(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
操作レバーのセレクト方向及びシフト方向への操作により主変速機構と副変速機構とを同時に変速する副変速機構付き変速機であって、
前記副変速機構側に設けられて該副変速機構のギヤを選択的に同期させる副変速用シンクロ機構と、
前記主変速機構側に設けられて該主変速機構のギヤを選択的に同期させる少なくとも一つ以上の主変速用シンクロ機構とを備え、
前記副変速用シンクロ機構若しくは前記主変速用シンクロ機構の何れか一方をサーボ式シンクロ機構にし、
前記副変速機構付き変速機は、
前記副変速機構側のセレクト方向に延在して設けられて前記操作レバーのシフト方向への操作に応じて回転する副変速用シャフトと、前記副変速用シャフトから下方に延出して設けられて該副変速用シャフトと一体回転する副変速用シフトレバーと、前記副変速用シャフトの下方に配置されて前記副変速用シフトレバーの下端部と係合する副変速用シフトブロックと、前記主変速機構側のセレクト方向に延在して設けられた回転自在な主変速用シャフトと、前記主変速用シャフトから下方に延出して設けられると共に前記操作レバーのセレクト方向への操作によりセレクト方向に移動する主変速用シフトレバーと、前記主変速用シャフトの下方にセレクト方向に並列して配置されて前記主変速用シフトレバーの下端部と係合する複数の主変速用シフトブロックと、シフト方向に延在して設けられて前記主変速用シフトブロックに接続された少なくとも１本のシフトシャフトと、前記副変速用シャフトに突設された第１突出部と、前記主変速用シャフトに突設された第２突出部と、一端を前記第１突出部に回転自在に連結されると共に他端を前記第２突出部に回転自在に連結された連結部材とをさらに備え、
前記操作レバーのシフト方向への操作により前記副変速用シャフトが何れの方向に回転されても、前記連結部材を介して前記主変速用シャフトに伝達される回転力が該連結部材により一方向に変換されて前記主変速用シフトレバーを一方向にのみ回転させることを特徴とする副変速機構付き変速機。
【請求項２】
前記複数の主変速用シフトブロックのうち、対応するギヤが対応する主変速用シフトフォークの移動方向に無い主変速用シフトブロックは、該主変速用シフトブロックに固定されたロッドと、一端を前記ロッドにヒンジ連結されると共に他端を前記シフトシャフトにヒンジ連結された回転可能な反転レバーとを有する反転機構を介して前記シフトシャフトに接続される請求項１に記載の副変速機構付き変速機。
【請求項３】
前記第１突出部は前記副変速用シャフトから上方に向けて前記主変速用シャフト側に所定角度で傾斜して設けられ、
前記第２突出部は前記主変速用シャフトから上方に向けて前記副変速用シャフト側に所定角度で傾斜して設けられ、
前記連結部材は一端を前記第１突出部の上端にヒンジ連結されると共に他端を前記第２突出部の上端にヒンジ連結される請求項１又は２に記載の副変速機構付き変速機。
【請求項４】
前記連結部材をシフト方向に水平移動可能にガイドするガイド部材をさらに備え、
前記第１突出部は前記副変速用シャフトの一端面に周縁と隣接して設けられ、
前記第２突出部は前記主変速用シャフトの一端面に周縁と隣接して設けられ、
前記連結部材は一端部に前記第１突出部を上下方向にガイドするガイド溝が形成されると共に他端部に前記第２突出部を回転可能に挿通させる孔が形成される請求項１又は２に記載の副変速機構付き変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、副変速機構付き変速機に関し、特に主変速機構と副変速機構とを同時に変速する副変速機構付き変速機に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、手動変速機には円滑な変速操作を可能とするシンクロ機構が設けられている。シンクロ機構にはその構造等の違いによりいくつかの方式が存在する。例えば、スリーブと被同期歯車との間にシンクロナイザリングを設け、このシンクロナイザリングの内側摩擦面とチャンファとにより同期を行うボルグワーナ式と呼ばれるシンクロ機構が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
また、内拡式ドラムブレーキに類似した構造を備え、同期作用時における自己倍力効果の利用により過酷な操作条件においても短時間かつショックの発生が少ない変速操作を可能とするサーボ式と呼ばれるシンクロ機構も知られている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平５−１５７１２７号公報
