(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
内燃機関の少なくとも１つの噴射弁（１０９）の噴射特性を評価するための方法であって、
内燃機関を、駆動制御パラメータによって定められる、前記少なくとも１つの噴射弁（１０９）の診断を行うための所定の動作モード（Ｓ）に移行し、
診断期間の間は前記所定の動作モード（Ｓ）において動作させ、
少なくとも前記診断期間中に、前記内燃機関の少なくとも１つの動作パラメータ（３２１、３２２、３２３）を検出し、
前記少なくとも１つの噴射弁（１０９）の噴射特性を表す少なくとも１つの噴射弁パラメータを、少なくとも前記診断期間の一部期間の間に検出し、かつ前記少なくとも１つの動作パラメータ（３２１、３２２、３２３）に基づいて評価することを含んでおり、
前記少なくとも１つの噴射弁（１０９）を用いて、少なくとも１つの付加的噴射（２１２）を実施し、前記少なくとも１つの噴射弁（１０９）の噴射特性を表す前記少なくとも１つの噴射弁パラメータを、少なくとも、前記少なくとも１つの付加的噴射（２１２）の期間中にバルブ側で検出しかつ前記少なくとも１つの動作パラメータ（３２１、３２２、３２３）に基づいて評価する、
ことを特徴とする方法。
【請求項２】
前記駆動制御パラメータは、少なくとも、レール圧力及び／又は噴射パターン（２１０）を含んでいる、請求項１記載の方法。
【請求項３】
少なくとも１つのメイン噴射と、少なくとも１つの付加的噴射（２１２）とを有する噴射パターン（２１０）が適用され、前記少なくとも１つのメイン噴射と前記少なくとも１つの付加的噴射（２１２）とを用いて噴射された総燃料量を通常噴射量に対応させるようにした、請求項２記載の方法。
【請求項４】
少なくとも２つの部分噴射（２１１、２１１′）を有する分割噴射としてのメイン噴射と、付加的噴射（２１２）とを備えた噴射パターン（２１０）が適用される、請求項２または３記載の方法。
【請求項５】
吸気行程（Ｓ）中の付加的噴射（２１２）、及び／又は、圧縮行程（Ｃ）中の付加的噴射（２１２）、及び／又は、排気行程中の付加的噴射（２１２）、及び／又は、燃焼行程中の付加的噴射（２１２）を、事前噴射及び／又は後噴射の形態において、実施するようにした、請求項２から４いずれか１項記載の方法。
【請求項６】
前記少なくとも１つの動作パラメータ（３２１、３２２、３２３）は、少なくとも、車載電源網の電圧、燃料圧力、レール圧力、使用される噴射パターン、２つの噴射間の休止期間、燃料タイプ、エンジン負荷、エンジン回転数、内燃機関の動作モード、内燃機関のトルク余裕度、及び／又は、新気、排気ガス、燃料及び／又は噴射弁の温度を含んでいる、請求項１から５いずれか１項記載の方法。
【請求項７】
前記噴射弁（１０９）の噴射特性を表す少なくとも１つの噴射弁パラメータとして、前記噴射弁（１０９）の開放及び遮断の際の可動要素の動作に生じる、前記噴射弁の少なくとも１つの遅延時間が検出される、請求項１から６いずれか１項記載の方法。
【請求項８】
前記噴射弁（１０９）の噴射特性を表す少なくとも１つの噴射弁パラメータとして、前記噴射弁（１０９）の駆動制御に用いられる駆動制御電圧、及び／又は、前記噴射弁（１０９）の駆動制御の際に検出される駆動制御電流、及び／又は、前記電圧ないし電流から導出される導出量が用いられる、請求項１から７いずれか１項記載の方法。
【請求項９】
前記内燃機関は、事前に検出された前記動作パラメータ（３２１、３２２、３２３）が少なくとも部分的に、前記少なくとも１つの噴射弁（１０９）の診断を行うための所定の許容範囲内に存在している場合にのみ、前記所定の動作モード（Ｓ）に移行する、請求項１から８いずれか１項記載の方法。
【請求項１０】
請求項１から９いずれか１項記載の方法を用いて、内燃機関の少なくとも１つの噴射弁（１０９）の噴射特性の評価を行うようにしたことを特徴とする、内燃機関の動作方法。
【請求項１１】
請求項１から９いずれか１項記載の方法を実施できるように構成されていることを特徴とする計算ユニット（１１１）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、内燃機関の少なくとも１つの噴射弁の噴射特性を評価する方法並びに相応する内燃機関のための動作方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
