(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
軸中心に回動するてん真と、
前記てん真の径方向に沿って延びるアーム部を介して前記てん真に取り付けられ、該アーム部の熱膨張率とは異なる熱膨張率を有する環状のてん輪と、
前記てん輪に、前記てん真の周方向に間隔をあけて設けられた複数の重量部と、
前記複数の重量部を同時に前記アーム部に対して前記周方向に相対移動可能とさせる調整機構と、を備え、
前記複数の重量部は、前記周方向における互いの相対位置が固定された状態で、前記てん輪に設けられていることを特徴とする温度補償型てんぷ。
【請求項２】
請求項１に記載の温度補償型てんぷにおいて、
前記アーム部は、前記てん輪よりも熱膨張率が大きいことを特徴とする温度補償型てんぷ。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の温度補償型てんぷにおいて、
前記調整機構は、
前記アーム部及び前記てん輪のうちの一方に設けられた凸部と、
前記アーム部及び前記てん輪のうちの他方に設けられ、前記周方向に沿って延びる凹部と、を備え、
前記凸部が前記凹部に対して移動可能に係合することで、前記アーム部と前記重量部との前記周方向への相対移動を可能とさせていることを特徴とする温度補償型てんぷ。
【請求項４】
請求項１又は２に記載の温度補償型てんぷにおいて、
前記てん輪は、
前記アーム部に取り付けられる第１てん輪と、
前記重量部が設けられると共に、前記第１てん輪に対して相対回転可能に取り付けられる第２てん輪と、を備え、
前記調整機構は、
前記第１てん輪と前記第２てん輪とを相対回転させることで、前記アーム部と前記重量部との前記周方向への相対移動を可能とさせていることを特徴とする温度補償型てんぷ。
【請求項５】
請求項４に記載の温度補償型てんぷにおいて、
前記第１てん輪は、前記第２てん輪よりも径方向の外側に配置され、
前記第１てん輪には、周方向に沿って延びる凹部が形成され、
前記重量部は、前記第１てん輪の径方向の外側から前記凹部を通じて前記第２てん輪に固定されるねじ部材とされていることを特徴とする温度補償型てんぷ。
【請求項６】
請求項４に記載の温度補償型てんぷにおいて、
前記第１てん輪は、前記第２てん輪よりも径方向の内側に配置され、
前記重量部は、前記第２てん輪に固定されると共に、前記第１てん輪を径方向の外側から押圧するねじ部材とされていることを特徴とする温度補償型てんぷ。
【請求項７】
請求項１から６のいずれか１項に記載の温度補償型てんぷにおいて、
前記てん輪に対して、該てん輪が一定の振動周期で回動するための動力を伝えるてんぷばねを備え、
前記てんぷばねは、ばね定数が温度上昇に伴って小さくなる材料で形成されていることを特徴とする温度補償型てんぷ。
【請求項８】
動力源を有する香箱車と、
前記香箱車の回転力を伝達する輪列と、
前記輪列の回転を制御する脱進機構と、
前記脱進機構を調速する請求項１に記載の温度補償型てんぷと、を備えることを特徴とする時計用ムーブメント。
【請求項９】
請求項８に記載の時計用ムーブメントを備えることを特徴とする機械式時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、温度補償型てんぷ、これを具備する時計用ムーブメント及び機械式時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
機械式時計の調速機としては、一般的にてんぷ及びひげぜんまいで構成されている。このうちてんぷは、軸中心に回動するてん真、及び該てん真にアーム部を介して固定されたてん輪を備え、周期的に正逆回動して振動する部材とされている。ひげぜんまいは、てん輪を一定の周期で正逆回動させるための動力を伝える部材とされている。
ところで、てんぷの振動周期は、時計の歩度を決める要因となるため、予め決められた規定値内に設定されていることが重要とされている。仮に、振動周期が規定値からずれてしまうと、上述したように機械式時計の歩度（時計の遅れ、進みの度合い）が変化してしまう。ところが、上記振動周期は各種の原因によって変化し易く、例えば温度変化によっても変化してしまう。
ここで、上記振動周期Ｔは、次式（１）で表される。
【０００３】
【数１】
0005953629.tif 000002
【０００４】
上記式（１）において、Ｉは「てんぷの慣性モーメント」、Ｋは「ひげぜんまいのばね定数」を示す。従って、てんぷの慣性モーメント、又はひげぜんまいのばね定数が変化すると、振動周期も変化してしまう。
具体的には、ひげぜんまいのばね定数が大きくなれば、てんぷの振動周期は短くなり、ひげぜんまいのばね定数が小さくなれば、てんぷの振動周期は長くなる。つまり、ひげぜんまいのばね定数が大きくなれば、てんぷの振動の位相が進み、ひげぜんまいのばね定数が小さくなれば、てんぷの振動の位相が遅れることとなる。
一方、てんぷの慣性モーメントが大きくなれば、てんぷの振動周期が長くなり、位相が遅れる。また、てんぷの慣性モーメントが小さくなれば、てんぷの振動周期が短くなり、位相が進むこととなる。
【０００５】
ここで、てんぷに用いられる金属材料としては、一般的に線膨張係数が正の材料とされており、温度上昇によって膨張する。そのため、てん輪が拡径し、慣性モーメントを増加させてしまう。また、ひげぜんまいに一般的に用いられる鋼材料のヤング率は負の温度係数を有しているため、温度上昇によってばね定数を低下させてしまう。