【特許文献２】特開平１１−２８７２５４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、手動変速機においては、シンクロ機構の同期や係合に伴い発生する様々な負荷変動は全て操作レバーの操作力となって運転者にフィードバックされる。特に上述のボルグワーナ式のシンクロ機構はこの傾向が明確に現れやすい。そのため、副変速機構付き変速機において、主変速機構と副変速機構とを同時に変速操作した際にシンクロ機構の作動開始時期が少しでもずれると、操作レバーの操作力が複雑に変化して運転者の変速フィーリングを大幅に悪化させる可能性がある。
【０００６】
本発明は、このような点に鑑みてなされたもので、その目的は、副変速機構付き変速機において、主変速機構と副変速機構とを同時に変速操作した際の運転者の変速フィーリングやシフト操作性の悪化を効果的に防止することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記目的を達成するため、本発明の副変速機構付き変速機は、操作レバーのセレクト方向及びシフト方向への操作により主変速機構と副変速機構とを同時に変速する副変速機構付き変速機であって、前記副変速機構側に設けられて該副変速機構のギヤを選択的に同期させる副変速用シンクロ機構と、前記主変速機構側に設けられて該主変速機構のギヤを選択的に同期させる少なくとも一つ以上の主変速用シンクロ機構とを備え、前記副変速用シンクロ機構若しくは前記主変速用シンクロ機構の何れか一方をサーボ式シンクロ機構にしたことを特徴とする。
【０００８】
また、前記副変速機構側のセレクト方向に延在して設けられて前記操作レバーのシフト方向への操作に応じて回転する副変速用シャフトと、前記副変速用シャフトから下方に延出して設けられて該副変速用シャフトと一体回転する副変速用シフトレバーと、前記副変速用シャフトの下方に配置されて前記副変速用シフトレバーの下端部と係合する副変速用シフトブロックと、前記主変速機構側のセレクト方向に延在して設けられた回転自在な主変速用シャフトと、前記主変速用シャフトから下方に延出して設けられると共に前記操作レバーのセレクト方向への操作によりセレクト方向に移動する主変速用シフトレバーと、前記主変速用シャフトの下方にセレクト方向に並列して配置されて前記主変速用シフトレバーの下端部と係合する複数の主変速用シフトブロックと、シフト方向に延在して設けられて前記主変速用シフトブロックに接続された少なくとも１本のシフトシャフトと、前記副変速用シャフトに突設された第１突出部と、前記主変速用シャフトに突設された第２突出部と、一端を前記第１突出部に回転自在に連結されると共に他端を前記第２突出部に回転自在に連結された連結部材とをさらに備え、前記操作レバーのシフト方向への操作により前記副変速用シャフトが何れの方向に回転されても、前記連結部材を介して前記主変速用シャフトに伝達される回転力が該連結部材により一方向に変換されて前記主変速用シフトレバーを一方向にのみ回転させるものであってもよい。
【０００９】
また、前記複数の主変速用シフトブロックのうち、対応するギヤが対応する主変速用シフトフォークの移動方向に無い主変速用シフトブロックは、該主変速用シフトブロックに固定されたロッドと、一端を前記ロッドにヒンジ連結されると共に他端を前記シフトシャフトにヒンジ連結された回転可能な反転レバーとを有する反転機構を介して前記シフトシャフトに接続されてもよい。
【００１０】
また、前記第１突出部は前記副変速用シャフトから上方に向けて前記主変速用シャフト側に所定角度で傾斜して設けられ、前記第２突出部は前記主変速用シャフトから上方に向けて前記副変速用シャフト側に所定角度で傾斜して設けられ、前記連結部材は一端を前記第１突出部の上端にヒンジ連結されると共に他端を前記第２突出部の上端にヒンジ連結されてもよい。
【００１１】
また、前記連結部材をシフト方向に水平移動可能にガイドするガイド部材をさらに備え、前記第１突出部は前記副変速用シャフトの一端面に周縁と隣接して設けられ、前記第２突出部は前記主変速用シャフトの一端面に周縁と隣接して設けられ、前記連結部材は一端部に前記第１突出部を上下方向にガイドするガイド溝が形成されると共に他端部に前記第２突出部を回転可能に挿通させる孔が形成されてもよい。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の副変速機構付き変速機によれば、主変速機構と副変速機構とを同時に変速操作した際の運転者の変速フィーリングやシフト操作性の悪化を効果的に防止することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の一実施形態に係る副変速機構付き変速機を示すスケルトン図である。
