(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
装置の処理手段がプログラム命令を実行するときに、前記装置が遂行する方法であって、
メディア構成中に含める少なくとも一つのメディア・イベントの選択を受け取ることと；
メディア・イベントのセットに含まれるメディア・イベントの各々について、共起確率を決定すること、ただし、共起確率の各々は、前記少なくとも一つのメディア・イベントに含まれるコンテンツと、前記メディア・イベントのセットに含まれるいずれかのメディア・イベントに含まれるコンテンツとの共起確率を示し、該共起確率はPLSAに基づいて生成される、前記決定することと；
前記決定した共起確率に基づいて、前記メディア・イベントのセットから、提案するメディア・イベントを少なくとも一つ選択することと；
前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントの表示を生じさせること、ただし前記表示は、提案するメディア・イベントの各々について共起確率を示す視覚的表示を含む、前記生じさせることと；
を含む、方法。
【請求項２】
前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントのうちのいずれかの選択を受信することと；
前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントのうちの前記いずれかを前記メディア構成に加えることと；
をさらに含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントのうちの前記選択されたいずれかのものに少なくとも部分的に基づいて、前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントを更新することと；
前記更新した前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントの表示を提供することと；
をさらに含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記表示を生じさせることは、前記提案するメディア・イベントの表示の大きさによって、共起確率の大きさを表すことを含む、請求項１から３のいずれかに記載の方法。
【請求項５】
前記選択された少なくとも一つのメディア・イベントに加えて、少なくとも一つの他のメディア・イベントを前記メディア構成に加えることを含み、提案するメディア・イベントを少なくとも一つ決定することは、さらに、前記少なくとも一つの選択されたメディア・イベントと、前記少なくとも一つの他のメディア・イベントとに基づいて、前記決定を行うことを含む、請求項１から４のいずれかに記載の方法。
【請求項６】
提案するメディア・イベントを少なくとも一つ決定することは、前記少なくとも一つの選択されたメディア・イベントおよび前記少なくとも一つの他のメディア・イベントとの共起確率に少なくとも部分的に基づいて、前記決定を行うことをさらに含む、請求項５に記載の方法。
【請求項７】
前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントの表示を生じさせることは、さらに：
第１の共起確率を有する第１の提案するメディア・イベントの表示を生じさせることと；  
第２の共起確率を有する第２の提案するメディア・イベントの表示を生じさせることと；
を含み、前記第１の共起確率と前記第２の共起確率とが異なる場合、前記第１の提案するメディア・イベントの表示は、前記第２の提案するメディア・イベントの表示とは異なる、請求項１から６のいずれかに記載の方法。
【請求項８】
少なくとも一つのプロセッサと、コンピュータプログラムコードを含む少なくとも一つのメモリとを備える装置であって、前記コンピュータプログラムコードは、前記少なくとも一つのプロセッサに実行されると、前記装置に、請求項１から７のいずれかに記載の方法を遂行させるように構成される、装置。
【請求項９】
装置の処理手段に実行されることにより、前記装置に請求項１から７のいずれかに記載の方法を遂行させるように構成されるプログラム命令を備える、コンピュータプログラム。
【請求項１０】
メディア構成中に含める少なくとも一つのメディア・イベントの選択を受け取る手段と；
メディア・イベントのセットに含まれるメディア・イベントの各々について、共起確率を決定する手段、ただし、共起確率の各々は、前記少なくとも一つのメディア・イベントに含まれるコンテンツと、前記メディア・イベントのセットに含まれるいずれかのメディア・イベントに含まれるコンテンツとの共起確率を示し、該共起確率はPLSAに基づいて生成される、前記決定する手段と；
前記決定した共起確率に基づいて、前記メディア・イベントのセットから、提案するメディア・イベントを少なくとも一つ選択する手段と；
前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントの表示を生じさせる手段、ただし前記表示は、提案するメディア・イベントの各々について共起確率を示す視覚的表示を含む、前記生じさせる手段と；
を備える、装置。
【請求項１１】
前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントのうちのいずれかの選択を受信する手段と；
前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントのうちの前記いずれかを前記メディア構成に加える手段と；
をさらに備える、  請求項１０に記載の装置。
【請求項１２】
前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントのうちの前記選択されたいずれかのものに少なくとも部分的に基づいて、前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントを更新する手段と；
前記更新した前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントの表示を提供する手段と；
をさらに備える、  請求項１１に記載の装置。
【請求項１３】
前記表示を生じさせる手段は、前記提案するメディア・イベントの視覚的表示の大きさによって、共起確率の大きさを表すように構成される、請求項１０から１２のいずれかに記載の装置。
【請求項１４】
前記選択された少なくとも一つのメディア・イベントに加えて、少なくとも一つの他のメディア・イベントを前記メディア構成に加えることを含み、提案するメディア・イベントを少なくとも一つ決定する手段は、さらに、前記少なくとも一つの選択されたメディア・イベントと、前記少なくとも一つの他のメディア・イベントとに基づいて、前記決定を行う手段を備える、請求項１０から１３のいずれかに記載の装置。
【請求項１５】
提案するメディア・イベントを少なくとも一つ決定する手段は、さらに、
前記少なくとも一つの選択されたメディア・イベントおよび前記少なくとも一つの他のメディア・イベントとの共起確率に少なくとも部分的に基づいて、前記決定を行う手段を備える、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントの表示を生じさせる手段は、さらに、  
第１の共起確率を有する第１の提案するメディア・イベントの表示を生じさせる手段と；  
第２の共起確率を有する第２の提案するメディア・イベントの表示を生じさせる手段と；を含み、前記第１の共起確率と前記第２の共起確率とが異なる場合、前記第１の提案するメディア・イベントの表示は、前記第２の提案するメディア・イベントの表示とは異なる、請求項１０から１５のいずれかに記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、一般的にはメディア・テクノロジーに関し、より詳細には、共起モデル（co-occurrence model）に少なくとも一部基づいて、メディア・イベントの提案を提供する方法及び装置に関する。
【背景】
【０００２】
現在の通信技術は有線及び無線ネットワークの著しい拡大をもたらしてきた。コンピュータネットワークやテレビジョンネットワーク、電話ネットワークは、需要に支えられて、かつてないほどの技術的拡大を経験している。無線及び移動ネットワーク技術は需要に応える一方、情報の伝送の柔軟性や瞬時性を提供してきている。 
