(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油基油に、（Ａ）一般式（１）で示されるリン化合物をリン元素換算で０．００５〜０．０８質量％、（Ｂ）硫黄を含むモリブデン化合物をモリブデン元素量換算で１０〜４００質量ｐｐｍ含有し、かつ金属系清浄剤、無灰分散剤、粘度指数向上剤および酸化防止剤から選ばれる少なくとも１種の添加剤を含有して成る潤滑油組成物。
【化１】
0005905615.tif 000009
（式（１）中、Ｒ１〜Ｒ４は炭素数３〜６の直鎖アルキル基であり、それぞれ同一でも異なっていてもよい。Ｘ１〜Ｘ４はそれぞれ酸素または硫黄を示し、Ｘ１およびＸ２のうちどちらか一方が酸素、Ｘ３およびＸ４のうちどちらか一方が酸素であり、Ｙは金属元素を示す。）
【請求項２】
さらに（Ｃ）ジアルキルジチオリン酸亜鉛を含有することを特徴とする請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
組成物全量基準でリン元素が０．２重量％以下であることを特徴とする請求項１または２に記載の潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は新規な潤滑油組成物に関し、詳しくは特定構造のチオリン酸エステルの金属塩と硫黄を含有するモリブデン化合物を基油に配合することにより製造される、優れた省燃費性と高温デポジットを抑制する潤滑油組成物に関する。特に内燃機関用潤滑油として好適に用いられる潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、内燃機関や自動変速機などには、その作用を円滑にするために潤滑油やグリースが用いられる。特に内燃機関用潤滑油（エンジン油）はエンジンの高性能化、高出力化、運転条件の苛酷化などに伴い、高度な性能が要求される。こうした要求性能を満たすため、従来のエンジン油には摩耗防止剤、金属系清浄剤、無灰分散剤、酸化防止剤などの種々の添加剤が配合されている（例えば、特許文献１〜３を参照。）。特にエンジン油はピストン−シリンダ域で常に酸化劣化の活性種である過酸化物と接触するため、優れた耐酸化性が求められる。そのため、エンジン油には過酸化物分解剤として機能するジアルキルジチオリン酸亜鉛（ＺＤＴＰ）が使用されてきた。また、他の過酸化物分解剤としてモリブデン化合物の使用も知られている。
また硫黄を含むモリブデン化合物は摩擦を低減する優れた摩擦調整剤としても知られており、多くのエンジン油で使用されている。さらに硫黄を含むモリブデン化合物とＺＤＴＰの併用は、更なる摩擦低減効果とその寿命の延長効果から、多くの内燃機関の潤滑油として使用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−２７９２８７号公報
【特許文献２】特開２００２−１２９１８２号公報
【特許文献３】特開平０８−３０２３７８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前述したようにＺＤＴＰは酸化防止剤として機能するが、これが分解した後はむしろ潤滑油の塩基価を低下させ、またデポジットの原因となる。
また硫黄を含むモリブデン化合物はその使用量が多いと高温時にデポジットの生成が増加することが知られている。
したがってＺＤＴＰならびに硫黄を含むモリブデン化合物はいずれも有用な添加剤であり、併用が望まれる添加剤ではあるが、長寿命また過酷な使用条件で安定性を求められる潤滑油において、ＺＤＴＰと硫黄を含むモリブデン化合物を組み合わせた潤滑油組成物の性能向上はきわめて喫緊の課題となっている。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者らは上記課題を解決するために鋭意研究した結果、本発明を完成するに至ったものである。
【０００６】
すなわち、本発明は、潤滑油基油に、（Ａ）一般式（１）で示されるリン化合物をリン元素換算で０．００５〜０．０８質量％、（Ｂ）硫黄を含むモリブデン化合物をモリブデン元素量換算で１０〜４００質量ｐｐｍ含有し、かつ金属系清浄剤、無灰分散剤、粘度指数向上剤および酸化防止剤から選ばれる少なくとも１種の添加剤を含有して成る潤滑油組成物である。
【化１】
0005905615.tif 000002
（式（１）中、Ｒ１〜Ｒ４は炭素数３〜６の直鎖アルキル基であり、それぞれ同一でも異なっていてもよい。Ｘ１〜Ｘ４はそれぞれ酸素または硫黄を示し、Ｘ１およびＸ２のうちどちらか一方が酸素、Ｘ３およびＸ４のうちどちらか一方が酸素であり、Ｙは金属元素を示す。）
【発明の効果】
【０００７】
本発明の潤滑油組成物は摩擦低減性と高温清浄性に優れ、特に内燃機関用潤滑油として好適に用いられる。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明について説明する。
【０００９】
本発明の潤滑油組成物において用いられる潤滑油基油（以下、「本発明に係る潤滑油基油」という。）としては、鉱油系基油および／または合成油系基油が挙げられる。
【００１０】
鉱油系基油としては、例えば、原油を常圧蒸留及び減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、水素化異性化、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、硫酸洗浄、白土処理等の精製処理のうちの１種を単独で又は２種以上を組み合わせて精製したパラフィン系鉱油、あるいはノルマルパラフィン系基油、イソパラフィン系基油などが挙げられる。
【００１１】
鉱油系基油の好ましい例としては、以下に示す基油（１）〜（７）及び／又はこの基油（１）〜（７）から回収された潤滑油留分を、所定の精製方法によって精製し、潤滑油留分を回収することによって得られる基油を挙げることができる。
【００１２】
（１）パラフィン基系原油及び／又は混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸留による留出油（ＷＶＧＯ）
（２）潤滑油脱ろう工程により得られるワックス（スラックワックス等）及び／又はガストゥリキッド（ＧＴＬ）プロセス等により得られる合成ワックス（フィッシャートロプシュワックス、ＧＴＬワックス等）