【図２】（ａ）は本発明の一実施形態に係る副変速機構付き変速機の副変速用シンクロ機構を側面視した模式的な構成図、（ｂ）は（ａ）を正面視した模式的な構成図である。
【図３】本発明の一実施形態に係る副変速機構付き変速機のシフト操作装置を示す模式的な斜視図である。
【図４】本発明の一実施形態に係る副変速機構付き変速機の変速機構を上面視した模式的な全体構成図である。
【図５】本発明の一実施形態に係る副変速機構付き変速機の変速機構の要部を側面視した模式的な詳細構成図である。
【図６】本発明の一実施形態に係る副変速機構付き変速機の変速機構の要部を上面視した模式的な詳細構成図である。
【図７】他の実施形態に係る副変速機構付き変速機の変速機構の要部を側面視した模式的な詳細構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、図１〜６に基づいて、本発明の一実施形態に係る副変速機構付き変速機を説明する。同一の部品には同一の符号を付してあり、それらの名称および機能も同じである。したがって、それらについての詳細な説明は繰返さない。
【００１５】
図１に示すように、本実施形態に係る副変速機構付き変速機（以下、単に変速機という）１０は、入力側に配置されたスプリッタ式の副変速機構１１と、出力側に配置された主変速機構１２とを備え構成されている。
【００１６】
副変速機構１１側には、図示しないエンジンの出力が伝達されるインプットシャフト１３が配置されている。また、主変速機構１２側には、このインプットシャフト１３と同軸上にメインシャフト１４が配置されている。さらに、副変速機構１１及び主変速機構１２には、これらインプットシャフト１３及びメインシャフト１４に平行なカウンタシャフト１５が配置されている。
【００１７】
インプットシャフト１３には、スプリッタ低速ギヤ２０が相対回転可能に設けられている。また、メインシャフト１４には、入力側（図１中の左側）から順にスプリッタ高速ギヤ２１、メイン３速ギヤ２２、メイン２速ギヤ２３、メイン１速ギヤ２４及び、メイン後進ギヤ２５が相対回転可能に設けられている。また、カウンタシャフト１５には、スプリッタ低速ギヤ２０と噛合するカウンタ低速ギヤ３０、スプリッタ高速ギヤ２１と噛合するカウンタ高速ギヤ３１、メイン３速ギヤ２２と噛合するカウンタ３速ギヤ３２、メイン２速ギヤ２３と噛合するカウンタ２速ギヤ３３、メイン１速ギヤ２４と噛合するカウンタ１速ギヤ３４及び、メイン後進ギヤ２５とアイドラギヤ３５を介して噛合するカウンタ後進ギヤ３６が固定されている。すなわち、本実施形態の変速機１０は、スプリッタギヤ２０，２１の選択的な切り替とメインギヤ２２〜２５の選択的な切り替とにより、前進６段（１速Ｌ〜３速Ｈ）及び後進２段（後進Ｌ，後進Ｈ）の変速が可能に構成されている。
【００１８】
副変速機構１１側には、スプリッタ低速ギヤ２０若しくはスプリッタ高速ギヤ２１を選択的に同期させる副変速用シンクロ機構７０が設けられている。この副変速用シンクロ機構７０は公知のサーボ式シンクロ機構であって、図２（ａ）に示すように、スリーブ７１のスプライン内径側が摩擦面を構成している。また、図２（ａ），（ｂ）に示すように、被同期ギヤ２０，２１に摩擦面を有するＣ字状のシンクロナイザリング７２，７３がそれぞれ設けられ、その内側にアンカブロック７４、ブレーキバンド７５及び、スラストブロック７６が収容されている。
【００１９】
この副変速用シンクロ機構７０は、スリーブ７１の移動によりスリーブ７１の摩擦面とシンクロナイザリング７２，７３の摩擦面とが接触すると、シンクロナイザリング７２，７３が回転されると共に、アンカブロック７４とブレーキバンド７５とスラストブロック７６とが押される。さらにスリーブ７１が移動すると、スリーブ７１とシンクロナイザリング７２，７３との間の摩擦トルク及び、アンカブロック７４の支点作用によりブレーキバンド７５が湾曲、拡大されて自己倍力効果を発生させる。その結果、シンクロナイザリング７２，７３が縮められて移動し、被同期ギヤ２０，２１のギヤスプライン７７，７８と噛合して、短時間にショックの少ない変速操作を行うように構成されている。
【００２０】