【０００３】
モバイルデバイスは様々なタスクに使用されるようになってきており、従来はデスクトップコンピュータやラップトップコンピュータで行われてきたようなタスクについても、モバイルデバイスで遂行されるようになってきている。そのようなタスクの一つの例は、メディア・プレゼンテーションの作成や編集である。しかし、メディア情報の編集のためにモバイルデバイスを使用することには、困難性や制約が存在する。例えば、モバイルデバイスは、通常小さなサイズのスクリーンしか有しておらず、記憶容量や処理能力にも制限がある。そのため、メディア・プレゼンテーションを作成したりミキシングを行ったりするときに使おうとしても、大量のメディア・コンポーネンツにアクセスすることは難しいであろう。また、メディア・プレゼンテーションに含めるのに適したメディア・コンポーネンツを探したり手に入れたりすることについても、困難性を感じるであろう。
【０００４】
ユーザが、少なくとも一部共起モデルに基づいて、メディア構成に含めることに興味を持つであろうメディア・イベントやメディア・セグメントのような、様々なメディア・コンポーネンツが存在するだろう。そこで、そのようなメディア・コンポーネンツのサジェスチョンを提供するシステムや方法、装置、コンピュータプログラムを提供することが望ましい。
【摘要】
【０００５】
共起モデルに少なくとも部分的に基づいて、メディア・イベントの提案を提供する方法や装置、コンピュータプログラム製品が開示される。ある例示的実施形態において、方法は、メディア構成中に含める少なくとも一つのメディア・イベントの選択を受け取ることを含んでもよい。この方法はさらに、前記少なくとも一つのメディア・イベントに少なくとも部分的に基づいて、提案するメディア・イベントを少なくとも一つ決定することを含んでもよい。この例示的方法はさらに、前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントの表示を生じさせる事を含んでもよい。
【０００６】
別の例示的実施形態によれば、少なくとも一つのプロセッサと、コンピュータプログラムコードを含む少なくとも一つのメモリとを備える装置が提供される。前記少なくとも一つのメモリおよび前記格納されたコンピュータプログラムコードは、前記少なくとも一つのプロセッサと共に、この例示的実施形態の装置に、メディア構成中に含める少なくとも一つのメディア・イベントの選択を受け取らせるように、構成されてもよい。前記少なくとも一つのメモリおよび前記格納されたコンピュータプログラムコードは、前記少なくとも一つのプロセッサと共に、前記少なくとも一つのメディア・イベントに少なくとも部分的に基づいて、提案するメディア・イベントを少なくとも一つ決定するように構成されてもよい。さらに、前記少なくとも一つのメモリおよび前記格納されたコンピュータプログラムコードは、前記少なくとも一つのプロセッサと共に、前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントの表示を生じさせるように構成されてもよい。
【０００７】
さらに別の例示的実施形態では、コンピュータプログラム製品が提供される。この例示的実施形態のコンピュータプログラム製品は、コンピュータ可読プログラム命令を格納する少なくとも一つのコンピュータ可読記憶媒体を有する。この例示的実施形態のプログラム命令は、メディア構成中に含める少なくとも一つのメディア・イベントの選択を受け取るためのコードを含んでもよい。この例示的実施形態のプログラム命令は、さらに、前記少なくとも一つのメディア・イベントに少なくとも部分的に基づいて、提案するメディア・イベントを少なくとも一つ決定するためのコードを含んでもよい。この例示的実施形態のプログラム命令は、前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントの表示を生じさせるためのコードを含んでもよい。
【０００８】
さらに別の例示的実施形態では、メディア構成中に含める少なくとも一つのメディア・イベントの選択を受け取る手段を備える装置が提供される。この装置はさらに、前記少なくとも一つのメディア・イベントに少なくとも部分的に基づいて、提案するメディア・イベントを少なくとも一つ決定する手段を備えてもよい。この例示的装置はさらに、前記少なくとも一つの提案するメディア・イベントの表示を生じさせる手段を備えてもよい。
【０００９】
以上の概説は、本発明の幾つかの側面に対する基本的な理解が得られるように、本発明の幾つかの例示的実施形態を概説することを目的としただけのものである。よって当然ことながら、前述の例示的実施形態は単なる例示であって、如何なる形であっても本発明の範囲や思想を限定するように解釈すべきではない。また、本発明の範囲が多数の可能な実施形態を網羅していることも当然のことである。こうした実施形態の一部が概説されてきたが、以降でより詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
本発明の例示的実施形態を一般的に説明してきたが、ここで添付の図面を参照する。なお図面のスケールは正確であるとは限らない。 
【００１１】
【図１】本発明のある例示的実施形態に従い、共起モデルに少なくとも一部基づいて、メディア・イベントのサジェスチョンを提供するシステムを描いたものである。
【００１２】
【図２】本発明のある例示的実施形態に従う移動端末の略ブロック図である。
【００１３】
【図３】本発明のある例示的実施形態に従う装置のブロック図である。
【００１４】
【図４】本発明のある例示的実施形態に従い、共起モデルに少なくとも一部基づいて、メディア・イベントのサジェスチョンを提供する例示的方法に従うフローチャートを描いたものである。
【詳細説明】
【００１５】
以下、添付図面を参照して本発明のいくつかの例示的実施形態をより詳細に説明する。なお本発明の全ての実施形態が紹介されるわけではない。実際、本発明は様々な形態で実施されることができるので、本発明の実施形態がここで紹介される実施形態に限定されると考えてはならない。むしろここで紹介される実施形態は、本明細書が法的な要件を充足するために紹介されるものである。本明細書および図面を通じて同様の符号は同様の要素を表す。 
【００１６】
本発明の実施形態においては、"データ"や"コンテンツ"、"情報"のような用語は、送信されたり受信されたりすることが可能なデータや、影響を与えたり標示されたり格納されたりすることが可能なデータを言い表すために、互いに置き換え可能に使用されることが可能でありうる。このため、このような用語が本開示の範囲や技術思想を制限するものと考えてはならない。さらに、本明細書に紹介されるコンピューティング・デバイスは、別のコンピューティング・デバイスからデータを受信するように説明されているが、データは、他のコンピューティング・デバイスから直接受信される場合や、一つ又は複数の中継コンピューティング・デバイスを通じて受信される場合もあることに注意されたい。そのような中継デバイスには、例えば、一つ又は複数のサーバやリレー、ルーター、ネットワークアクセスポイント、基地局のようなものがある。
【００１７】
本明細書で「コンピュータ可読媒体」との用語は、プロセッサに実行命令を含む情報を提供しうる如何なる媒体であってもよい。このような媒体は様々な形態をとりうるものであり、揮発性または不揮発性の非一時的コンピュータ可読記憶媒体や、伝送媒体が含まれる。ただし、これらに限定されない。伝送媒体は、例えば、同軸ケーブル，銅線，光ファイバーケーブル，ワイヤやケーブルを介さずに空間を伝う搬送波などであることができ、搬送波としては音波や電磁波があり、電磁波には無線電波，可視光，赤外線などがある。信号には、伝送媒体を介して伝送される、振幅，周波数，位相，偏極やその他の物理特性に関する人為的かつ過渡的変動を含む。非一時的コンピュータ可読媒体の例として、フレキシブルディスクやハードディスク，磁気テープ，その他の非一時的磁気媒体等や、コンパクトディスク・読み出し専用メモリ（CD-ROM），書き換え可能なコンパクトディスク（CD-RW），デジタル多用途ディスク（DVD），ブルーレイディスク等の非一時的光学式コンピュータ可読媒体，パンチカード，紙テープ，光学式マークシート，その他光学的に認識可能なしるし（孔のパターン等）を有する物理メディア，ランダムアクセスメモリ（RAM），プログラマブル読み出し専用メモリ（PROM），消去可能プログラマブル読み出し専用メモリ（EPROM），フラッシュEPROM等、コンピュータが読み出し可能なその他のメモリチップやカートリッジ、搬送波、非一時的媒体がある。本明細書においてコンピュータ可読記憶媒体との用語は、伝送媒体を除くどのようなコンピュータ可読な媒体をも言及する。しかし当然のことながら、コンピュータ可読記憶媒体を使用するように記載される実施形態においても、他の種類のコンピュータ可読媒体が代用されたり、別の実施形態においてコンピュータ可読記憶媒体に追加して使用されたりすることも可能である。
