(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて端末が基地局から強化物理下りリンク制御チャネル（ＥＰＤＣＣＨ）を受信する方法であって、
前記ＥＰＤＣＣＨのためのリソースブロックそれぞれに対して、第１個数の強化リソース要素グループ（ＥＲＥＧ）を規定するステップと、
前記リソースブロックにおいて、一つ以上の強化制御チャネル要素（ＥＣＣＥ）で構成されたＥＰＤＣＣＨ候補を監視して、前記ＥＰＤＣＣＨを受信するステップと、を含み、
前記一つ以上のＥＣＣＥはそれぞれ、第２個数のＥＲＥＧで構成され、
前記一つ以上のＥＣＣＥのそれぞれに含まれる前記第２個数のＥＲＥＧの間隔は、リソースブロック当たりのＥＣＣＥの個数に基づいて決定される、方法。
【請求項２】
前記第２個数のＥＲＥＧは同一リソースブロックに含まれる、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
インデックス＃ｎを有する前記ＥＣＣＥに含まれる前記第２個数のＥＲＥＧのインデクスは、次の式Ａによって決定される、請求項２に記載の方法。
【数１】
0005981637.tif 000073
【請求項４】
前記第２個数のＥＲＥＧは別個のリソースブロックに含まれる、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
インデックス＃ｎを有する前記ＥＣＣＥに含まれる前記第２個数のＥＲＥＧのインデクスは、次の式Ｂによって決定される、請求項４に記載の方法。
【数２】
0005981637.tif 000074
【請求項６】
前記第１個数は固定した値であり、
前記第２個数は前記ＥＰＤＣＣＨを受信するサブフレームのタイプによって変化する値である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記第１個数のＥＲＥＧを規定するステップは、
前記リソースブロックそれぞれに対して、前記ＥＲＥＧのインデクスを割り当てるステップを含み、
前記リソースブロックそれぞれに含まれたＥＲＥＧのインデクスは、０から１５までの値を有する、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
無線通信システムにおいて基地局が端末に強化物理下りリンク制御チャネル（ＥＰＤＣＣＨ）を送信する方法であって、
前記ＥＰＤＣＣＨのためのリソースブロックそれぞれに対して、第１個数の強化リソース要素グループ（ＥＲＥＧ）を規定するステップと、
第２個数のＥＲＥＧで構成された一つ以上の強化制御チャネル要素（ＥＣＣＥ）を用いて、前記ＥＰＤＣＣＨを送信するステップと、を含み、
前記一つ以上のＥＣＣＥのそれぞれに含まれる前記第２個数のＥＲＥＧの間隔は、リソースブロック当たりのＥＣＣＥの個数に基づいて決定される、方法。
【請求項９】
前記第２個数のＥＲＥＧは、同一リソースブロックに含まれる、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
インデックス＃ｎを有する前記ＥＣＣＥに含まれる前記第２個数のＥＲＥＧのインデクスは、次の式Ａによって決定される、請求項９に記載の方法。
【数３】
0005981637.tif 000075
【請求項１１】
前記第２個数のＥＲＥＧは、別個のリソースブロックに含まれる、請求項８に記載の方法。
【請求項１２】
インデックス＃ｎを有する前記ＥＣＣＥに含まれる前記第２個数のＥＲＥＧのインデクスは、次の式Ｂによって決定される、請求項１１に記載の方法。
【数４】
0005981637.tif 000076
【請求項１３】
前記第１個数は固定した値であり、
前記第２個数は前記ＥＰＤＣＣＨを送信するサブフレームのタイプによって変化する値である、請求項８に記載の方法。
【請求項１４】
前記第１個数のＥＲＥＧを規定するステップは、
前記リソースブロックそれぞれに対して、前記ＥＲＥＧのインデクスを割り当てるステップを含み、
前記リソースブロックそれぞれに含まれたＥＲＥＧのインデクスは、０から１５までの値を有する、請求項８に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無線通信システムに関し、特に、無線通信システムにおいて下りリンク制御チャネルの探索空間のためにリソースブロックを構成する方法及びそのための装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
本発明を適用できる無線通信システムの一例として、第３世代パートナシッププロジェクト（３ＧＰＰ）長期進化通信システム（以下、「ＬＴＥ」という）について概略的に説明する。
【０００３】