主変速機構１２側には、メイン３速ギヤ２２若しくはメイン２速ギヤ２３を選択的に同期させる第１主変速用シンクロ機構３７と、メイン１速ギヤ２４若しくはメイン後進ギヤ２５を選択的に同期させる第２主変速用シンクロ機構３８とが設けられている。これら第１主変速用シンクロ機構３７と第２主変速用シンクロ機構３８とは、公知のボルグワーナ式シンクロ機構で構成されている。
【００２１】
次に図３に基づいて、本実施形態のシフト操作装置８０を説明する。
【００２２】
シフト操作装置８０は、副変速機構１１と主変速機構１２との変速を同時に操作できるように、複数のＨ型ゲート８１と、このＨ型ゲート８１を移動可能な操作レバー８２とを備えている。Ｈ型ゲート８１のセレクト方向にはセレクト経路８３が設けられ、その中央にはニュートラルモードに対応するニュートラル位置Ｎが設定されている。また、Ｈ型ゲート８１のシフト方向には、セレクト経路８３と直交する４本のシフト経路８４〜８７が設けられている。さらに、これら４本のシフト経路８４〜８７の端部には、上述の前進６段（１速Ｌ〜３速Ｈ）及び後進２段（後進Ｌ，後進Ｈ）に対応するシフト位置がそれぞれ設定されている。すなわち、本実施形態のシフト操作装置８０は、操作レバー８２をシフト方向に操作すると副変速機構１１のシフト機構に接続される一方、操作レバー８２をセレクト方向に操作すると主変速機構１２のセレクト機構に接続されるように構成されている。
【００２３】
次に図４〜６に基づいて、本実施形態の変速機構４０を説明する。
【００２４】
図４に示すように、本実施形態の変速機構４０は、シフト方向に延在する第１シフトシャフト４１と、この第１シフトシャフト４１と平行に延在する第２シフトシャフト４２と、副変速機構１１側にセレクト方向に延在するスプリッタ用シフトシャフト４３と、主変速機構１２側にセレクト方向に延在するメイン用シフトシャフト４４と、スプリッタ用シフトシャフト４３に設けられたスプリッタ用シフトレバー４５と、スプリッタ用シフトシャフト４３に設けられたスプリッタ用リンクアーム４６と、メイン用シフトシャフト４４に設けられたメイン用シフトレバー４７と、メイン用シフトシャフト４４に設けられたとメイン用リンクアーム４８と、スプリッタ用リンクアーム４６及びメイン用リンクアーム４８を連結するリンク部材４９と、スプリッタ用シフトシャフト４３の下方に配置されたスプリッタ用シフトブロック５０と、メイン用シフトシャフト４４の下方にセレクト方向に並列された複数（本実施形態では４個）のメイン用シフトブロック５１〜５４と、第１シフトシャフト４１に軸方向に移動可能に設けられたスプリッタ用シフトフォーク５５と、第２シフトシャフト４２に固定されたメインＲ／１速用シフトフォーク５７と、第１シフトシャフト４１に固定されたメイン２／３速用シフトフォーク５８と、メインＲ／１速用接続機構６０と、メイン２／３速用接続機構（不図示）とを含み構成されている。
【００２５】
図５に示すように、スプリッタ用シフトレバー４５は、スプリッタ用シフトシャフト４３から下方に延出して設けられている。このスプリッタ用シフトレバー４５の上端部はスプリッタ用シフトシャフト４３に固定される一方、下端部はスプリッタ用シフトブロック５０の中央に形成された凹部と係合する。すなわち、操作レバー８２（図３参照）のシフト方向への操作により副変速機構１１のシフト機構がシフト動作（図４中の矢印Ｘ参照）されると、スプリッタ用シフトレバー４５はスプリッタ用シフトシャフト４３と一体に回転される。これにより、スプリッタ用シフトブロック５０は、操作レバー８２のシフト方向への操作に応じて左右方向（図５中の矢印Ｘ，Ｙ参照）に移動されるように構成されている。
【００２６】
スプリッタ用リンクアーム４６は、スプリッタ用シフトシャフト４３から上方に向けてメイン用シフトシャフト４４側（図５中右側）に所定角度で傾斜して延出する。このスプリッタ用リンクアーム４６の下端部はスプリッタ用シフトシャフト４３に固定される一方、上端部はリンク部材４９の一端部（図５中左端）と互いに回転自在にヒンジ連結されている。
【００２７】
メイン用シフトレバー４７は、メイン用シフトシャフト４４から下方に延出して設けられており、その下端部はメイン用シフトブロック５１〜５４の中央に形成された凹部と係合する。このメイン用シフトレバー４７の上端部は、メイン用シフトシャフト４４にスプライン嵌合されており、メイン用シフトシャフト４４と一体に回転する一方、メイン用シフトシャフト４４を軸方向（セレクト方向）に移動可能に構成されている。すなわち、操作レバー８２（図３参照）のセレクト方向への操作により主変速機構１２のセレクト機構がセレクト動作（図４中の矢印Ｙ参照）されると、メイン用シフトレバー４７はメイン用シフトシャフト４４上をセレクト方向に移動する。これにより、メイン用シフトレバー４７の下端部は、選択された任意のシフト位置に対応するメイン用シフトブロック５１〜５４の凹部と係合する。
