(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱を発生する温熱体を収容し、患者の治療部位に取り付けられる治療具であって、
非伸縮性の通気性を有する材料で形成され、温熱体を収納する少なくとも一つの非伸縮性の収納部を有する本体部と、
前記本体部に取り付けられ、伸縮性の通気性を有する材料で形成された少なくとも一つのバンド部と、
前記バンド部に取り付けられ、治療部位に巻き付けられた前記バンド部を固定する固定手段と、を備え、
前記本体部は、１００ｍｍ×５０ｍｍとした材料を長手方向に１５０％伸長させるのに必要な力が４５Ｎ以上である非伸縮性の２枚のシート材を重ねることで、前記収納部が形成される、治療具。
【請求項２】
前記本体部は、一つの治療部位に対して、１個または２〜４個の隣接した前記収納部を有している、請求項１に記載の治療具。
【請求項３】
前記本体部は、一つの治療部位に対して、１個または２個の隣接した前記収納部を有している、請求項１に記載の治療具。
【請求項４】
前記本体部においては、一つの治療部位に対して、全体として矩形状となるように前記収納部が配置されている、請求項２または３に記載の治療具。
【請求項５】
前記各収納部は、６０ｃｍ２以上の面積を有する、請求項２から４のいずれかに記載の治療具。
【請求項６】
前記本体部の対向する両端部に、前記バンド部がそれぞれ取り付けられている、請求項１から５のいずれかに記載の治療具。
【請求項７】
前記本体部の一端部に、一対の前記バンド部が間隔をおいて平行に取り付けられている、請求項１から５のいずれかに記載の治療具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱を発生する温熱体を収容し、患者の治療箇所に取り付けられる治療具に関する。
【背景技術】
【０００２】
鉄などの金属の酸化熱を利用する、いわゆる使い捨てカイロなどの温熱体は、簡便に暖房を得ることができる。しかし、従来の温熱体は、粘着剤により、衣服に貼り付けられるため、粘着力が低下すると、衣服から外れるおそれがあった。また、膝、肘などの関節に貼り付けることが難しかった。
【０００３】
これに対して、特許文献１では、伸縮性を有する材料を帯状に形成した治療用のラップが提案されている。このラップの中央には温熱体を収納するポケットが形成されており、ポケットに温熱体を収納した後、ラップの両端部を治療部位に巻き付けて使用するようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許出願公開第２００７／００３２８４８号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記ラップは、伸縮性を有する材料で形成されているため、体の動きにラップが追従し、治療部位からズレてしまうおそれがある。本発明は、上記問題を解決するためになされたものであり、治療部位からズレるのを防止することができる治療具を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明は、熱を発生する温熱体を収容し、患者の治療箇所に取り付けられる治療具であって、非伸縮性の通気性を有する材料で形成され、温熱体を収納する少なくとも一つの非伸縮性の収納部を有する本体部と、前記本体部に取り付けられ、伸縮性の通気性を有する材料で形成された少なくとも一つのバンド部と、前記バンド部に取り付けられ、治療部位に巻き付けられた前記バンド部を固定する固定手段と、を備え、前記本体部は、１００ｍｍ×５０ｍｍとした材料を長手方向に１５０％伸長させるのに必要な力が４５Ｎ以上である非伸縮性の２枚のシート材を重ねることで、前記収納部が形成される。
【０００７】
この構成によれば、温熱体を収容する収納部が形成された本体部を非伸縮性の材料で形成している。そのため、腰、肘、膝などの治療部位においては、非伸縮性の収納部が固定されるため、治療部位の動きも制限される。したがって、治療部位が無理な動きをするのを防止しつつ、温熱体により治療部位に暖めることができる。その結果、痛みの回復を促進することができるとともに、予防にも役立つ。なお、本発明でいう「非伸縮性」とは、どのような力を作用させても全く伸縮しないことを示しているのではなく、伸縮性のあるバンド部よりも伸縮性が小さいものであってもよい。また、本体部及びバンド部の「通気性」とは、気体が通過できればよいものであり、また、透湿性を有するものであってもよい。