図１は、無線通信システムの一例として進化はん用移動体通信システム（Ｅ−ＵＭＴＳ）ネットワーク構造を概略的に示す図である。Ｅ−ＵＭＴＳは、既存のＵＭＴＳから進展したシステムであり、現在３ＧＰＰで基礎的な標準化作業が進行中である。一般に、Ｅ−ＵＭＴＳをＬＴＥシステムと呼ぶこともできる。ＵＭＴＳ及びＥ−ＵＭＴＳの技術規格の詳細な内容はそれぞれ、“３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ；Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｇｒｏｕｐ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ”のＲｅｌｅａｓｅ ７及びＲｅｌｅａｓｅ ８を参照されたい。
【０００４】
図１を参照すると、Ｅ−ＵＭＴＳは、端末（ユーザ装置、ＵＥ）、基地局（進化ノードＢ、ｅＮＢ）、及びネットワーク（Ｅ−ＵＴＲＡＮ）の終端に位置して外部ネットワークに接続する接続ゲートウェイ（ＡＧ）を含んでいる。基地局は、ブロードキャストサービス、マルチキャストサービス及び／又はユニキャストサービスのために多重データストリームを同時に送信することができる。
【０００５】
一つの基地局には一つ以上のセルが存在する。セルは、１．４４、３、５、１０、１５、２０ＭＨｚなどの帯域幅のいずれか一つに設定され、複数の端末に下り又は上り送信サービスを提供する。別個のセルは、別個の帯域幅を提供するように設定してもよい。基地局は、複数の端末に関するデータ送受信を制御する。下りリンク（ＤＬ）データについて、基地局は下りリンクスケジュール情報を送信し、該当の端末にデータが送信される時間／周波数領域、符号化、データサイズ、ハイブリッド自動再送要求（ＨＡＲＱ）関連情報などを通知する。また、上りリンク（ＵＬ）データについて、基地局は上りリンクスケジュール情報を該当の端末に送信し、該当の端末が使用可能な時間／周波数領域、符号化、データサイズ、ＨＡＲＱ関連情報などを知らせる。基地局間には、ユーザ情報（トラヒック）又は制御情報の送信のためのインタフェースを用いることができる。コアネットワーク（ＣＮ）は、ＡＧ、及び端末のユーザ登録などのためのネットワークノードなどで構成可能である。ＡＧは、複数のセルで構成される位置登録エリア（Ｔｒａｃｋｉｎｇ  Ａｒｅａ、ＴＡ）単位に端末の移動性を管理する。
【０００６】
無線通信技術は、ＷＣＤＭＡ（登録商標）に基づいてＬＴＥにまで開発されてきたが、ユーザ及び事業者の要求及び期待は増す一方である。その上、他の無線接続技術の開発が続いており、将来、競争力を持つためには新しい技術進化が必要である。ビット当たりのコストの削減、サービス可用性の増大、柔軟な周波数帯域の使用、単純構造及び開放型インタフェース、端末の適度な電力消費などが必要である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述したような議論に基づき、以下では無線通信システムにおいて下りリンク制御チャネルの探索空間のためにリソースブロックを構成する方法及びそのための装置を提案する。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明の一実施例である、無線通信システムにおいて端末が基地局から強化物理下りリンク制御チャネル（ＥＰＤＣＣＨ）を受信する方法は、ＥＰＤＣＣＨのためのリソースブロックそれぞれに対して、第１個数の強化リソース要素グループ（ＥＲＥＧ）を規定するステップと、リソースブロックにおいて、一つ以上の強化制御チャネル要素（ＥＣＣＥ）で構成されたＥＰＤＣＣＨ候補を監視して、ＥＰＤＣＣＨを受信するステップと、を含み、一つ以上のＥＣＣＥはそれぞれ、第２個数のＥＲＥＧで構成され、第２個数のＥＲＥＧのインデクスは、リソースブロック当たりのＥＣＣＥの個数の間隔に決定されることを特徴とする。
【０００９】
一方、本発明の他の実施例である、無線通信システムにおいて基地局が端末にＥＰＤＣＣＨを送信する方法は、ＥＰＤＣＣＨのためのリソースブロックそれぞれに対して、第１個数のＥＲＥＧを規定するステップと、第２個数のＥＲＥＧで構成された一つ以上のＥＣＣＥを用いて、ＥＰＤＣＣＨを送信するステップと、を含み、第２個数のＥＲＥＧのインデクスは、リソースブロック当たりのＥＣＣＥの個数の間隔に決定されることを特徴とする。
【００１０】
上述の各実施例において、第２個数のＥＲＥＧは、同一リソースブロックに含まれてもよい。この場合、ＥＣＣＥ＃ｎを構成する第２個数のＥＲＥＧのインデクスは、次の式Ａによって決定されることを特徴とする。
【数１】
0005981637.tif 000002
【００１１】
又は、第２個数のＥＲＥＧは、別個のリソースブロックに含まれてもよい。この場合、ＥＣＣＥ＃ｎを構成する第２個数のＥＲＥＧのインデクスは、次の式Ｂによって決定されることを特徴とする。
【数２】