相応の（高圧）噴射弁を介して燃焼室内に直接燃料噴射する機構と、異なる動作モード（例えば二重噴射方式や多重噴射方式）及び／又は複数の噴射、又は燃焼サイクル毎の噴射シーケンス等を実現するためのエンジン制御装置とを備えている内燃機関はよく知られている。
【０００３】
この種の燃焼方式では、相応する技術の全ての利点を最大限に活用するために、噴射弁によって噴射される燃料量の高い調量精度が噴射弁側で必要となってくる。このようなことは特に最低噴射量での多重噴射に当てはまる。この最低噴射量での多重噴射は、とりわけ始動時、ウォームアップ時、触媒加熱時に用いられる。この多重噴射に伴う噴射圧力の増加は、同時に、複数の噴射弁の調量精度への要求も高める。
【０００４】
これに必要とされる調量精度、特に最低量に対する調量精度は、特別な方法によってのみ実現可能であり、この特別な方法は、関与する複数の各噴射弁の正確な噴射特性のデータを必要とする。
【０００５】
従来技術からは、事前制御においてこれらの噴射弁の特徴を表す特性量を適用パラメータの形態で記憶することが知られている。この場合噴射量とバルブ駆動制御持続時間との間の関係を表す特性曲線は、比較的長い駆動制御期間に亘ってほぼ線形的に延在する。このことは特に、噴射過程中の噴射弁が完全に開かれたいわゆるフルストローク領域に該当する。それとは逆に比較的短い駆動制御持続時間の領域では、前記線形性からの著しい逸脱性が示される。噴射弁がもはや完全に開くことができないか若しくは極短時間しか完全に開けないくらいに、駆動制御持続時間が短くなると、調量精度は、典型的なばらつきの特異的な増加に関連して著しく損なわれる。
【０００６】
独国特許出願公開ＤＥ  １０  ２００５  ０５１  ７０１  Ａ１公報からは、駆動制御持続時間と噴射持続時間との間の線形的な関係からの噴射弁特性の偏差を表すことを可能にする方法が知られている。ここではまず、前述したような特性曲線の線形領域内にその持続時間が収まっているテスト噴射が最初に行われる。そのときの正規噴射の枠内で噴射される燃料量は、正常なエンジン動作への影響とその他の悪影響を回避するために、測定噴射の枠内で噴射される燃料量分だけ減少される。噴射の効果は、空気過剰率を表す空気数値λの評価によって、すなわちエンジン出力側の間接的な評価によって行われる。テスト噴射の持続時間の増加に伴って、線形性のもとで推定される空気数値からの偏差を介して、線形特性からの偏差が検出される。
【０００７】
しかしながら依然として、正確で信頼性の高い判断を提供し得る、エンジン動作モード中の噴射弁の噴射特性を評価するための改善された手段の必要性が存在している。
【０００８】
発明の開示
このような背景に鑑み本発明では、独立請求項に記載の特徴を備えた内燃機関の少なくとも１つの噴射弁の噴射特性を評価するための方法、並びに当該の内燃機関の動作方法を提案している。本発明に係る計算ユニット、例えば自動車用制御装置は、プログラミング技術に沿って、本発明による方法を実行するように設定されている。有利な実施態様は、従属請求項並びに以下の詳細な説明の対象である。
【０００９】
発明の効果
噴射特性を評価するために、内燃機関は、駆動制御パラメータによって特定される特定動作モードに移行し、診断期間中は、この特定動作モードで動作する。少なくともこの診断期間中は、内燃機関の複数の動作パラメータが求められ、通常のエンジン動作モードで使用される噴射（以下「通常噴射」とも称する）に加えて、少なくとも１つの付加的噴射が生じ得る。噴射特性を特徴付ける複数の特性量は、少なくとも診断期間の一部の間の付加的噴射のキャンセルの際にバルブ側で検出され、動作パラメータに基づいて評価される。
【００１０】
噴射特性を特徴付ける特性量のバルブ側の検出と評価（以下では「バルブ診断」とも称する）によって、従来技法から公知のエンジン出力側の空気過剰率λの評価よりもはるかに信頼性の高い、相応する噴射弁の特性が検出できるようになる。ここでの特定の駆動制御パラメータの設定は、再現可能な一定の条件のみならず、後述するような相応のバルブの診断を高い信頼性のもとでより迅速に可能にする特定の前提条件も考慮される。