【０００８】
上記のように、治療部位の動きを固定するには、本体部は、一つの治療箇所に対して、１個または２〜４個の隣接した収納部を設けることが好ましく、１個または２個の隣接した収納部を設けることがさらに好ましい。このように、収納部の数を少なくすると、治療部位における本体部の動きを小さくすることができる。すなわち、収納部の数が多いと、治療部位の動きに追随して複数の収納部が動く可能性があるが、上記のようにすると、本体部に伸縮性がないことにも起因して、治療部位の動きをさらに制限することができる。したがって、痛みの回復を促進することができる。
【０００９】
また、本体部においては、一つの治療箇所に対して、全体として矩形状となるように収納部が配置することができる。こうすることで、治療部位を固定しやすくなる。
【００１０】
また、各収納部が、６０ｃｍ２以上の面積を有することが好ましい。このように、各収納部の面積を大きくすると、本体部に伸縮性がないことにも起因して、治療部位の動きをさらに制限することができる。そのため、痛みの回復を促進することができる。
【００１１】
本発明に係る治療具は、治療部位によって種々の態様にすることができる。例えば、本体部の対向する端部に、一対のバンド部を取り付けると、比較的大きい面積の治療部位に本体部を固定することができる。例えば、腰に本体部を当接させ、一対のバンド部を胴に巻き付ければ、本体部を腰に固定することができる。
【００１２】
また、本体部の一端部に、一対のバンド部を間隔をおいて平行に取り付けると、本体部を膝、手首などの関節に取り付けるのに適する。すなわち、本体部を関節に当接し、各バンド部と関節を挟んだ肢体にそれぞれ巻き付けると、本体部を関節に固定することができる。なお、「平行」とは厳密な平行ではなく、両者の間に多少角度があっても、全体として同じ方向を向いていればよい。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る治療具によれば、治療部位からズレるのを防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明に係る温熱具の第一実施形態を示す平面図である。
【図２】図１の温熱具の他の例を示す平面図である。
【図３】本発明に係る温熱具の第二実施形態を示す平面図である。
【図４】図３の温熱具の他の例を示す平面図である。
【図５】本発明に係る温熱具の第三実施形態を示す平面図である。
【図６】図５の温熱具の他の例を示す平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
（第１実施形態）
本発明の第１実施形態に係る治療具について、図面を参照しつつ説明する。図１は、本実施形態に係る治療具の平面図である。
【００１６】
本実施形態に係る治療具は、主として腰に取り付けるためのものである。図１に示すように、この治療具は、矩形状の２つの収納部１１を有する本体部１と、その両端から延びる一対のバンド部２とで構成されている。
【００１７】
本体部１は、具体的構成については限定されないが、天然繊維もしくは合成繊維からなる不織布などの通気性のあるシート材で構成されている。不織布としては、例えば、ポリプロピレン、ナイロン、ビニロン、ポリエステル、ポリエチレンテレフタレート、レーヨン、アセテート、アクリル、ポリエチレン、ポリ塩化ビニル等の人工繊維、綿、麻、絹等の天然繊維を含むものなどを使用することができる。また、この本体部１は非伸縮性である。但し、厳密な非伸縮性である必要はなく、ゴムなどの弾性材料に比べて伸縮が小さい材料であればよい。例えば、１００ｍｍ×５０ｍｍの材料を準備し、これを長手方向に引っ張ったとき、１５０％伸張させるのに必要な力が、４５Ｎ以上必要な材料とすることができる。このような非伸縮性のシート材を２枚重ねることで、化学カイロのような温熱体３を収納する収納部１１を形成する。このような材料の例としては、例えば、目付が３０〜１００ｇ／ｍ２の不織布を用いることができる。
【００１８】