（３）基油（１）〜（２）から選ばれる１種又は２種以上の混合油及び／又は当該混合油のマイルドハイドロクラッキング処理油
（４）基油（１）〜（３）から選ばれる２種以上の混合油
（５）パラフィン基系原油及び／又は混合基系原油の常圧蒸留残渣油の減圧蒸残渣油の脱れき油（ＤＡＯ）
（６）基油（５）のマイルドハイドロクラッキング処理油（ＭＨＣ）
（７）基油（１）〜（６）から選ばれる２種以上の混合油。
【００１３】
なお、上記所定の精製方法としては、水素化分解、水素化仕上げなどの水素化精製；フルフラール溶剤抽出などの溶剤精製；溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう；酸性白土や活性白土などによる白土精製；硫酸洗浄、苛性ソーダ洗浄などの薬品（酸又はアルカリ）洗浄などが好ましい。本発明では、これらの精製方法のうちの１種を単独で行ってもよく、２種以上を組み合わせて行ってもよい。また、２種以上の精製方法を組み合わせる場合、その順序は特に制限されず、適宜選定することができる。
【００１４】
鉱油系基油としては、下記で示される基油（８）が特に好ましい。
（８）上記基油（１）〜（７）から選ばれる基油又は当該基油から回収された潤滑油留分を水素化分解し、その生成物又はその生成物から蒸留等により回収される潤滑油留分について溶剤脱ろうや接触脱ろうなどの脱ろう処理を行い、又は当該脱ろう処理をした後に蒸留することによって得られる水素化分解鉱油。
なお、上記（８）の潤滑油基油を得るに際して、好都合なステップで、必要に応じて溶剤精製処理及び／又は水素化仕上げ処理工程を更に設けてもよい。
【００１５】
また、鉱油系基油における硫黄分の含有量については特に制限はないが、熱・酸化安定性の更なる向上および低硫黄化の点から、硫黄分の含有量が１００質量ｐｐｍ以下であることが好ましく、５０質量ｐｐｍ以下であることがより好ましく、１０質量ｐｐｍ以下であることが更に好ましく、５質量ｐｐｍ以下であることが特に好ましい。
【００１６】
また、鉱油系基油の％ＣＡは２以下であることが好ましく、より好ましくは１以下、更に好ましくは０．８以下、特に好ましくは０．５以下であり、最も好ましくは０である。％ＣＡが２を超えると、粘度−温度特性、熱・酸化安定性および省燃費性が低下する傾向にある。
【００１７】
本発明に係る潤滑油基油として合成系基油を用いても良い。合成系基油としては、ポリα−オレフィン又はその水素化物、イソブテンオリゴマー又はその水素化物、イソパラフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン、ジエステル（ジトリデシルグルタレート、ジ−２−エチルヘキシルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジ−２−エチルヘキシルセバケート等）、ポリオールエステル（トリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールペラルゴネート等）、ポリオキシアルキレングリコール、ジアルキルジフェニルエーテル、ポリフェニルエーテル等が挙げられ、中でも、ポリα−オレフィンが好ましい。ポリα−オレフィンとしては、典型的には、炭素数２〜３２、好ましくは６〜１６のα−オレフィンのオリゴマー又はコオリゴマー（１−オクテンオリゴマー、デセンオリゴマー、エチレン−プロピレンコオリゴマー等）及びそれらの水素化物が挙げられる。
【００１８】
本発明に係る潤滑油基油の粘度指数は、１１０以上であることが好ましい。より好ましくは１２０以上、さらに好ましくは１２５以上である。また１６０以下であることが好ましい。粘度指数が１１０未満であると、粘度−温度特性及び熱・酸化安定性、揮発防止性が悪化するだけでなく、摩擦係数が上昇する傾向にあり、また、摩耗防止性が低下する傾向にある。また、粘度指数が１６０を超えると、低温粘度特性が低下する傾向にある。
なお、本発明でいう粘度指数とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２２８３−１９９３に準拠して測定された粘度指数を意味する。
【００１９】
本発明に係る潤滑油基油の１００℃における動粘度は２０ｍｍ２／ｓ以下であることが好ましく、より好ましくは１０ｍｍ２／ｓ以下、さらに好ましくは６ｍｍ２／ｓ以下、特に好ましくは５ｍｍ２／ｓ以下である。一方、当該１００℃動粘度は、１ｍｍ２／ｓ以上であることが好ましく、１．５ｍｍ２／ｓ以上であることがより好ましく、さらに好ましくは２ｍｍ２／ｓ以上、特に好ましくは２．５ｍｍ２／ｓ以上、最も好ましくは３ｍｍ２／ｓ以上である。ここでいう１００℃における動粘度とは、ＡＳＴＭ Ｄ−４４５に規定される１００℃での動粘度を示す。潤滑油基油成分の１００℃動粘度が２０ｍｍ２／ｓを超える場合には、低温粘度特性が悪化し、また十分な省燃費性が得られないおそれがあり、１ｍｍ２／ｓ未満の場合は潤滑箇所での油膜形成が不十分であるため潤滑性に劣り、また潤滑油組成物の蒸発損失が大きくなるおそれがあるため好ましくない。
【００２０】
本発明の潤滑油組成物においては、上記本発明に係る潤滑油基油を単独で用いてもよく、また、本発明に係る潤滑油基油を他の基油の１種又は２種以上と併用してもよい。なお、本発明に係る潤滑油基油と他の基油とを併用する場合、それらの混合基油中に占める本発明に係る潤滑油基油の割合は、３０質量％以上であることが好ましく、５０質量％以上であることがより好ましく、７０質量％以上であることが更に好ましい。
【００２１】
本発明に係る潤滑油基油と併用される他の基油については特に制限されるものではないが、鉱油系基油としては、例えば１００℃における動粘度が２０ｍｍ２／ｓを超え２００ｍｍ２／ｓ以下の、溶剤精製鉱油、水素化分解鉱油、水素化精製鉱油、溶剤脱ろう鉱油などが挙げられる。また、合成系基油としては、１００℃における動粘度が１〜２０ｍｍ２／ｓの範囲外となる合成系基油が挙げられる。
【００２２】
本発明の潤滑油組成物における（Ａ）成分は、下記一般式（１）で表されるアルキルリン酸エステルの金属塩である。
【００２３】
【化２】
0005905615.tif 000003
【００２４】
