
−イミダゾール部分への水素以外の上記に定義されたＲ２基の導入によって式（Ｉ）の化合物を異なる式（Ｉ）の化合物に変換するステップ；
−基−ＯＲ３を上記に定義された異なる基Ｒ１で置換することによって式（Ｉ）の化合物を異なる式（Ｉ）の化合物に変換するステップ；
−式（Ｉ）の化合物を医薬的に許容される塩に変換するステップ又は塩を遊離の化合物（Ｉ）に変換するステップ。
【００５０】
式（Ｉ）の化合物の別の式（Ｉ）の化合物への変換は、例えば、以下の反応の一つ又は複数を用いて実施することができる。
ｃ）式（Ｉ）の化合物（式中、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり、Ｒ２は、水素である。）の、式Ｒ２−Ｚ（Ｖ）の化合物（式中、Ｒ２は、上記に定義されたとおりであるが水素ではなく、Ｚは、ハロゲンである。）との、式（Ｉ）の化合物を得るための反応：
【００５１】
【化７】
0005883395.tif 000008
（式中、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキルであり、Ｒ２は、上記に定義されたとおりであるが水素ではない。）；
ｄ．１）式（Ｉ）の化合物（式中、Ｒ１は、−ＯＨである。）又はこの塩を得るための式（Ｉ）の化合物（式中、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキルである。）の酸又は塩基性加水分解；
ｄ．２）式（Ｉ）の化合物（式中、Ｒ３は、異なるＣ１−Ｃ６アルキルである。）を得るための、式Ｒ３−ＯＨ（ＶＩ）の化合物（式中、Ｒ３は、異なるＣ１−Ｃ６アルキルである。）との反応による式（Ｉ）の化合物（式中、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキルである。）のエステル交換；
ｄ．３）式（Ｉ）の化合物（式中、Ｒ１は、−ＮＲ３Ｒ４であり、Ｒ３及びＲ４は、上記に定義されたとおりである。）を得るための、式Ｈ−ＮＲ３Ｒ４（ＶＩＩ）の化合物（式中、Ｒ３及びＲ４は、上記に定義されたとおりである。）との反応による式（Ｉ）の化合物（式中、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキルである。）のアミノ分解；
ｄ．４）式（Ｉ）の化合物（式中、Ｒ１は、−ＯＲ３であり、Ｒ３は、上記に定義されたとおりであるが水素ではない。）を得るための、上記に定義された式（ＶＩ）の化合物との反応による式（Ｉ）の化合物（式中、Ｒ１は、−ＯＨである。）又はこの塩のエステル化；
ｄ．５）式（Ｉ）の化合物（式中、Ｒ１は、−ＮＲ３Ｒ４であり、Ｒ３及びＲ４は、上記に定義されたとおりである。）を得るための、上記に定義された式（ＶＩＩ）の化合物との反応による式（Ｉ）（式中、Ｒ１は、−ＯＨである。）又はこの塩のアミド化。
【００５２】
同様に、当技術分野で周知の手法による、式（Ｉ）の化合物の医薬的に許容されるこの塩への変換又は、別法として、対応する塩の遊離化合物（Ｉ）への変換は、本発明の範囲に含まれる。
【００５３】
全て本発明の範囲内として意図されるプロセスの任意の変形による式（Ｉ）の化合物を調製する場合、出発原料中の場合による官能基、試薬又はこれらの中間体、及び望ましくない副反応を引き起こし得るものは、従来技術によって適切に保護される必要がある。
【００５４】
本発明は、そのプロセスが以下を含むことを特徴とする、上記に定義された式（Ｉ）の化合物の調製のためのプロセスをさらに提供する。
ｂ’）式（ＩＩＩ’）の化合物：
【００５５】
【化８】
0005883395.tif 000009
（式中、Ｒ２は、上記に定義されたとおりであるが、水素ではない。）又は好適なこの前駆基を、上記に定義された式（ＩＶ）の化合物又はこの塩と反応させて、式（Ｉ）の化合物：
【００５６】
【化９】
0005883395.tif 000010
（式中、Ｒ３は、Ｃ１−Ｃ６アルキル基であり、Ｒ２は、上記に定義されたとおりであるが水素ではない。）又は医薬的に許容されるこの塩を得るステップ及び、必要又は所望に応じて、水素以外の上記に定義されたＲ２基の前駆体部分の所望のＲ２基への好適な化学反応を用いた変換を含む、上記に記載された必要な追加のステップの一つ又は複数を実施するステップ。
【００５７】
任意の可能な変形、及びこれらの任意の反応物質を含めて本発明のプロセス対象の出発原料は、既知の化合物であり、これ自体市販されていない場合、周知の方法に従って調製することができる。
【００５８】
例えば、式（ＩＩ）、（ＩＩＩ）及び（ＩＩＩ’）の化合物は、市販されているか、既知の方法に従って調製し得る。
【００５９】
式（ＩＶ）の化合物は、同様に市販されているか、周知の方法に従って調製され得る対応する４−ブロモクロトネートから出発して調製される。
【００６０】
例えば、４−アミノエチルクロトネートは、以下のステップによって調製することができる。
ｅ）式（ＶＩＩＩ）：
【００６１】
【化１０】
0005883395.tif 000011
のエチル−４−ブロモエチルクロトネートを、市販の式（ＩＸ）：
【００６２】
【化１１】
0005883395.tif 000012
のジホルミルイミドナトリウム塩と反応させるステップ
ｆ）得られる式（Ｘ）：
【００６３】
【化１２】
0005883395.tif 000013
の化合物を酸性条件において加水分解して、Ｒ３が、エチルである式（ＩＶ）の化合物を得るステップ。
【００６４】
式（Ｖ）、（ＶＩ）及び（ＶＩＩ）の化合物は、公知であるか、公知の方法に従って容易に得られ、一般的な参照については、Ｓｍｉｔｈ，Ｍｉｃｈａｅｌ−Ｍａｒｃｈ’ｓ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ：ｒｅａｃｔｉｏｎｓ  ｍｅｃｈａｎｉｓｍｓ  ａｎｄ  ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ−第５版、Ｍｉｃｈａｅｌ  Ｂ．Ｓｍｉｔｈ及びＪｅｒｒｙ  Ｍａｒｃｈ、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ  Ｉｎｃ．、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（ニューヨーク州）、２００１年を参照されたい。
【００６５】
上記プロセスのステップ（ａ）によれば、式（ＩＩ）の化合物の脱炭酸化は、様々な方法による多様なやり方で実施することができる。好ましくは、これは、１−メチルーピロリジン−２−オン又はジメチルアセトアミド（ＤＭＡ）などの適切な溶媒中において、１００℃及び１７０℃の間の温度で、４から４８時間までの期間、通常の加熱又はマイクロ波照射下で実施される。
【００６６】
上記プロセスのステップ（ｂ）及び（ｂ’）によれば、式（ＩＩＩ）又は（ＩＩＩ’）の化合物の上記に定義された式（Ｉ）の化合物への変換は、様々な方法による多様なやり方で実施することができる。このような方法は、対応するカルボン酸からアミド誘導体を得るために有用であり、得られた中間体を、例えば塩基の存在下で上記に定義された所望の式（Ｉ）の化合物に環化するために有用である。好ましくは、式（ＩＩＩ）又は（ＩＩＩ’）のカルボン酸を、最初に、塩化チオニル又は塩化オキサリルとの反応によって酸塩化物に活性化し、次いで、式（ＩＶ）の化合物のアンモニウム塩、好ましくはトリフルオロ酢酸塩と反応させ、同時に、ピリジンの存在下、還流下で６から８時間までにわたる時間、環化させる。