【０００６】
以上のことにより、周囲環境が温度上昇すると、これに伴って慣性モーメントが増加し且つひげぜんまいのばね定数が低下することとなる。従って、上記式（１）から明らかなように、てんぷの振動周期は、低温で短く、高温で長くなる特性となってしまう。そのため、時計の温度特性としては、低温で進み、高温で遅れるという特性になってしまうものであった。
【０００７】
そこで、てんぷの持つ温度特性を補正し、てんぷの振動周期の温度依存性を改善するため、てんぷの慣性モーメントの温度特性を調整する方法が知られている。その方法の１つとして、てん真とてん輪とを連結するアーム部を、てん輪とは熱膨張係数が異なる材料で形成したてんぷが知られている（非特許文献１参照）。
【０００８】
このてんぷは、Ovalising Balance タイプのバイメタルてんぷであり、図１３に示すように、熱膨張係数が小さい材料（例えばニッケル鋼等）によっててん輪１００が形成され、アーム部１１０がてん輪１００の熱膨張係数よりも大きい材料（例えば黄銅等）で形成されている。そして、てん輪１００には、重り部となる複数のチラねじ１２０がアーム部１１０を挟んで径方向に向かい合う位置を中心に取り付けられている。
【０００９】
従って、温度上昇時、図１４に示すように、熱膨張係数が高いアーム部１１０が自身の変形によっててん輪１００を径方向の外側に変形させるので、てん輪１００がその長軸をアーム部１１０の延在方向に一致させるように楕円状に変形する。なお、図１４では、複数のチラねじ１２０の図示を省略している。
これにより、てん輪１００における短軸方向側に固定されたチラねじ１２０を径方向の内側に移動させることができる。従って、てん輪１００の慣性モーメントを低下させることができ、この慣性モーメントの温度特性に負の傾きを持たせることができる。その結果、てんぷの振動周期の温度依存性を低く抑えることが可能となる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】Hans Jendritzki 著、「Ｗａｔｃｈ  Ａｄｊｕｓｔｍｅｎｔ」、２００６年再版（１９７０年初版）、ｐ１０
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、上記した従来の方法であっても、温度変化に伴う慣性モーメントの変化率を微調整する必要があり、実際にはてん輪１００に取付けられている複数のチラねじ１２０の取付位置を変更する作業が必要とされる。ところが、これらチラねじ１２０は、てん輪１００に対して周方向に等間隔で形成された図示しないねじ孔に取付けられているので、チラねじ１２０の取付位置がねじ孔によって制限されてしまう。
従って、慣性モーメントの変化率を段階的にしか調整することができず、その調整精度には限界があった。更に、チラねじ１２０を各ねじ孔に付け替える作業等が必要になるので、手間及び時間がかかり、作業性が悪かった。
【００１２】
本発明は、このような事情に考慮してなされたもので、その目的は、温度変化に伴う慣性モーメントの変化率を容易且つ無段階で調整することができ、慣性モーメントの温度補正の調整精度を向上して、温度補償性能が高まった温度補償型てんぷ、これを具備する時計用ムーブメント及び機械式時計を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、前記課題を解決するために以下の手段を提供する。
（１）本発明に係る温度補償型てんぷは、軸中心に回動するてん真と、前記てん真の径方向に沿って延びるアーム部を介して前記てん真に取り付けられ、該アーム部の熱膨張率とは異なる熱膨張率を有する環状のてん輪と、前記てん輪に、前記てん真の周方向に間隔をあけて設けられた複数の重量部と、前記複数の重量部を同時に前記アーム部に対して前記周方向に相対移動可能とさせる調整機構と、を備え、前記複数の重量部は、前記周方向における互いの相対位置が固定された状態で、前記てん輪に設けられていることを特徴とする。
【００１４】
本発明に係る温度補償型てんぷによれば、温度変化が生じると、アーム部及びてん輪の熱膨張率の差異によって環状のてん輪が楕円状、より詳細にはアーム部の延在方向に沿って長軸又は短軸が向くように楕円状に変形する。これにより、てん輪に設けられた重量部を径方向の内側又は外側に向けて移動させることができ、その位置を径方向に変化させることができる。よって、てんぷ全体の慣性モーメントを変化させることができ、その慣性モーメントの温度特性の傾きを変化させて、温度補正を行うことができる。
【００１５】
この際、調整機構によって、アーム部に対する重量部の位置を周方向に移動させることができるので、てん輪の変形に伴って径方向に位置が変化する重量部の変化量を調整することが可能である。これにより、温度変化に対する慣性モーメントの変化率を調整でき、温度補正を精密に行うことができる。
【００１６】
特に、従来のチラねじを用いた方法とは異なり、アーム部と重量部とを周方向に自由に相対移動させることができるので、重量部の径方向への変化量を無段階且つ連続的に調整できる。その結果、温度変化に対する慣性モーメントの変化率についても無段階且つ連続的に調整でき、慣性モーメントの調整精度を向上することができる。よって、てんぷの振動周期の温度依存性を抑制でき、温度変化によって歩度が変化し難い、温度補償性能に優れたてんぷとすることができる。