【００１１】
上記の運転条件には、とりわけ、車載電源網の電圧、コモンレール圧力、噴射圧力及び／又はシリンダ背圧、使用される噴射パターン、噴射と噴射の間の休止時間（休止期間）、燃料ないし燃料の種別、内燃機関の動作モード、トルク余裕度並びに例えばエンジンの温度、フレッシュガス、排気ガス、燃料、噴射弁、エンジン負荷及びエンジン回転数などが含まれる。なおここでは以下でも説明するような特定動作モードを定義し、エンジンを所期のように駆動制御する駆動制御パラメータも、所期のように設定はされないが、診断期間中に少なくとも一時的に求められる影響要因も挙げられる。
【００１２】
特に、この場合どのような燃料が使用されるかが重要であり、これらの燃料には例えば、（バイオ）ディーゼル、ガソリン、エタノール等がそれぞれの割合で含まれる。
【００１３】
「特定動作モード」とは、所定の制御パラメータの所期の設定調整によって定義され、例えば所定のレール圧力や射出圧力、及び／又は、少なくとも２つの部分噴射、とりわけ事前噴射とメイン噴射（ないし後噴射）で定められる噴射パターンによって定義される。このような特定動作モードは、燃費や騒音、効率の点からみれば最適なものではないが、しかしながら診断の観点からみれば、信頼性の高い診断を可能にするアプリケーション技術的にも有利な駆動制御パラメータを含んでいる。それらは名前からもわかるように、定期的動作モードや通常動作モードなどではない。
【００１４】
従ってこの特定動作モードは、例えば迅速な調量ないし診断を実施するのに最適な測定条件に調整される点で有利である。アイドリング状態では、車両は例えば４０バールのレール圧力で動作する。しかしながら噴射特性の予知的性格の強い評価は、他の圧力での測定も必要とするので、本発明による方法の枠内では、短時間だけ、すなわち、そのつどの評価の持続時間に対して、コーディネータまたは制御装置を用いて、相応の他の圧力が提供される。これらの圧力は、アプリケーションの観点から見れば最適なものではないが、しかしながら測定技術の観点から見れば、最適な結果が得られる。このような手段に基づいて、最終的には、制御モードにおいて、特定動作モードの期間中に求められた情報に基づく有利な運転を達成することができる。
【００１５】
本発明による手段は、駆動制御パラメータを用いた内燃機関の特定の駆動制御によって、内燃機関の運転中の噴射弁の測定ないし診断を支援し、所定の動作条件の検出及び／又は設定によって、高品質で迅速な調量を可能にする。この場合、所定の駆動制御パラメータと影響要因の下での動作点の所期の開始によって交差的影響が考慮され、制御及び／又はマスキングされる。
【００１６】
前記特定動作モードによれば、所定の境界条件の下で相応の診断方法と組み合わせて噴射弁を測定し噴射特性を評価することが可能となる。この特定動作モードは、この種の所定の動作条件（例えば圧力や温度）と組み合わせて、著しく向上した識別品質を可能にする。なぜなら弁個別の噴射への影響量が、所期のように考慮ないしマスキングされるからである。
【００１７】
駆動制御パラメータの所期の設定によって、換言すれば、所定の境界条件の強制によって、特定動作モードは、噴射弁の調量に対する影響量（例えばレール圧力、燃料温度、燃料または噴射パターン）の所期の補正を可能にする。所定の診断方法に対して所定の持続時間の所期の実行又は境界条件が必要とされる限り、負荷可能な弁個別の駆動制御補正値が存在するまでの速度上の利点が得られる。そのため所定の診断方法が、例えば以下で説明するように、所定の頻度で、所定の駆動制御持続時間ないし駆動制御シーケンスを必要とする。通常のエンジン動作モードにおいて、必要に応じて相応の動作条件が偶然生じるか、又はそのような動作条件が偶然に到来しない限り、それは場合によっては非常に長い時間がかかる。例えば相応の診断方法において、所定の数の反復測定と所定の噴射を伴う設定された駆動制御持続時間のシーケンスが必要となる。それらは特定動作モードにより迅速に提供可能である。
【００１８】