【００２８】
メイン用リンクアーム４８は、メイン用シフトシャフト４４から上方に向けてスプリッタ用シフトシャフト４３側（図５中左側）に所定角度で傾斜して延出する。このメイン用リンクアーム４８の下端部はメイン用シフトシャフト４４に固定される一方、上端部はリンク部材４９の他端部（図５中右端）と互いに回転自在にヒンジ連結されている。
【００２９】
すなわち、本実施形態の変速機構４０は、リンク部材４９の一端部がスプリッタ用リンクアーム４６に、他端部がメイン用リンクアーム４８に回転自在にヒンジ連結されているので、スプリッタ用シフトシャフト４３の軸心、２カ所のヒンジ連結部及び、メイン用シフトシャフト４４の軸心を回転支点とする４節リンク式機構に構成されている。これにより、スプリッタ用シフトシャフト４３からスプリッタ用リンクアーム４６を介してリンク部材４９に伝達される左右両方向の回転力（図５中の矢印Ｃ，Ｄ参照）は、リンク部材４９で左方向の回転力（図５中の矢印Ｅ参照）に変換される。結果として、スプリッタ用シフトブロック５０は操作レバー８２のシフト方向への操作に応じて左右両方向（図５中の矢印Ｘ，Ｙ参照）に移動される一方、メイン用シフトブロック５１〜５４は右方向（図５中の矢印Ｙ参照）の一方向のみに移動される。
【００３０】
次に、図６に基づいて、本実施形態のメインＲ／１速用接続機構６０を説明する。
【００３１】
メインＲ／１速用接続機構６０は、メイン後進用シフトブロック５１と第２シフトシャフト４２とを接続固定する接続部材６１と、メイン１速用シフトブロック５２に固定されたロッド６２と、中心部を支点に回転可能な反転レバー６３とを備えている。この反転レバー６３は、一端部をロッド６２にヒンジ連結されると共に他端部を第２シフトシャフト４２にヒンジ連結されている。
【００３２】
すなわち、メイン後進用シフトブロック５１の右方向への移動力（図６中の矢印Ａ参照）は接続部材６１を介して第２シフトシャフト４２に直接的に伝達される一方、メイン１速用シフトブロック５２の右方向への移動力（図６中の矢印Ａ参照）は反転レバー６３の回転動作により左方向の移動力（図６中の矢印Ｂ参照）に反転されて第２シフトシャフト４２に伝達される。これにより、メインＲ／１速用シフトフォーク５７は、メイン後進用シフトブロック５１が右方向に移動すると、このメインＲ／１速用シフトフォーク５７よりも右側に配置されたメイン後進ギヤ２５（図１参照）に向けて移動される一方、メイン１速用シフトブロック５２が右方向に移動すると、反転レバー６３の回転動作によりメインＲ／１速用シフトフォーク５７よりも左側に配置されたメイン１速ギヤ２４（図１参照）に向けて移動されるように構成されている。
【００３３】
なお、メイン２／３速用接続機構（不図示）は、接続部材６１がメイン２速用シフトブロック５３と第１シフトシャフト４１とを接続固定すると共に、反転レバー６３がメイン３速用シフトブロック５４に固定されたロッド６２と第１シフトシャフト４１とにヒンジ連結される他は、メインＲ／１速用接続機構６０と略同様に構成されている。したがって、メイン２／３速用接続機構についての詳細な説明及び図示は省略する。
【００３４】
次に、本実施形態に係る変速機１０の変速動作について説明する。
【００３５】
まず、後進Ｌの変速動作について説明する。図３に示す操作レバー８２が、セレクト経路８３をニュートラル位置Ｎからシフト経路８４との直交点までセレクト方向に操作されると、メイン用シフトレバー４７はセレクト機構のセレクト動作によりメイン用シフトシャフト４４上をセレクト方向に移動する。その結果、メイン用シフトレバー４７の下端部は、メイン後進用シフトブロック５１の凹部と係合される。
【００３６】
この状態で、操作レバー８２がシフト経路８４を後進Ｌの位置までシフト方向に操作されると、スプリッタ用シフトレバー４５はシフト機構のシフト動作によりスプリッタ用シフトシャフト４３と一体に時計回り、すなわち右回り（図５中の矢印Ａ参照）に回転される。
【００３７】
これにより、スプリッタ用シフトフォーク５５はスプリッタ用シフトブロック５０と伴にスプリッタ低速ギヤ２０（図１参照）に向けて左方向へと移動して、図２に示すスリーブ７１の摩擦面とシンクロナイザリング７２の摩擦面とを接触させると共に、シンクロナイザリング７２が回転して、アンカブロック７４、ブレーキバンド７５及び、スラストブロック７６が押される。さらにスリーブ７１が移動すると、スリーブ７１とシンクロナイザリング７２との間の摩擦トルク及び、アンカブロック７４の支点作用によりブレーキバンド７５が湾曲、拡大されて自己倍力効果を発生させる。その結果、シンクロナイザリング７２が縮められて移動し、スプリッタ低速ギヤ２０のギヤスプライン７７と噛合される。