【００６７】
変換ステップ（ｃ）によれば、Ｒ２が水素である式（Ｉ）の化合物から出発する、Ｒ２が上記に定義されたとおりであるが水素ではない式（Ｉ）の誘導体の調製は、通常の方法によって多様なやり方で実施することができる。好ましくは、ステップ（ｃ）の反応は、Ｐｄ触媒及びヨウ化銅（Ｉ）などの添加物の存在下の、溶媒としてＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド又はＮ，Ｎ−ジメチルアセトアミドを使用する、１２０°から１６５℃までの温度における、反応がマイクロ波照射下で実施される場合に３及び５時間、又は通常の加熱下で１８−３６時間の間の、Ｒ２が上記に定義された基であるが水素原子ではない式（Ｉ）の化合物を得るための、上記に定義された式（Ｖ）の化合物と、Ｒ２がＨである式（Ｉ）の化合物の間のＣ−Ｈ活性化カップリングによって実施される。
【００６８】
ステップ（ｄ．１−ｄ．５）のいずれか一つによれば、式（Ｉ）の化合物の式（Ｉ）の別の化合物への変換は、様々な方法に従って、多様なやり方で実施することができる。
【００６９】
好ましくは上記プロセスのステップ（ｄ．１）によれば、Ｒ１が、−ＯＨである式（Ｉ）の化合物を得るための、Ｒ１が、−ＯＣＨ２ＣＨ３である式（Ｉ）の化合物の加水分解は、酸性又は塩基性条件下で実施することができる。好ましくは、反応は、塩基性条件下で実施される。使用される操作条件に応じて、Ｒ１が−ＯＨである式（Ｉ）の化合物は、この酸性形態で、又は塩として得ることができる。
【００７０】
好ましくは上記プロセスのステップ（ｄ．２）によれば、Ｒ３が、エチル以外のアルキルである式（Ｉ）の化合物を得るための、Ｒ１が、−ＯＣＨ２ＣＨ３である式（Ｉ）の化合物のエステル交換は、上記に定義された式（ＶＩＩ）の化合物自体又は還流温度におけるジオキサンなどの適切な溶媒中の、場合によって、ジブチルスズオキシド又は、例えば、チタニウム（ＩＶ）エトキシド、チタニウム（ＩＶ）イソプロポキシドなどのチタニウムアルコキシドのような好適な金属ベースの触媒の存在下の、上記に定義された式（ＶＩＩ）の化合物との反応によって実施することができる。
【００７１】
好ましくは上記プロセスのステップ（ｄ．３）によれば、Ｒ１が、−ＮＲ３Ｒ４である式（Ｉ）の化合物を得るための、Ｒ１が、−ＯＣＨ２ＣＨ３である式（Ｉ）の化合物のアミノ分解は、ジオキサン又はジクロロメタンなどの適切な溶媒中において、場合によってトリメチルアルミニウム又はＤＡＢＡＬのような好適な金属ベースの触媒の存在下で実施することができる。
【００７２】
好ましくは上記プロセスのステップ（ｄ．４）によれば、Ｒ１が、−ＯＲ３である式（Ｉ）の化合物を得るための、Ｒ１が、基−ＯＨである、式（Ｉ）の化合物のエステル化は、好適な縮合剤、例えばジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）、１−エチル−３−（３’−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド（ＥＤＣ）、３，４−ジヒドロ−３−ヒドロキシ−４−オキソ−１，２，３−ベンゾトリアジン（ＤＨＢＴＯＨ）、Ｏ−ベンゾトリアゾリルテトラメチルイソウロニウムテトラフルオロボレート（ＴＢＴＵ）、又はベンゾトリアゾール−１−イルオキシトリピロリジノホスホニウムヘキサフルオロホスフェート（ＰｙＢＯＰ）の存在下で、ジクロロメタン、ジメチルホルムアミドなどの適切な溶媒中において実施することができる。
【００７３】
好ましくは上記プロセスのステップ（ｄ．５）によれば、Ｒ１が、−ＮＲ３Ｒ４である式（Ｉ）の化合物を得るための、Ｒ１が、−ＯＨである式（Ｉ）の化合物のアミド化は、対応する酸からアミド誘導体を得るための通常の方法に従って、多様なやり方で実施することができる。好ましくは、反応は、ジクロロメタン、及び／又はジメチルホルムアミドなどの適切な溶媒中における、塩化チオニル又は塩化オキサリル、ＴＦＦＨとの反応による式（Ｉ）の化合物のカルボン酸官能基の活性化後の、又は別法として、好適な縮合剤、例えば、ジシクロヘキシルカルボジイミド（ＤＣＣ）、１−エチル−３−（３’−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド（ＥＤＣ）、３，４−ジヒドロ−３−ヒドロキシ−４−オキソ−１，２，３−ベンゾトリアジン（ＨＢＴＯＨ）、Ｏ−ベンゾトリアゾリルテトラメチルイソウロニウムテトラフルオロボレート（ＴＢＴＵ）又はベンゾトリアゾール−１−イルオキシトリピロリジノホスホニウムヘキサフルオロホスフェート（ＰｙＢＯＰ）の存在下の上記に定義された式（ＶＩＩ）の化合物との反応によって実施される。上記に加えて、式（Ｉ）の化合物は、連続的に前述の中間体の間の反応を達成し、樹脂が、例えば、ワン樹脂（Ｗａｎｇ  ｒｅｓｉｎ）、トリチル樹脂、Ｃｌトリチル樹脂、リンクアミド樹脂（Ｒｉｎｋ  ａｍｉｄｅ  ｒｅｓｉｎ）、Ｔｅｎｔａｇｅｌ  ＯＨ  樹脂及びこれらの誘導体を含む市販のポリスチレン系樹脂である固相合成（ＳＰＳ）条件下で処理することによる当技術分野で広く知られているコンビナトリアルケミストリー技術によって有利に調製することができる。
【００７４】
明らかに、前述のコンビナトリアルケミストリー技術によって処理することによって、式（Ｉ）の複数の化合物を得ることができる。
【００７５】
従って、式（Ｉ）
【００７６】
【化１３】
0005883395.tif 000014
（式中、Ｒ１及びＲ２は、上記に定義されたとおりである。）の２種以上の化合物のライブラリーは、本発明の一つのさらなる目的である。
【００７７】
本発明の好ましい一実施形態によれば、前述のライブラリーは、Ｒ１が、−ＮＨ２若しくはＮＨＲ３であり、Ｒ３が、直鎖若しくは分枝Ｃ１−Ｃ６アルキル若しくはＣ２−Ｃ６アルケニル基であるか、又は場合によって置換されているアリール若しくはアリールアルキル基である式（Ｉ）の化合物を含む。
【００７８】
同様に好ましいのは、Ｒ２が、水素又は場合によって置換されているアリール若しくはヘテロアリール基である式（Ｉ）の化合物のライブラリーである。
【００７９】
式（Ｉ）の化合物の上記のライブラリーへの一般的な参照について、実験セクションを参照されたい。
【００８０】
上記の全てから、例えば３８種の式（Ｉ）の化合物からなる６，７−ジヒドロイミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−８（５Ｈ）−オン誘導体のライブラリーが、調製され次第、前記ライブラリーは、先に報告されたとおり、所与のキナーゼに対するスクリーニングのために非常に有利に使用し得ることは、当業者には明らかである。
【００８１】
化合物のライブラリー及び生物活性をスクリーニングするためのツールとしてのこれらの使用への一般的な参照について、Ｊ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．１９９９年、４２、２３７３−２３８２頁；及びＢｉｏｏｒｇ．Ｍｅｄ．Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．１０（２０００），２２３−２２６頁を参照されたい。