特に有利には、前記駆動制御パラメータは、例えば、付加的噴射が実施される所定の噴射パターンを含んでいてもよい。特に有利な実施態様によれば、この付加的噴射の噴射量が、定期的噴射の総量（本願では「定期噴射量」とも称する）から減じられる。そのため、噴射された総量自体は変化しない。別の有利な実施形態によれば、噴砂弁の測定が可能なシリンダに対してのみ付加的噴射が実施される。これらの付加的噴射は、対応する燃料質量の後続の計算に関連して駆動制御持続時間として設定されてもよい。あるいは、付加的噴射が、燃料質量プリセット値に基づいて設定されてもよい。
【００１９】
噴射弁の噴射特性を評価するための診断方法は、例えばＤＥ１０  ２００９  ０４５  ４６９  Ａ１公報及びＤＥ  １０  ２００９  ００２  ４８３  Ａ１公報から公知であり、前述した特定動作モードの特定の態様が記載されている。説明した特定動作モードは、別の診断方法にとっても有益であり得る。例えば空気過剰率λの評価は、特定された燃料圧が特定された燃料温度ないしバルブ温度に関連して設定されるか、及び／又は、評価に用いられる場合に、非常に高い信頼性の下で行うことができる。
【００２０】
１つ以上の燃料噴射弁の診断方法として有利には、次のような方法を使用することも可能である。すなわち、第１の弁遅延時間を決定し、この第１の弁遅延時間を第２の弁遅延時間との相関に基づいて、第２の弁遅延時間が求められる方法である。複数の噴射弁のもとでは、バルブの遅延時間として、開放遅延時間と遮断遅延時間が生じる。開放遅延時間とは、弁アクチュエータの通電開始時点からバルブ球体などの可動要素が実際に動き始める時点までの間の期間を指す。また遮断遅延時間とは、通電が終了したときから可動要素が再びその休止位置に戻ったときまでの間の期間である。
【００２１】
従来型の多くの弁では、遮断遅延時間が弁ないしはその中に組み込まれているアクチュエータの動作特性量から比較的簡単に求めることが可能である。例えば、電磁アクチュエータの場合には、アクチュエータ電流またはアクチュエータ電圧の評価が遮断遅延時間の算出に用いられる（下記参照）。それとは対称的に、当該普及タイプのバルブでは、開口遅延時間をこの種の測定技術的手法の支援のもとで求めることは通常は困難である。なぜなら、遅延時間と開放遅延時間の間には相関性が生じるため、遮断遅延時間から開放遅延時間への相応の逆推論が可能だからである。そのため測定技術的手段は開放遅延時間の算出には不要である。
【００２２】
噴射弁の弾道的動作領域への相応の方法の適用は特に有利であり、これはバルブの少なくとも１つの可動構成要素、例えば弁ニードルが弾道的軌跡を示すことで特徴付けられる。
【００２３】
第１の遅延時間は、例えば遮断遅延時間は、必ずしも測定によって求めることが必要なわけではなく、駆動制御持続時間を介しても導出することが可能である。同様に、第２の遅延時間も、第１の遅延時間に対する最小値に依存して、その駆動制御持続時間に関する経過に関連して、求めることが可能である。
【００２４】
第２の遅延時間は、噴射弁の動作特性をシミュレートするモデルを用いて求めることができ、このモデルには少なくとも第１の遅延時間及び／又はその経過が、入力特性量として駆動制御持続時間を介して供給される。特に有利な方法では、前記モデルに補足的に駆動制御持続時間及びさらなる動作パラメータ、例えば、燃料圧力、温度などの動作パラメータが前述した特定動作モードの枠内において供給される。
【００２５】
１つ若しくは複数の噴射弁のバルブ特性の診断のために、とりわけここでは前述してきた第１の遅延時間を求めるために、さらに次のような方法を投入することが可能である。すなわち、弁の電磁アクチュエータの電気的な動作特性量に依存して、当該電磁アクチュエータの可動部品、とりわけそのアーマチュアの加速度を特徴付ける特性量が形成されるような方法である。この加速度を特徴付ける特性量に基づいて、弁の動作状態が推論される。
【００２６】
特にこの方法は、噴射弁の弁座に弁ニードルが衝突する実際の油圧遮断時点を求めることに使用することができる。
【００２７】
電磁アクチュエータの電気的な動作特性量としては、例えば、ソレノイドコイルに印加されるアクチュエータ電圧または相応のアクチュエータ電流が用いられてもよい。マグネットアーマチュアの加速度を特徴付ける特性量としては、アクチュエータ電圧又はアクチュエータ電流の一次導関数が形成されて使用される。