収納部１１は、複数個形成してもよいが、１〜４個以内であることが好ましい。複数個の収納部１１を形成する場合には、２枚のシート材を超音波融着１２などで融着すればよい。例えば、図２に示すように、複数の収納部１１を形成することができるが、一般的な温熱体の形状に合わせて矩形状の収納部を形成することが好ましい。また、複数の収納部１１を形成する場合には、全体として矩形状であることが好ましい。また、本体部１は、３枚以上のシート材で形成したり、１枚のシート材に収納部としてのポケットを取り付けて構成してもよい。
【００１９】
次に、バンド部２について説明する。バンド部２は、本体部１の左右の両端に取り付けられるシート材であり、伸縮性を有している。このバンド部２は、本体部１に対しては、例えば、超音波融着などで固定することができる。また、一方のバンド部２の端部には、固定手段としての面ファスナー４が取り付けられている。本実施形態では、治療部位として腰が対象となるため、胴に巻き付けることができるような伸縮性を有していればよい。例えば、１００ｍｍ×５０ｍｍの材料を準備し、これを長手方向に引っ張ったとき、１５０％伸張させるのに必要な力が、１．５〜７０Ｎ程度のシート材とすることができる。また、バンド部２は、胴に巻き付けるため、通気性が必要であり、通気性のある材料を用いるほか、複数の貫通孔を形成して通気性能を形成する方法がある。
【００２０】
バンド部を形成する材料は、具体的構成については限定されないが、天然繊維もしくは合成繊維の不織布が好ましい。そして、一層でなく、複数層で形成することもできる。
【００２１】
次に、この治療具の使用方法について説明する。まず、温熱体３を本体部１の各収納部１１に収納する。続いて、本体部１が腰に当接するように配置し、両バンド部２を引っ張って胴に巻き付ける。そして、引っ張ったバンド部２同士を胴の前で重ね合わせ、面ファスナー４を他方のバンド部２に固定する。
【００２２】
以上のように、本実施形態によれば、温熱体３を収容する収納部１１が形成された本体部１を非伸縮性の材料で形成しているため、治療部位である腰に非伸縮性の収納部１１が固定され、治療部位の動きも制限される。したがって、腰が無理な動きをするのが防止されつつ、温熱体３により治療部位に暖めることができる。その結果、痛みの回復を促進することができるとともに、予防にも役立つ。
【００２３】
（第２実施形態）
本発明の第２実施形態に係る治療具について、図面を参照しつつ説明する。図３は、本実施形態に係る治療具の平面図である。本実施形態に係る治療具は、主として手首に取り付けるためのものである。図３に示すように、この治療具は、矩形状の２つの収納部１１を有する本体部１と、一方の両端から延びる一対のバンド部２とで構成されている。本体部１は、第１実施形態と同様の構成であり、温熱体３が収納される収納部１１が設けられている。収納部１１の数、面積は、第１実施形態と同様にすることができ、例えば、図４のようにすることができる。両バンド部２は、本体部１の一方の端部から平行に延びており、その端部には、面ファスナー４がそれぞれ取り付けられている。なお、本体部１、バンド部２を形成する材料は、第１実施形態と同じであるので、説明を省略する。
【００２４】
上記のような治療具は、次のように使用する。まず、各収納部１１に温熱体を収納した後、手首に本体部１を当接する。このとき、両バンド部２の間の隙間の部分が手首に位置するようにする。続いて、一方のバンド部２を手の甲において巻き付け、面ファスナー４で固定する。これに続いて、他方のバンド部２を前腕側に巻き付け、面ファスナー４で固定する。
【００２５】
この実施形態においても、本体部１が非伸縮性のシート材で形成されているため、第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００２６】
（第３実施形態）
本発明の第３実施形態に係る治療具について、図面を参照しつつ説明する。図５は、本実施形態に係る治療具の平面図である。本実施形態に係る治療具は、主として膝に取り付けるためのものである。図５に示すように、この治療具は、矩形状の４つの収納部１１を有する本体部１と、一方の両端から延びる一対のバンド部２とで構成されている。本体部１は、３つの領域に分割されている。すなわち、２個の収納部１１が形成された収納領域１５と、その間に配置され膝が当接する膝当て領域１６とで構成される。収納領域１５の構成は、上記各実施形態の本体部１と同様であり、２枚のシート材を重ね合わせて２個のポケットを形成している。その他、図６に示すように、構成することができる。膝当て領域１６には、膝頭が進入可能な楕円状の貫通孔１７が形成されている。また、ここでは、一つの収納領域１５が、一つの治療部位に当接する。