ここで、一般式（１）中のＲ１〜Ｒ４は炭素数３〜６の直鎖アルキル基であり、それぞれ同一でも異なっていてもよい。Ｘ１〜Ｘ４はそれぞれ酸素または硫黄を示し、Ｘ１およびＸ２のうちどちらか一方が酸素、Ｘ３およびＸ４のうちどちらか一方が酸素であり、Ｙは金属元素を示す。
【００２５】
上記Ｒ１〜Ｒ４で表される炭素数３〜６の直鎖アルキル基としては、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基を挙げることができる。
【００２６】
上記Ｙで示される金属としては、具体的には、リチウム、ナトリウム、カリウム、セシウム等のアルカリ金属、カルシウム、マグネシウム、バリウム等のアルカリ土類金属、亜鉛、銅、鉄、鉛、ニッケル、銀、マンガン、モリブデン等の重金属が挙げられる。これらの中では亜鉛、モリブデン、カルシウム等のアルカリ土類金属が好ましい。特に亜鉛若しくはモリブデンが好ましい。
なお、上記リン化合物の金属塩としては、金属の価数に応じリン化合物の配位数が異なり、例えば、２価の亜鉛、カルシウムでは、１つの金属原子に対しリン化合物が２つ配位する錯体を形成すると考えられる。
【００２７】
本発明においては、（Ａ）一般式（１）の化合物に基づくリンの含有量はリン元素換算で０．００５〜０．０８質量％であることが好ましい。より好ましくは０．０１質量％以上であり、さらに好ましくは０．０２質量％以上である。一方、０．０５質量％以下であることがより好ましい。０．００５質量％未満の場合には十分な酸化防止効果が得られず、０．０８質量％を超える場合は、硫黄量が多すぎ、逆に酸化安定性が悪化するため好ましくない。
【００２８】
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分は、硫黄を含むモリブデン化合物である。
かかる（Ｂ）成分として用いられるモリブデン化合物としては、硫黄を含むモリブデン化合物であれば特に制限はないが、好ましい例としては（Ｂ１）モリブデンジチオカーバメートおよび（Ｂ２）モリブデンジチオホスフェートを挙げることができる。
【００２９】
（Ｂ１）モリブデンジチオカーバメートは、次の一般式（２）で表される有機モリブデン化合物である。
【００３０】
【化３】
0005905615.tif 000004
【００３１】
上記式（２）中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数２〜２４、好ましくは炭素数４〜１３のアルキル基又は炭素数６〜２４、好ましくは炭素数８〜１５のアリール基（アルキルアリール基を含む）等の炭化水素基を示す。また、Ｘ１、Ｘ２、Ｘ３及びＸ４は同一でも異なっていてもよく、それぞれ硫黄原子又は酸素原子を示す。
【００３２】
アルキル基の好ましい例としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、これらは１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。（アルキル）アリール基の好ましい例としては、フェニル基、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等が挙げられ、そのアルキル基は１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。さらにこれら（アルキル）アリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が異なる、全ての置換異性体が含まれる。
【００３３】
（Ｂ１）モリブデンジチオカーバメートとしては、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化モリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化モリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、硫化モリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオカーバメート、硫化オキシモリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオカーバメート（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また、アルキルフェニル基のアルキル基の結合位置は任意である）、及びこれらの混合物等が例示できる。なお、これらモリブデンジチオカーバメートとしては、１分子中に異なる炭素数及び／又は構造の炭化水素基を有する化合物も、好ましく用いることができる。
【００３４】
本発明における（Ｂ２）モリブデンジチオホスフェートは、次の一般式（３）で表される有機モリブデン化合物である。
【００３５】
【化４】
0005905615.tif 000005
【００３６】
上記式（３）中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は同一でも異なっていてもよく、それぞれ炭素数２〜３０、好ましくは炭素数５〜１８、より好ましくは炭素数５〜１２のアルキル基又は炭素数６〜１８のアリール基（アルキルアリール基を含む）等の炭化水素基を示す。また、Ｙ１、Ｙ２、Ｙ３及びＹ４は同一でも異なっていてもよく、それぞれ硫黄原子又は酸素原子を示す。
【００３７】
アルキル基の好ましい例としては、エチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基等が挙げられ、これらは１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。（アルキル）アリール基の好ましい例としては、フェニル基、トリル基、エチルフェニル基、プロピルフェニル基、ブチルフェニル基、ペンチルフェニル基、ヘキシルフェニル基、オクチルフェニル基、ノニルフェニル基、デシルフェニル基、ウンデシルフェニル基、ドデシルフェニル基等が挙げられ、そのアルキル基は１級アルキル基、２級アルキル基又は３級アルキル基でも良く、また直鎖状でも分枝状でもよい。さらにこれら（アルキル）アリール基には、アリール基へのアルキル基の置換位置が異なる全ての置換異性体が含まれる。
【００３８】