【００１８】
本願において、"回路（circuitry）"との語句は、次の全てを表す。（ａ）ハードウェアのみの実装。例えばアナログ回路だけ、デジタル回路だけ、又はアナログ回路とデジタル回路の組み合わせ。（ｂ）（１つ又は複数のコンピュータ可読メモリに格納されるソフトウェア及び／又はファームウェア命令を備える）コンピュータプログラム製品と回路との組み合わせ。例えば（ｉ）一つ又は複数のプロセッサや、（ｉｉ）一つ又は複数のプロセッサ／ソフトウェアの部分の組み合わせ。これには、一つ又は複数のDSPやソフトウェア、またこれらと協働して携帯電話やサーバなどの装置に、本明細書で説明される様々な機能を実行させる一つ又は複数のメモリが含まれる。（ｃ）例えば一つ又は複数のマイクロプロセッサや一つ又は複数のマイクロプロセッサの部分のような、回路。このような回路は動作のためにソフトウェアやファームウェアを（たとえそれらが物理的には存在しないものと考えられる場合であっても）必要とする。
【００１９】
この「回路」の定義は、本願において「回路」との語句を使う全ての場合において適用される。請求項においても同様である。さらなる例として、本願で使用される場合、「回路（circuitry）」という用語は、単独（または複数）のプロセッサだけの実装やプロセッサの一部，付随するソフトウェアおよび／またはファームウェアによる実装も網羅するものである。「回路」という用語はまた、例えば、特許請求の範囲に記載される特定の要素をその範囲に含むことが可能な場合がある。例えば、携帯電話のベースバンド集積回路やアプリケーションプロセッサ集積回路を意味してもよく、サーバやセルラネットワークデバイス、その他のネットワークデバイス、その他のコンピューティング・デバイスにおける同様の集積回路を意味してもよい。
【００２０】
図１を参照すると、この図は、少なくとも一部は共起モデル（co-occurrence model）に基づく、メディア・イベントの提案（suggestion）を提供する、システム１５０のブロック図を描いたものである。なお、システム１５０やその他の図面に描かれたものは、特定の実施形態の例示に過ぎず、如何なる意味においても、本明細書に開示される技術思想の範囲を制限するものであると考えてはならない。これに関して、本明細書に開示される技術思想は、本明細書及び図面に説明され例示される実施形態に加えて、実施可能な多くの具現化形態を包含することに留意されたい。図１は、共起モデルに少なくとも一部基づいて、メディアへイベントの提案を提供するシステムの構成の一例を描いたものである。なお本発明の実施形態を実装するためには、その他多くの構成が使用されうることに注意されたい。 
【００２１】
システム１５０は、一つ又は複数の端末装置１０２と、一つ又は複数のサービング・ネットワーク装置１０４とを含むことができる。システム１５０はまた、ネットワーク１０６を含むことができる。ネットワーク１０６は、一つ又は複数の有線ネットワーク、一つ又は複数の無線ネットワーク、これらの何らかの組み合わせ、を含んでいてもよい。ネットワーク１０６は、例えば、一つ又は複数の端末装置１０２のためのサービング・ネットワーク（例えばサービング・セルラネットワーク）を含んでいてもよい。実施形態によっては、ネットワーク１０６は、一つ又は複数の端末装置１０２及びサービング・ネットワーク装置１０４そのものを含んでもよい。ある例示的実施形態では、ネットワーク106はインターネットを含んでもよい。実施形態によっては、ネットワーク１０６は、コンテンツデリバリネットワーク（Content Delivery Network；CDN）を含んでもよい。CDNは、コンテンツ配信ネットワーク（Content Distribution Network）とも呼ばれる。多くの実施形態において、ネットワーク１０６は、一つ又は複数の端末装置１０２を、ネットワーク１０６の他の部分に接続する有線リンクを備える。そのような有線リンク技術は、例えばデジタル加入者線（Digital Subscriber Line；DSL）であってもよい。実施形態によっては、ネットワーク１０６は、公衆無線ネットワーク（例えばセルラネットワーク）であってもよい。そのようなネットワークは、例えば携帯電話事業者のような点ネットワークオペレータによって実装されたものであってもよい。ネットワーク１０６は、UTRANや進化型UTRAN（E-UTRAN）、3GPPで標準化が進行中のLTE（およびLTE-A）、ITU（国際電気通信連合）で標準化が進行中のIMT-Advanced（IMT-A）のような、標準規格に則って動作するものであることができる。しかし、本明細書で言及されるネットワーク標準規格や、そのような標準規格で用いられる用語は、単なる例示的のものであって、発明の範囲を制限するものではないことは理解されたい。
【００２２】
多くの実施形態において、一つ又は複数の端末装置１０２は、一つ又は複数のサービング・ネットワーク装置１０４に、直接に接続するように構成されることができる。例えば、ネットワーク１０６の一つ又は複数の要素を介する通信を通らない無線インタフェースを通じて直接接続するように構成されることができる。または、一つ又は複数の端末装置１０２は、ネットワーク１０６を介して、一つ又は複数のサービング・ネットワーク装置１０４と通信するように構成されることができる。これに関して、サービング・ネットワーク装置１０４には、ネットワーク１０６の一つ又は複数のノードが含まれることができる。例えば、ある例示的実施形態において、サービング・ネットワーク装置１０４は、その少なくとも一部が、ネットワーク１０６の無線アクセスネットワーク（RAN）要素の部分が備えられる一つ又は複数のコンピューティング・デバイスによって具現化されることができる。これに関して、サービング・ネットワーク装置１０４は、例えば、ネットワーク１０６のアクセスポイント上に少なくとも部分的に具現化されることができる。ここでアクセスポイントは、例えばマクロセル、マイクロセル、ピコセル、フェムトセル、CSG（closed subscriber group）、基地局（BTS；base transceiver station）、ノードB、進化型ノードＢ、アクセスポイント（AP）、グループ所有者（group owner）、メッシュ・ステーション、メッシュポイント等であることができる。アクセスポイントは、一つ又は複数の端末装置１０２に対して、例えば無線アップリンクを通じて、ネットワーク１０６へのアクセスを提供しうる。従って、サービング・ネットワーク装置１０４の各々は、本明細書で紹介される様々な例示的実施形態に関して説明される、サービング・ネットワーク装置１０４が関与して行われる一つ又は複数の動作を遂行するように構成される、ネットワークノードや、協働して動作する複数のネットワークノードを備えてもよい。上述の実施形態において、又は上述の実施形態に加えて、実施形態によっては、サービング・ネットワーク装置１０４は、その少なくとも一部が、イベントデータベースのようなデータベースとして実装されることができる。 
【００２３】
端末装置１０２は、様々なタイプの通信デバイスとして具現化されることができる。例えば、デスクトップコンピュータやラップトップコンピュータ、移動端末、可搬型コンピュータ、携帯電話移動通信端末、タブレット型コンピューティング・デバイス、ゲーム機器、デジタルカメラ／カムコーダ、オーディオ／ビデオプレーヤー、テレビ装置、ラジオ受信機、デジタルビデオレコーダー、測位デバイス、腕時計、PDA、固定型送受信機（例えば信号機やエネルギーメーター、電球等に搭載される送受信機）、チップセット、チップセットを有する装置、これらの組み合わせ等として具現化されることができる。 
【００２４】