0005981637.tif 000003
【００１２】
好ましくは、第１個数は、固定した値であり、第２個数は、ＥＰＤＣＣＨを受信するサブフレームのタイプによって変化する値であることを特徴とする。
【００１３】
より好ましくは、第１個数のＥＲＥＧを規定するステップは、リソースブロックそれぞれに対して、ＥＲＥＧのインデクスを割り当てるステップを含み、リソースブロックそれぞれに含まれたＥＲＥＧのインデクスは０から１５までの値を有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明の実施例によれば、無線通信システムにおいて下りリンク制御チャネルの探索空間のためにリソースブロックを効率的に構成することが可能になる。
【００１５】
本発明で得られる効果は、以上に言及した効果に制限されず、言及していない別の効果は、以降の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】無線通信システムの一例としてＥ−ＵＭＴＳネットワーク構造を概略的に示す図である。
【図２】３ＧＰＰ無線接続網規格に基づく端末とＥ−ＵＴＲＡＮとの間の無線インタフェースプロトコルの制御面及びユーザ面構造を示す図である。
【図３】３ＧＰＰシステムにおいて用いられる物理チャネル及びそれらを用いた一般の信号送信方法を説明するための図である。
【図４】ＬＴＥシステムにおいて用いられる下りリンク無線フレームの構造を例示する図である。
【図５】ＬＴＥシステムにおいて、下りリンク制御チャネルを構成するために使用されるリソース単位を示す図である。
【図６】ＬＴＥシステムにおいて用いられる上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図７】搬送波集約を説明する概念図である。
【図８】次世代通信システムにおける多元ノードシステムを例示する図である。
【図９】ＥＰＤＣＣＨと、ＥＰＤＣＣＨによってスケジュールされるＰＤＳＣＨとを例示する図である。
【図１０】局所型ＥＣＣＥ及び分散型ＥＣＣＥの概念を説明するための図である。
【図１１】複数のＲＥ集合グループからＥＣＣＥ構成のためのＲＥ集合を選択する例を示す図である。
【図１２】本発明の第１実施例によってＬ−ＥＣＣＥとして指定された場合にＥＣＣＥを規定する例を示す図である。
【図１３】本発明の第１実施例によってＤ−ＥＣＣＥとして指定された場合にＥＣＣＥを規定する例を示す図である。
【図１４】本発明の第２実施例によってＬ−ＥＣＣＥを構成した例を示す図である。
【図１５】本発明の第２実施例によってＤ−ＥＣＣＥを構成した例を示す図である。
【図１６】本発明の第３実施例によってＰＲＢ対インデクスにビット逆転技法を適用した例を示す図である。
【図１７】本発明の第３実施例によってＬ−ＥＣＣＥ及びＤ−ＥＣＣＥを構成する例を示す図である。
【図１８】本発明の第３実施例によってＬ−ＥＣＣＥを構成した他の例を示す図である。
【図１９】本発明の第３実施例によってＤ−ＥＣＣＥを構成した他の例を示す図である。
【図２０】本発明の第４実施例によってＬ−ＥＣＣＥを構成した例を示す図である。
【図２１】本発明の第４実施例によってＤ−ＥＣＣＥを構成した例を示す図である。
【図２２】本発明の第４実施例によってＤ−ＥＣＣＥを構成した他の例を示す図である。
【図２３】本発明の第５実施例によってＥＣＣＥを再インデクスする例を示す図である。
【図２４】本発明の第５実施例によってＥＣＣＥを再インデクスする他の例を示す図である。
【図２５】本発明の第６実施例によってＬ−ＥＣＣＥ及びＤ−ＥＣＣＥを構成する例を示す図である。
【図２６】本発明の第６実施例によってＬ−ＥＣＣＥ及びＤ−ＥＣＣＥを多重化する方式を決定した後、探索空間上でＥＰＤＣＣＨ候補に対する開始位置を決定する一例を示す図である。
【図２７】第６実施例によって探索空間上でＥＰＤＣＣＨ候補に対する開始位置を決定する他の例を示す図である。
【図２８】第６実施例によって探索空間上でＥＰＤＣＣＨ候補に対する開始位置を決定する更に他の例を示す図である。
【図２９】本発明の第７実施例による、ＥＣＣＥとＥＲＥＧとの間の対応付けを例示する図である。
【図３０】本発明の第７実施例による、局所型ＥＰＤＣＣＨ及び分散型ＥＰＤＣＣＨの多重化例を示す図である。
【図３１】本発明の第７実施例による、集約レベル１の局所型ＥＰＤＣＣＨ候補の配置を例示する図である。
【図３２】本発明の第８実施例によるＥＣＣＥ構成方法を例示する図である。
【図３３】本発明の実施例による通信装置のブロック構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に添付の図面を参照して説明された本発明の実施例から、本発明の構成、作用及び他の特徴が容易に理解されるであろう。以下に説明される実施例は、本発明の技術的特徴が３ＧＰＰシステムに適用された例である。