【００３８】
一方、スプリッタ用シフトシャフト４３の右回り（時計回り）の回転力は、４節リンク式機構の一部を構成するリンク部材４９により左回り（反時計回り）の回転力に変換されて、メイン用シフトレバー４７を反時計回り、すなわち左回り（図５中の矢印Ｆ参照）に回転させる。これにより、メインＲ／１速用シフトフォーク５７はメイン後進用シフトブロック５１と伴にメイン後進ギヤ２５（図１参照）に向けて右方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブとドグギヤとを噛合させる。
【００３９】
次に、後進Ｈの変速動作について説明する。図３に示す操作レバー８２が、セレクト経路８３をニュートラル位置Ｎからシフト経路８４との直交点までセレクト方向に操作されると、メイン用シフトレバー４７はセレクト機構のセレクト動作によりメイン用シフトシャフト４４上をセレクト方向に移動する。その結果、メイン用シフトレバー４７の下端部は、メイン後進用シフトブロック５１の凹部と係合される。
【００４０】
この状態で、操作レバー８２がシフト経路８４を後進Ｈの位置までシフト方向に操作されると、スプリッタ用シフトレバー４５はシフト機構のシフト動作によりスプリッタ用シフトシャフト４３と一体に反時計回り、すなわち左回り（図５中の矢印Ｂ参照）に回転される。
【００４１】
これにより、スプリッタ用シフトフォーク５５はスプリッタ用シフトブロック５０と伴にスプリッタ高速ギヤ２１（図１参照）に向けて右方向へと移動して、図２に示すスリーブ７１の摩擦面とシンクロナイザリング７３の摩擦面とを接触させると共に、シンクロナイザリング７３が回転して、アンカブロック７４、ブレーキバンド７５及び、スラストブロック７６が押される。さらにスリーブ７１が移動すると、スリーブ７１とシンクロナイザリング７３との間の摩擦トルク及び、アンカブロック７４の支点作用によりブレーキバンド７５が湾曲、拡大されて自己倍力効果を発生させる。その結果、シンクロナイザリング７３が縮められて移動し、スプリッタ高速ギヤ２１のギヤスプライン７８と噛合される。
【００４２】
一方、スプリッタ用シフトシャフト４３の左回り（反時計回り）の回転力は、４節リンク式機構の一部を構成するリンク部材４９を介して伝達されて、メイン用シフトレバー４７を反時計回り、すなわち左回り（図５中の矢印Ｆ参照）に回転させる。これにより、メインＲ／１速用シフトフォーク５７はメイン後進用シフトブロック５１と伴にメイン後進ギヤ２５（図１参照）に向けて右方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブとドグギヤとを噛合させる。
【００４３】
すなわち、本実施形態の変速機１０によれば、シフト操作装置８０の操作レバー８２がシフト経路８４を後進Ｌ又は後進Ｈの何れのシフト方向に操作されても、スプリッタ用シフトシャフト４３からメイン用シフトシャフト４４に伝達される回転力は、リンク部材４９により左回り（反時計回り）の回転力に変換される。これにより、操作レバー８２が何れのシフト方向に操作されても、メインＲ／１速用シフトフォーク５７はメイン後進用シフトブロック５１及び第２シフトシャフト４２と伴にメイン後進ギヤ２５（図１参照）に向けて右方向に確実に移動されるように構成されている。
【００４４】
また、サーボ式の副変速用シンクロ機構７０では、自己倍力効果の利用により短時間かつ同期に伴うショックの発生が少ない変速が行われるように構成されている。
【００４５】
次に１速Ｌの変速動作について説明する。図３に示す操作レバー８２が、セレクト経路８３をニュートラル位置Ｎからシフト経路８５との直交点までセレクト方向に操作されると、メイン用シフトレバー４７はセレクト機構のセレクト動作によりメイン用シフトシャフト４４上をセレクト方向に移動する。その結果、メイン用シフトレバー４７の下端部は、メイン１速用シフトブロック５２の凹部と係合される。
【００４６】
この状態で、操作レバー８２がシフト経路８５を１速Ｌの位置までシフト方向に操作されると、スプリッタ用シフトレバー４５はシフト機構のシフト動作によりスプリッタ用シフトシャフト４３と一体に時計回り、すなわち右回り（図４中の矢印Ａ参照）に回転される。