【００２７】
両バンド部２は、一方の収納領域１５の端部から平行に延びており、その端部には、面ファスナー４がそれぞれ取り付けられている。なお、本体部１、バンド部２を形成する材料は、第１実施形態と同じであるので、説明を省略する。
【００２８】
上記のような治療具は、次のように使用する。まず、各収納部１１に温熱体３を収納した後、膝に本体部１を当接する。このとき、膝当て領域１６の貫通孔１７が膝頭に当接するように本体部１を配置する。続いて、一方のバンド部２を膝頭より上の大腿部に巻き付け、面ファスナー４で固定する。これに続いて、他方のバンド部２を膝頭より下に巻き付け、面ファスナー４で固定する。
【００２９】
この実施形態においても、本体部１が非伸縮性のシート材で形成されているため、第１実施形態と同様の効果を得ることができる。
【００３０】
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない限りにおいて種々の変更が可能である。例えば、上記各実施形態では、固定手段として面ファスナーを用いているが、これ以外でもバンド部を固定できるものであれば、特には限定されない。また、すべてのバンド部に面ファスナーを取り付けることもできる。温熱体は、化学カイロでなくてもよく、電気で駆動するもの、燃料で駆動するもの等、種々のものを使用することができる。
【実施例】
【００３１】
（実施例１）
第１実施形態で示した腰用の治療具を作成した。まず、材料について説明する。
（１）材料
(a)本体部
ポリプロピレン不織布
目付けが5g、10g、15g、30g、35g、50g、65g、80g、90g/m2のポリプロピレン不織布にて実施した。これらは、順に、例１〜９と称する。
(b)バンド部
バンド部は、目付けが60g、80g、100g、120g、130g、140g、160g/m2のポリプロピレンを原料とし、スパンボンド法で製造した不織布を使用した。これらは、順に、例１０〜１６と称する。
【００３２】
（２）伸縮性の評価
伸縮性の評価に当たっては、本体部、バンド部用にそれぞれ１００ｍｍ×５０ｍｍのシート材を準備し、これを引張り試験機（AGS-H 島津製作所製）により、長手方向に引っ張ったとき、１５０％伸張させるのに必要な力を測定した。そして、このような材料の組み合わせにより図１の形態の治療具を作成し、腰痛のある５人の被験者に使用してもらった。１日間の使用後、腰痛の改善状況を非常に満足◎、満足○、不満足×の３つの評価で表してもらった。結果は以下の通りである。
【００３３】
【表１】
0005963386.tif 000002
【００３４】
この結果より、ベルト部の伸縮性よりも本体部の伸縮性が大きい影響を与えることが明確であり、特に、本体部は、４５Ｎ以上の力を要する材料で形成することが好ましいのが分かる。
（３）収納部面積の評価
図１及び図２に示すような４種類の面積を有する治療具を作成した。実験例１（図２（ａ））は一つの矩形状の収納部を有し、その面積が２４７ｃｍ２である。実験例２（図１）は二つの矩形状の収納部を隣接させたものであり、各収納部の面積は１２３．５ｃｍ２である。実験例３（図２（ｂ））は４つの矩形状の収納部を格子状に隣接させたものであり、各収納部の面積が６１．７５ｃｍ２である。実験例４（図２（ｃ））は一つ同じく４つの帯状の収納部を平行に隣接させたものであり、各収納部の面積が３０．９ｃｍ２である。これらを１０人の腰痛を有する被験者に６日間使用してもらい、腰痛の改善状況を非常に満足◎、満足○、不満足×の３つの評価で表してもらった。結果は以下の通りである。
【００３５】
【表２】
0005963386.tif 000003
【００３６】
この結果より、本体部は、面積が６０ｃｍ２以上の収納部を有する治療具が有効であることが分かった。
また、実験例２の治療具の使用結果をさらに詳細に考察したところ、以下のような結果が出た。
【００３７】
【表３】
0005963386.tif 000004