【００１８】
本明細書ではＬＴＥシステム及びＬＴＥ-Ａシステムを用いて本発明の実施例を説明するが、これは例示に過ぎず、本発明の実施例は、上述した規定に該当するいかなる通信システムにも適用可能である。また、本明細書は、ＦＤＤ方式を基準にして本発明の実施例について説明するが、これは例示に過ぎず、本発明の実施例は、Ｈ-ＦＤＤ方式又はＴＤＤ方式にも容易に変形して適用してもよい。
【００１９】
図２は、３ＧＰＰ無線接続網規格に基づく端末とＥ-ＵＴＲＡＮとの間の無線インタフェースプロトコルの制御面及びユーザ面の構造を示す図である。制御面とは、端末（ＵＥ）とネットワークとが呼を管理するために用いる制御メッセージが送信される通路のことを意味する。ユーザ面とは、アプリケーション層で生成されたデータ、例えば、音声データ又はインターネットパケットデータなどが送信される通路のことを意味する。
【００２０】
第１層である物理層は、物理チャネルを用いて上位層に情報転送サービス（Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）を提供する。物理層は、上位の媒体接続制御（Ｍｅｄｉｕｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ、ＭＡＣ）層とは伝送チャネル（Ｔｒａｎｓｐｏｒｔ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を介して接続されている。伝送チャネルを介して媒体接続制御層と物理層との間にデータが移動する。送信側の物理層と受信側の物理層との間には物理チャネルを介してデータが移動する。物理チャネルは、時間及び周波数を無線リソースとして活用する。具体的には、物理チャネルは、下りリンクにおいては直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）方式で変調され、上りリンクにおいては単一搬送波周波数分割多元接続（ＳＣ-ＦＤＭＡ）方式で変調される。
【００２１】
第２層のＭＡＣ層は、論理チャネルを介して、上位層である無線リンク制御（ＲＬＣ）層にサービスを提供する。第２層のＲＬＣ層は、信頼できるデータ送信をサポートする。ＲＬＣ層の機能は、ＭＡＣ内部の機能ブロックとしてもよい。第２層のパケットデータ融合プロトコル（Ｐａｃｋｅｔ  Ｄａｔａ  Ｃｏｎｖｅｒｇｅｎｃｅ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ、ＰＤＣＰ）層は、帯域幅の狭い無線インタフェースでＩＰｖ４又はＩＰｖ６のようなＩＰパケットを効率的に送信するために、余分な制御情報を減らすヘッダ圧縮機能を果たす。
【００２２】
第３層の最下部に位置する無線リソース制御（ＲＲＣ）層は、制御面にだけ規定される。ＲＲＣ層は、無線ベアラの設定、再設定及び解放に関連して、論理チャネル、送信チャネル及び物理チャネルの制御を担当する。無線ベアラ（ＲＢ）とは、端末とネットワークとの間のデータ伝達のために第２層によって提供されるサービスを意味する。そのために、端末のＲＲＣ層とネットワークのＲＲＣ層とはＲＲＣメッセージを交換する。端末のＲＲＣ層とネットワークのＲＲＣ層との間にＲＲＣ接続がある場合、端末はＲＲＣ接続状態（Ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  Ｍｏｄｅ）にあり、そうでない場合は、ＲＲＣ休止状態（Ｉｄｌｅ  Ｍｏｄｅ）にある。ＲＲＣ層の上位にある非接続層（Ｎｏｎ−Ａｃｃｅｓｓ  Ｓｔｒａｔｕｍ、ＮＡＳ）層は、セッション管理及び移動性管理などの機能を果たす。
【００２３】
基地局（ｅＮＢ）を構成する一つのセルは、１．４、３、５、１０、１５、２０ＭＨｚなどの帯域幅のいずれか一つに設定され、複数の端末に下り又は上り送信サービスを提供する。別個のセルは別個の帯域幅を提供するように設定してもよい。
【００２４】
ネットワークから端末にデータを送信する下りリンク送信チャネルとしては、システム情報を送信する同報チャネル（ＢＣＨ）、呼出しメッセージを送信する呼出しチャネル（ＰＣＨ）、ユーザ情報又は制御メッセージを送信する下りリンク共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）などがある。下りリンクマルチキャスト又はブロードキャストサービスの情報又は制御メッセージは、ＤＬ−ＳＣＨを介して送信してもよいし、別の下りマルチキャストチャネル（ＭＣＨ）を介して送信してもよい。一方、端末からネットワークにデータを送信する上りリンク送信チャネルとしては、初期制御メッセージを送信するランダム接続チャネル（ＲＡＣＨ）、ユーザ情報又は制御メッセージを送信する上りリンク共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）がある。送信チャネルの上位に存在し、送信チャネルに対応付けされる論理チャネルとしては、同報制御チャネル（ＢＣＣＨ）、呼出し制御チャネル（ＰＣＣＨ）、共通制御チャネル（ＣＣＣＨ）、マルチキャスト制御チャネル（ＭＣＣＨ）、マルチキャスト情報チャネル（Ｍｕｌｔｉｃａｓｔ  Ｔｒａｆｆｉｃ  Ｃｈａｎｎｅｌ、ＭＴＣＨ）などがある。