【００４７】
これにより、スプリッタ用シフトフォーク５５はスプリッタ用シフトブロック５０と伴にスプリッタ低速ギヤ２０（図１参照）に向けて左方向へと移動して、図２に示すスリーブ７１の摩擦面とシンクロナイザリング７２の摩擦面とを接触させると共に、シンクロナイザリング７２が回転して、アンカブロック７４、ブレーキバンド７５及び、スラストブロック７６が押される。さらにスリーブ７１が移動すると、スリーブ７１とシンクロナイザリング７２との間の摩擦トルク及び、アンカブロック７４の支点作用によりブレーキバンド７５が湾曲、拡大されて自己倍力効果を発生させる。その結果、シンクロナイザリング７２が縮められて移動し、スプリッタ低速ギヤ２０のギヤスプライン７７と噛合される。
【００４８】
一方、スプリッタ用シフトシャフト４３の右回り（時計回り）の回転力は、４節リンク式機構の一部を構成するリンク部材４９により左回り（反時計回り）の回転力に変換されて、メイン用シフトレバー４７を左回り（図５中の矢印Ｆ参照）に回転させると共に、メイン１速用シフトブロック５２を右方向へと移動させる。そして、メイン１速用シフトブロック５２の右方向の移動力は、反転レバー６３の回転動作により左方向に変換されて第２シフトシャフト４２へと伝達される。これにより、メインＲ／１速用シフトフォーク５７は第２シフトシャフト４２と伴にメイン１速ギヤ２４（図１参照）に向けて左方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブとドグギヤとを噛合させる。
【００４９】
次に１速Ｈの変速動作について説明する。図３に示す操作レバー８２が、セレクト経路８３をニュートラル位置Ｎからシフト経路８５との直交点までセレクト方向に操作されると、メイン用シフトレバー４７はセレクト機構のセレクト動作によりメイン用シフトシャフト４４上をセレクト方向に移動する。その結果、メイン用シフトレバー４７の下端部は、メイン１速用シフトブロック５２の凹部と係合される。
【００５０】
この状態で、操作レバー８２がシフト経路８５を１速Ｈの位置までシフト方向に操作されると、スプリッタ用シフトレバー４５はシフト機構のシフト動作によりスプリッタ用シフトシャフト４３と一体に反時計回り、すなわち左回り（図５中の矢印Ｂ参照）に回転される。
【００５１】
これにより、スプリッタ用シフトフォーク５５はスプリッタ用シフトブロック５０と伴にスプリッタ高速ギヤ２１（図１参照）に向けて右方向へと移動して、図２に示すスリーブ７１の摩擦面とシンクロナイザリング７３の摩擦面とを接触させると共に、シンクロナイザリング７３が回転して、アンカブロック７４、ブレーキバンド７５及び、スラストブロック７６が押される。さらにスリーブ７１が移動すると、スリーブ７１とシンクロナイザリング７３との間の摩擦トルク及び、アンカブロック７４の支点作用によりブレーキバンド７５が湾曲、拡大されて自己倍力効果を発生させる。その結果、シンクロナイザリング７３が縮められて移動し、スプリッタ高速ギヤ２１のギヤスプライン７８と噛合される。
【００５２】
一方、スプリッタ用シフトシャフト４３の左回り（反時計回り）の回転力は、４節リンク式機構の一部を構成するリンク部材４９を介して伝達されて、メイン用シフトレバー４７を左回り（図５中の矢印Ｆ参照）に回転させると共に、メイン１速用シフトブロック５２を右方向へと移動させる。そして、メイン１速用シフトブロック５２の右方向の移動力は、反転レバー６３の回転動作により左方向に変換されて第２シフトシャフト４２へと伝達される。これにより、メインＲ／１速用シフトフォーク５７は第２シフトシャフト４２と伴にメイン１速ギヤ２４（図１参照）に向けて左方向へと移動して、何れも図示しない対応するスリーブとドグギヤとを噛合させる。
【００５３】
すなわち、本実施形態の変速機１０によれば、シフト操作装置８０の操作レバー８２がシフト経路８５を１速Ｌ又は１速Ｈの何れのシフト方向に操作されても、スプリッタ用シフトシャフト４３からメイン用シフトシャフト４４に伝達される回転力は、リンク部材４９により左回り（反時計回り）の回転力に変換される。さらに、メイン１速用シフトブロック５２に伝達された右方向の移動力は、反転レバー６３の回転動作により左方向に変換されて第２シフトシャフト４２へと伝達される。これにより、操作レバー８２が何れのシフト方向に操作されても、メインＲ／１速用シフトフォーク５７は第２シフトシャフト４２と伴にメイン１速ギヤ２４（図１参照）に向けて左方向に確実に移動されるように構成されている。
【００５４】