ある例示的実施形態においては、端末装置１０２は、図２に描かれるように、移動端末として具現化されてもよい。図２は、端末装置１０２の一つの実施形態を表す移動端末１０のブロック図を描いたものである。ただ、この図に描かれ以下に説明されるデバイス１００は、様々な実施形態に従って実装されうる（及び／又はそれに従って利益を受けうる）コンピューティング・デバイス（例えば端末装置１０２）の一つのタイプを単に例示するに過ぎず、従って、本明細書で開示される事項の範囲を限定するもの捉えてはならない。電子装置のいくつかの具現化形態がここに描かれ、例示のために説明されるが、他のタイプの電子デバイス、例えば携帯電話や携帯型コンピュータ、パーソナル・デジタル・アシスタント（PDA）、ポケットベル、ラップトップコンピュータ、デスクトップコンピュータ、ゲーム機器、テレビ当、様々なタイプの電子システムが、本発明の様々な具現化形態を使ってもよい。 
【００２５】
図示されるように、移動端末10は、送信機14および受信機16と協働する（一つまたは複数の）アンテナ12を備えていてもよい。移動端末１０は、送信機及び受信機と信号をやりとりするように構成されたプロセッサ２０を備えてもよい。プロセッサ20は、例えば、様々な手段として具現化されることができる。このような手段には、例えば回路（circuitry）や、協働するDSPを備える一つ又は複数のマイクロプロセッサ、DSPを備えない一つ又は複数のプロセッサ、一つ又は複数のコプロセッサ、処理回路、一つ又は複数のコンピュータ、その他様々な処理要素等が含まれる。また、「その他様々な処理要素」には、例えば、ASICやFPGA、これらの組み合わせのような集積回路が含まれる。従って、図２においてはプロセッサ２０はシングルプロセッサとして描かれているが、実施形態によっては複数のプロセッサであってもよい。プロセッサ２０によりやりとりされる信号には、利用可能なセルラシステムや、様々な有線・無線ネットワーク技術の規格に従ったシグナリング情報を含んでいてもよい。このような技術の非限定的な例には、Bluetooth（登録商標）や、超広帯域無線（UWB）、IEEE802.11やIEEE802.16規格のようなWi-Fiや無線ローカル・エリア・ネットワーク（WLAN）技術が含まれる。さらに、そのような信号には,音声データやユーザが生成したデータ、ユーザが要求したデータなどが含まれてもよい。これに関して移動端末は、一つ以上の無線インタフェース規格や通信プロトコル，変調タイプ，アクセスタイプによって動作可能であってもよい。より具体的には、移動端末は、第１世代（１G）、第２世代（２G）、２．５G、第３世代（３G）、第４世代（４G）等の様々な通信プロトコルや、SIP等のIMS通信プロトコル等で動作する能力を有してもよい。例えば、上記移動端末は、第２世代の無線通信プロトコルであるIS-136(時分割多重アクセス(TDMA))、GSM（Global System for Mobile communications）、IS-95（符号分割多重アクセス（CDMA））等で動作する能力を有してもよい。また、例えば、上記移動端末は、２．５世代の無線通信プロトコルであるGPRS（General Packet Radio Service）や、EDGE（Enhanced Data GSM Environment）等で動作する能力を有してもよい。さらに、例えば、上記移動端末は、第３世代の無線通信プロトコルであるUMTS（Universal Mobile Telecommunications System）やCDMA2000、WCDMA、TD-SCDMA等で動作する能力を有してもよい。上記移動端末は、第３．９世代の無線通信プロトコルであるロング・ターム・エボリューション（LTE）や、E-UTRAN（Evolved Universal Terrestrial Radio Access Network）等で動作する能力を有してもよい。また、例えば、上記移動端末は、LTE-Advancedのような第４世代（４G）の無線通信プロトコルや、将来開発されるであろう同様の無線通信プロトコルで動作する能力を有してもよい。 
【００２６】
デュアルモード又はそれ以上のモードを有する電話（例えばデジタルモードとアナログモードを有する電話や、TDMAとCDMA、アナログモードを有する電話）の場合、狭帯域電話システム（Narrow-band Advanced Mobile Phone System；NAMPS）や、TACS（Total Access Communication System）に関しても、本発明の具現化から利益を得ることができる可能性がある。さらに、移動端末１０は、Wi-Fi（Wireless Fidelity）プロトコルやWiMAX（登録商標）（Worldwide Interoperability for Microwave Access）プロトコルに従って動作する能力を有してもよい。
【００２７】
プロセッサ20は、移動端末10のオーディオ／ビデオ機能や論理機能を実装する回路を備えていてもよい。さらに、プロセッサ２０はDSPデバイスやマイクロプロセッサデバイス、A/D変換器、D/A変換器等を備えてもよい。移動端末の信号及び情報処理機能は、それぞれの能力に従って、これらのデバイスの中に割り当てられてもよい。プロセッサは、内蔵の音声符号化器（VC）２０aや、内蔵のデータモデム（DM）２０ｂ等を備えてもよい。さらに、プロセッサは、メモリに記録されうる一つ以上のソフトウェアプログラムを実行する能力を有してもよい。例えばプロセッサ20は、Webブラウザのような通信プログラムを実行する能力を有していてもよい。そのような通信プログラムは、移動端末10がWebコンテンツを送受信できるようにする。そうしたＷｅｂコンテンツには、WAP（Wireless Application Protocol）やHTTP（Hypertext Transfer Protocol ）等のプロトコルに従う位置ベースのコンテンツがある。移動端末１０は、インターネットや他のネットワークとの間でＷＥＢコンテンツを送受信するために、TCP/IP（Transmission Control Protocol/Internet Protocol）を使用する能力を有してもよい。 
【００２８】
移動端末１０はまた、例えばイヤホンやスピーカー24、リンガ22、マイクロフォン26、ディスプレイ28、および、ユーザ入力インタフェースを含むユーザインタフェース等を備えていてもよく、これら全てはプロセッサ２０に制御可能に接続されてもよい。これに関してプロセッサ20は、スピーカー24やリンガ22，マイクロフォン26，ディスプレイ28等の一つ以上のユーザインタフェースの要素の少なくとも何れかを制御するように構成されるユーザインタフェース回路を備えていてもよい。プロセッサ20及び／又はプロセッサ20を含むユーザインタフェース回路は、コンピュータプログラム命令を通じて、ユーザインタフェースの一つ又は複数の要素の一つ又は複数の機能を制御するように構成されてもよい。そのようなコンピュータプログラム命令は、例えば揮発性メモリや不揮発性メモリのような、プロセッサがアクセス可能なメモリに格納される、例えばソフトウェアやファームウェアであることができる。図示されていないが、上記移動端末は、その様々な回路に電気を供給するバッテリーを備えてもよい。そのような回路には、例えば、知覚可能な出力として、機械的な深度を提供する回路がある。ユーザ入力インタフェースは、移動端末がデータを受信することを可能にするデバイスをいくつか備えていてもよい。そのようなデバイスには、例えばキーパッド30やタッチディスプレイ（図示していない）、ジョイスティック（図示していない）、またその他の入力デバイスが存在する。キーパッドを含む実施形態において、当該キーパッドは、０−９の数字キーや関連するキー（＃，＊）、その他移動端末１０を操作するためのキーを有していてもよい。 
【００２９】