しかも、従来のようにチラねじを付け替える作業が不要であるうえ、慣性モーメントの温度補正作業を連続的に行えるので、手間がかかり難く容易に行い易い。
【００１７】
（２）上記本発明に係る温度補償型てんぷにおいて、前記アーム部は、前記てん輪よりも熱膨張率が大きいことが好ましい。
【００１８】
この場合には、温度上昇時、アーム部がてん輪を径方向の外側に変形させるので、アーム部の延在方向に長軸が向くようにてん輪を楕円形に変形させることができる。よって、重量部を径方向の内側に向けて移動させ易く、慣性モーメントを低下させる方向に調整できる。従って、温度上昇に伴ってばね定数が小さくなる一般的なてんぷばねと組み合わせて使用することができ、てんぷとして汎用性を高め易い。
【００１９】
（３）上記本発明に係る温度補償型てんぷにおいて、前記調整機構は、前記アーム部及び前記てん輪のうちの一方に設けられた凸部と、前記アーム部及び前記てん輪のうちの他方に設けられ、前記周方向に沿って延びる凹部と、を備え、前記凸部が前記凹部に対して移動可能に係合することで、前記アーム部と前記重量部との前記周方向への相対移動を可能とさせていることが好ましい。
【００２０】
この場合には、凸部及び凹部を介して、アーム部及びてん輪が周方向に相対移動可能に連結されるので、アーム部とてん輪とを周方向に相対移動させるだけの簡便な作業で、アーム部と重量部とを周方向に相対移動させることができる。従って、簡便に慣性モーメントの温度補正作業を行うことができると共に、調整精度をより向上させ易い。また、凸部及び凹部で調整機構を構成できるので、構成の簡略化を図り易い。
【００２３】
（４）上記本発明に係る温度補償型てんぷにおいて、前記てん輪は、前記アーム部に取り付けられる第１てん輪と、前記重量部が設けられると共に、前記第１てん輪に対して相対回転可能に取り付けられる第２てん輪と、を備え、前記調整機構は、前記第１てん輪と前記第２てん輪とを相対回転させることで、前記アーム部と前記重量部との前記周方向への相対移動を可能とさせていることが好ましい。
【００２４】
この場合には、第１てん輪と第２てん輪とを相対回転させるだけの簡便な作業で、アーム部と重量部とを周方向に相対移動させることができる。従って、簡便に慣性モーメントの温度補正作業を行うことができると共に、調整精度をより向上させ易い。
特に、第１てん輪とアーム部とを一体的に連結することが可能であるので、第１てん輪とアーム部との連結部分にガタツキ等が生じ難い。従って、第１てん輪及び第２てん輪からなるてん輪と、てん真と、を同軸上に精度良く配置でき、回動バランスをさらに向上させ易い。
【００２５】
（５）上記本発明に係る温度補償型てんぷにおいて、前記第１てん輪は、前記第２てん輪よりも径方向の外側に配置され、前記第１てん輪には、周方向に沿って延びる凹部が形成され、前記重量部は、前記第１てん輪の径方向の外側から前記凹部を通じて前記第２てん輪に固定されるねじ部材とされていることが好ましい。
【００２６】
この場合には、第１てん輪と第２てん輪とを相対回転させることで、第２てん輪に固定されている重量部を周方向に移動させることができ、これにより重量部とアーム部とを周方向に相対移動させることができる。
特に、重量部が、第１てん輪の径方向の外側から凹部を通じて第２てん輪に固定されるねじ部材であるので、その締め付けによって、第１てん輪と第２てん輪との相対回転を容易に規制及び解除することができる。よって、この点においても温度補正を簡便に行える。
【００２７】
（６）上記本発明に係る温度補償型てんぷにおいて、前記第１てん輪は、前記第２てん輪よりも径方向の内側に配置され、前記重量部は、前記第２てん輪に固定されると共に、前記第１てん輪を径方向の外側から押圧するねじ部材とされていることが好ましい。
【００２８】
この場合には、第１てん輪と第２てん輪とを相対回転させることで、第２てん輪に固定されている重量部を周方向に移動させることができ、これにより重量部とアーム部とを周方向に相対移動させることができる。
特に、重量部が、第２てん輪よりも径方向の内側に位置している第１てん輪を、径方向の外側から押圧するねじ部材であるので、その締め付けによる押圧力を変化させることで、第１てん輪と第２てん輪との相対回転を容易に規制及び解除することができる。よって、この点においても温度補正を簡便に行える。
【００２９】
（７）上記本発明に係る温度補償型てんぷにおいて、前記てん輪に対して、該てん輪が一定の振動周期で回動するための動力を伝えるてんぷばねを備え、前記てんぷばねは、ばね定数が温度上昇に伴って小さくなる材料で形成されていることが好ましい。
【００３０】
この場合には、ばね定数が温度上昇に伴って小さくなる一般的な材料からなるてんぷばねを利用することができるので、低コスト化を図り易い。
なお、温度上昇に伴っててんぷの振動周期が大きくなるようにてんぷばねが作用するので、温度上昇に伴う慣性モーメントの低減によりてんぷの振動周期が小さくなる作用と相互に作用し合うことで、温度変化に対するてんぷの振動周期を維持することが可能となる。
【００３１】