また、サーボ式の副変速用シンクロ機構７０では、自己倍力効果の利用により短時間かつ同期に伴うショックの発生が少ない変速が行われるように構成されている。
【００５５】
なお、２速２段（２速Ｌ，２速Ｈ）の変速動作は上述の後進２段（後進Ｌ，後進Ｈ）と略同様に動作し、３速２段（３速Ｌ，３速Ｈ）の変速動作は上述の１速２段（１速Ｌ，１速Ｈ）と略同様に動作する。したがって、これら２速２段（２速Ｌ，２速Ｈ）及び、３速２段（３速Ｌ，３速Ｈ）についての変速動作の詳細な説明は省略する。
【００５６】
以上詳述したように、本実施形態の変速機１０では、副変速機構１１側にサーボ式の副変速用シンクロ機構７０が設けられ、主変速機構１２側にボルグワーナ式の第１主変速用シンクロ機構３７と第２主変速用シンクロ機構３８とが設けられている。
【００５７】
したがって、副変速機構１１と主変速機構１２とが同時に変速操作された場合においても、サーボ式の副変速用シンクロ機構７０の自己倍力効果により同期に伴うショックの発生やシフトフィーリングの悪化を効果的に防止することができる。
【００５８】
また、本実施形態の変速機１０によれば、シフト操作装置８０の操作レバー８２のセレクト方向及びシフト方向への操作のみで、副変速機構１１と主変速機構１２との変速を同時に行うことができる。
【００５９】
したがって、従来装置のようにシフト操作装置を主変速機構と副変速機構とに対応させて別個に設ける必要がなくなり、１本の操作レバー８２の操作のみで副変速機構１１と主変速機構１２との同時変速が可能となり、運転者の操作性を効果的に向上することができる。
【００６０】
また、副変速機構１１の操作を電気や空圧、もしくは油圧等のアクチュエータを用いるスイッチ式にする必要もないので、アクチュエータ等の搭載による信頼性の低下やコストの増加を効果的に抑止することができる。
【００６１】
なお、本発明は、上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、適宜変形して実施することが可能である。
【００６２】
例えば、図７に示すように、スプリッタ用リンクアーム４６を円柱状の突起部４６ａとしてスプリッタ用シフトシャフト４３の一端面に周縁と隣接して設けると共に、メイン用リンクアーム４８を円柱状の突起部４８ａとしてメイン用シフトシャフト４４の一端面に周縁と隣接して設けてもよい。この場合、リンク部材４９をシフト方向に水平移動可能にガイドするガイド部材９０を設け、さらにリンク部材４９の一端部に突起部４６ａを上下方向にガイドするガイド溝４９ａを形成すると共に他端部に突出部４８ａを回転可能に挿通させる孔４９ｂを形成すればよい。
【００６３】
また、副変速機構１１側の副変速用シンクロ機構７０をボルグワーナ式シンクロ機構とし、主変速機構１２側の第１主変速用シンクロ機構３７と第２主変速用シンクロ機構３８とをサーボ式シンクロ機構としてもよい。この場合も上述の実施形態と同様の作用効果を奏することができる。
【００６４】
また、変速機１０は前進６段（１速Ｌ〜３速Ｈ）に限定されず、前進４段（１速Ｌ〜２速Ｈ）や前進８段（１速Ｌ〜４速Ｈ）もしくは、それ以上の段数を備える変速機にも広く適用することが可能である。
【００６５】
また、変速機１０は手動式変速機に限定されず、シフト操作やセレクト動作をアクチュエータ等で自動化した機械式手動変速機（ＡＭＴ、Automated Manual Transmission）にも適用することが可能である。
【符号の説明】
【００６６】
１０  変速機
１１  副変速機構
１２  主変速機構
３７  第１主変速用シンクロ機構
３８  第２主変速用シンクロ機構
４１  第１シフトシャフト
４２  第２シフトシャフト
４３  スプリッタ用シフトシャフト（副変速用シャフト）
４４  メイン用シフトシャフト（主変速用シャフト）
４５  スプリッタ用シフトレバー（副変速用シフトレバー）
４６  スプリッタ用リンクアーム（第１突出部）
４７  メイン用シフトレバー（主変速用シフトレバー）
４８  メイン用リンクアーム（第２突出部）
４９  リンク部材（連結部材）
５０  スプリッタ用シフトブロック（副変速用シフトブロック）
５１〜５４  メイン用シフトブロック（主変速用シフトブロック）
６０  メインＲ／１速用接続機構
６３  反転レバー
７０  副変速用シンクロ機構
８２  操作レバー
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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