（Ｂ２）モリブデンジチオホスフェートとしては、具体的には、硫化モリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化モリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化モリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化モリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオホスフェート、硫化モリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジエチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジプロピルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジブチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジペンチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジヘキシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジオクチルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジドデシルジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジ（ブチルフェニル）ジチオホスフェート、硫化オキシモリブデンジ（ノニルフェニル）ジチオホスフェート（アルキル基は直鎖状でも分枝状でも良く、また、アルキルフェニル基のアルキル基の結合位置は任意である）、及びこれらの混合物等が例示できる。なお、これらモリブデンジチオホスフェートとしては、１分子中に異なる炭素数及び／又は構造の炭化水素基を有する化合物も、好ましく用いることができる。
【００３９】
（Ｂ）成分としては、モリブデンジチオカーバメートやモリブデンジチオホスフェートをそれぞれ単独で使用できるが、モリブデンジチオカーバメートがその効果やリンを含まない点でより好ましい。
しかし性能の面から（Ｂ１）モリブデンジチオカーバメートに（Ｂ２）モリブデンジチオホスフェートを混合使用することも有効である。この場合、（Ｂ１）成分と（Ｂ２）成分の含有量の合計に対する（Ｂ１）成分の含有量の比率は、モリブデン元素量換算で、好ましくは５０〜９５質量％、より好ましくは６０〜９５質量％、更に好ましくは７０〜９５質量％である。
【００４０】
本発明の潤滑油組成物における（Ｂ）成分の含有量は、摩擦低減効果の観点から、潤滑油組成物全量を基準として、モリブデン元素量換算で、好ましくは１０質量ｐｐｍ以上、より好ましくは５０質量ｐｐｍ以上、さらに好ましくは１００質量ｐｐｍ以上、特に好ましくは２００質量ｐｐｍ以上である。一方、潤滑油基油への溶解性、貯蔵安定性および酸化安定性、さらには経済性の観点から、好ましくは４００質量ｐｐｍ以下、より好ましくは３００質量ｐｐｍ以下、特に好ましくは２５０質量ｐｐｍ以下である。なお、（Ｂ）成分の含有量が４００質量ｐｐｍを超えると、特に、潤滑油組成物の高温における安定性が阻害され、デポジットの生成が促進される。さらには経済性の面からも好ましくない。
【００４１】
本発明の潤滑油組成物は、（Ｃ）成分としてジアルキルジチオリン酸亜鉛を含有することが好ましい。ジアルキルジチオリン酸亜鉛としては、下記一般式（４）で表されるものを例示することができる。
【００４２】
【化５】
0005905615.tif 000006
【００４３】
式（４）中、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６はそれぞれ個別に、炭素数１〜２４の炭化水素基を示すが、これら炭素数１〜２４の炭化水素基としては、炭素数１〜２４の直鎖状又は分枝状のアルキル基であることが好ましい。また好ましく炭素数３以上である。また好ましくは炭素数１２以下であり、さらに好ましくは８以下である。またアルキル基としては第１級でも、第２級でも、第３級であってもよいが、第１級もしくは第２級もしくはその混合物が好ましく、第２級であることが最も好ましい。
【００４４】
ジチオリン酸亜鉛の製造方法としては任意の従来方法が採用可能であって、特に制限されないが、例えば、前記Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５及びＲ６に対応する炭化水素基を持つアルコールを五硫化二リンと反応させてジチオリン酸をつくり、これを酸化亜鉛で中和させることにより合成することができる。ジチオリン酸亜鉛の構造は、使用する原料アルコールによって異なるものである。
【００４５】
本発明における（Ａ）成分以外の硫黄を含まないリン化合物もさらに使用しても良い。この例としては、例えば、亜リン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有する亜リン酸モノエステル、；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有する亜リン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有する亜リン酸トリエステル；及びこれらの混合物を挙げることができる。
なお亜リン酸物エステルならびに亜リン酸時エステルの互変異性体であるホスホン酸エステルもこの化合物に含まれる。
【００４６】
また例えば、リン酸；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を１つ有するリン酸モノエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を２つ有するリン酸ジエステル；上記炭素数１〜３０の炭化水素基を３つ有するリン酸トリエステル；及びこれらの混合物を挙げることができる。
【００４７】