図２に描かれるように、移動端末10は、データの共有及び／又は取得のための一つ又は複数の手段を備えていてもよい。例えば上記移動端末は、短距離無線（RF）送受信機及び／又は質問器（インテロゲータ）６４を備えていてもよい。従って、RFテクノロジに従って、他の電子機器とデータを共有したり、又はその電子機器からデータを取得したりすることができてもよい。上記移動端末は、様々な短距離無線送受信機を備えてもよい。例えば、赤外線送受信機６６、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ作業グループにより開発された、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ブランドの無線技術を用いるＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）送受信機６８、ワイヤレスUSB送受信機７０等を備えてもよい。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）送受信機６８は、超低消費電力のＢｌｕｅｔｏｏｔｈ技術（例えばWibree（登録商標）無線規格）（例えばWibree（登録商標））によって動作する能力を有していてもよい。これに関して、移動端末10及び特に短距離送受信機は、移動端末の近傍（例えば１０ｍ以内）において、他の電子機器との間でデータを送信及び／又は受信することができるようにされてもよい。図示されてはいないが、上記移動端末は、様々な無線ネットワーク技術に従って、他の電子機器との間でデータを送受信する能力を有してもよい。そのような無線ネットワーク技術には、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１技術、ＩＥＥＥ８０２．１５技術、ＩＥＥＥ８０２．１６技術等のWi-Fi（Wireless Fidelity）や無線ＬＡＮ技術、Wi-Fi low power、6LoWpanを含む。 
【００３０】
移動端末１０はメモリを備えてもよい。そのようなメモリには、着脱式又は非着脱式の加入者識別モジュール（SIM）３８や、ソフトSIM38、固定式SIM38、着脱式又は非着脱式のユーザ識別モジュール（R-UIM）38、ソフトUSIM38、固定式USIM38、着脱式ユーザ識別モジューこれらは移動端末の加入者に関連する情報要素を格納してもよい。SIMに加えて、上記移動端末は、その他の着脱可能なメモリや内蔵メモリを備えてもよい。移動端末１０は、揮発性メモリ４０及び／又は不揮発性メモリ４２を備えてもよい。例えば、揮発性メモリは、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）を含んでもよく、ダイナミック及び／又はスタティックＲＡＭ、オンチップ又はオフチップのキャッシュメモリ等を含んでもよい。不揮発性メモリ42は、内蔵及び／又は着脱可能な不揮発性メモリであってもよく、また、例えばリード・オンリー・メモリ、フラッシュメモリ、磁気記憶デバイス（例えばハードディスクやフレキシブルディスクドライブ、磁気テープなど）、光ディスクドライブ及び／又は光ディスクメディア、不揮発性のランダムアクセスメモリ（ＮＶＲＡＭ）等を含んでもよい。揮発性メモリ４０と同様に、不揮発性メモリ４２は、データの一時的な記憶のためのキャシュエリアを含んでもよい。これらのメモリは、移動端末が移動端末としての機能を遂行するために使用しうるソフトウェアプログラムや命令、情報片、データ等を一つ又は複数格納していてもよい。例えばこれらのメモリは、移動端末１０をユニークに識別可能な国際移動体装置識別コード（ＩＭＥＩコード）のような識別情報を格納していてもよい。 
【００３１】
多くの実施形態において、例えば、端末装置１０２及び／又はサービング・ネットワーク装置１０４は、図３のブロック図で一般的に表されている装置１００として実施されることができ、または装置１０を含んで実施されることができる。例示的実施形態において、装置１００は、本明細書で言及される様々な機能を実行するための様々な手段を備える。これらの手段には、プロセッサ１１０、メモリ１１２、通信インタフェース１１４、ユーザインタフェース１１６、メディア・イベント提案回路１１８の一つ又は複数が含まれうる。本明細書で記載される、装置100のこれらの手段は、例えば、回路（circuitry）やハードウェア要素（例えば適切にプログラムされたプロセッサ、論理回路の組み合わせ等）、コンピュータプログラムに基づく製品、これらの組み合わせ等として具現化されてもよい。なお、コンピュータプログラムに基づく製品とは、例えばプロセッサ１１０のような適切に構成された処理デバイスにより実行されるコンピュータ読み取り可能なコンピュータ可読プログラム命令（例えばソフトウェアやファームウェア）であって、コンピュータ読み取り可能な媒体（例えばメモリ１１２）に格納されるものである。
【００３２】
ある実施形態において、図１に描かれる一つ又は複数の手段は、チップ又はチップセットとして具現化されてもよい。言葉を変えれば、装置100は、例えばチップのような一つ又は複数の物理的なパッケージを含んでいてもよく、例えば基板のような構造組立部品（structural assembly）上に材料や部品、ワイヤ等を含んでいてもよい。構造組立部品は物理的な強度やサイズの保全を提供してもよく、また、要素回路の電気的な相互作用を抑える役割を果たしてもよい。これに関して、プロセッサ１１０、メモリ１１２、通信インタフェース１１４、ユーザインタフェース１１６、メディア・イベント提案回路１１８は、チップ又はチップセットとして具現化されてもよい。したがって、ある実施形態において、装置102は場合によっては、単一のチップや単一のシステム・オン・チップ（SoC）上に、本発明の具現化形態を実装するように構成されてもよい。別の例であるが、ある実施形態において、装置100は、本発明の具現化形態を、単一のチップや単一のシステム・オン・チップ（SoC）上に実装する要素を備えてもよい。このように、場合によっては、チップ又はチップセットは、本明細書に記載される機能を実現する一つ又は複数の処理を実行する手段を構成してもよく、及び／又は、本明細書に記載される機能やサービスに関してユーザをナビゲートする手段を構成してもよい。 
【００３３】
プロセッサ110は、例えば、様々な手段として具現化されることができる。このような手段には、例えば、協働するDSPを備える一つ又は複数のマイクロプロセッサ、DSPを備えない一つ又は複数のプロセッサ、一つ又は複数のコプロセッサ、処理回路、一つ又は複数のコンピュータ、その他様々な処理要素等が含まれる。また、「その他様々な処理要素」には、例えば、ASICやFPGA、1つ又は複数の他のハードウェア、これらの組み合わせのような集積回路が含まれる。従って、図３においてはプロセッサ110はシングルプロセッサとして描かれているが、実施形態によっては複数のプロセッサであってもよい。これら複数のプロセッサは互いに協働しうるように通信してもよく、本明細書に記載されるような、装置100の一つ又は複数の機能を一緒に実行するように構成されてもよい。これら複数のプロセッサは、単一のコンピューティング・デバイス上に搭載されてもよいが、複数のコンピューティング装置にまたがって分散されて搭載されてもよい。これら複数のコンピューティング装置は、一緒になって、装置100として機能するように構成される。装置100が移動端末１０として具現化される実施形態において、プロセッサ１１０は、プロセッサ２０として具現化されるか、又はプロセッサ２０を含んでもよい。ある例示的実施形態において、プロセッサ110は、メモリ112に格納された命令を実行するように構成されてもよい。またはプロセッサ110は、自身がアクセス可能な命令を実行するように構成されてもよい。これらの命令は、プロセッサ１１０により実行されると、装置100に、本明細書で説明されるその一つ又は複数の機能を遂行させうる。このように、ハードウェアにより構成されるかソフトウェアによる手法により構成されるか、またはこれらの組合せにより構成されるかに関わらず、プロセッサ110は、本発明の実施形態に従う処理を実行する能力を有する要素として構成されてもよい。例えば、プロセッサ110がASICやFPGAのようなものにより具現化されるとき、プロセッサ110は、本明細書により説明される一つ又は複数の処理を遂行するために特別に構成されたハードウェアであってもよい。また、別の例では、プロセッサ１１０は、例えばメモリ１１２に格納されているかもしれない命令の実行主体として具現化される。その命令は、本明細書に開示されるアルゴリズムや処理の一つ又は複数をプロセッサ１１０に実行させるように特に構成されていてもよい。
【００３４】