【００８２】
薬理学
推定上のキナーゼ阻害剤の阻害活性及び選択された化合物の効能は、Ｋｉｎａｓｅ−Ｇｌｏ（登録商標）Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｋｉｎａｓｅ  Ａｓｓａｙの使用に基づくアッセイの方法によって求められる（Ｐｒｏｍｅｇａ  ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから市販されており、Ｋｏｒｅｓａｗａ，Ｍ．及びＯｋａｂｅ，Ｔ．（２００４年）Ｈｉｇｈ−ｔｈｒｏｕｇｈｐｕｔ  ｓｃｒｅｅｎｉｎｇ  ｗｉｔｈ  ｑｕａｎｔｉｔａｔｉｏｎ  ｏｆ  ＡＴＰ  ｃｏｎｓｕｍｐｔｉｏｎ：Ａ  ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  ｎｏｎ−ｒａｄｉｏｉｓｏｔｏｐｅ，ｈｏｍｏｇｅｎｅｏｕｓ  ａｓｓａｙ  ｆｏｒ  ｐｒｏｔｅｉｎ  ｋｉｎａｓｅ．Ａｓｓａｙ  Ｄｒｕｇ  Ｄｅｖ．Ｔｅｃｈｎｏｌ．２巻、１５３−６０頁に記載されている。）。
【００８３】
キナーゼ活性の結果としてのＡＴＰの減少は、オキシルシフェリン及び光を生ずる反応において基質としてルシフェリン、酸素及びＡＴＰを使用するＫｉｎａｓｅ−Ｇｌｏ（登録商標）又はＫｉｎａｓｅ−Ｇｌｏ（登録商標）Ｐｌｕｓ  Ｒｅａｇｅｎｔの使用によって高い感受性でモニターすることができる。
【００８４】
本明細書で使用される短縮形式及び略語は、以下の意味を有する：
ＡＴＰ  アデノシン三リン酸
ＢＳＡ  ウシ血清タンパク
Ｔｒｉｓ  ２−アミノ−２−（ヒドロキシメチル）−１，３−プロパンジオール
Ｈｅｐｅｓ  Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）ピペラジン−Ｎ’−（２−エタンスルホン酸）
ＤＴＴ  トレオ−１，４−ジメルカプト−２，３−ブタンジオール
ＴＦＦＨ  テトラメチルフルオロホルムアミジニウムヘキサフルオロホスフェート
ＴＨＦ  テトラヒドロフラン
ＭＴＢＥ  メチル第三級ブチルエーテル
ＤＩＰＥＡ  ジイソプロピルエチルアミン
ＰｙＢＯＰ  ベンゾトリアゾール−１−イルオキシトリス（ピロリジノ）ホスホニウム  エキサフルオロホスフェート
ＤＡＢＡＬ  トリメチルアルミニウム及び１，４−ジアザビシクロ［２．２．２］オクタンの付加物
ＥＤＣ  １−エチル−３−（３’−ジメチルアミノプロピル）カルボジイミド
ＤＨＢＴＯＨ  ３，４−ジヒドロ−３−ヒドロキシ−４−オキソ−１，２，３−ベンゾトリアジン
ＴＦＡ  トリフルオロ酢酸
ＴＭＯＦ  トリメチルオルトホルメート
ＤＣＥ  ジクロロエタン
ＤＣＭ  ジクロロメタン
ＤＭＦ  ジメチルホルムアミド
ＤＭＡ  ジメチルアセトアミド
ＤＭＳＯ  ジメチルスルホキシド
ＫＤａ  キロダルトン
ｍｇ  ミリグラム
μｇ  ミクログラム
ｎｇ  ナノグラム
Ｌ  リットル
ｍＬ  ミリリットル
μＬ  ミクロリットル
Ｍ  モル
ｍＭ  ミリモル
μΜ  ミクロモル
ｎＭ  ナノモル
ｒ．ｔ．  保持時間
【００８５】
キナーゼ反応条件は、ターゲット（酵素）依存性であり、従って、個別の適合を受ける。Ｋｉｎａｓｅ−Ｇｌｏ（登録商標）Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｋｉｎａｓｅ  Ａｓｓａｙは、事実上いずれのキナーゼ及び基質の組合せでも使用することができる。
【００８６】
同様に、緩衝条件は、興味のあるキナーゼに応じて変化し得る（例えば、ＰＫＡについて、５０μｌの最終体積中の４０ｍＭ  Ｔｒｉｓ  ｐＨ  ７．５、２０ｍＭ  ＭｇＣｌ２、０．１ｍｇ／ｍｌ  ＢＳＡの組成物が使用される。）。一般的に、ＡＴＰ滴定の範囲は、０．１μＭから１０μＭまでである。
【００８７】
キナーゼ反応ウェルを、キナーゼを含まないウェルと比べた場合、最適なキナーゼ基質は、発光における最大変化をもたらす。
【００８８】
キナーゼの最適な量は、ＡＴＰの最適な量及び最適なキナーゼ基質を使用して、プレートにわたって２倍の連続希釈を行うことによって求められる。その後の化合物スクリーン及びＩＣ５０測定における使用に対するキナーゼの最適な量は、発光が、キナーゼ滴定曲線（シグモイド用量応答）の線形領域に含まれるために必要な量である。
【００８９】
自動化Ｋｉｎａｓｅ−Ｇｌｏ（登録商標）アッセイ
このアッセイは、キナーゼ活性及び／又は阻害の測定のために構成された。これは、均質であり、全てのタイプのタンパク質キナーゼに適し、迅速で放射能フリーである。
本発明者らは、３８４ウェル−プレートにおけるアッセイを確立した。試験ミックスは、以下から構成された。
１）３×酵素ミックス（３×キナーゼ緩衝液中でなされた）、５μｌ／ウェル
２）３×基質及びＡＴＰミックス（Ｄ２Ｏ中でなされた）、５μｌ／ウェル
３）３×式（Ｉ）の化合物（Ｄ２０−３％ＤＭＳＯに希釈された）−５μｌ／ウェル）
結果として、１０μＭにおける阻害の百分率を、各試験化合物について評価した。化合物の希釈及びアッセイスキームについて以下を参照されたい。各酵素が、これ自体の緩衝液組成、基質タイプ及び濃度を有した。代わりに、インキュベーション時間は、全てのターゲットについて９０分であった。
【００９０】
試験化合物は、１００％ＤＭＳＯ中の１ｍＭ溶液として９６ウェルプレートに受けた。プレートを、Ｄ２Ｏ、３％ＤＭＳＯ中の３０μＭに希釈し；各９６ｗｐの５μｌを４つの四半分の３８４ｗｐに分配することによって、４枚のプレートを、３８４ウェルプレートに再編成する。ウェルＰ２３及びＰ２４に、内部標準阻害剤スタウロスポリンを添加した。
【００９１】
アッセイスキーム
試験プレートに、最初に、５μｌの化合物希釈液（３０μＭ、３×希釈に対応する）を添加し、次いで、試験中の各ターゲットに対して特異的な酵素ミックス（３×）用の一つの容器及びＡＴＰミックス（３×）用の一つの容器と一緒に自動化ステーションに装填した。
【００９２】
アッセイを開始するために、ロボットは、５μｌのＡＴＰ／基質ミックスを吸引し、先端（５μｌ）内にエアギャップを作り、５μｌの酵素ミックスを吸引した。ロボット自体によってなされた、上方及び下方へのピペット操作による３サイクルの混合後に、試験プレートへの続いての分配によって、キナーゼ反応が開始された。この時点で、全ての試薬について、正しい濃度が回復された。
【００９３】
ロボットは、プレートを室温で９０分間インキュベートし、次いで、１５μｌのＫｉｎａｓｅ−Ｇｌｏ（登録商標）試薬を反応ミックス中にピペット操作することによって反応を停止した。３サイクルの混合を、試薬の添加直後に行った。
【００９４】
Ｋｉｎａｓｅ−Ｇｌｏ（登録商標）技術の本質は、酸素、ルシフェリン及びフシフェラーゼ酵素の試薬混合物中の存在である。キナーゼ反応から残っているＡＴＰの存在下で、オキシルシフェリンが、ＡＴＰの量に直接応じて、光の照射で生成される。この技術の最適な実施について、キナーゼ反応は、少なくとも１５−２０％の利用可能なＡＴＰを利用するはずである。
【００９５】