なお（Ａ）成分以外の硫黄を含まないリン化合物を併用する場合、潤滑油組成物全量基準でリン元素換算量として含有量が、０．２質量％以下の範囲で使用可能である。ただし潤滑油組成物全量基準でリン元素換算量として、その含有量は好ましくは０．１２質量％以下であり、さらに好ましくは０．１質量％以下であり、特に好ましくは０．０８質量％以下である。リン元素として含有量が０．２質量％を超える場合は、リンによる排ガス後処理装置への悪影響が懸念されるため、それぞれ好ましくない。
【００４８】
また前述の（Ａ）成分以外の硫黄を含まないリン化合物の併用においては、（Ｂ）成分としてリンを含むモリブデン化合物を使用する場合においても、前述の潤滑油組成物の全量基準でリン元素換算量として含有量が０．２質量％以下の範囲に限り使用可能である。ただし潤滑油組成物全量基準でリン元素換算量として、その含有量は好ましくは０．１２質量％以下であり、さらに好ましくは０．１質量％以下であり、特に好ましくは０．０８質量％以下である。リン元素として含有量が０．２質量％を超える場合は、リンによる排ガス後処理装置への悪影響が懸念されるため、それぞれ好ましくない。
【００４９】
本発明の潤滑油組成物には、さらにその性能を向上させるために、その目的に応じて潤滑油に一般的に使用されている任意の添加剤を含有させることができる。このような添加剤としては、例えば、粘度指数向上剤や金属系清浄剤、無灰分散剤、摩耗防止剤（又は極圧剤）、酸化防止剤、腐食防止剤、防錆剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、消泡剤等の添加剤等を挙げることができる。特に、金属系清浄剤、無灰分散剤、粘度指数向上剤および酸化防止剤から選ばれる少なくとも１種の添加剤を含有することが好ましい。
【００５０】
金属系清浄剤としては、アルカリ金属／アルカリ土類金属サリシレート、アルカリ金属／アルカリ土類金属スルホネート、アルカリ金属／アルカリ土類金属フェネート、及びアルカリ金属／アルカリ土類金属サリシレート等の正塩又は塩基性塩を挙げることができる。アルカリ金属としてはナトリウム、カリウム等、アルカリ土類金属としてはマグネシウム、カルシウム、バリウム等が挙げられるが、マグネシウム又はカルシウムが好ましく、特にカルシウムがより好ましい。
【００５１】
金属系清浄剤は、通常、軽質潤滑油基油等で希釈された状態で市販されており、また入手可能であるが、一般的に、その金属含有量が１．０〜２０質量％、好ましくは２．０〜１６質量％のものを用いるのが望ましい。
本発明で用いるアルカリ土類金属系清浄剤の全塩基価は任意であるが、通常、０〜５００ｍｇＫＯＨ／ｇ、好ましくは１５０〜４５０ｍｇＫＯＨ／ｇのものを組み合わせて用いるのが望ましい。
なお、ここでいう全塩基価とは、ＪＩＳ  Ｋ  ２５０１「石油製品及び潤滑油−中和価試験法」の７．に準拠して測定される過塩素酸法による全塩基価を意味する。
【００５２】
本発明における金属系清浄剤の金属比としては３以下のものと３より高いものを併用することが好ましい。
金属比が３以下のものとして、好ましくは２．６以下であり、さらに好ましくは２以下、特に好ましくは１．５以下とすることが望ましい。
本発明において、金属比が３以下のものとしては、上記した各種の金属系清浄剤を好ましく使用することができるが、摩耗防止性の悪化や酸価増加を抑制しやすいことから、アルカリ土類金属スルホネート及び／又はアルカリ土類金属フェネートを使用することが好ましく、アルカリ土類金属スルホネートを使用することが特に好ましい。
このような構成とすることで、塩基価維持性、高温清浄性、さらには低摩擦性の向上効果をより高めることができる。
【００５３】
なお、ここでいう金属比とは、金属元素の価数×金属元素含有量（ｍｏｌ）／せっけん基（即ち、アルキルサリチル酸基などの基）含有量（ｍｏｌ）で表され、即ち、金属比はアルカリ金属又はアルカリ土類金属系清浄剤中のアルキルサリチル酸基、アルキルスルホン酸基含有量に対するアルカリ金属又はアルカリ土類金属含有量を示す。
【００５４】
金属系清浄剤の金属比として３を超えるものとしては、好ましくは５以上、さらに好ましくは８以上、好ましくは４０以下、より好ましくは２０以下、さらに好ましくは１５以下の金属系清浄剤を含有することが好ましい。
【００５５】
金属比が３を超えるものとしては、アルカリ土類金属スルホネート及び／又はアルカリ土類金属フェネートを使用することができるが、なかでも金属サリシレート系清浄剤が酸化防止性、摩擦低減の面から好ましい。
【００５６】
金属サリシレート系清浄剤は、炭素数８〜３０の炭化水素基を１つ有するサリチル酸に、当量の金属塩や金属塩基等を作用させて得られる中性サリチル酸金属塩、さらには当該中性サリチル酸金属塩に過剰の金属塩又は金属塩基（金属の水酸化物や酸化物）を水の存在下で加熱することにより得られる塩基性塩、前記中性のサリチル酸金属塩の存在下において炭酸ガス又はホウ酸若しくはホウ酸塩と金属の水酸化物等の塩基とを反応させることにより得られる過塩基性塩（超塩基性塩）などが挙げられる。
【００５７】
金属サリシレート系清浄剤として、炭素数８〜１９の炭化水素基（例えば炭素数８〜１９のアルキル基）を有するサリチル酸金属塩（以下、場合により「サリチル酸金属塩Ｃ−ａ」ともいう）又は炭素数２０〜３０の炭化水素基（例えば炭素数２０〜３０のアルキル基）を有するサリチル酸金属塩（以下、場合により「サリチル酸金属塩Ｃ−ｂ」ともいう）の一方を単独で、又は双方を組み合わせて使用することができる。摩擦低減の観点からはサリチル酸金属塩Ｃ−ｂが好ましい。一方、貯蔵安定性、低温流動性を相乗的に改善できる観点から、サリチル酸金属塩Ｃ−ａとサリチル酸金属塩Ｃ−ｂとを併用することももちろん可能である。
【００５８】
金属サリシレート系清浄剤の塩基価は、下限値として、好ましくは１５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上、特に好ましくは２００ｍｇＫＯＨ／ｇ以上に調整されてなる過塩基性サリシレート系清浄剤を主成分として用いることが望ましい。また、上限値は、好ましくは４００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、より好ましくは３００ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、さらに好ましくは２５０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下に調整されてなる過塩基性サリシレート系清浄剤を主成分として用いることがより好ましい。