メモリ１１２は、例えば、揮発性メモリや不揮発性メモリ、これらの組み合わせとして構成されてもよい。これに関して、メモリデバイス112は、一つ又は複数の有体の非一時的コンピュータ可読記憶媒体であってもよく、揮発性及び／又は不揮発性のメモリを含んでもよい。図３には単一のメモリとして示されているが、メモリ１１２は、複数のメモリから構成されてもよい。これら複数のメモリは、単一のコンピューティング・デバイス上に搭載されてもよいが、複数のコンピューティング装置にまたがって分散されて搭載されてもよい。これら複数のコンピューティング装置は、一緒になって、装置100として機能するように構成される。様々な例示的実施形態において、メモリ１１２は、ハードディスクやランダムアクセスメモリ、キャッシュメモリ、フラッシュメモリ、CD-ROM、DVD-ROM、光ディスク、情報を格納するように構成された回路、これらの組み合わせ等を含んでもよい。装置100が移動端末１０として具現化される実施形態において、メモリ１１２は、揮発性メモリ４０及び／又は不揮発性メモリ４２を備えてもよい。様々な例示的実施形態に従う多くの機能を装置100が実行することを可能にするべく、メモリ112は、情報やデータ、ファイル、アプリケーション、命令および同様のものを格納するように構成されてもよい。例えば、実施形態によっては、メモリ１１２は、プロセッサ１１０により処理された入力データをバッファするように構成される。さらに又は代替的に、メモリ112は、プロセッサ110により実行されるプログラム命令を格納するように構成されてもよい。メモリ１１２は、静的な形態として及び／又は動的な形態として、情報を格納してもよい。また、格納した情報は、メディア・イベント提案回路118が、その機能を遂行する際に格納したり使用したりしてもよい。
【００３５】
通信インタフェース１１４は、回路やハードウェア、コンピュータプログラムに基づく製品、これらの組み合わせ等として具現化され、他のコンピューティング・デバイスとの間でデータを送受信しうるように構成される、如何なるデバイスや手段として実施されてもよい。ここでコンピュータプログラムに基づく製品は、プロセッサ１１０等の適切に構成された処理装置によって実行されるコンピュータ可読プログラム命令を格納するコンピュータ可読媒体（例えばメモリ１１２）を備える。ある例示的実施形態において、通信インタフェース１１４は、その少なくとも一部がプロセッサ１１０により実装されたり、又はプロセッサ１１０により制御されるように実装されてもよい。これに関して、通信インタフェース１１４は、バス等を介してプロセッサ１１０と通信状態にあってもよい。通信インタフェース１１４は、例えば、アンテナや送信機、受信機、送受信機を備えてもよく、及び／又は、一つ又は複数の他のコンピューティング・デバイスとの通信を可能にするためのサポートハードウェアやソフトウェアを備えてもよい。通信インタフェース１１４は、コンピューティング・デバイスの間で通信を行うために使用される如何なるプロトコルを用いてデータの送受信を行うように構成されてもよい。これに関して、通信インタフェース１１４は、無線ネットワーク、有線ネットワーク、これらの組み合わせ等を介してデータ送信を行うために使用されうる如何なるプロトコルを用いてデータの送受信を行うように構成されてもよい。それによって装置100と他のコンピューティング・デバイス又は計算リソースとが通信することが可能になる。例えば、通信インタフェース１１４は、装置１００とその他のデバイス（例えば他の端末装置１０２や他のサービング・ネットワーク装置１０４）との間で通信を行うことを可能とするように構成されてもよい。例えば、通信インタフェース１１４は、他の端末装置１０２や他のサービング・ネットワーク装置１０４のような他の端末装置と、ネットワーク１０６を介して通信を行うことを可能とするように構成されてもよい。通信インタフェース１１４は、さらに、メモリ１１２、ユーザインタフェース１１６、メディア・イベント提案回路１１８と、バス等を介して通信状態にあってもよい。 
【００３６】
ユーザインタフェース116は、ユーザ入力を示す情報を受け取ったり、聴覚や視覚に関する出力や、機械的又はその他の出力をユーザに提供するために、プロセッサ110と通信状態にあってもよい。ユーザインタフェース116は、例えば、キーボードやマウス、ジョイスティック、ディスプレイ、タッチスクリーンディスプレイ、マイクロフォン、スピーカー、その他の入力又は出力機構のいずれか一つ以上を有していてもよい。ユーザインタフェース１１６がタッチスクリーンディスプレイを備える実施形態において、ユーザインタフェース１１６は、さらに、タッチジェスチャ等の、タッチスクリーンディスプレイへの入力を表す情報を検出したり受信したりするように構成されてもよい。ユーザインタフェース116は、メモリ１１２、通信インタフェース１１４、メディア・イベント提案回路１１８と、バス等を介して通信状態にあってもよい。 
【００３７】
メディア・イベント提案回路118は、回路やハードウェア、コンピュータプログラムに基づく製品、これらの組み合わせ等の様々な手段として実施されてもよい。ここでコンピュータプログラムに基づく製品は、プロセッサ１１０等の処理装置によって実行される、コンピュータ可読プログラム命令を格納するコンピュータ可読媒体（例えばメモリ１１２）を備える。ある実施形態において、メディア・イベント提案回路118はプロセッサ１１０によって具現化されるか、プロセッサ１１０によって制御される。ある実施形態において、メディア・イベント提案回路１１８はプロセッサ１１０とは別に具現化され、プロセッサ１１０と通信状態にある。メディア・イベント提案回路118は、メモリ１１２、通信インタフェース１１４、ユーザインタフェース１１６の1つ又は複数と、バス等を介して通信状態にあってもよい。 
【００３８】
図４は、本発明のある実施形態に従い、図３の装置１００のような装置や、方法、コンピュータプログラム製品によって実行される処理を描いたフローチャートであり、端末装置１０２の観点から描いたフローチャートである。フローチャートの個々のブロック及びフローチャートのブロックの組合せは様々な手段によって実施されることに留意されたい。そのような手段には、例えばハードウェアやファームウェア、プロセッサ、回路、および／またはソフトウェアの実行に関連付けられるデバイスが含まれる。また当該ソフトウェアは一つ以上のコンピュータプログラム命令を含む。例えば、上述の一つ又は複数の処理は、コンピュータプログラム命令によって具現化されてもよい。これに関して、本明細書で説明された処理を具現化するコンピュータプログラム命令は、本発明の実施形態を利用する装置１００のメモリデバイス112に格納され、当該装置のプロセッサ110により実行されてもよい。場合によっては、メディア・イベント提案回路１１８を介して実行されてもよい。 
【００３９】
当然のことながら、こうしたコンピュータプログラム命令は、コンピュータや他のプログラム可能な装置（例えばハードウェア）にロードされて機械を構成する。すなわち、命令がロードされたコンピュータまたはプログラム可能な装置は、フローチャートの（一つ以上の）ブロックにより特定される機能を実装するための手段を具現化する。これらのコンピュータプログラム命令はコンピュータ読み取り可能な非一時的記憶メモリに格納されてもよく、固有の方法でコンピュータ又はその他のプログラム可能な装置を機能させるべく命令してもよい。すなわち、コンピュータ読み取り可能な記憶メモリに格納される命令は、実行されることにより、一つ又は複数のフローチャートのブロックにより特定される機能を実装する製品を形成する。コンピュータプログラム命令はコンピュータ又はその他のプログラム可能な装置にロードされ、一連の動作を前記コンピュータ又はその他のプログラム可能な装置で実行させることにより、コンピュータ実装プロセスを生成する。すなわち、コンピュータ又はその他のプログラム可能な装置で命令が実行されることにより、フローチャートブロックの一つ又は複数で特定される機能を実装するための動作を提供する。 
【００４０】
図４の処理は、実行されると、コンピュータ又は処理回路を、本発明の例示的実施形態を実行するように構成される機械へと変える。従って、図４の処理は、例えばプロセッサ１１０のようなコンピュータ又は処理回路を、例示的実施形態を遂行するように構成するためのアルゴリズムを規定するものと考えることができる。場合によっては、図４のアルゴリズムを実行するためのプロセッサとして、汎用のコンピュータが用いられることがある。それによって汎用のコンピュータは、例示的実施形態を遂行するように構成される機械に変えられる。
【００４１】
したがって、フローチャートのブロックは、特定された機能を実行する手段の組合せと特定された機能を実行する動作の組合せをサポートする。また、フローチャートの一つ以上のブロック、および、フローチャートの複数のブロックの組合せは、特定の機能を実行する特定目的のハードウェアベースのコンピュータシステムや、特定目的のハードウェアとコンピュータ命令との組合せによって実装されてもよいことも理解されたい。 
【００４２】