発光シグナルを安定化させるためにさらに６０分インキュベーションした後、プレートをＶｉｅｗＬｕｘ（登録商標）装置で読み取った。パーセント阻害データを提供するソフトウェアパッケージＡｓｓａｙ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ（登録商標）を使用してデータを分析した。
【００９６】
一例として本明細書に、式（Ｉ）の化合物を、ＡＬＫｔｉｄｅ  ＹＦＦ  ＡＰＣｏキナーゼに対して試験するために使用されるアッセイ条件を報告する。
ＡＴＰ濃度：１μΜ
酵素濃度：１００ｎＭ
反応緩衝液：Ｈｅｐｅｓ  ５０ｍＭ  ｐＨ７．５、ＭｇＣｌ２  ５ｍＭ、ＭｎＣｌ２  １ｍＭ、ＤＴＴ  １ｍＭ、Ｎａ３Ｖ０４  ｕＭ、０．２ｍｇ／ｍｌ  ＢＳＡ
アッセイ手順：５ｕｌの式（Ｉ）の化合物（３×）を添加し、緩衝液１×中の５μｌのＡＴＰ／Ｓミックス（３×）を添加し；緩衝液２×＋３×ＢＳＡ中の５μｌの酵素を添加し；ブランク用に、酵素を含まない５μｌの緩衝液２×＋３×ＢＳＡを添加する。９０分のインキュベーション後、１５μｌ／ウェルのＫｉｎａｓｅ−Ｇｌｏ試薬を添加する。発光シグナルを安定化させるための６０−９０分のインキュベーション後、ＶｉｅｗＬｕｘ装置でプレートを読んだ。
【００９７】
推定上のキナーゼ阻害剤の阻害活性及び選択化合物の効能も、リン酸転移アッセイを使用して測定した。
【００９８】
特定のペプチド又はタンパク質基質を、３３Ρ−γ−ΑΤΡでトレースされたＡＴＰの存在下、及びこれら自体の最適な緩衝液及び共同因子の存在下で、これらの特異的なｓｅｒ−ｔｈｒ又はｔｙｒキナーゼによってリン酸転移する。リン酸化反応の最後に、９８％超の非標識ＡＴＰ及び放射性ＡＴＰを、過剰なイオン交換ｄｏｗｅｘ樹脂によって捕捉し；次いで、この樹脂は、重力によって反応プレートの底に沈殿する。次いで、上澄みを回収し、計数プレートに移し、次いでβ計数によって評価した。
【００９９】
反応条件は、ターゲット（酵素）依存性であり、従って、個別の適応を受ける。同様に、緩衝条件は、興味のあるキナーゼに応じて変化し得る。アッセイは、実質的にいずれのキナーゼ及び基質の組合せでも使用することができ、全てのタイプのタンパク質キナーゼ、例えばＡＢＬ、ＡＣＫ１、ＡＫＴ１、ＡＬＫ、ＡＵＲ１、ＡＵＲ２、ＢＲＫ、ＢＵＢ１、ＣＤＣ７／ＤＢＦ４、ＣＤＫ２／ＣＹＣＡ、ＣＨＫ１、ＣＫ２、ＥＥＦ２Ｋ、ＥＧＦＲ１、ＥｐｈＡ２、ＥｐｈＢ４、ＥＲＫ２、ＦＡＫ、ＦＧＦＲ１、ＦＬＴ３、ＧＳＫ３ベータ、Ｈａｓｐｉｎ、ＩＧＦＲ１、ＩＫＫ２、ＩＲ、ＪＡＫ１、ＪＡＫ２、ＪＡＫ３、ＫＩＴ、ＬＣＫ、ＬＹＮ、ＭＡＰＫＡＰＫ２、ＭＥＬＫ、ＭＥＴ、ＭＮＫ２、ＭＰＳ１、ＭＳＴ４、ＮＥＫ６、ＮＩＭ１、Ｐ３８アルファ、ＰＡＫ４、ＰＤＧＦＲ、ＰＤＫ１、ＰＥＲＫ、ＰＩＭ１、ＰＩＭ２、ＰＫＡアルファ、ＰＫＣベータ、ＰＬＫ１、ＲＥＴ、ＲＯＳ１、ＳＵＬＵ１、Ｓｙｋ、ＴＬＫ２、ＴＲＫＡ、ＴＹＫ、ＶＥＧＦＲ２、ＶＥＧＦＲ３、ＺＡＰ７０に適する。
【０１００】
一例として本明細書で、式（Ｉ）の化合物を、ＭＰＳ１及びＣＤＫ２／ＣＹＣＡに対して試験するために使用されるアッセイ条件を報告する。
【０１０１】
ＭＰＳ１活性の阻害アッセイ
ｉ．Ｄｏｗｅｘ樹脂調製
５００ｇの湿潤樹脂（ＳＩＧＭＡ、特別注文の樹脂ＤＯＷＥＸ  １×８  ２００−４００メッシュ、２．５Ｋｇ）を検量し、１５０ｍＭギ酸ナトリウム中の２ｌ、ｐＨ３．００に希釈する。
この樹脂を、沈殿させ（数時間）、次いで上澄みを捨てる。
２、３日にわたる上記のとおりの３回の洗浄後、この樹脂を、沈殿させ、２体積（樹脂体積に対して）の１５０ｍＭギ酸ナトリウム緩衝液を添加する。次いで、ｐＨを、測定し、約３．００であるはずである。洗浄した樹脂は、一週より長い間安定であり；ストック樹脂は、使用前４℃に保つ。
【０１０２】
ｉｉ．キナーゼ緩衝液（ＫＢ）
ＭＰＳ１アッセイ用緩衝液は、ｐＨ７．５におけるＨＥＰＥＳ  ５０ｍＭ、２．５ｍＭ  ＭｇＣｌ２、１ｍＭ  ＭｎＣｌ２、１ｍＭ  ＤＴＴ、３マイクロＭ  Ｎａ３Ｖ０４、２ｍＭ  β−グリセロホスフェート及び０．２ｍｇ／ｍＬ  ＢＳＡから構成された。
【０１０３】
ｉｉｉ．アッセイ条件
アッセイを、５ｎＭの最終濃度ＭＰＳ１で、１５マイクロＭ  ＡＴＰ及び１．５ｎＭ  ３３Ρ−γ−ＡＴＰの存在下で行い；基質は、２００マイクロＭで使用されたΡ３８−β−ｔｉｄｅであった。
【０１０４】
Ｃｄｋ２／サイクリンＡ活性の阻害アッセイ
キナーゼ反応：１００μｌの最終体積の緩衝液（ＴＲＩＳ  ＨＣｌ  １０ｍＭ  ｐＨ７．５、ＭｇＣｌ２  １０ｍＭ、７．５ｍＭ  ＤＴＴ）中の１．５μΜ  ヒストンＨ１基質、２５μΑΤΡ（０．２μＣｉ  Ρ３３γ−ΑΤΡ）、３０ｎｇのバキュロウイルス共発現Ｃｄｋ２／サイクリンＡ、１０μΜ  阻害剤を、９６  Ｕボトムウェルプレートの各ウェルに添加した。３７℃における１０分のインキュベーション後、反応を、２０ｌ  ＥＤＴＡ  １２０ｍＭによって停止した。
捕捉：１００μｌを、各ウェルからマルチスクリーンプレートに移し、基質をホスホセルロースフィルターに結合させた。次いで、プレートを、１５０μｌ／ウェルのＰＢＳ  Ｃａ＋＋／Ｍｇ＋＋フリーで３回洗浄し、マルチスクリーン濾過システムで濾過した。
検知：フィルターを、３７℃で乾燥させ、次いで、１００μｌ／ウェルのシンチラント（ｓｃｉｎｔｉｌｌａｎｔ）を添加し、３３Ｐ標識ヒストンＨ１を、Ｔｏｐ−Ｃｏｕｎｔ装置で放射能計数によって検知した。
結果：データを、一次アッセイの％阻害又は二次アッセイ／ヒット確認ルーチンにおけるＩＣ５０測定のための１０種の希釈物曲線のシグモイドフィッティングを提供するＳＷパッケージ「Ａｓｓａｙ  Ｅｘｐｌｏｒｅｒ」の社内特注版によって分析する。
【０１０５】
一例として、以下の表Ａに、異なるキナーゼに対して試験された本発明のいくつかの化合物の％阻害データが報告されている。
【０１０６】
表Ａ：％阻害
【０１０７】
【表１】
0005883395.tif 000015
【０１０８】
本発明の化合物は、単剤として、又は、別法として、細胞増殖抑制剤又は細胞毒性剤、抗生物質型薬剤、アルキル化剤、代謝拮抗物質剤、ホルモン剤、免疫剤、インターフェロン型薬剤、シクロオキシゲナーゼ阻害剤（例えば、ＣＯＸ−２阻害剤）、マトリクスメタロプロテアーゼ阻害剤、テロメラーゼ阻害剤、チロシンキナーゼ阻害剤、抗成長因子受容体剤、抗ＨＥＲ剤、抗ＥＧＦＲ剤、抗血管新生剤（例えば、血管形成阻害薬）、ファルネシルトランスフェラーゼ阻害剤、ｒａｓ−ｒａｆ信号変換経路阻害剤、細胞周期阻害剤、他のｃｄｋ阻害剤、チューブリン結合剤、トポイソメラーゼＩ阻害剤、トポイソメラーゼＩＩ阻害剤などと組み合わせた放射線療法又は化学療法レジメンなどの既知の抗癌治療と組み合わせて投与することができる。
【０１０９】
固定用量として製剤化される場合、このような複合製品は、以下に記載された用量範囲内の本発明の化合物及び承認された用量範囲内の他の医薬的に活性な薬剤を用いる。
【０１１０】
式（Ｉ）の化合物は、複合製剤が不適切である場合、既知の抗癌剤と逐次的に使用することができる。
【０１１１】
哺乳類、例えば、ヒトへの投与に好適な本発明の式（Ｉ）の化合物は、通常の経路で投与することができ、用量レベルは、患者の年齢、体重、状態及び投与経路に応じて決まる。
【０１１２】