【００５９】
金属比が３を超える金属系清浄剤の配合割合は、金属系清浄剤に起因する合計金属量として、金属比が３を超える金属系清浄剤：金属比３以下の金属系清浄剤が１０〜９０質量％：９０〜１０質量％が好ましく、より好ましくは４０〜８５質量％：６０〜１５質量％、さらに好ましくは５０〜８０質量％：５０〜２０質量％である。
【００６０】
本発明の潤滑油組成物において金属系清浄剤を含有する場合の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは、０．１質量％以上であり、より好ましくは０．５質量％以上、さらに好ましくは１質量％以上である。また上限値として、好ましくは１５質量％以下であり、より好ましくは１０質量％以下、さらに好ましくは６質量％以下、特に好ましくは４質量％以下である。含有量が０．１質量％に満たない場合には、摩擦低減効果が短期間しか持続しないおそれがあり、また１５質量％を超える場合には、含有量に見合った効果が得られないおそれがある。
【００６１】
また、金属量の下限値としては、好ましくは０．０１質量％以上であり、より好ましくは０．０５質量％以上、さらに好ましくは０．１質量％以上、特に好ましくは０．１５質量％以上である。また、上限値としては、好ましくは１．５質量％以下であり、より好ましくは１.０質量％以下、さらに好ましくは０．５質量％以下、特に好ましくは０．３質量％以下である。金属量が０．０１質量％に満たない場合には、摩擦低減効果が短期間しか持続しないおそれがあり、また１．５質量％を超える場合には、含有量に見合った効果が得られないおそれがある。あるいは硫酸灰分量が多く排気ガス後処理装置に悪影響を与える恐れがある。
【００６２】
無灰分散剤としては、炭素数４０〜４００の直鎖若しくは分枝状のアルキル基又はアルケニル基を分子中に少なくとも１個有する含窒素化合物又はその誘導体、あるいはアルケニルコハク酸イミドの変性品等が挙げられる。これらの中から任意に選ばれる１種類あるいは２種類以上を配合することができる。
【００６３】
無灰分散剤が有するアルキル基又はアルケニル基の炭素数は、好ましくは４０〜４００、より好ましくは６０〜３５０である。アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４０未満の場合は化合物の潤滑油基油に対する溶解性が低下する傾向にあり、一方、アルキル基又はアルケニル基の炭素数が４００を超える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が悪化する傾向にある。このアルキル基又はアルケニル基は、直鎖状でも分枝状でもよいが、好ましいものとしては、具体的には、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン等のオレフィンのオリゴマーやエチレンとプロピレンのコオリゴマーから誘導される分枝状アルキル基や分枝状アルケニル基等が挙げられる。
【００６４】
なお、コハク酸イミドには、ポリアミンの一端に無水コハク酸が付加した、いわゆるモノタイプのコハク酸イミドと、ポリアミンの両端に無水コハク酸が付加した、いわゆるビスタイプのコハク酸イミドとが含まれる。
本発明の潤滑油組成物は、モノタイプ又はビスタイプのコハク酸イミドのいずれか一方を含有してもよく、あるいは双方を含有してもよい。
【００６５】
また、無灰分散剤として、ベンジルアミンを用いることもできる。好ましいベンジルアミンとしては、具体的には、下記の一般式（５）で表される化合物等が例示できる。
【化６】
0005905615.tif 000007
【００６６】
一般式（５）において、Ｒ１２は、炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基、好ましくは炭素数６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｒは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
【００６７】
無灰分散剤としてのポリアミンとしては、具体的には、下記の一般式（６）で表される化合物等が例示できる。
Ｒ１３‐ＮＨ−（ＣＨ2ＣＨ2ＮＨ）ｓ−Ｈ    （６）
一般式（６）において、Ｒ１３は、炭素数４０〜４００のアルキル基又はアルケニル基、好ましくは６０〜３５０のアルキル基又はアルケニル基を示し、ｓは１〜５、好ましくは２〜４の整数を示す。
【００６８】
また、その他の誘導体としては、具体的には、前述の含窒素化合物に炭素数１〜３０のモノカルボン酸（脂肪酸等）やシュウ酸、フタル酸、トリメリット酸、ピロメリット酸等の炭素数２〜３０のポリカルボン酸、ヒドロキシ（ポリ）アルキレンカーボネート等の含酸素化合物を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和したり、アミド化した有機酸等による変性化合物、前述の含窒素化合物に硫黄化合物を作用させた、硫黄変性化合物等が挙げられる。またホウ素化合物で変性したものも挙げられる。
【００６９】
ホウ素化無灰分散剤とは、潤滑油に用いられる任意の無灰分散剤をホウ素化したものである。
ホウ素化は、一般に、前述の含窒素化合物にホウ酸を作用させて、残存するアミノ基及び／又はイミノ基の一部又は全部を中和することにより行われる。
例えば、ホウ酸変性コハク酸イミドの製造方法としては、特公昭４２−８０１３号公報及び同４２−８０１４号公報、特開昭５１−５２３８１号公報、及び特開昭５１−１３０４０８号公報等に開示されている方法等が挙げられる。具体的には例えば、アルコール類やヘキサン、キシレン等の有機溶媒、軽質潤滑油基油等にポリアミンとポリアルケニルコハク酸（無水物）にホウ酸、ホウ酸エステル、又はホウ酸塩等のホウ素化合物を混合し、適当な条件で加熱処理することにより得ることができる。なお、この様にして得られるホウ酸性コハク酸イミドのホウ酸含有量は通常０．１〜４．０質量％とすることができる。
アルケニルコハク酸イミドのホウ酸変性化合物（ホウ素含有コハク酸イミド）は耐熱性、酸化防止性及び摩耗防止性に優れる。
【００７０】