実施形態によっては、上述の処理のいずれかは変形される場合があり、また後述のように強められる場合がある。さらに、実施形態によっては、更なる処理が加えられる場合もある。これらの変形や追加オプション、後述の強化等の各々は、単独で上述の処理に含められてもよいし、また、本明細書で言及される他の特徴と組み合わせて、上述の処理に含められてもよい。 
【００４３】
図４を参照すると、例示的実施形態の方法、装置、コンピュータプログラム製品により遂行される処理が、端末装置１０２として具現化される装置１００の観点から描かれている。この装置１００は、少なくとも部分的には共起モデル（co-occurrence model）に基づいて、メディア・イベントの提案（サジェスチョン）を提供する。共起モデルは、様々なメディア・イベントが共起する可能性を含む。そのような共起モデルがメディア・イベントの提案に用いられる。メディア・イベントは、メディア構成（media composition）に含められるべく、提案される。この提案は、メディア構成の現在のコンテンツや、メディアコンテンツに最近追加されたメディア・イベントに、少なくとも部分的に基づいてなされてもよい。
【００４４】
端末装置１０２として具現化される装置１００は、メディア・イベント提案回路１１８等の手段や、メディア構成に含める少なくとも一つのメディア・イベントの選択を受信するプロセッサ１１０等を備えてもよい。図４のブロック400を参照されたい。場合によっては、メディア構成は、オーディオ要素、ビデオ要素、オーディオ・ビジュアル要素等を含んでもよい。メディア・イベントは、例えば、オーディオセグメントやビデオセグメントのような、メディア・セグメントの全部又はい一部分を含んでもよい。メディア・イベントは、メディア・セグメントの全て又は一部で生じるイベントを表してもよい。例えば、メディア・セグメントが自動車事故のオーディオセグメントを含んでいる例において、そのオーディオセグメントにおけるメディア・イベントは、ブレーキのスキール音やクラクションの音、ガラスが割れる音等を含むかもしれない。
【００４５】
少なくとも一つのメディア・イベントの選択を受信するために、メディア・イベント提案回路１１８やプロセッサ１１０のような装置は、メディア・イベントを選択するためのインタフェース（例えばユーザインタフェース１１６）を備えるメディア・エディタを表示するように構成されてもよい。このメディア・エディタは例えばオーディオ・エディタやビデオ・エディタ、オーディオ・ビジュアル・エディタであってもよい。実施形態によっては、上記インタフェースは、一つ又は複数のメディア・イベントを表示するウィンドウを備えるグラフィカル・インタフェースであってもよい。このウィンドウは複数のセクションに分割されてもよい。例えばこのウィンドウは、メディア構成を表す情報を表示するセクションや、一つ又は複数のメディア・イベントを表す情報を表示するセクション等を含んでもよい。メディア構成を表す情報や、メディア・イベントを表す情報は、オーディオ波形を視覚化したものや、一つ又は複数のビデオフレームやビデオクリップ等であってもよい。メディア構成用のセクションは、場合によっては、メディア構成のタイムラインを表す情報を含んでもよい。これらの実施形態において、装置１００は、ユーザがタイムラインの一つ又は複数の時刻において、一つ又は複数のメディア要素を繋げたりミックスしたり、重ね合わせたり結合したりすることを可能にしてもよい。メディア・イベント用のセクションは、ユーザがメディア構成に含めることのできる様々なメディア・イベントを表す情報を、一つ又は複数含んでもよい。メディア構成に含めるべく一つ又は複数のメディア・イベントを選択するために、装置１００は、上記インタフェースのユーザに、表示されているメディア・イベントの一つ又は複数を（例えばドラッグ＆ドロップにより）移動したりコピーしたりすることを可能にしてもよい。これらの移動やコピーは、当該インタフェースのメディア・イベント用のセクションからメディア構成用のセクションへと行われてもよい。
【００４６】
ある例示的実施形態において、ユーザインタフェースが更に、メディア構成に含められる一つ又は複数のメディア・セグメントを記録したり作成したりすることを可能にしてもよい。このような実施形態において、作成された一つ又は複数のメディア・セグメントは、メディア構成を生成すべく、一つ又は複数のメディア・イベントと繋げられたりミックスされたり、重ね合わされたり結合されたりしてもよい。
【００４７】
表示されているメディア・イベントは、端末装置１０２（の例えばメモリ１１２）にローカルに格納されている一つ又は複数のメディア・イベントに対応するものであってもよい。または、端末装置１０２からアクセス可能なサービング・ネットワーク装置１０４（例えばデータベース）にリモートに格納されているメディア・イベントに対応するものであってもよい。例えば、一つ又は複数のメディア・イベントが、メディアコンテンツ・プロバイダとして動作するように構成されているデータベースに格納されていてもよい。メディア・イベントがリモートに格納されている例において、装置１００は、一つ又は複数のメディア・イベント又はそれらを表す情報についてのリクエストを、サービング・ネットワーク装置１０４に送信することを可能にするように構成されていてもよい。装置１００は、当該リクエストに応じて、一つ又は複数のメディア・イベントや、又はそれらを表す情報を受信するように構成されてもよい。装置１００は、格納されている場所がローカルであるかリモートであるかに関わらず、一つ又は複数のメディア・イベントで、メディア・エディタのユーザインタフェースのメディア・イベント用セクションを埋めるように構成されてもよい。 
【００４８】
メディア構成に含めるための少なくとも一つのメディア・イベントの選択を受信すると、装置１００（例えばメディア・イベント提案回路１１８やプロセッサ１１０）は、選択された少なくとも一つのメディア・イベントに少なくとも部分的に基づいて、少なくとも一つのメディア・イベントの提案を決定することを可能にするように構成されてもよい。図４のブロック402を参照されたい。これに関して、装置100は、共起モデル・データベースにアクセスするように構成されてもよい。装置１００は共起モデルを具備していてもよい。または実施形態によっては、共起モデルは装置１００の外部に格納されていてもよい。例えばサービング・ネットワーク装置１０４に格納されていてもよい。 
【００４９】
共起モデルは、選択されたメディア・イベントと同時に又は時間的に近接して起こる可能性のある一つ又は複数のメディア・イベントを特定しうる。例えば、選択されたメディア・イベントが、鳥の鳴き声のオーディオクリップに対応するものである場合、共起モデルは、木々の間を風が通り抜ける音のオーディオクリップや、バッタやハチの羽音のオーディオクリップを探してくるかもしれない。この例のメディア・イベントは、共起モデルによって、一緒に生じる可能性の高い音に基づいて、例えば夏の間の自然環境（例えば野外）で一緒に生じる可能性の高い音に基づいて、互いにリンクされる。共起モデルはさらに、選択されたメディア・イベントに同時に又は時間的に近接して生じる可能性を示す確率値を、特定した各メディア・イベントについて付与してもよい。これに関して、共起モデルは、確率値に基づいて、メディア構成に加えられるべきものとして提案される一つ又は複数のメディア・イベントを特定してもよい。
【００５０】
例示的実施形態によれば、メディア・イベント提案回路１１８又はプロセッサ１１０のような装置１００は、少なくとも一つの提案したメディア・イベントの表示を生成するように構成されてもよい。図４のブロック404を参照されたい。これに関して、装置１００は、メディア・エディタのユーザインタフェースの一つのセクションを、ユーザに提案する一つ又は複数のメディア・イベントのために割り当ててもよい。場合によっては、提案するメディア・イベント用のセクションは、一つ又は複数の提案するメディア・イベントをリストにして表示してもよい。リスト中の各要素は、メディア・イベントの名称、メディア・イベントを表す情報（例えばビデオのスナップショット、音波形等）、選択されたメディア・イベントとの共起性の確率、イベントの類似性を表す情報（例えば、「メディア・イベントＡは通常メディア・イベントＢと一緒に生じる」等）、などを一つ又は複数含んでもよい。別の実施形態では、装置１００は、提案するメディア・イベントを、異なる視覚化方法を用いて表示してもよい。例えばグラフやバルーン、円を用いて表示してもよい。リストの要素及び／又は他の視覚化方法は、選択されたメディア要素と提案するメディア要素との共起性を表す確率を視覚化した情報を提供してもよい。例えば、提案するメディア要素のうち共起確率が相対的に高いものについては、その確率が相対的に低いものよりも大きなサイズで表示されてもよい。