例えば、式（Ｉ）の化合物の経口投与に採用される好適な用量は、一服当たり約１０から約５００ｍｇまで、１日当たり１から５回までの範囲であり得る。本発明の化合物は、多様な剤形、例えば、錠剤、カプセル剤、糖衣錠又はフィルムコート錠、液体溶液剤又は懸濁剤の形態で経口的に、坐剤の形態で経直腸的に、非経口的に、例えば、筋肉内、又は静脈内及び／又はくも膜下及び／又は髄腔内注射又は注入によって投与することができる。
【０１１３】
本発明は、担体又は賦形剤であり得る医薬的に許容される添加剤と一緒に、式（Ｉ）の化合物又は医薬的に許容されるこの塩を含む医薬組成物も含む。
【０１１４】
本発明の化合物を含有する医薬組成物は、通常、従来の方法に従って調製され、好適な医薬形態で投与される。例えば、固体経口形態は、活性化合物と一緒に、賦形剤、例えば、乳糖、ブドウ糖、サッカロース、スクロース、セルロース、トウモロコシデンプン又はバレイショデンプン；滑沢剤、例えば、シリカ、タルク、ステアリン酸、ステアリン酸マグネシウム又はカルシウム、及び／又はポリエチレングリコール；結合剤、例えば、デンプン、アラビアゴム、ゼラチン、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース又はポリビニルピロリドン；崩壊剤、例えば、デンプン、アルギン酸、アルギネート又はデンプングリコール酸ナトリウム；発泡混合物；染料；甘味剤；湿潤剤、例えばレシチン、ポリソルベート、ラウリルスルフェート；及び、一般的に、医薬製剤に使用される非毒性及び薬理学的に不活性な物質を含有することができる。これらの医薬調製物は、既知の方法で、例えば、混合、造粒、錠剤化、糖衣、又はフィルムコーティングプロセスによって製造することができる。
【０１１５】
経口投与用の液体分散液は、例えば、シロップ剤、乳剤及び懸濁剤であり得る。一例として、シロップ剤は、担体として、サッカロース又はグリセリンを含むサッカロース及び／又はマンニトール及びソルビトールを含有し得る。
【０１１６】
懸濁剤及び乳剤は、担体の例として、天然のガム、寒天、アルギン酸ナトリウム、ペクチン、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース、又はポリビニルアルコールを含有し得る。筋肉内注射用の懸濁剤又は溶液剤は、活性化合物と一緒に、医薬的に許容される担体、例えば、滅菌水、オリーブ油、オレイン酸エチル、グリコール、例えば、プロピレングリコール及び、必要に応じて、好適な量の塩酸リドカインを含有し得る。静脈注射又は注入用の溶液剤は、担体として、滅菌水を含有することができ、又は、好ましくは、これらは、無菌、水性、等張、食塩水の形態であってよく、又は、これらは、担体としてプロピレングリコールを含有することができる。
【０１１７】
坐剤は、活性化合物と一緒に、医薬的に許容される担体、例えば、ココアバター、ポリエチレングリコール、ポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル界面活性剤又はレシチンを含有することができる。
【０１１８】
より良く本発明を例示する目的で、これに何ら制限を課すことなく、以下の実施例が与えられる。
【０１１９】
実験セクション
一般的方法
フラッシュクロマトグラフィーを、シリカゲル（Ｍｅｒｃｋ  ｇｒａｄｅ  ９３９５、６０Ａ）上で実施した。高圧液体クロマトグラフィー保持時間（ＨＰＬＣ：ｒ．ｔ．値）は、以下によって決定された。
【０１２０】
ＨＰＬＣ方法１：
可変ＵＶ検出器ｍｏｄ  ２４８７、Ｃｈｅｍｉｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ  Ｎｉｔｒｏｇｅｎ検出器（ＣＬＮＤ、Ａｎｔｅｋ  ８０６０）及びＷａｔｅｒｓ  ＺＱ２０００質量検出器（ＥＳＩインターフェース）を備えたＷａｔｅｒｓ  Ａｌｌｉａｎｃｅ  ＬＣ  ｍｏｄ．２７９５を、本出願において使用した。全体の流れを、分割し、三つの検出器に固定した比率（６４：１５：２１  ＵＶ：ＭＳ：ＣＬＮＤ）で分配した。液体クロマトグラフは、３０×３．０ｍｍ  Ｉ．Ｄ．カラム（Ｗａｔｅｒｓ  ｘＢｒｉｄｇｅ  Ｃ１８、３．５ｕｍ  粒子）を備え、５０℃に自動温度調節された。二つの移動相が使用された。相Ａは、０．０５％ｗ／ｖギ酸（高純度水中の１ｍＬ／Ｌの５０％ギ酸Ｆｌｕｋａ  ０９６７６）であり、相Ｂは、０．０３５％ｗ／ｖのギ酸（７００ｕＬ／Ｌの５０％ギ酸Ｆｌｕｋａ  ０９６７６）を含有する７０／２５／５（ｖ／ｖ／ｖ）ＭｅＯＨ／ｉＰｒＯＨ／Ｈ２０であった。
【０１２１】
ＤＭＳＯ中の１ｍＭ  基準サンプル溶液の５ｕＬ体積を、注入（逐次、エアギャップのない部分ループモード）し、一般的逆相勾配分析（方法「＃ＩＮ６３ＳＥＱ７９」と分類される）を、０．８ｍＬ／分で実施し、５分かけて０％から１００％の相Ｂ（ｖ／ｖ）まで、１００％Ｂで０．７分保持し、５．７１分で０％Ｂまで急勾配で戻し、運転停止時間は６．３分に設定した。合計分析時間（「注入と注入の間」）は、７．９分であった。
【０１２２】
ＵＶ検出器を、２２０ｎｍ、５Ｈｚのサンプリングレートで操作した。ＭＳデバイスを、３．２ｋＶのキャピラリー電圧、３０Ｖコーン、２Ｖエクストラクター、０．５ＶのＲＦレンズ、４００Ｌ／時の脱溶媒和フロー、１００Ｌ／時のコーンフロー、１００℃のソース温度、１５０℃の脱溶媒和温度、ＥＳＩ（＋）完全走査１２０−１２００ａｍｕ捕捉、１．７Ｈｚのサンプリングレートで操作した。ＣＬＮＤ検出器を、１０５０℃の炉温、２８０ｍＬ／分の入口酸素流れ、８０ｍＬ／分の入口アルゴン、２５ｍＬ／分の補給アルゴン、３０ｍＬ／分のオゾン、２８トルの真空、７５０ＶのＰＭＴ電圧、＋１０℃におけるＰＭＴチャンバー、高感度、選択５、４Ｈｚサンプリングレートで操作した。
【０１２３】
ＨＰＬＣ方法２：
ＨＰＬＣ−ＭＳ分析を、ＥＳＩ（エレクトロスプレー）イオン源を備えたＦｉｎｎｉｇａｎ  ＭＡＴ  ｍｏｄ．ＬＣＱイオントラップ質量分析計で実施し、この質量分析計は、オートサンプラーＬｃ  Ｐａｌ（ＣＴＣ  Ａｎａｌｙｔｉｃｓ）及びＵＶ６０００ＬＰ  ＰＤＡ検出器を備えたＨＰＬＣ  ＳＳＰ４０００（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｅｐａｒａｔｉｏｎ）に直接接続されている。
【０１２４】
ＨＰＬＣ条件：
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｇｅｍｉｎｉ  Ｃ１８，３μｍ、５０×４．６ｍｍ（デフォルト）
温度  ４０℃
移動相Ａ：緩衝酢酸溶液  ５ｍＭ  ｐＨ４．５：アセトニトリル  ９５：５（ｖ：ｖ）
移動相Ｂ：緩衝酢酸溶液  ５ｍＭ  ｐＨ４．５：アセトニトリル  ５：９５（ｖ：ｖ）
【０１２５】
溶離液勾配：
【０１２６】
【表２】
0005883395.tif 000016
流速：１ｍＬ／分
注入体積：１０μＬ
カラム温度：４０℃
ＭＳ条件：
ＬＣＱ質量分析計は、表１に報告された操作パラメータに従う正及び負イオンモードのエレクトロスプレーイオン化（ＥＳＩ）インターフェースで動作する。ＭＳ／ＭＳ実験は、Ｘｃａｌｉｂｕｒソフトウェアで自動的に各走査の最強のイオンで実施される。４５％衝突エネルギーを、前駆イオンのフラグメンテーションに使用した。
表１．質量分析装置パラメータ