本発明の潤滑油組成物が無灰分散剤を含有する場合、無灰分散剤の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、好ましくは０．０１〜２０質量％であり、より好ましくは０．１〜１０質量％である。無灰分散剤の含有量が０．０１質量％未満の場合は、摩擦低減性向上効果が不十分となるおそれがあり、一方、２０質量％を超える場合は、潤滑油組成物の低温流動性が大幅に悪化するおそれがある。
【００７１】
また、上記ホウ素含有コハク酸イミド等のホウ素含有無灰分散剤を用いる場合、そのホウ素含有量は特に制限はなく、通常０．１〜３質量％であるが、本発明の１つの態様としては、好ましくは０．２質量％以上、より好ましくは０．４質量％以上、また、好ましくは２質量％以下、より好ましくは１．５質量％以下、さらに好ましくは１．０質量％以下、特に好ましくは０．６質量％以下のホウ素含有量のホウ素含有無灰分散剤、好ましくはホウ素含有コハク酸イミド、特に、ホウ素含有ビスコハク酸イミドを使用することが望ましい。上記のようなホウ素含有無灰分散剤を使用する場合、そのホウ素含有量は、組成物全量基準で、０．０１質量％以上、好ましくは０．０２質量％以上、より好ましくは０．０２５質量％以上であり、また、０．１５質量％以下、好ましくは０．１質量％以下、特に好ましくは０．０５質量％以下である。
【００７２】
また、上記ホウ素含有コハク酸イミド等のホウ素含有無灰分散剤を用いる場合、そのホウ素／窒素質量比（Ｂ／Ｎ比）は特に制限はなく、通常０．０５〜５であるが、本発明の１つの態様としては、Ｂ／Ｎ比が好ましくは０．１以上、より好ましくは０．２以上であり、また好ましくは１以下、より好ましくは０．７以下、さらに好ましくは０．５以下のホウ素含有無灰分散剤、好ましくはホウ素含有コハク酸イミド、特に、ホウ素含有ビスコハク酸イミドを使用することが望ましい。上記のようなホウ素含有無灰分散剤を使用する場合、そのホウ素含有量は、組成物全量基準で、０．０１質量％以上、好ましくは０．０２質量％以上、より好ましくは０．０２５質量％以上であり、また、０．１５質量％以下、好ましくは０．１質量％以下、特に好ましくは０．０５質量％以下である。
【００７３】
また、ホウ素含有コハク酸イミド等のホウ素含有無灰分散剤のホウ素／窒素質量比（Ｂ／Ｎ比）に関し、もう１つの態様としては、Ｂ／Ｎ比が０．１以上、好ましくは０．２以上、好ましくは０．５未満、より好ましくは０．４以下のホウ素含有無灰分散剤、好ましくはホウ素含有コハク酸イミド、特にホウ素含有ビスコハク酸イミドを使用することが望ましい。
【００７４】
なお、Ｂ／Ｎ比が１を超える場合、安定性に懸念があるだけでなく、組成物中のホウ素量が多くなりすぎ、硫酸灰分の増加とともに、排ガス後処理装置への影響が懸念されるため、好ましくない。また、Ｂ／Ｎ比が０．１未満の場合、摩擦低減性能向上効果が小さく、別のホウ素化合物を併用することが望ましい。
【００７５】
粘度指数向上剤としては、具体的には、各種メタクリル酸エステルから選ばれる１種又は２種以上のモノマーの重合体又は共重合体若しくはその水添物などのいわゆる非分散型粘度指数向上剤、又はさらに窒素化合物を含む各種メタクリル酸エステルを共重合させたいわゆる分散型粘度指数向上剤、非分散型又は分散型エチレン−α−オレフィン共重合体（α−オレフィンとしてはプロピレン、１−ブテン、１−ペンテン等が例示できる。）若しくはその水素化物、ポリイソブチレン若しくはその水添物、スチレン−ジエン共重合体の水素化物、スチレン−無水マレイン酸エステル共重合体及びポリアルキルスチレン等が挙げられる。
【００７６】
これら粘度指数向上剤の分子量は、せん断安定性を考慮して選定することが必要である。具体的には、粘度指数向上剤の重量平均分子量は、例えば分散型及び非分散型ポリメタクリレートの場合では、通常５，０００〜１，０００，０００、好ましくは１００，０００〜９００，０００のものが、ポリイソブチレン又はその水素化物の場合は通常８００〜５，０００、好ましくは１，０００〜４，０００のものが、エチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物の場合は通常８００〜５００，０００、好ましくは３，０００〜２００，０００のものが用いられる。
【００７７】
またこれらの粘度指数向上剤の中でもエチレン−α−オレフィン共重合体又はその水素化物を用いた場合には、特にせん断安定性に優れた潤滑油組成物を得ることができる。上記粘度指数向上剤の中から任意に選ばれた１種類あるいは２種類以上の化合物を任意の量で含有させることができる。粘度指数向上剤の含有量は、通常潤滑油組成物基準で０．１〜２０質量％である。  
【００７８】
摩耗防止剤（又は極圧剤）としては、潤滑油に用いられる任意の摩耗防止剤・極圧剤が使用できる。例えば、硫黄系、リン系、硫黄−リン系の極圧剤等が使用できる。
【００７９】
酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤やアミン系酸化防止剤等の無灰系酸化防止剤や有機金属系酸化防止剤等、潤滑油に一般的に使用されているものであれば使用可能である。酸化防止剤の添加により、潤滑油組成物の酸化防止性をより高められ、本発明の組成物の、鉛含有金属の腐食又は腐食摩耗防止性能を高めるだけでなく、塩基価維持性をより高めることができる。
酸化防止剤としては無灰系酸化防止剤を使用することが好ましい。
【００８０】