（８）本発明に係る時計用ムーブメントは、動力源を有する香箱車と、前記香箱車の回転力を伝達する輪列と、前記輪列の回転を制御する脱進機構と、前記脱進機構を調速する上記本発明に係る温度補償型てんぷと、を備えていることを特徴とする。
【００３２】
本発明に係る時計用ムーブメントによれば、上述したように慣性モーメントの調整精度が向上されて、温度補償性能が高いてんぷを具備しているので、歩度の誤差の少ない高品質な時計用ムーブメントとすることができる。
【００３３】
（９）本発明に係る機械式時計は、上記本発明に係る時計用ムーブメントを備えることを特徴とする。
【００３４】
本発明に係る機械式時計によれば、上記本発明に係る時計用ムーブメントを具備しているので、歩度の誤差の少ない高品質な機械式時計とすることができる。
【発明の効果】
【００３５】
本発明によれば、温度変化に伴う慣性モーメントの変化率を容易に無段階且つ連続的に調整することができ、慣性モーメントの調整精度を向上して、温度補償性能が高まった温度補償型てんぷを得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】本発明に係る第１実施形態を示す図であって、機械式時計のムーブメントの構成図である。
【図２】図１に示すムーブメントを構成するてんぷの上面図である。
【図３】図２に示すＤ−Ｄ断面図である。
【図４】図２に示す状態からひげぜんまいを外した状態を示す上面図である。
【図５】図３に示すてんぷの斜視図である。
【図６】図４に示すてんぷが温度変化によって変形する状態を示す上面図である。
【図７】本発明に係る第２実施形態を示す図であって、てんぷの斜視図である。
【図８】図７に示す係合片の斜視図である。
【図９】本発明に係る第３実施形態を示す図であって、てんぷの斜視図である。
【図１０】本発明に係る第４実施形態を示す図であって、てんぷの斜視図である。
【図１１】図１０に示すてんぷの部分断面図である。
【図１２】図１１に示すＥ−Ｅ断面図である。
【図１３】従来のてんぷ（Ovalising Balance タイプ）の一例を示す上面図である。
【図１４】図１３に示すてんぷが温度上昇によって変形した状態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
＜第１実施形態＞
以下、本発明に係る第１実施形態について図面を参照して説明する。
図１に示すように、本実施形態の機械式時計１は、例えば腕時計であって、ムーブメント（時計用ムーブメント）１０と、このムーブメント１０を収納する図示しないケーシングと、により構成されている。
【００３８】
（ムーブメントの構成）
このムーブメント１０は、基板を構成する地板１１を有している。この地板１１の裏側には図示しない文字板が配されている。なお、ムーブメント１０の表側に組み込まれる輪列を表輪列と称し、ムーブメント１０の裏側に組み込まれる輪列を裏輪列と称する。
上記地板１１には、巻真案内穴１１ａが形成されており、ここに巻真１２が回転自在に組み込まれている。この巻真１２は、おしどり１３、かんぬき１４、かんぬきばね１５及び裏押さえ１６を有する切換装置により、軸方向の位置が決められている。また、巻真１２の案内軸部には、きち車１７が回転自在に設けられている。
【００３９】
このような構成のもと、巻真１２が、回転軸方向に沿ってムーブメント１０の内側に一番近い方の第１の巻真位置（０段目）にある状態で巻真１２を回転させると、図示しないつづみ車の回転を介してきち車１７が回転する。そして、このきち車１７が回転することにより、これと噛合う丸穴車２０が回転する。そして、この丸穴車２０が回転することにより、これと噛合う角穴車２１が回転する。更に、この角穴車２１が回転することにより、香箱車２２に収容された図示しないぜんまい（動力源）を巻き上げる。
【００４０】
ムーブメント１０の表輪列は、上記香箱車２２の他に、二番車２５、三番車２６及び四番車２７により構成されており、香箱車２２の回転力を伝達する機能を果している。また、ムーブメント１０の表側には、表輪列の回転を制御するための脱進機構３０及び調速機構３１が配置されている。
【００４１】
二番車２５は、香箱車２２に噛合う歯車とされている。三番車２６は、二番車２５に噛合う歯車とされている。四番車２７は、三番車２６に噛合う歯車とされている。
脱進機構３０は、上記した表輪列の回転を制御する機構であって、四番車２７と噛み合うがんぎ車３５と、このがんぎ車３５を脱進させて規則正しく回転させるアンクル３６と、を備えている。
調速機構３１は、上記脱進機構３０を調速する機構であって、図１〜図３に示すように、てんぷ（温度補償型てんぷ）４０を具備している。
【００４２】
（てんぷの構成）
てんぷ４０は、軸線Ｏを中心に回動するてん真５０と、アーム部５１を介して該てん真５０に取付けられたてん輪５２と、ひげぜんまい（てんぷばね）４１と、を備え、該ひげぜんまい４１から伝えられた動力によって、軸線Ｏ回りに一定の振動周期で正逆回動させられる部材とされている。
なお、本実施形態では、上記軸線Ｏに直交する方向を径方向、軸線Ｏを周回する方向を周方向という。
【００４３】
てん真５０は、軸線Ｏに沿って上下に延在した回転軸体であり、上端部及び下端部が上記したムーブメント１０を構成する図示しない地板やてんぷ受等の部材によって軸支されている。