【００５１】
なお、上述の実施形態に関しては、提案するメディア・イベントと、選択されたメディア・イベントに対するその共起確率についての説明がなされてきたが、メディア構成に関する他のメディア・セグメントやメディア・イベントが、提案するメディア・イベントや確率を決定するために、考慮に入れられてもよい。例えば、共起モデルは、選択されたメディア・イベントだけを入力として受け取ってもよいし、メディア・イベントと、一つ又は複数のメディア・セグメントやメディア構成のイベントとの組み合わせを入力として受け取ってもよい。従って、共起性の確率は、選択されたメディア・イベントの共起性に基づくものであってもよいし、選択されたメディア・イベントの一つ又は複数の共起性に基づくものであってもよいし、メディア構成の一つ又は複数のメディア・セグメントやメディア・イベントに基づくものであってもよい。例えば、装置１００は、一つ又は複数のメディア・セグメントやメディア・イベントのリストや、現在メディア構成に含められているメディア・セグメントやメディア・イベントが、ある時点で発生した回数のリストを保持するように構成されてもよい。
【００５２】
装置１００は、ユーザがメディア・イベントを新たにメディア構成に追加するたびに、新たに提案するメディア・イベントを決定してもよい。これに関して、装置１００は、メディア構成に新たに追加されたメディア・イベントに基づいて提案する新たなメディア・イベントを反映するために、メディア・エディタのインタフェースのメディア・イベント提案用のセクションを更新するようにしてもよい。
〔共起モデルのトレーニング〕
【００５３】
例示的実施形態によれば、共起モデルは、少なくとも部分的に、確率的潜在意味解析（PLSA; Probabilistic Latent Semantic Analysis)に基づくものであってもよい。例えば、共起確率は、潜在的変数（latent variable）を含む、条件的に独立な（conditionally independent）多項分布の組み合わせによりモデル化されてもよい。これは、一つ又は複数のトピックを表し、アスペクトモデル（Aspect Model）として知られている。装置１００は、複数のメディア・イベント（例えばデータベースに格納されているメディア・イベント）を用いて、共起モデル（PLSAモデル）をトレーニングしてもよい。実施形態によっては、複数のメディア・イベントが重なり合っていてもよい。これらのメディア・イベントは、例えば各メディア・イベントの開始時刻及び／又は終了時刻を示す注記情報を含んでいてもよい。例示的実施形態によっては、装置１００は、固定長のメディア・セグメントにおける、メディア・イベントの共起性についての情報を考慮してもよい。メディア・セグメントの中で、装置１００は、データベース中に存在する各メディア・イベントについて、それがアクティブな状態である確率を推定してもよい。実施形態によっては、データベースはカウント・マトリクス（count matrix）により表現されていてもよい。カウント・マトリックスの各行はメディア・イベントを表し、各列は連続する時間セグメントの各々における、メディア・イベントがアクティブな状態である時間を表してもよい。マトリクスの要素は、例えば、０から１の間の任意の値であってもよい。ここで０は、対象のメディア・セグメントの全ての時間において、メディア・イベントがアクティブでないことを示し、逆に１は、対象のメディア・セグメントの全ての時間においてメディア・イベントがアクティブであることを示す 
【００５４】
例示的実施形態において、装置１００は、上記カウント・マトリックスを、メディア・イベントを表す成分と、トピックを表す成分に（factorize）に分解してもよい。ここでメディア・イベントは、トピックの条件つき確率により表され、トピックは、メディア・セグメントの条件つき確率によって表される。カウント・マトリクスの分解は、例えば、期待値最大化アルゴリズムを使って行うことができる。ある実施形態において、これら二つの成分は、PLSAモデルの成分であることができる。選択されたトピックの数（潜在的変数）は、メディア・イベントの数やメディア・セグメントの数に比べればかなり少ない。これは、場合によって、これら二つの成分のロバストな推定をもたらしうる。 
【００５５】
多くの実施形態において、装置１００は、トレーニングデータ中のトピックの分布に少なくとも一部基づいて、様々なメディア・イベントの事前確率（prior probability）の最初の推定値を得てもよい。システムに追加されるべきメディア・イベントをユーザが選択する例においては、全てのメディア・イベントについての上記確率が、PLSAモデルに基づいて更新されてもよい。つまり、装置は、新たなメディア・イベントが選択される度に、上記確率を更新してもよい。なぜなら、システムに追加されるメディア・イベントの各々は、ローカルのトピックを変えるかもしれないからである。これに関して、ローカルのトピックは、既に選択されたメディア・イベントによって決定されてもよい。また、それらと共起することがほぼ確実なメディア・イベントによって事実上決定されるものであってもよい。 
【００５６】
例示的実施形態において、メディア・イベント・モデルの事前定義されたカテゴリが一つ又は複数存在していてもよい。これらはそれぞれ、特定のカテゴリについての共起モデルを備えていてもよい。例えば異なるミュージカル部門又は異なるオーディオ環境のそれぞれについて、異なるカテゴリが存在していてもよい。オーディオ環境の例には、例えば、アクションやコメディー、通り、森、レストラン等が存在しうる。各カテゴリは関連するメディア・イベントのセットを有し、装置１００はこれらのメディア・イベントに対して共起モデルをトレーニングしてもよい。 
【００５７】
多くの実施形態によれば、装置１００は、これらカテゴリのリストを表示してもよい。そのような場合において、ユーザはリストから特定のカテゴリを選択し、そのカテゴリに対応するメディア・イベント・モデルを利用可能としてもよい。これに関して、提案するメディア・イベントのリストは、特定のカテゴリから選択されたものであってもよい。その結果、提案の妥当性が向上しうる。例示的実施形態において、ユーザは、装置１００が提案するメディア・イベントの表示を特定のカテゴリのものに限定する前に、メディア・イベントをメディア構成に追加するように要求されるかもしれない。
【００５８】
別の実施形態では、装置１００は、メディア構成に対して、メディアカテゴリの分類を行うように構成されてもよい。例えばメディアのコンテキストの分類を行うように構成されてもよい。この例において装置１００は、メディア構成のコンテキストを自動的に分析し、メディア構成を特定のカテゴリに分類してもよい。例示的実施形態によれば、装置１００は、その分類に少なくとも一部基づいて、特定のカテゴリに関連するメディア・イベント・モデルを選択してもよい。例えば、装置１００がメディア構成を「通り」カテゴリに分類した例において、当該装置は、カテゴリ「通り」に関連するメディア・イベント共起モデルを選択してもよい。
【００５９】
ここで説明された発明についての多くの変形その他の実施形態が、前述の説明や関連する図面に示される教示から利益を受けうる、本発明に関連する当業者に想起されるであろう。従って、本発明の実施形態は、ここで開示された特定の実施形態に制限されるものと理解されてはならず、上述の変形その他の実施形態も、添付の請求項の範囲に含まれるべきものである。さらに、上述の説明や関連する図面が要素や機能の或る例示的な組み合わせという文脈で例示的な実施形態を説明してきたが、別の実施形態では、添付の請求項の範囲を逸脱せずに、要素や機能の異なる組み合わせも可能であることに留意されたい。ここで例えば、上で明示的に説明されている要素や機能の組み合わせ以外の組み合わせも、添付の請求項のいずれかに属するものと考えるべきである。本願では特定の用語が使用されているが、それらは一般的説明を目的として使用されており、限定する目的で使用されていない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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