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−イソプロピリデンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ノニルフェノール）、２，２’−イソブチリデンビス（４，６−ジメチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−シクロヘキシルフェノール）、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４（Ｎ，Ｎ’−ジメチルアミノメチルフェノール）、４，４’−チオビス（２−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−チオビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス（３−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルベンジル）スルフィド、ビス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）スルフィド、２，２’−チオ−ジエチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ペンタエリスリチル−テトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、オクチル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル置換脂肪酸エステル類等を好ましい例として挙げることができる。これらは二種以上を混合して使用してもよい。
【００８１】
アミン系酸化防止剤としては、例えば、芳香族系アミン系酸化防止剤であるフェニル−α−ナフチルアミン、アルキルフェニル−α−ナフチルアミン、及びジアルキルジフェニルアミンを挙げることができる。これらは二種以上を混合して使用してもよい。
【００８２】
上記フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤を単独で使用することができるが、組み合わせて配合することが好ましい。この比率はフェノール系酸化防止剤とアミン系酸化防止剤の合計の重量に対し、アミン系酸化防止剤が０．１以上であることが好ましく、０．２以上が好ましく、０．４以上が好ましい。また０．８以下が好ましく、０．６以下がより好ましい。
【００８３】
腐食防止剤としては、例えば、ベンゾトリアゾール系、トリルトリアゾール系、チアジアゾール系、又はイミダゾール系化合物等が挙げられる。
【００８４】
防錆剤としては、例えば、石油スルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、ジノニルナフタレンスルホネート、アルケニルコハク酸エステル、又は多価アルコールエステル等が挙げられる。
【００８５】
抗乳化剤としては、例えば、ポリオキシエチレンアルキルエーテル、ポリオキシエチレンアルキルフェニルエーテル、又はポリオキシエチレンアルキルナフチルエーテル等のポリアルキレングリコール系非イオン系界面活性剤等が挙げられる。
【００８６】
金属不活性化剤としては、例えば、イミダゾリン、ピリミジン誘導体、アルキルチアジアゾール、メルカプトベンゾチアゾール、ベンゾトリアゾール又はその誘導体、１，３，４−チアジアゾールポリスルフィド、１，３，４−チアジアゾリル−２，５−ビスジアルキルジチオカーバメート、２−（アルキルジチオ）ベンゾイミダゾール、又はβ−（ｏ−カルボキシベンジルチオ）プロピオンニトリル等が挙げられる。
【００８７】
消泡剤としては、例えば、２５℃における動粘度が１０００〜１０万ｍｍ２／ｓのシリコーンオイル、アルケニルコハク酸誘導体、ポリヒドロキシ脂肪族アルコールと長鎖脂肪酸のエステル、メチルサリチレートとｏ−ヒドロキシベンジルアルコール等が挙げられる。
【００８８】
これらの添加剤を本発明の潤滑油組成物に含有させる場合の含有量は、潤滑油組成物全量基準で、消泡剤は０．０００１〜０．０１質量％、他の添加剤は０．０１〜１０質量％であることが好ましい。
【実施例】
【００８９】
以下、実施例及び比較例に基づき本発明を更に具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に何ら限定されるものではない。
【００９０】
［実施例１〜４、比較例１〜６］
本発明の潤滑油組成物（実施例１〜４）、比較用の潤滑油組成物（比較例１〜６）をそれぞれ調製し、下記試験により摩擦係数（ＳＲＶ，５ｍｉｎ）およびＴＥＯＳＴ３３Ｃを評価した。その結果を表１に示す。
【００９１】
（１）摩擦係数
摩擦係数の測定はＯＰＴＩＭＯＬ社製ＳＲＶ試験機を使用した。試験片はＡＳＴＭ  Ｄ５７０６，Ｄ５７０７，Ｄ６４２５準拠標準試験片であるシリンダー（サイズΦ１５×２２ｍｍ）とディスク（サイズΦ２４×６．９ｍｍ）を用いた。試験条件は、荷重４００Ｎ、振動数５０Ｈｚ、振幅１．５ｍｍ、試験時間５ｍｉｎである。
（２）ＴＥＯＳＴ３３Ｃ試験
本試験はＡＳＴＭ  Ｄ６３３５に準拠して実施した。
【００９２】
【表１】
0005905615.tif 000008
【００９３】
表１に示す結果から明らかなように、実施例１〜４の本発明の潤滑油組成物は、アルキルジチオリン酸亜鉛と硫黄を含むモリブデン化合物からなる比較例１〜２に比べ、摩擦係数（ＳＲＶ）が低く、摩擦低減効果が高いことがわかる。
さらに（Ａ）一般式（１）で示されるリン化合物、（Ｂ）硫黄を含むモリブデン化合物、および（Ｃ）アルキルジチオリン酸亜鉛を含有する実施例３〜４の潤滑油組成物は、（Ｃ）アルキルジチオリン酸亜鉛を含有しない実施例１〜２の潤滑油組成物に比較してさらに摩擦係数が低い。
比較例５は、実施例１および実施例２よりも摩擦係数が高い。また、比較例６は（Ａ）、（Ｂ）および（Ｃ）成分を含有するが、実施例１および実施例２よりもやや摩擦係数が高く、実施例３〜４よりかなり高い。これは比較例５および比較例６に使用している（Ａ）成分のアルキル基が炭素数８であることによるものである。
【００９４】
また、比較例３および比較例４はモリブデン化合物を実施例に比較して２倍使用しているにもかかわらず、その摩擦係数は実施例３〜４と同等である。これは、炭素数が６以下の（Ａ）成分ならびに（Ｃ）成分を含有するものは、（Ｂ）モリブデン化合物の添加量が半分で済むことを示している。比較例３はモリブデン化合物を多く使用しておりＴＥＯＳＴ３３Ｃ試験のデポジット量が多い。
また、実施例１〜４は、比較例３および比較例４に比較し、ＴＥＯＳＴ３３Ｃ試験のデポジット量がはるかに少なく、摩擦を低減しながら高温での安定性に優れていることがわかる。
【産業上の利用可能性】
【００９５】
本発明の潤滑油組成物は、酸化安定性が求められる潤滑油一般に使用できるが、自動車用の変速機や終減速機用ギヤ油、さらには二輪車用、四輪車用、発電用、コジェネレーション用等のガソリンエンジン、ディーゼルエンジン、ガスエンジン等の内燃機関に特に好適に使用でき、船舶用、船外機用の各種エンジンに対しても有用である。