てん真５０における上下方向の略中間部分は、径が最も大きい大径部５０ａとされている。また、このてん真５０には、大径部５０ａの下方に位置する部分に筒状の振り座５３が軸線Ｏと同軸に外装されている。この振り座５３は、径方向の外側に向けて突設された環状の鍔部５３ａを有しており、該鍔部５３ａに上記アンクル３６を揺動させるための振り石５４が固定されている。
【００４４】
ひげぜんまい４１は、例えば一平面内で渦巻状に巻かれた平ひげであって、図示しないひげ玉を介してその内端部がてん真５０における大径部５０ａの上方に位置する部分に固定されている。そして、このひげぜんまい４１は、四番車２７からがんぎ車３５に伝えられた動力を蓄え、上述したように該動力をてん輪５２に伝える役割を果している。
なお、本実施形態のひげぜんまい４１は、ヤング率が負の温度係数を有する一般的な鋼材料で形成されており、温度上昇によってばね定数が低下する特性を有している。
【００４５】
上記てん輪５２は、図３〜図５に示すように、てん真５０を径方向の外側から囲む環状に形成されており、該てん真５０に対して同軸に配置された状態でアーム部５１を介して該てん真５０に取付けられている。
【００４６】
アーム部５１は、径方向に沿って延びる帯状の板部材であり、径方向の中央部にはてん真５０の大径部５０ａに対して嵌合された嵌合孔５１ａが形成されている。これにより、アーム部５１はてん真５０に固定され、該てん真５０と共に回動可能とされている。
アーム部５１における径方向の両端部には、てん輪５２の内周面に対向する対向壁部５１ｂが上方に向けてそれぞれ立設されている。これら対向壁部５１ｂは、微小な隙間を開けててん輪５２に対向しており、該てん輪５２の曲率に倣った平面視円弧状に形成されている。各対向壁部５１ｂにはねじ孔５１ｃが形成されており、てん輪５２の径方向の外側から該てん輪５２を挟んでこのねじ孔５１ｃに連結ねじ５６が螺着されている。
【００４７】
また、てん輪５２には、てん真５０を挟んで径方向に向かい合うように、周方向に沿って延びる長穴状の凹部６０が形成されている。そして、上記連結ねじ５６は、この凹部６０内を挿通した状態でねじ孔５１ｃに螺着されている。そのため、本実施形態における連結ねじ５６は、アーム部５１に設けられ、凹部６０に対して周方向に移動可能に係合する凸部として機能する。また、連結ねじ５６の締め付けを緩めることで、アーム部５１とてん輪５２とを周方向に相対移動させることが可能とされている。
【００４８】
ところで、上記したアーム部５１とてん輪５２とは、互いに熱膨張率が異なる材料で形成されている。
本実施形態では、てん輪５２がインバー等の低熱膨張材料で形成され、アーム部５１がてん輪５２の熱膨張率よりも大きい黄銅等の高熱膨張材料で形成されている。但し、上記した材料に限定されるものではなく、種々の材料を適宜選択して用いても構わない。この際、できるだけ熱膨張率に大きな差が生じるように、アーム部５１及びてん輪５２の材料を選択することが好ましい。
【００４９】
また、てん輪５２の外周面側には、重量部として機能する一対の重り用ねじ６１が螺着されている。この際、重り用ねじ６１は、てん真５０を挟んで径方向に向かい合うように固定されている。そして、上記したようにアーム部５１とてん輪５２とを周方向に相対移動させることで、アーム部５１と重り用ねじ６１とを周方向に相対移動させることが可能とされている。
従って、上記した凹部６０及び連結ねじ５６は、アーム部５１と重り用ねじ６１とを周方向に相対移動可能とさせる調整機構６５として機能する。
【００５０】
（慣性モーメントの温度補正方法）
次に、上記したてんぷ４０を利用した、慣性モーメントの温度補正方法について説明する。
本実施形態のてんぷ４０によれば、温度変化が生じると、アーム部５１及びてん輪５２の熱膨張率の差異によって環状のてん輪５２が楕円状、より詳細にはアーム部５１の延在方向に沿って長軸又は短軸が向くように楕円状に変形する。これにより、てん輪５２に固定された一対の重り用ねじ６１を径方向の内側又は外側に向けて移動させることができ、その位置を径方向に変化させることができる。よって、てんぷ４０全体の慣性モーメントを変化させることができ、その慣性モーメントの温度特性の傾きを変化させて、温度補正を行うことができる。
【００５１】
この際、調整機構６５を構成する連結ねじ５６を緩め、アーム部５１とてん輪５２とを周方向に相対移動させることで、アーム部５１に対する重り用ねじ６１の位置を周方向に移動させることができるので、てん輪５２の変形に伴って径方向に位置が変化する重り用ねじ６１の変化量を調整することが可能である。これにより、温度変化に対する慣性モーメントの変化率を調整でき、温度補正を精密に行うことができる。
【００５２】
上述した点をさらに詳細に説明する。
はじめに、重り用ねじ６１の初期位置としては、例えば図６に示すように、アーム部５１の延在方向に長軸が向いた状態でてん輪５２が楕円形に変形した場合（仮想線Ａに示す）と、アーム部５１の延在方向に短軸が向いた状態でてん輪５２が楕円形に変形した場合（仮想線Ｂに示す）と、を想定し、両変形時におけるてん輪５２が交差する部分を初期位置とする。
【００５３】
なお、図６では、てん輪５２の変形を強調して図示している。そのため、図示の例では、アーム部５１の延在方向に沿った直線と、初期位置に配置された重り用ねじ６１と軸線Ｏとを結んだ直線と、のなす角度θが略４５度程度とされている。但し、この角度に限定されるものではない。また、図６以外の各図においても、重り用ねじ６１が初期位置に位置している状態を一例として図示している。