【００２８】
前述してきた動作条件（特に駆動制御持続時間、燃料圧力、噴射と可能な駆動制御ランプとの間の休止期間も含めた噴射パターン、燃料温度）は既知か又は相応に設定され得るので、非常に信頼性の高い相応の方法を迅速に実行することができる。広範に亘る計算が必要な外挿あるいは相応に複雑なモデルにおけるシミュレーションは、少なくとも部分的に排除できる。
【００２９】
噴射特性を特徴付ける特性量のバルブ側の検出及び相応の評価は、例えばラムダ値の検出を介した従来技術から公知のような、線形性からの偏差の純粋な検出手法を十分に上回って、特にバルブ特性に関する信頼できる逆推論を可能にする。
【００３０】
この種の診断方法の枠内では、所定の噴射パターン並びに燃料圧力を、前述したようなそれぞれの診断方法に特に関連性のある駆動制御パラメータを用いて予め設定すると特に有利であることがわかっている。関連する境界条件、すなわち動作パラメータの同時モニタリングは、ドライバビリティ、燃焼方式、排気ガスに関する要求の考慮のもとで、各動作モードにおけるエンジン動作能力を保証する。有利には、許容不能な境界条件による許容できない結果、つまりエラーを含んだ測定結果ないし診断結果は回避される。
【００３１】
この方法はまた定期的なエンジン作動中に、関連する動作条件、特に制御不能な影響要因を連続的に監視して、上記の要因がそのつどの診断の許容囲内にあるときにのみ、特定動作モードを要求することも含ませることができる。相応する診断方法の認識品質に悪影響を与えかねない影響要因は、必要に応じて許可又はマスキングすることができる。特に、これは、その他の診断方法、及び／又は、例えば道路状態を識別するためのいわゆる悪路識別機能であってもよい。
【００３２】
例えば前記悪路識別機能が、劣悪な路面状態を通知した場合には、その結果として生じる振動が、通常の動作モードに相応しないバルブ特性を引き起こす可能性がある。そのような不都合は、該当するケースに対する１つの診断を中止することで所期のように回避することができる。本発明による方法は、特に、いわゆる衝突管理機能を含むができる。その枠内では、噴射が必要に応じて次のようにシフトされる。すなわちその関連するパラメータ、例えば複数の噴射間の休止期間が、識別方法の許容範囲内に収まるようにシフトされる。
【００３３】
ここで説明する方法は、全てのシリンダに対してパラレルに行われるか、又は各シリンダ個別に実行される。相応の付加的噴射は任意に適用でき、例えば発生トルクを中性化させるような実施も可能である。これには、エンジン動作の全ての角度範囲に亘る、すなわち吸気行程、圧縮行程、燃焼及び排気行程の間の付加的噴射（複数可）の実施が含まれる。
【００３４】
発明に係る方法は、換言すれば、例えば、最初に境界条件の観察または監視が含まれる。これにはバルブに対する測定の必要性が本当にあるのかどうかの判定を含ませることが可能である。さらなる基準として、関連する動作パラメータが有効か否か、例えば、圧力センサ、噴射弁出力段、温度センサ等のエラーの有無を求めてもよい。さらに例えば、エンジン負荷及びエンジン回転速度がバルブ測定の有効範囲内にあるか否か、測定に対してマイナスに影響する交差的影響（例えば劣悪な路面状態）が存在するか否か、及び／又は、例えば、燃料温度ないしバルブ温度などが測定の行われるべき範囲内にあるか否かを、確定してもよい。
【００３５】
これらの境界条件、すなわち動作状態に基づいて、測定を行うべきか否かが求められる。測定されるべき場合には、例えばエンジンが、測定に関する優先度が最も高い燃料圧力の選択によって、及び／又は、適切な噴射タイミングの選択によって、特定動作モードに移行し、診断が行われる。
【００３６】
本発明によって提案される動作方法の特徴及び利点についても、前述してきた特徴や利点に基づいて明確に示されるであろう。
【００３７】
本発明の実施をソフトウエアの形態で行うとさらなる利点につながる。なぜならそれがとりわけ低コスト化への誘因となるからである。特にこの実行を司る制御装置がその他の目的で使用すべく既存のものであるような場合には殊更に有利となる。コンピュータプログラムを提供するのに適したデータ担体としては、とりわけフロッピーディスク（登録商標）、ハードディスク、フラッシュメモリ、ＥＥＰＲＯＭ、ＣＤ−ＲＯＭやＤＶＤなどが挙げられる。またコンピュータネットワーク（インターネット、イントラネット等）を介してプログラムをダウンロードすることも可能である。