【００３８】
また、被験者からは、腰の動きが固定されており、無理な動きを妨げてくれたから回復が早かったように思うとの回答を得た。
（実施例２）
第２実施形態で示した手首用の治療具を作成した。まず、材料について説明する。
（１）材料
実施例１と同じであるので省略する。
（２）伸縮性の評価
伸縮性の評価に当たっては、本体部、バンド部用にそれぞれ１００ｍｍ×５０ｍｍのシート材を準備し、これを引張り試験機（AGS-H 島津製作所製）により、長手方向に引っ張ったとき、１５０％伸張させるのに必要な力を測定した。そして、このような材料の組み合わせにより図３の形態の治療具を作成し、手首痛のある５人の被験者に使用してもらった。１日間の使用後、手首痛の改善状況を非常に満足◎、満足○、不満足×の３つの評価で表してもらった。結果は以下の通りである。
【００３９】
【表４】
0005963386.tif 000005
【００４０】
この結果より、ベルト部の伸縮性よりも本体部の伸縮性が大きい影響を与えることが明確であり、特に、本体部は、４５Ｎ以上の力を要する材料で形成することが好ましいのが分かる。
（３）収納部面積の評価
図３及び図４に示す３種類の面積を有する治療具を作成した。実験例１（図４（ａ））は一つの矩形状の収納部を有し、その面積が１２３．５ｃｍ２である。実験例２（図３）は二つの矩形状の収納部を隣接させたものであり、各収納部の面積は６１．７５ｃｍ２である。実験例３（図４（ｂ））は４つの矩形状の収納部を格子状に隣接させたものであり、各収納部の面積が３０．９ｃｍ２である。これらを１０人の手首痛を有する被験者に３日間使用してもらい、手首痛の改善状況を非常に満足◎、満足○、不満足×の３つの評価で表してもらった。結果は以下の通りである。
【００４１】
【表５】
0005963386.tif 000006
【００４２】
この結果より、本体部は、面積が６０ｃｍ２以上の収納部を有する治療具が有効であることが分かった。
（実施例３）
第３実施形態で示した膝用の治療具を作成した。まず、材料について説明する。
（１）材料
実施例１と同じであるので省略する。
（２）伸縮性の評価
伸縮性の評価に当たっては、本体部、バンド部用にそれぞれ１００ｍｍ×５０ｍｍのシート材を準備し、これを引張り試験機（AGS-H 島津製作所製）により、長手方向に引っ張ったとき、１５０％伸張させるのに必要な力を測定した。そして、このような材料の組み合わせにより図５の形態の治療具を作成し、膝痛のある５人の被験者に使用してもらった。１日間の使用後、膝痛の改善状況を非常に満足◎、満足○、不満足×の３つの評価で表してもらった。結果は以下の通りである。
【００４３】
【表６】
0005963386.tif 000007
【００４４】
この結果より、ベルト部の伸縮性よりも本体部の伸縮性が大きい影響を与えることが明確であり、特に、本体部は、４５Ｎ以上の力を要する材料で形成することが好ましいのが分かる。
（３）収納部面積の評価
図のように３種類の面積を有する治療具を作成した。実験例１（図６（ａ））は各収納領域に一つの矩形状の収納部を有し、その面積が１２３．５ｃｍ２である。実験例２（図５）は各収納領域に二つの矩形状の収納部を隣接させたものであり、各収納部の面積は６１．７５ｃｍ２である。実験例３（図６（ｂ））は各収納領域に４つの矩形状の収納部を格子状に隣接させたものであり、各収納部の面積が３０．９ｃｍ２である。これらを１０人の膝痛を有する被験者に３日間使用してもらい、膝痛の改善状況を非常に満足◎、満足○、不満足×の３つの評価で表してもらった。結果は以下の通りである。
【００４５】
【表７】
0005963386.tif 000008
【００４６】
この結果より、本体部は、面積が６０ｃｍ２以上の収納部を有する治療具が有効であることが分かった。
【符号の説明】
【００４７】
１  本体部
１１  収納部
２  バンド部
３  温熱体
４  面ファスナー（固定手段）
【図１】
0005963386.tif 000009
【図２】
0005963386.tif 000010
【図３】
0005963386.tif 000011
【図４】
0005963386.tif 000012
【図５】
0005963386.tif 000013
【図６】
0005963386.tif 000014