【０１２７】
【表３】
0005883395.tif 000017
【０１２８】
ＨＰＬＣ方法３：
ＨＰＬＣ−ＭＳ分析を、ＥＳＩ（エレクトロスプレー）イオン源を備えたＦｉｎｎｉｇａｎ  ＭＡＴ  ｍｏｄ．ＬＣＱイオントラップ質量分析計で実施し、この質量分析計は、オートサンプラーＬｃ  Ｐａｌ（ＣＴＣ  Ａｎａｌｙｔｉｃｓ）及びＵＶ６０００ＬＰ  ＰＤＡ検出器を備えたＨＰＬＣ  ＳＳＰ４０００（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｓｅｐａｒａｔｉｏｎ）に直接接続されている。
【０１２９】
ＨＰＬＣ条件：
カラム：Ｐｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｇｅｍｉｎｉ  Ｃ１８，３μｍ、５０×４．６ｍｍ（デフォルト）
温度  ４０℃
移動相Ａ：緩衝酢酸溶液  ５ｍＭ  ｐＨ４．５：アセトニトリル  ９５：５（ｖ：ｖ）
移動相Ｂ：緩衝酢酸溶液  ５ｍＭ  ｐＨ４．５：アセトニトリル  ５：９５（ｖ：ｖ）
【０１３０】
溶離液勾配：
【０１３１】
【表４】
0005883395.tif 000018
流速：１ｍＬ／分
注入体積：１０μＬ
カラム温度：４０℃
ＭＳ条件：
ＬＣＱ質量分析計は、表１に報告された操作パラメータに従う正及び負イオンモードのエレクトロスプレーイオン化（ＥＳＩ）インターフェースで動作する。ＭＳ／ＭＳ実験は、Ｘｃａｌｉｂｕｒソフトウェアで自動的に各走査の最強のイオンで実施される。４５％衝突エネルギーを、前駆イオンのフラグメンテーションに使用した。
【０１３２】
保持時間（ＨＰＬＣ  ｒ．ｔ．）は、２００ｎｍ又は２５４ｎｍにおいて分で与えられる。質量は、ｍ／ｚ比として与えられる。
【０１３３】
ＨＰＬＣ方法４：
ＨＰＬＣ−ＭＳ分析を、９９６  Ｗａｔｅｒｓ  ＰＤＡ検出器及びエレクトロスプレー（ＥＳＩ）イオン源を備えたＭｉｃｒｏｍａｓｓ  ｍｏｄ．ＺＱ単一四重極質量分析計を備えたＷａｔｅｒｓ  ２７９５  ＨＰＬＣシステムで実施した。
【０１３４】
クロマトグラフ条件：Ｗａｔｅｒｓ  Ａｔｌａｎｔｉｓ  ｄＣ１８，３μｍ、４．６×５０ｍｍカラム；移動相Ａは、酢酸アンモニウム５ｍＭ緩衝液（酢酸によりｐＨ５．２）／アセトニトリル（９５：５）であり、移動相Ｂは、Ｈ２０／アセトニトリル（５：９５）であった。８分間に５０から９０％までの勾配範囲。ＵＶ検出を、２００ｎｍ及び２５４ｎｍ、流速１ｍｌ／分及び２０μｌの注入体積で実施した。１００から８００ａｍｕまでの完全走査質量範囲。キャピラリー電圧は、３．５９ＫＶであり；ソース温度は、１２０℃であり；コーンは、１４Ｖであった。保持時間（ＨＰＬＣ  ｒ．ｔ．）を、２２０ｎｍ又は２５４ｎｍにおいて分単位で記録する。質量は、ｍ／ｚ比として与えられる。
【０１３５】
ＬＣ条件：
【０１３６】
【表５】
0005883395.tif 000019
【０１３７】
質量条件：
【０１３８】
【表６】
0005883395.tif 000020
【０１３９】
ＨＰＬＣ方法５：
ＨＰＬＣ−ＭＳ分析は、Ｗａｔｅｒｓ  Ａｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（商標）２９９６  ＰＤＡ検出器、Ｗａｔｅｒｓ  Ａｃｑｕｉｔｙ  ＥＬＳＤ（商標）検出器及びエレクトロスプレー（ＥＳＩ）イオン源を備えたＷａｔｅｒｓ  Ａｃｑｕｉｔｙ  ＳＱ（商標）（単一四重極）質量分析計を備えたＷａｔｅｒｓ  Ａｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（商標）システムで実施した。
【０１４０】
クロマトグラフ条件：Ｗａｔｅｒｓ  Ａｃｑｕｉｔｙ  ＵＰＬＣ（商標）ＢＥＨ  Ｃ１８、１．７μｍ、２．１×５０ｍｍカラム；移動相Ａは、Ｈ２０  ｐＨ１０／アセトニトリル  ９５／５中の０．０５％ＮＨ４０Ｈであり、移動相Ｂは、Ｈ２０／アセトニトリル（５：９５）であった。勾配は、２分間に５０から１００％Ｂの範囲であった。ＵＶは、２２０ｎｍ及び２５４ｎｍで検出した。流速１ｍｌ／分。注入体積２０μｌ。１００から８００ａｍｕまでの完全走査質量範囲。キャピラリー電圧は、３．５９ＫＶであり；ソース温度は、１２０℃であり；コーンは、１４Ｖであった。保持時間（ＨＰＬＣ  ｒ．ｔ．）を、２２０ｎｍ又は２５４ｎｍにおいて分単位で記録する。質量は、ｍ／ｚ比として与えられる。
【０１４１】
ＬＣ条件：
【０１４２】
【表７】
0005883395.tif 000021
【０１４３】
質量条件：
【０１４４】
【表８】
0005883395.tif 000022
必要な場合、化合物を、９９６  Ｗａｔｅｒｓ  ＰＤＡ検出器及びＭｉｃｒｏｍａｓｓ  ｍｏｄ．ＺＱ、単一四重極質量分析計、電子スプレーイオン化、ポジティブモードを備えたＷａｔｅｒｓ  ＦｒａｃｔｉｏｎＬｙｎｘ  Ａｕｔｏｐｕｒｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍを使用して、Ｗａｔｅｒｓ  Ｘ−Ｂｒｉｄｇｅ  Ｐｒｅｐ  Ｓｈｉｅｌｄ  ＲＰ１８（１９×１００ｍｍ、５μｍ）カラム又はＰｈｅｎｏｍｅｎｅｘ  Ｇｅｍｉｎｉ  Ｃ１８（２１．２×２５０ｍｍ、１０μｍ）カラム上の分取ＨＰＬＣによって精製した。移動相Ａは、水０．０５％ＮＨ３／アセトニトリル９５：５であり、移動相Ｂは、アセトニトリルであった。８分又は１５分での５０から９０％Ｂまでの勾配。流速２０ｍｌ／分。
【０１４５】
１Ｈ−ＮＭＲ分析法を、勾配を有する単体装置Ｂｒｕｋｅｒ  ＡＶＡＮＣＥ  ４００ＭＨｚで実施した。これには、ＱＮＰプローブ（互換性のある４つの核プローブ−１Ｈ、１３Ｃ、１９Ｆ及び３１Ｐ）（ＮＭＲ方法１）が備えられており、又は４００．４５ＭＨｚで動作するＭｅｒｃｕｒｙ  ＶＸ  ４００には、５ｍｍ二重共鳴プローブ［１Ｈ（１５Ｎ−３１Ｐ）ＩＤ＿ＰＦＧ  Ｖａｒｉａｎ］が備えられている（ＮＭＲ方法２）。
【０１４６】
不斉炭素原子を有し、ラセミ混合物として得られる式（Ｉ）の化合物は、キラルカラム上のＨＰＬＣ分離によって分割された。特に、例えば、分取カラムＣＨＩＲＡＬＰＡＣＫ（登録商標）ＡＤ、ＣＨＩＲＡＬＰＡＣＫ（登録商標）ＡＳ、ＣＨＩＲＡＬＣＥＬＬ（登録商標）ＯＪを使用することができる。
【０１４７】
先に示されたとおり、本発明のいくつかの式（Ｉ）の化合物が、溶液化学技術によって合成された。
【０１４８】
この点で、こうして調製されたいくつかの化合物は、ＨＰＬＣ保持時間（方法１、２及び３）及び質量と一緒に、表ＩＩＩの記号化体系のとおり、便宜上明確に特定されている。
【０１４９】
式（Ｉ）の単一の個別の化合物を特定する各コードは、三つの単位Ａ−Ｍ−Ｂから構成される。
【０１５０】
Ａは、任意の置換基Ｒ２−［式（Ｉ）を参照されたい］を表し、６，７−ジヒドロイミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−８（５Ｈ）−オン部分の３位に結合しており；Ａ基の限定されない例は、以下の表Ｉに示されている。
【０１５１】