【００５４】
そして、この状態のもと、例えば周囲環境温度が温度上昇した場合には、てん輪５２よりもアーム部５１の熱膨張率の方が大きいので、アーム部５１がてん輪５２を径方向の外側に向けて変形させる。これにより、アーム部５１の延在方向に長軸が向いた状態でてん輪５２を楕円形に変形（仮想線Ａに示す）させることができる。
ここで、本実施形態のひげぜんまい４１は、温度上昇に伴ってばね定数が低下し、てんぷ４０の振動周期を大きくさせる傾向にあるので、これをキャンセルするために慣性モーメントを低下させる調整が必要とされる。そこで、連結ねじ５６を緩めた後、アーム部５１とてん輪５２とを周方向に相対移動させることで、重り用ねじ６１の位置を初期位置から図６に示す矢印Ｃ方向に（即ち、上記角度θが大きくなるように）移動させる。
【００５５】
これにより、てん輪５２の変形に伴って重り用ねじ６１を径方向の内側に向けて移動させることが可能となり、慣性モーメントを低下させることができる。この際、重り用ねじ６１を初期位置から周方向にどの程度移動させたかで、てん輪５２の変形に伴って径方向に位置が変化する重り用ねじ６１の変化量を調整できるので、温度変化に対する慣性モーメントの変化率を調整でき、温度補正を精密に行うことができる。
【００５６】
特に、従来のチラねじを用いた方法とは異なり、アーム部５１と重り用ねじ６１とを周方向に制限を受けることなく自由に相対移動させることができるので、重り用ねじ６１の径方向への変化量を無段階且つ連続的に調整できる。即ち、チラねじを固定するためのねじ孔が不要であるので、ねじ孔の間隔を慣性モーメントの調整精度の限界とすることがなくなり、温度補正の微調整を連続的に行うことができる。
その結果、温度変化に対する慣性モーメントの変化率についても無段階且つ連続的に調整でき、慣性モーメントの調整精度を向上することができる。よって、てんぷ４０の振動周期の温度依存性を抑制でき、温度変化によって歩度が変化し難い、温度補償性能に優れたてんぷ４０とすることができる。
【００５７】
しかも、従来のようにチラねじを一旦取り外し、別の取付け位置に取り付け直すといった付け替え作業が不要であるうえ、慣性モーメントの温度補正作業を連続的に行えるので、手間がかかり難く容易に行い易い。
また、重り用ねじ６１を取り付け直す必要がないので、捩じ込み量の変化等に起因する取付け誤差による慣性モーメントのバラツキを抑制することができる。よって、慣性モーメントの変化率の調整管理を容易にし、調整作業に要する工数を低減することができる。同時に、重り用ねじ６１を取り付け直す場合には、てんぷ４０全体のバランスを調整し直す作業が必要であるが、この作業も不要になるので、簡便で連続的な温度補正を行える。
しかも、一対の重り用ねじ６１は、軸線Ｏを挟んで径方向に向かい合うようにてん輪５２に固定されているので、この点においてもてんぷ４０の回動バランスが崩れ難い。また、一対の重り用ねじ６１を同時に同方向且つ同量だけ周方向に移動できるので、温度補正作業を非常に簡便に行える。
【００５８】
加えて、特殊な特性ではなく、ばね定数が温度上昇に伴って小さくなる一般的な材料からなるひげぜんまい４１を利用することができるので、てんぷ４０としての汎用性を高めることができると共に低コスト化を図り易い。
更に、アーム部５１とてん輪５２とを周方向に相対移動させるだけの簡便な作業で、アーム部５１と重り用ねじ６１とを周方向に相対移動できるので、この点においても容易に温度補正作業を行うことができると共に、調整精度をより向上させ易い。また、凹部６０及び連結ねじ５６で調整機構６５を構成できるので、構成の簡略化を図り易い。
【００５９】
また、本実施形態のムーブメント１０によれば、慣性モーメントの調整精度が向上されて、温度補償性能が高い上記したてんぷ４０を具備しているので、歩度の誤差の少ない高品質なムーブメント１０とすることができる。
更に、このムーブメント１０を具備する本実施形態の機械式時計１によれば、同様に歩度の誤差の少ない高品質な時計となる。
【００６０】
なお、上記第１実施形態では、てん輪５２に形成された凹部６０内に移動可能に係合する凸部を連結ねじ５６としたが、この場合に限定されず、例えばアーム部５１の対向壁部５１ｂから径方向の外側に向けて突設され、凹部６０内に移動可能に係合される突起部を凸部としても構わない。この場合には、例えば凹部６０と突起部との接触抵抗等によって、アーム部５１とてん輪５２とが不意に回転することがないように構成することが好ましい。
また、凹部６０をてん輪５２ではなくアーム部５１の対向壁部５１ｂに形成し、凸部を対向壁部５１ｂではなくてん輪５２に形成しても構わない。この場合であっても、同様の作用効果を奏効することができる。
【００６１】
＜第２実施形態＞
次に、本発明に係る第２実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第２実施形態においては、第１実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
第１実施形態では、アーム部５１とてん輪５２とが周方向に相対移動可能とされていたが、第２実施形態ではアーム部５１とてん輪５２とが一体的に連結されている。
【００６２】
（てんぷの構成）