【００３８】
本発明のさらなる利点および実施形態は以下の説明及び添付の図面からも明らかになるであろう。
【００３９】
なお、上述してきた複数の特徴および以下でさらに詳細に説明する複数の特徴は、それぞれ開示してきた組み合わせにおいてだけでなく、それどころか、本発明の権利範囲から逸脱することなく、その他の組み合わせでも、あるいは単独でも、適用可能であることを理解されたい。
【００４０】
本発明は、実施例に基づいて図面に概略的に示されており、これらの図面を参照しながら以下で詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【００４１】
【図１】本発明を説明するためのコモンレールシステムが概略的に示された図
【図２】閉ループ制御動作モード及び特定動作モードにおける内燃機関の駆動制御の概略図
【図３】本発明の特に好ましい実施形態に係る方法が示されている概略図
【００４２】
実施例の説明
図１には、直噴方式のコモンレール式エンジンとして設計された内燃機関が示されている。しかしながら本発明による解決手段は、例えば、オットエンジン及び／又は吸気ポート噴射式のエンジンにも同様に適用可能である。ここでの内燃機関は、コモンレール式燃料噴射システム１００と、シリンダ１１６とを備える。
【００４３】
一部破断図で示されているように、前記シリンダ１１６の、冷却水１１４によって冷却されている燃焼室１２４内では、ピストン１２６が可動に配置されている。ここでは１つのシリンダ１１６しか示されていないが、本発明は、任意の数のシリンダを有する内燃機関に適したものであり、ここでは１つ若しくはそれ以上のシリンダのバルブのバルブ特性が評価可能である。
【００４４】
前記燃料噴射システムは、ほぼ満タンの状態で示されている燃料タンク１０１を含んでいる。この燃料タンク１０１の内部には、フィードポンプ１０３が配置され、このフィードポンプはプレフィルタ１０２を介して燃料をタンク１０１から吸い出し、１バールから最大で１０バールの負圧をかけて燃料管路１０５を通じて燃料フィルタ１０４まで燃料を搬送している。この燃料フィルタ１０４からはさらに別の負圧管路１０５′が高圧ポンプ１０６につながっており、この高圧ポンプ１０６は供給された燃料を高い圧力で圧縮している。この圧力は、システムに応じて、典型的には１００バールから２０００バールの間である。典型的なオットエンジンに対応する値は、３５バールから２５０バールの間である。高圧ポンプ１０６は、燃料量の設定調整のための調量ユニット（ＺＭＥ）１１３を有している。高圧ポンプ１０６は、圧縮された燃料を高圧管路１０７とこの管路１０７に接続されたレール１０８（高圧蓄積器、いわゆるコモンレール）に供給する。レール１０８からは、さらなる高圧管路１０７′が噴射弁１０９につながっている。
【００４５】
フィードバック管路系１１０は、燃料フィルタ１０４、高圧ポンプ１０６、調量ユニット１１３、噴射弁１０９、及びレール１０８からの余剰燃料を燃料タンク１０１へ還流している。この場合レール１０８とフィードバック管路１１０との間には圧力調整弁（ＤＲＶ）１１２が接続されており、この圧力調整弁１１２は、前記調量ユニットＺＭＥの他に、レール１０８からフィードバック管路１１０へ排出される燃料量の変更によって、レール１０８内に生じた高圧、いわゆるレール圧を制御している。
【００４６】
コモンレール式燃料噴射システム１００全体は、制御装置１１１によって制御されている。この制御装置１１１は、電気的線路１２８を介して、フィードポンプ１０３、高圧ポンプ１０６と、調量ユニット１１３、噴射弁１０９、コモンレール１０８の圧力センサ１３４、圧力調整弁１１２、シリンダ１１６ないし燃料供給管路１０５の温度センサ１３０、１３２、１２２に接続されている。しかしながらこれ以外にも図示していないさらなるセンサ若しくはソフトウエア的センサ装置が、車載電源網の電圧やさらなる温度（例えば、エンジン温度、燃料組成物の燃料温度、供給された新気または排ガスの温度）、並びに燃料圧力を検出するために設けられている。この制御装置１１１は、本発明による方法を実行するように、とりわけ上述したような通常動作モード及び／又は特定動作モードを設定するように構成されている。