【００２５】
図３は、３ＧＰＰシステムに用いられる物理チャネル及びこれらのチャネルを用いた一般の信号送信方法を説明するための図である。
【００２６】
端末は、電源が入ったり、新しくセルに進入したりした場合、基地局と同期を取る等の初期セル探索作業を行う（Ｓ３０１）。そのために、端末は、基地局から１次同期チャネル（Ｐ-ＳＣＨ）及び２次同期チャネル（Ｓ-ＳＣＨ）を受信して基地局と同期を取り、セルＩＤなどの情報を取得してもよい。その後、端末は、基地局から物理同報チャネルを受信し、セル内同報情報を取得できる。一方、端末は、初期セル探索段階で、下りリンク参照信号（ＤＬ ＲＳ）を受信し、下りリンクチャネル状態を確認できる。
【００２７】
初期セル探索を終えた端末は、物理下りリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）及び該ＰＤＣＣＨに載せられた情報に基づいて物理下りリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）を受信することによって、より具体的なシステム情報を取得できる（Ｓ３０２）。
【００２８】
一方、基地局に最初に接続したか、又は信号送信のための無線リソースがない場合には、端末は、基地局にランダム接続手順（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ、ＲＡＣＨ）を行ってよい（Ｓ３０３乃至Ｓ３０６）。そのために、端末は、物理ランダム接続チャネル（ＰＲＡＣＨ）を介して特定シーケンスをプリアンブルとして送信し（Ｓ３０３及びＳ３０５）、ＰＤＣＣＨ及び対応するＰＤＳＣＨを介して、プリアンブルに対する応答メッセージを受信してもよい（Ｓ３０４及びＳ３０６）。競合ベースのＲＡＣＨについては、競合解決手順（Ｃｏｎｔｅｎｔｉｏｎ  Ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅ）を更に行ってもよい。
【００２９】
上述の手順を行った端末は、以降、一般的な上りリンク／下りリンク信号送信手順として、ＰＤＣＣＨ／ＰＤＳＣＨ受信（Ｓ３０７）、及び物理上りリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）／物理上りリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）送信（Ｓ３０８）を行ってもよい。特に、端末はＰＤＣＣＨを介して下りリンク制御情報（ＤＣＩ）を受信する。ここで、ＤＣＩは、端末に対するリソース割当情報のような制御情報を含んでおり、その使用目的によってフォーマットが異なっている。
【００３０】
一方、端末が上りリンクを介して基地局に送信する又は端末が基地局から受信する制御情報としては、下りリンク／上りリンク肯定応答／否定応答（ＡＣＫ／ＮＡＣＫ）信号、チャネル品質指示子（ＣＱＩ）、プリコーディング行列インデクス（ＰＭＩ）、ランク指示子（ＲＩ）などを含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムでは、端末は、これらのＣＱＩ／ＰＭＩ／ＲＩなどの制御情報をＰＵＳＣＨ及び／又はＰＵＣＣＨを介して送信してもよい。
【００３１】
図４は、下りリンク無線フレームにおいて一つのサブフレームの制御領域に含まれる制御チャネルを例示する図である。
【００３２】
図４を参照すると、サブフレームは、１４個のＯＦＤＭシンボルで構成されている。サブフレーム設定によって先頭の１乃至３個のＯＦＤＭシンボルは制御領域として用いられ、残り１３〜１１個のＯＦＤＭシンボルはデータ領域として用いられる。同図で、Ｒ１乃至Ｒ４は、アンテナ０乃至３に対する参照信号（ＲＳ）（又はパイロット信号）を表す。ＲＳは、制御領域及びデータ領域を問わず、サブフレーム内に一定のパターンで固定される。制御チャネルは、制御領域においてＲＳの割り当てられないリソースに割り当てられ、情報チャネルも、データ領域においてＲＳの割り当てられないリソースに割り当てられる。制御領域に割り当てられる制御チャネルとしては、物理制御フォーマット指示子チャネル（ＰＣＦＩＣＨ）、物理ハイブリッド自動再送要求（ＨＡＲＱ）指示子チャネル（ＰＨＩＣＨ）、ＰＤＣＣＨなどがある。
【００３３】