図７に示すように、本実施形態のてんぷ（温度補償型てんぷ）７０は、アーム部５１の対向壁部５１ｂとてん輪５２とが連結ねじ７１によって一体的に連結されている。また、てん輪５２には、アーム部５１との連結部分から周方向に離間した位置において、周方向に延びる凹部７２が軸線Ｏを挟んで径方向に向かい合うように形成されている。
そして、てん輪５２の内周面側には、各凹部７２に対して移動可能に係合する係合片（凸部）７３がそれぞれ配置されている。この係合片７３は、図７及び図８に示すように、てん輪５２の曲率に倣った平面視円弧状に形成された板片であり、周方向の中央部にはねじ孔７３ａが形成されている。また、この係合片７３には、凹部７２内に係合する係合突起７３ｂが突設され、例えばねじ孔７３ａを間に挟むように周方向に間隔を開けて配置されている。
【００６３】
そして、重り用ねじ６１がてん輪５２の径方向の外側から、該てん輪５２を挟むように凹部７２を通じて係合片７３のねじ孔７３ａに螺着されている。この際、係合片７３には、上記係合突起７３ｂが一対設けられているので、係合片７３が共回りして回転することが規制されている。なお、本実施形態の場合では、上記した凹部７２及び係合片７３が調整機構７４として機能する。  
【００６４】
（慣性モーメントの温度補正方法）
このように構成された本実施形態のてんぷ７０によれば、重り用ねじ６１を緩めることで、係合片７３を凹部７２に沿って周方向に移動させることができ、これによりアーム部５１と重り用ねじ６１とを周方向に相対移動させることができる。従って、第１実施形態と同様に、簡便に慣性モーメントの温度補正作業を行うことができると共に、無段階且つ連続的に行えるので調整精度を向上させることができる。また、凹部７２及び係合片７３で調整機構７４を構成できるので、やはり構成の簡略化を図ることができる。
なお、重り用ねじ６１を周方向に移動させる場合には、軸線Ｏを挟んで径方向に常時向かい合うように、同方向に同量だけ移動させれば良い。
【００６５】
特に、本実施形態の場合には、てん輪５２とアーム部５１との連結部分に隙間等のガタツキがなく、両者を一体的に連結することができるので、てん真５０とてん輪５２とを同軸上により精度良く配置でき、てんぷ７０の回動バランスを向上させ易い。
【００６６】
＜第３実施形態＞
次に、本発明に係る第３実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第３実施形態においては、第１実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
第１実施形態では、てん輪５２が一部品とされていたが、第３実施形態ではてん輪５２が二部品によって形成されている。
【００６７】
（てんぷの構成）
図９に示すように、本実施形態のてんぷ（温度補償型てんぷ）８０は、てん輪５２が、アーム部５１に取付けられる第１てん輪８１と、重り用ねじ６１が設けられると共に第１てん輪８１に対して相対回転可能に取付けられる第２てん輪８２と、で二重のリング状に構成されている。
【００６８】
第１てん輪８１は、第２てん輪８２よりも径方向の外側に配置されている。アーム部５１は、第１てん輪８１よりも径方向の外側に突出するように延びており、対向壁部５１ｂが第１てん輪８１の外周面側に対向配置されている。そして、対向壁部５１ｂと第１てん輪８１とは、対向壁部５１ｂの径方向の外側から取付けられた連結ねじ８３によって一体的に連結されている。
【００６９】
また、第１てん輪８１には、アーム部５１との連結部分から周方向に離間した位置において、周方向に延びる凹部８４が軸線Ｏを挟んで径方向に向かい合うように形成されている。
そして、重り用ねじ６１は、第１てん輪８１の径方向の外側から、該第１てん輪８１を挟むように凹部８４を通じて第２てん輪８２に螺着されている。この際、重り用ねじ６１は、軸線Ｏを挟んで径方向に向かい合うように第２てん輪８２に固定されている。
なお、本実施形態の場合には、第１てん輪８１及び第２てん輪８２が調整機構８５としても機能する。
【００７０】
（慣性モーメントの温度補正方法）
このように構成された本実施形態のてんぷ８０によれば、重り用ねじ６１を緩めた後、第１てん輪８１と第２てん輪８２とを相対回転させるだけの簡便な作業で、第２てん輪８２に固定されている重り用ねじ６１を周方向に移動させることができ、これにより重り用ねじ６１とアーム部５１とを周方向に相対移動させることができる。従って、簡便に慣性モーメントの温度補正作業を行うことができると共に、無段階且つ連続的に行えるので調整精度を向上させることができる。
【００７１】
また、重り用ねじ６１の締め付けによって、第１てん輪８１と第２てん輪８２との相対回転を容易に規制及び解除できるので、この点においても簡便に温度補正作業を行える。また、本実施形態の場合であっても、上記した第２実施形態のように、第１てん輪８１とアーム部５１との連結部分に隙間等のガタツキがなく、両者を一体的に連結することができるので、てん真５０とてん輪５２とを同軸上により精度良く配置でき、てんぷ８０の回動バランスを向上させ易い。
更に、重り用ねじ６１は、軸線Ｏを挟んで径方向に向かい合うように第２てん輪８２に固定されているので、この点においてもてんぷ８０の回動バランスが崩れ難い。しかも、一対の重り用ねじ６１を同時に同方向且つ同量だけ周方向に移動できるので、温度補正を非常に簡便に行える。