【００４７】
図２は、本発明の特に好ましい実施形態による、通常動作モードＲと特定動作モードＳにおける内燃機関のための駆動制御略図である。この駆動制御略図は、全体として符号２００が付されており、クランクシャフトの角度範囲に亘ってプロットされている。この略図は、１つのシリンダに絞って描写されているが、しかしながら本願発明の構想は、任意の数のシリンダで実現され得るものである。
【００４８】
符号Ｅは、クランクシャフトの１８０°〜３６０°の角度範囲における排気行程を示している。符号Ｓは、クランクシャフトの３６０°〜５４０°の角度範囲における吸入行程を示している。符号Ｃは、クランクシャフトの５４０°〜７２０°の角度範囲における圧縮行程を示し、符号Ｗは、クランクシャフトの０°〜１８０°の角度範囲における燃焼行程を示す。また符号Ｒは、通常動作モードを示し、符号Ｓ（個別のＳ１乃至Ｓ３）は、特定動作モードを示している。
【００４９】
通常動作モードＲと特定動作モードＳ１〜Ｓ３は、そのつど設定される噴射パターン２１０の形態において異なっている。図２に示されている噴射は、通常動作モードＲも特定動作モードＳ１〜Ｓ３も、それぞれ２つの部分噴射２１１ないし２１１′を有するいわゆる分割噴射の形態で行われている。これらの部分噴射のうちのそれぞれ１つは吸気行程Ｓ中及び圧縮行程Ｃ中に実施される。なお当業者には、本発明による方法が、他の噴射略図においても利用できることは容易に理解できるであろう。そのため当該診断の基礎として必ずしも分割噴射を描写する必要はない。それどころか通常噴射をメイン噴射と測定噴射に分割することも可能である。また特定のケースにおいて、吸気行程若しくは圧縮行程中の全ての噴射を実施してもよいし、相応の組み合わせ形態、または、その他の角度範囲で、実施するようにしてもよい。この場合は２または３よりも多い噴射を実施してもよい。
【００５０】
本発明の特に好ましい実施形態によれば、特定動作モードＳ１乃至Ｓ３中に、そのつどの部分噴射２１１′に対して付加的噴射２１２が行われる。付加的噴射２１２の枠内で噴射される燃料量は低減され、その場合有利には、通常動作モードＲのそれぞれの部分噴射２１１が低減される。そのため特定動作モードＳ１乃至Ｓ３の部分噴射２１１′に対してそれぞれ１つの低減された燃料量が生じる。前記部分噴射２１２は、矢印２１２′によって示されるように、それぞれ延長されるかまたは時間的にずらされる。この場合必ずしも最初の噴射が、あるいは最初の噴射のみが、測定噴射分だけ修正されなければならないわけではなくて、任意の別の噴射ももちろん低減可能である。
【００５１】
本発明の特に有利な実施形態によれば、そのつどの部分噴射２１２中に、そのつどの噴射特性の診断が上述したように行われる。
【００５２】
図３には、全体として符号３００で、本発明による方法のさらに有利な実施形態が示されている。第１の方法ステップ３１０では、内燃機関が通常動作モードＲで動作される。この内燃機関は次のステップ３２０において、前述したような適切な制御パラメータの利用によって、特定動作モードＳに移行する。この特定動作モードＳにおいては、上述のように動作パラメータ３２１乃至３２３が検出される。内燃機関は、上述したような付加的噴射が実施されるように駆動制御される（ステップ３２５）。この場合、燃料圧力の考慮が行われてもよい（例えばＯＲ演算の形態で）。それにより、他の診断方法においても、本発明で提案された手段の利益を得ることができるようになる。なぜなら噴射特性が圧力依存性になるからである。
【００５３】
ステップ３３０では、それぞれ関与する噴射弁１０９の診断が行われる。その際にはそれぞれ少なくとも１つの付加的噴射２１２期間中に、少なくとも１つの噴射弁１０９を特徴付ける特性量がバルブ側で検出される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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