ＰＣＦＩＣＨは、物理制御フォーマット指示子チャネルであり、サブフレームごとにＰＤＣＣＨに用いられるＯＦＤＭシンボルの個数を端末に知らせる。ＰＣＦＩＣＨは、最初のＯＦＤＭシンボルに位置し、ＰＨＩＣＨ及びＰＤＣＣＨに優先して設定される。ＰＣＦＩＣＨは、４個のリソース要素グループ（ＲＥＧ）で構成され、各ＲＥＧは、セル識別情報（セルＩＤ）に基づいて制御領域内に分散される。１個のＲＥＧは４個のリソース要素（ＲＥ）で構成される。ＲＥは、１個の副搬送波×１個のＯＦＤＭシンボルで規定される最小物理リソースを表す。ＰＣＦＩＣＨ値は帯域幅によって、１乃至３、又は２乃至４の値を指示し、４相位相偏移変調（ＱＰＳＫ）で変調される。
【００３４】
ＰＨＩＣＨは、物理ＨＡＲＱ指示子チャネルであり、上りリンク送信に対するＨＡＲＱ ＡＣＫ／ＮＡＣＫを搬送するために用いられる。すなわち、ＰＨＩＣＨは、ＵＬ ＨＡＲＱのためのＤＬ ＡＣＫ／ＮＡＣＫ情報が送信されるチャネルを表す。ＰＨＩＣＨは、１個のＲＥＧで構成され、セル特定（ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ）にスクランブルされる。ＡＣＫ／ＮＡＣＫは１ビットで指示され、２相位相偏移変調（ＢＰＳＫ）で変調される。変調されたＡＣＫ／ＮＡＣＫは、拡散係数（ＳＦ）＝２又は４で拡散される。同一のリソースに対応付けされる複数のＰＨＩＣＨは、ＰＨＩＣＨグループを構成する。ＰＨＩＣＨグループに多重化されるＰＨＩＣＨの個数は、拡散符号の個数によって決定される。ＰＨＩＣＨ（グループ）は、周波数領域及び／又は時間領域においてダイバシチ利得を得るために３回反復される。
【００３５】
ＰＤＣＣＨは、物理下りリンク制御チャネルで、サブフレームの先頭ｎ個のＯＦＤＭシンボルに割り当てられる。ここで、ｎは、１以上の整数であり、ＰＣＦＩＣＨによって指示される。ＰＤＣＣＨは、１個以上の制御チャネル要素（ＣＣＥ）で構成される。ＰＤＣＣＨは、送信チャネルであるＰＣＨ及びＤＬ−ＳＣＨのリソース割当に関する情報、上りリンクスケジュール許可（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ  Ｇｒａｎｔ）、ＨＡＲＱ情報などを、各端末又は端末グループに知らせる。ＰＣＨ及びＤＬ−ＳＣＨはＰＤＳＣＨを介して送信される。したがって、基地局及び端末は一般に、特定の制御情報又は特定のサービスデータ以外はＰＤＳＣＨを介してそれぞれ送信及び受信する。
【００３６】
ＰＤＳＣＨのデータがいずれの端末（一つ又は複数の端末）に送信されるものであるか、それら端末がどのようにＰＤＳＣＨデータを受信して復号すべきかに関する情報などは、ＰＤＣＣＨに含めて送信される。例えば、特定ＰＤＣＣＨが「Ａ」という無線ネットワーク一時識別情報（ＲＮＴＩ）で巡回冗長検査ビット（ＣＲＣ）がマスクされており、「Ｂ」という無線リソース（例えば、周波数位置）及び「Ｃ」という伝送形式情報（例えば、伝送ブロックサイズ、変調方式、符号化情報など）を用いて送信されるデータに関する情報が特定サブフレームにおいて送信されるとしよう。この場合、セル内の端末は、自身が持っているＲＮＴＩ情報を用いてＰＤＣＣＨを監視し、「Ａ」のＲＮＴＩを持っている一つ以上の端末があると、それら端末は、ＰＤＣＣＨを受信し、受信したＰＤＣＣＨの情報に基づき、「Ｂ」及び「Ｃ」によって指示されるＰＤＳＣＨを受信する。
【００３７】
図５は、ＬＴＥシステムにおいて下りリンク制御チャネルを構成するために使用されるリソース単位を示す。特に、図５の（ａ）は、基地局の送信アンテナの個数が１個又は２個である場合を示し、図５の（ｂ）は、基地局の送信アンテナの個数が４個である場合を示す。送信アンテナの個数によってＲＳパターンが異なるだけで、制御チャネルと関連したリソース単位の設定方法は同一である。
【００３８】
図５を参照すると、下りリンク制御チャネルの基本リソース単位は、ＲＥＧである。ＲＥＧは、ＲＳを除外した状態で４個の隣り合うＲＥで構成される。同図でＲＥＧは太線で示されている。ＰＣＦＩＣＨ及びＰＨＩＣＨはそれぞれ、４個のＲＥＧ及び３個のＲＥＧを含む。ＰＤＣＣＨは、ＣＣＥ単位で構成され、一つのＣＣＥは９個のＲＥＧを含む。
【００３９】
端末は、自身にＬ個のＣＣＥで構成されたＰＤＣＣＨが送信されるかを確認するために、Ｍ（Ｌ）（≧Ｌ）個の連続した又は特定の規則で配置されたＣＣＥを確認するように設定される。端末がＰＤＣＣＨ受信のために考慮すべきＬ値は複数になることがある。端末がＰＤＣＣＨ受信のために確認すべきＣＣＥ集合を探索空間（ｓｅａｒｃｈ  ｓｐａｃｅ）という。一例として、ＬＴＥシステムは探索空間を表１のように規定している。
【００４０】
【表１】
0005981637.tif 000004
【００４１】
ここで、ＣＣＥ集約レベルＬは、ＰＤＣＣＨを構成するＣＣＥの個数を表し、ＳＫ（Ｌ）は、ＣＣＥ集約レベルＬの探索空間を表し、Ｍ（Ｌ）は、集約レベルＬの探索空間で監視すべきＰＤＣＣＨ候補の個数を表す。