Ｂは、任意の置換基Ｒ１−［式（Ｉ）を参照されたい］を表し、６，７−ジヒドロイミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−８（５Ｈ）−オン誘導体を得るために、カルボニル基の炭素原子を介して６，７−ジヒドロイミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−８（５Ｈ）−オン部分の残りに結合しており；Ｂ基の限定されない例は、以下の表ＩＩに示されている。
【０１５２】
Ｍは、実質的に以下のとおり、３位を基Ａによって及びカルボニル基を基Ｂによって置換されている二価の６，７−ジヒドロイミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−８（５Ｈ）−オン部分の中核を意味する。
【０１５３】
【化１４】
0005883395.tif 000023
参照を容易にするために、表Ｉ及びＩＩの各Ａ基又はＢ基は、分子の残りＭとの結合点も含めた適切な化学式で特定されている。
【０１５４】
一例として、表ＩＩＩ（エントリー２７）の化合物Ａ３−Ｍ−Ｂ３は、以下のとおり、３位を基Ａ３によって及びカルボニル基を介してＢ３によって置換されている６，７−ジヒドロイミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−８（５Ｈ）−オンのＭを示している。
【０１５５】
【化１５】
0005883395.tif 000024
【０１５６】
【表９】
0005883395.tif 000025
0005883395.tif 000026
【０１５７】
【表１０】
0005883395.tif 000027
0005883395.tif 000028
【０１５８】
３Ｈ−イミダゾール−４−カルボン酸（ＩＩＩ）の調製：
方法Ａ：
Ｎ−メチルピロリジノン（１９８ｍＬ）中の１Ｈ−イミダゾール−４，５−ジカルボン酸（ＩＩ）（２４．７ｇ、１５８．２３ｍｍｏｌ）の混合物を、窒素下で２３時間、１６０℃に加熱した。次いで、この反応物塊を、＋４℃に冷却し、４８時間熟成した。固体を濾過によって回収し、Ｎ−メチルピロリジノン（５０ｍＬ）及びメチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル（１００ｍＬ）で洗浄し、最後に５０℃で真空乾燥してオフホワイトの固体（１７．７４ｇ、７５．６％収率）ｍ．ｐ．２８８−２９０℃として表題生成物３Ｈ−１イミダゾール−４−カルボン酸（ＩＩＩ）を得た。
ＬＣＭＳ（ＨＰＬＣ法４）：ｍ／ｚ  １１３［Ｍ＋Ｈ］＋、室温、０．７２分。１Ｈ  ＮＭＲ（４０１ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ：７．６８（ｓ，１Ｈ）７．７７（ｓ，１Ｈ）。
【０１５９】
方法Ｂ：
密封したバイアル中において、１Ｈ−イミダゾール−４，５−ジカルボン酸ＩＩ（１ｇ、６．４ｍｍｏｌ）の無水ＤＭＡ（１０  ｍｌ）中懸濁液を、マイクロ波照射下１６５℃で１時間加熱した。連続加熱により生成物の分解が生じるのを避けるために、この手順を５回繰り返した。各操作の間、バイアルを開いて、反応によって生じるＣＯ２を漏らした。次いで、反応混合物を、室温に温め、所望の生成物ＩＩＩの一部の沈殿が観察された。溶媒を、減圧下で蒸発し、粗製固体を、無水メチルｔ−ブチルエーテルを用いて粉砕し、量的な収量でオフホワイトの固体として３Ｈ−イミダゾール−４−カルボン酸を得た。
ＬＣＭＳ（ＨＰＬＣ法４）：ｍ／ｚ  １１３［Ｍ＋Ｈ］＋、室温、０．７２分。１Ｈ  ＮＭＲ（４０１ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ：７．６８（ｓ，１Ｈ）７．７７（ｓ，１Ｈ）。
【実施例】
【０１６０】
（実施例１）
（８−オキソ−５，６，７，８−テトラヒドロ−イミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−５−イル）−酢酸エチルエステル（Ｉ、Ａ１５−Ｍ−Ｂ１、Ｒ２＝Ｈ、Ｒ１＝−ＯＣＨ２ＣＨ３）
３Ｈ−イミダゾール−４−カルボン酸（０．５０ｇ、４．４６ｍｍｏｌ）（ＩＩＩ）を、無水テトラヒドロフラン（３４ｍＬ）中に懸濁し、塩化水素（２Ｎエーテル溶液、６ｍＬ、１２ｍｍｏｌ）を添加した。この混合物を、室温で１時間撹拌した。この懸濁液に、無水ＤＭＦ（０．５２ｍＬ、６．７０ｍｍｏｌ）及び塩化チオニル（３．２６ｍＬ、４４．７０ｍｍｏｌ）を添加し、この混合物を終夜還流下で撹拌し、減圧下で濃縮した。淡黄色の残留物に、ピリジン（５０ｍＬ）及びエチル（２Ｅ）−４−アミノブト−２−エノエートトリフルオロアセテート（ＩＶ）（２．１７ｇ、８．９２ｍｍｏｌ）を添加し、反応混合物を還流下で５時間撹拌した。溶媒を減圧下で蒸発して、油を得、この油を、飽和水性炭酸水素溶液（１５ｍＬ）及びテトラヒドロフラン（１０ｍＬ）の混合物中に溶解し、室温で２時間撹拌した。
【０１６１】
溶媒を真空下で蒸発し、残渣をジクロロメタンに溶解し、無水硫酸ナトリウムで脱水し濾過した。濾液を濃縮し、残渣をシリカゲルフラッシュクロマトグラフィー（ＤＣＭ／ＭｅＯＨ  ９：１）によって精製した。精製は、褐色固体をもたらし、これをジクロロメタン及び無水ジエチルエーテル中で再結晶化した。終夜静置して得られた懸濁液を濾過し、白色固体（０．５６ｇ、５６％収率）として表題化合物を得た。
ＬＣＭＳ（ＨＰＬＣ法２）：ｍ／ｚ  ２２４［Ｍ＋Ｈ］＋、室温、２．６６分。１Ｈ  ＮＭＲ（４０１ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ：１．１８（ｔ，Ｊ＝７．０８Ｈｚ，２Ｈ）２．９０（ｄ，Ｊ＝６．８４Ｈｚ，１Ｈ）３．３４−３．４０（ｍ，１Ｈ）３．６６（ｄｄｄ，Ｊ＝１３．２４，４．２７，２．０１Ｈｚ，１Ｈ）４．１０（ｑ，Ｊ＝７．０８Ｈｚ，１Ｈ）４．７９（ｔｔ，Ｊ＝６．７３，４．５０Ｈｚ，１Ｈ）７．４５（ｄ，Ｊ＝０．６１Ｈｚ，１Ｈ）７．８１（ｓ，１Ｈ）７．８５（ｂｒ．ｓ．，１Ｈ）。
【０１６２】
（実施例２）
Ａ２−Ｍ−Ｂ１
アルゴンを満たしたマイクロ波用密封チューブ中において、無水の脱ガスしたＤＭＦ（０．７ｍＬ、Ｉに対して０．２３Ｍ）中の８−オキソ−５，６，７，８−テトラヒドロ−イミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−５−イル）−酢酸エチルエステル（Ｉ、Ｒ２＝Ｈ、Ｒ１＝−ＯＣＨ２ＣＨ３）（３５ｍｇ、０．１６ｍｍｏｌ）、Ｐｄ（ＯＡｃ）２（５ｍｍｏｌ％）、ＣｕＩ（６０ｍｇ、０．３２ｍｍｏｌ）及びアリールハロゲン化物（Ｒ２が、表ＩのフラグメントＡ２に対応する。）（０．４８ｍｍｏｌ）の混合物をアルゴン雰囲気下１６０℃で３時間撹拌した。室温に冷却後、反応混合物をＭｅＯＨ（１ｍＬ）で希釈し、Ｓｔｒａｔｏｓｐｈｅｒｅｓ（商標）ＳＰＥ  ＰＬ−チオールＭＰ  ＳＰＥチューブ（ＭｅＯＨで洗浄された）を通して濾過し、濾液を真空下で蒸発した。残渣を、フラッシュクロマトグラフィー（ＤＣＭ／ＭｅＯＨ  ９：１）で精製して表題化合物Ａ２−Ｍ−Ｂ１（０．０４１ｇ、８０％収率）を得た。
ＬＣＭＳ（ＨＰＬＣ法２）：ｍ／ｚ  ３００［Ｍ＋Ｈ］＋、室温、４．３１分。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ：７．９３（ｄ，Ｊ＝４．６Ｈｚ，１Ｈ）、７．７６（ｄｄ，Ｊ＝７．６，１．７Ｈｚ，２Ｈ）、７．６２（ｓ，１Ｈ）、７．４４−７．５７（ｍ，３Ｈ）、５．０２−５．１８（ｍ，Ｊ＝４．２Ｈｚ，１Ｈ）、３．８２−３．９５（ｍ，２Ｈ）、３．７６（ｄｑ，Ｊ＝１０．８，７．１Ｈｚ，１Ｈ）、２．８０（ｄｄ，Ｊ＝１５．３，８．３Ｈｚ，１Ｈ）、１．０５（ｔ，Ｊ＝７．１Ｈｚ，３Ｈ）