【００７２】
＜第４実施形態＞
次に、本発明に係る第４実施形態について図面を参照して説明する。なお、この第４実施形態においては、第３実施形態における構成要素と同一の部分については、同一の符号を付しその説明を省略する。
第３実施形態では、第１てん輪８１が第２てん輪８２よりも径方向の外側に配置されていたが、第４実施形態では、第２てん輪８２が第１てん輪８１よりも径方向の外側に配置されている。
【００７３】
（てんぷの構成）
図１０及び図１１に示すように、本実施形態のてんぷ（温度補償型てんぷ）９０は、第１てん輪８１が第２てん輪８２よりも径方向の内側に配置されており、アーム部５１の下側から取付けられた連結ねじ９１によって該アーム部５１における径方向の両端部に一体的に連結されている。なお、アーム部５１は、第１てん輪８１よりも径方向の外側に向けて突出しており、第２てん輪８２を下方から支持している。
【００７４】
また、第１てん輪８１には、径方向の外側に向かって突出し、且つ下方に突出した第１爪部８１ａが全周に亘って環状に形成されている。これに対して、第２てん輪８２には、径方向の内側に向かって突出し、且つ上方に突出した第２爪部８２ａが全周に亘って環状に形成されている。そして、第１てん輪８１と第２てん輪８２とは、第１爪部８１ａ及び第２爪部８２ａを互いに係合させた状態で相対回転可能とされている。
また、重り用ねじ６１は、図１０〜図１２に示すように、軸線Ｏを挟んで径方向に向かい合うように第２てん輪８２に固定されていると共に、第２てん輪８２を第１てん輪８１との間で挟持している。
【００７５】
（慣性モーメントの温度補正方法）
このように構成された本実施形態のてんぷ９０によれば、重り用ねじ６１を緩めた後、第１てん輪８１と第２てん輪８２とを相対回転させるだけの簡便な作業で、第２てん輪８２に固定されている重り用ねじ６１を周方向に移動させることができ、これにより重り用ねじ６１とアーム部５１とを周方向に相対移動させることができる。
従って、第３実施形態と同様に、簡便に慣性モーメントの温度補正作業を行うことができると共に、無段階且つ連続的に行えるので調整精度を向上させることができる。
特に、第１てん輪８１と第２てん輪８２とが、第１爪部８１ａ及び第２爪部８２ａを介して互いに全周に亘って係合し合っているので、第１てん輪８１と第２てん輪８２とを同調させながら変形させ易い。
【００７６】
また、本実施形態の場合であっても、重り用ねじ６１の締め付けによって、第１てん輪８１と第２てん輪８２との相対回転を容易に規制及び解除できるので、この点においても簡便に温度補正作業を行える。
また、本実施形態の場合であっても、第１てん輪８１とアーム部５１とを一体的に連結することができるので、てん真５０とてん輪５２とを同軸上により精度良く配置でき、てんぷ９０の回動バランスを向上させ易い。更に、重り用ねじ６１は、軸線Ｏを挟んで径方向に向かい合うように第２てん輪８２に固定されているので、この点においてもてんぷ９０の回動バランスが崩れ難い。
しかも、一対の重り用ねじ６１を同時に同方向且つ同量だけ周方向に移動できるので、温度補正を非常に簡便に行える。なお、本実施形態の場合には、重り用ねじ６１を軸線Ｏ回りに３６０度自由に回転させることが可能である。
【００７７】
なお、本発明の技術範囲は上記実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
【００７８】
例えば、上記各実施形態では、てん輪５２よりもアーム部５１の熱膨張率の方が大きい場合を例にしたが、その逆でも構わない。この場合には、例えば温度上昇に伴ってばね定数が高くなる材料で形成されたひげぜんまい４１を組み合わせて使用すれば良い。
【符号の説明】
【００７９】
Ｏ…軸線
１…機械式時計
１０…ムーブメント（時計用ムーブメント）
２２…香箱車
３０…脱進機構
４０、７０、８０、９０…てんぷ（温度補償型てんぷ）
４１…ひげぜんまい（てんぷばね）
５０…てん真
５１…アーム部
５２…てん輪
５６…連結ねじ（凸部）
６０、７２…凹部
６１…重り用ねじ（重量部）
６５、７４、８５…調整機構
７３…係合片（凸部）
８１…第１てん輪
８２…第２てん輪
【図１】
0005953629.tif 000003
【図２】
0005953629.tif 000004
【図３】
0005953629.tif 000005
【図４】
0005953629.tif 000006
【図５】
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【図６】
0005953629.tif 000008
【図７】
0005953629.tif 000009
【図８】
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【図９】
0005953629.tif 000011
【図１０】
0005953629.tif 000012
【図１１】
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【図１２】
0005953629.tif 000014
【図１３】
0005953629.tif 000015
【図１４】
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