【００４２】
探索空間は、特定端末だけに対して接近が許容される端末特定探索空間（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｓｅａｒｃｈ  ｓｐａｃｅ）と、セル内の全端末に対して接近が許容される共通探索空間（ｃｏｍｍｏｎ  ｓｅａｒｃｈ  ｓｐａｃｅ）とに区別できる。端末は、ＣＣＥ集約レベルが４及び８である共通探索空間を監視し、ＣＣＥ集約レベルが１、２、４及び８である端末特定探索空間を監視する。共通探索空間及び端末特定探索空間は重複することがある。
【００４３】
また、各ＣＣＥ集約レベル値に対して、任意の端末に与えられるＰＤＣＣＨ探索空間における最初の（最小のインデクスを持つ）ＣＣＥの位置は、端末によってサブフレームごとに変化する。これを、ＰＤＣＣＨ探索空間ハッシュという。
【００４４】
ＣＣＥはシステム帯域に分散されてもよい。より具体的には、論理的に連続した複数のＣＣＥがインタリーバに入力されることがあり、インタリーバは、入力された複数のＣＣＥをＲＥＧ単位で組み替える機能を果たす。したがって、一つのＣＣＥを構成する周波数／時間リソースは、物理的に、サブフレームの制御領域内で全体の周波数／時間領域に散在して分布する。結局、制御チャネルはＣＣＥ単位で構成されるが、インタリーブはＲＥＧ単位で行われることで、周波数ダイバシチ及び干渉ランダム化（ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  ｒａｎｄｏｍｉｚａｔｉｏｎ）利得を最大化できる。
【００４５】
図６は、ＬＴＥシステムにおいて用いられる上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【００４６】
図６を参照すると、上りリンクサブフレームは、制御情報を搬送するＰＵＣＣＨが割り当てられる領域と、ユーザデータを搬送するＰＵＳＣＨが割り当てられる領域とに区別される。サブフレームの中間部分がＰＵＳＣＨに割り当てられ、周波数領域においてデータ領域の両側部がＰＵＣＣＨに割り当てられる。ＰＵＣＣＨ上で送信される制御情報は、ＨＡＲＱに用いられるＡＣＫ／ＮＡＣＫ、下りリンクチャネル状態を表すＣＱＩ、ＭＩＭＯのためのＲＩ、上りリンクリソース割当要求であるスケジュール要求（ＳＲ）などがある。ある端末に対するＰＵＣＣＨは、サブフレーム内のスロット毎に異なった周波数を占める一つのリソースブロックを使用する。すなわち、ＰＵＣＣＨに割り当てられる２個のリソースブロックはスロットを境界に周波数ホップする。特に、図６では、ｍ＝０のＰＵＣＣＨ、ｍ＝１のＰＵＣＣＨ、ｍ＝２のＰＵＣＣＨ、ｍ＝３のＰＵＣＣＨがサブフレームに割り当てられる例を示す。
【００４７】
図７は、搬送波集約（ｃａｒｒｉｅｒ  ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）を説明する概念図である。
【００４８】
搬送波集約は、無線通信システムがより広い周波数帯域を用いるように、端末が上りリンクリソース（又は、成分搬送波）及び／又は下りリンクリソース（又は、成分搬送波）で構成された周波数ブロック又は（論理的意味の）セルを複数個用いて一つの大きい論理周波数帯域として用いる方法を意味する。以下では、説明の便宜のために成分搬送波という用語に統一するものとする。
【００４９】
図７を参照すると、システム帯域幅（Ｓｙｓｔｅｍ  ＢＷ）全体が論理帯域であって、最大１００ＭＨｚの帯域幅を有する。システム帯域は全体で５個の成分搬送波を含み、各成分搬送波は最大２０ＭＨｚの帯域幅を有する。成分搬送波は、物理的に連続した一つ以上の連続した副搬送波を含む。図７では、各成分搬送波がいずれも同一の帯域幅を有するとしたが、これは例示に過ぎず、各成分搬送波は別個の帯域幅を有することもできる。また、各成分搬送波は、周波数領域において互いに隣接しているとしたが、同図は論理的な概念で示したもので、各成分搬送波は物理的に互いに隣接していてもよいし、離れていてもよい。
【００５０】
成分搬送波ごとに異なる中心搬送波を用いたり、物理的に隣接した成分搬送波に対して共通の一つの中心搬送波を用いたりすることができる。一例として、図７で、すべての成分搬送波が物理的に隣接しているときは、中心搬送波Ａを用いることができる。また、各成分搬送波が物理的に隣接していないときは、成分搬送波ごとに別々の中心搬送波Ａ、中心搬送波Ｂなどを用いることができる。
【００５１】
本明細書において、成分搬送波は旧型システムのシステム帯域幅に該当する。成分搬送波を、旧型システムを基準に規定することによって、進化した端末及び旧型端末が共存する無線通信環境において後方互換性（ｂａｃｋｗａｒｄ  ｃｏｍｐａｔｉｂｉｌｉｔｙ）の提供及びシステムの設計が容易となり得る。
【００５２】