【０１６３】
（実施例３）
Ａ２−Ｍ−Ｂ１２
Ａ２−Ｍ−Ｂ１（０．０３２ｇ、０．１１７ｍｍｏｌ）及び水酸化リチウム一水和物（０．００５ｇ、０．２１４ｍｍｏｌ）のＴＨＦ−Ｈ２Ｏの混合物（１：１、Ａ２−Ｍ−Ｂ１に対して０．１Ｍ）中溶液を、室温で３０分間撹拌した。反応混合物を、ＨＣｌ（濃）でｐＨ＜１となるまで酸性化し、減圧下で濃縮して褐色固体として表題化合物Ａ２−Ｍ−Ｂ１２を得た。
【０１６４】
（実施例４）
Ａ２−Ｍ−Ｂ２
誘導体Ａ２−Ｍ−Ｂ１２（０．１０４ｍｍｏｌ）の無水ＤＣＭ（２．０ｍＬ、０．０５Ｍ）中懸濁液に、ＥＤＣ（０．０３０ｇ、０．１５６ｍｍｏｌ）、ＤＨＢＴＯＨ（０．０２５ｇ、０．１５６ｍｍｏｌ）、ピリジン（０．０２５ｍＬ、０．３１２ｍｍｏｌ）及び４−メトキシベンジルアミン（０．０２７ｍＬ、０．２０８ｍｍｏｌ）を添加し、反応混合物を室温で３６時間撹拌した。溶媒を蒸発し、残渣を水で溶解し、ＥｔＯＡｃ（２回）で抽出した。合わせた有機層を、Ｎａ２Ｓ０４で脱水し、溶媒を真空下で蒸発し、残渣をＲＰ−ＨＰＬＣで精製して、固体（０．０２０ｇ、５０％収率）として表題化合物Ａ２−Ｍ−Ｂ２を得た。
ＬＣＭＳ（ＨＰＬＣ法２）：ｍ／ｚ  ３９１［Ｍ＋Ｈ］＋、室温、４．３４分。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ：８．４２（ｔ，Ｊ＝５．７Ｈｚ，１Ｈ）、７．９２（ｄ，Ｊ＝４．９Ｈｚ，１Ｈ）、７．７２−７．８３（ｍ，２Ｈ）、７．６０（ｓ，１Ｈ）、７．４７−７．５４（ｍ，３Ｈ）、７．０５−７．１５（ｍ，２Ｈ）、６．８０−６．９５（ｍ，２Ｈ）、５．０３−５．１３（ｍ，１Ｈ）、４．０２−４．１８（ｍ，２Ｈ）、３．８３（ｄｄ，Ｊ＝１３．４，３．７Ｈｚ，１Ｈ）、３．７１−３．７４（ｍ，３Ｈ）、２．７８（ｄｄ，Ｊ＝１５．１，１０．０Ｈｚ，１Ｈ）。
【０１６５】
（実施例５）
Ａ３−Ｍ−Ｂ２
誘導体Ａ３−Ｍ−Ｂ１２（０．１１７ｍｍｏｌ）の無水ジオキサン−アセトニトリル１：１（１．１７ｍＬ、０．１Ｍ）の混合物中の懸濁液に、ＤＩＥＡ（０．０６０ｍＬ、３．５０ｍｍｏｌ）及びＴＦＦＨ（０．０４０ｇ、０．１５２ｍｍｏｌ）を添加し、反応混合物を室温で１時間、勢いよく撹拌した。得られた懸濁液は、反応中に黄色になった。プロピルアミン（０．０２０ｍＬ、０．２４ｍｍｏｌ）及びルチジン（０．０２１ｍＬ、０．１７６ｍｍｏｌ）を添加し、反応混合物を６０℃で３時間撹拌した。溶媒を蒸発し、残渣を水で溶解し、Ａｌｌｔｅｃｈ（商標）セパレーターチューブを使用してＤＣＭ（１ｍＬ、２回）で抽出した。合わせた有機層を、Ｎａ２Ｓ０４で脱水し、溶媒を、体積が半分になるまで真空下で濃縮し、沈殿を濾過により単離して白色固体（０．０１９ｇ、５２％収率）として表題化合物Ａ３−Ｍ−Ｂ２を得た。
ＬＣＭＳ（ＨＰＬＣ法２）：ｍ／ｚ  ４５９［Ｍ＋Ｈ］＋、室温、５．０９分。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ：８．０９（ｄ，Ｊ＝７．８Ｈｚ，１Ｈ）、８．０６（ｓ，１Ｈ）、７．９６（ｄ，Ｊ＝５．０Ｈｚ，１Ｈ）、７．８９（ｔ，Ｊ＝４．３Ｈｚ，１Ｈ）、７．８４（ｄ，Ｊ＝８．２Ｈｚ，１Ｈ）、７．６９−７．７９（ｍ，１Ｈ）、７．６４（ｓ，１Ｈ）、５．１２（ｔ，Ｊ＝８．４Ｈｚ，１Ｈ）、３．８１−３．９３（ｍ，１Ｈ）、３．３４（ｂｒ．ｓ．，１Ｈ）、２．７７−２．８５（ｍ，２Ｈ）、２．６２−２．６９（ｍ，１Ｈ）、２．３６（ｄ，Ｊ＝１４．９Ｈｚ，１Ｈ）、１．２３−１．３４（ｍ，１Ｈ）、０．７７（ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，１Ｈ）。
【０１６６】
（実施例６）
（８−オキソ−５，６，７，８−テトラヒドロ−イミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−５−イル）−酢酸（Ｉ、Ａ１５−Ｍ−Ｂ１２、Ｒ１＝−ＯＨ、Ｒ２＝Ｈ）
水酸化リチウム一水和物（０．０５５ｇ、２．３３ｍｍｏｌ）を、（８−オキソ−５，６，７，８−テトラヒドロ−イミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−５−イル）−酢酸エチルエステル（Ｉ、Ｒ１＝−ＯＣＨ２ＣＨ３、Ｒ２＝Ｈ）（０．２６０ｇ、１．１６ｍｍｏｌ）のＴＨＦ−Ｈ２Ｏ（１：１、２２ｍＬ、Ｉに対して０．０５Ｍ）の混合物中の溶液に添加し、反応混合物を室温で３０分間撹拌した。反応混合物を、ｐＨ＜１になるまでＨＣｌ（濃）で酸性にし、これを減圧下で濃縮して、褐色個体（０．２６８ｇ、１００％収率）として（８−オキソ−５，６，７、８−テトラヒドロ−イミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−５−イル）−酢酸塩酸塩（Ｉ、Ｒ１＝Ｒ２＝Ｈ）を得た。
ＬＣＭＳ（ＨＰＬＣ法４）：ｍ／ｚ  １９６［Ｍ＋Ｈ］＋、室温、０．８分。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ：１２．７３（ｂｒ．ｓ．，１Ｈ）、８．６９（ｂｒ．ｓ．，１Ｈ）、８．２８（ｂｒ．ｓ．，１Ｈ）、７．９７（ｂｒ．ｓ．，１Ｈ）、４．８８（五重線，Ｊ＝５．５Ｈｚ，１Ｈ）、３．７３（ｄｄｄ，Ｊ＝１３．３，３．６，２．４Ｈｚ，１Ｈ）、３．４６（ｄｔ，Ｊ＝１３．３，４．４Ｈｚ，１Ｈ）、２．９４−３．０２（ｍ，１Ｈ）、２．８５−２．９３（ｍ，１Ｈ）。
【０１６７】
（実施例７）
Ａ１５−Ｍ−Ｂ９
（８−オキソ−５，６，７，８−テトラヒドロ−イミダゾ［１，５−ａ］ピラジン−５−イル）−酢酸塩酸塩Ｉ（０．０３０ｇ、０．１５３ｍｍｏｌ）の無水ＤＣＭ−無水ＤＭＦ（９：１；０．０５Ｍ）の混合物中の懸濁液に、ＥＤＣ（０．０４４ｇ、０．２３０ｍｍｏｌ）、ＤＨＢＴＯＨ（０．０３７ｇ、０．２３０ｍｍｏｌ）、ピリジン（０．０３７ｍＬ、０．４５９ｍｍｏｌ）及びシクロヘキシルアミン（０．０３５ｍＬ、０．３０６ｍｍｏｌ）を添加し、反応混合物を室温で３６時間撹拌した。溶媒を蒸発し、残渣を水で溶解し、過剰なＤＨＢＴＯＨを濾別した。水層を真空下で蒸発し、残渣をＨＰＬＣで精製して白色固体（０．０２０ｇ、４８％収率）として表題化合物Ａ１５−Ｍ−Ｂ９を得た。
ＬＣＭＳ（ＨＰＬＣ法２）：ｍ／ｚ  ２７７［Ｍ＋Ｈ］＋、室温、３．８７分。１Ｈ  ＮＭＲ（ＤＭＳＯ−ｄ６）δ  ｐｐｍ：７．８３（ｂｒ．ｓ．，２Ｈ）、７．６６（ｄ，Ｊ＝０．６Ｈｚ，１Ｈ）、７．４３（ｄ，Ｊ＝０．７Ｈｚ，１Ｈ）、４．６９−４．８３（ｍ，１Ｈ）、３．５９−３．６９（ｍ，１Ｈ）、３．５１（ｂｒ．ｓ．，１Ｈ）、３．２７−３．３７（ｍ，１Ｈ）、２．６３−２．７２（ｍ，１Ｈ）、２．５０−２．６１（ｍ，１Ｈ）、１．４６−１．７５（ｍ，４Ｈ）、１．０１−１．３２（ｍ，６Ｈ）。
【０１６８】
（実施例８）
前述の実施例に記載されたとおり操作して、以下の化合物を調製した。
【０１６９】
【表１１】
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