搬送波集約によって総システム帯域幅を拡張した場合に、各端末との通信に用いられる周波数帯域は成分搬送波単位に規定される。端末Ａは、総システム帯域幅である１００ＭＨｚを用いることができ、５個の成分搬送波をすべて用いて通信を行う。端末Ｂ1〜Ｂ5は２０ＭＨｚ帯域幅だけを用いることができ、一つの成分搬送波を用いて通信を行う。端末Ｃ1及びＣ2は４０ＭＨｚ帯域幅を用いることができ、それぞれ二つの成分搬送波を用いて通信を行う。これら二つの成分搬送波は論理／物理的に隣接してもよいし、隣接しなくてもよい。同図では、端末Ｃ1が、隣接していない二つの成分搬送波を用いる場合を示し、端末Ｃ2が、隣接した二つの成分搬送波を用いる場合を示す。
【００５３】
ＬＴＥシステムでは１個の下りリンク成分搬送波と１個の上りリンク成分搬送波とを用いるのに対し、ＬＴＥ−Ａシステムでは、図７に示すように複数の成分搬送波を用いることができる。このとき、制御チャネルがデータチャネルをスケジュールする方式は、既存の搬送波結合スケジュール（Ｌｉｎｋｅｄ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ）方式と搬送波間スケジュール（Ｃｒｏｓｓ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ）方式とに区別できる。
【００５４】
具体的には、搬送波結合スケジュールは、単一成分搬送波を用いる既存ＬＴＥシステムのように特定成分搬送波を介して送信される制御チャネルは、その特定成分搬送波を介して送信されるデータチャネルだけをスケジュールする。
【００５５】
一方、搬送波間スケジュールは、搬送波指示子フィールド（ＣＩＦ）を用いて１次成分搬送波（Ｐｒｉｍａｒｙ  ＣＣ）を介して送信される制御チャネルが、その１次成分搬送波を介して送信されるか、又は他の成分搬送波を介して送信されるデータチャネルをスケジュールする。
【００５６】
一方、現在の無線通信環境は、機器間（Ｍａｃｈｉｎｅ−ｔｏ−Ｍａｃｈｉｎｅ、Ｍ２Ｍ）通信、及び高いデータ伝送量を必要とする様々なデバイスの出現及び普及に伴い、セルラ網に対するデータ要求量も急増している。高いデータ要求量を満たす目的で、通信技術は、より多くの周波数帯域を効率よく使用するための搬送波集約技術などと、限られた周波数内でデータ容量を高めるための、多元アンテナ技術又は多地点協調送受信技術などとへ発展しており、通信環境は、ユーザの周辺にアクセスできるノードの密度が高くなる方向に進展している。このような高い密度のノードを備えたシステムは、ノード同士の協調によって、より高いシステム性能を示すことができる。このような方式は、各ノードが独立した基地局（ＢＳ）（高度ＢＳ（ＡＢＳ）、ノードＢ（ＮＢ）、進化ノードＢ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ）などとも呼ばれる）として動作して互いに協調しない場合に比べて格段に優れた性能を有する。
【００５７】
図８は、次世代通信システムにおいて多元ノードシステムを例示する図である。
【００５８】
図８を参照すると、すべてのノードが一つのコントローラによって送受信が管理され、個別ノードが一つのセルの一部のアンテナグループのように動作をするとすれば、このシステムは、一つのセルを形成する分散多元ノードシステム（ＤＭＮＳ）と見なすことができる。このとき、各ノードは、個別のＮｏｄｅ ＩＤが与えられ、個別のＮｏｄｅ ＩＤ無しでセル内の一部のアンテナのように動作してもよい。しかし、各ノードが異なったセル識別子（セルＩＤ）を持つと、これは多元セルシステムと見なすことができる。このような多元セルが、サービス範囲が重なり合う形態で構成されるとき、これを多層ネットワーク（ｍｕｌｔｉ−ｔｉｅｒ  ｎｅｔｗｏｒｋ）と呼ぶ。
【００５９】
一方、Ｎｏｄｅ−Ｂ、ｅＮｏｄｅ−Ｂ、ＰｅＮＢ、ＨｅＮＢ、遠隔無線装置（Ｒｅｍｏｔｅ  Ｒａｄｉｏ  Ｈｅａｄ、ＲＲＨ）、リレー及び分散アンテナなどがノードになり得、一つのノードには少なくとも一つのアンテナが設けられる。ノードは、送信ポイント（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｐｏｉｎｔ）とも呼ばれる。ノードは、通常、一定間隔以上で離れたアンテナグループを指すが、本発明ではノードを間隔にかかわらずに任意のアンテナグループと規定しても適用可能である。
【００６０】
上述した多元ノードシステム及びリレーノードの導入から、様々な通信技法の適用が可能になり、チャネル品質の改善が図られるが、前述のＭＩＭＯ技法及びセル間協調通信技法を多元ノード環境に適用するには、新しい制御チャネルの導入が要望される。このような要望から新しく導入が議論されている制御チャネルが強化ＰＤＣＣＨ（ＥＰＤＣＣＨ）であり、これは、既存の制御領域（以下、ＰＤＣＣＨ領域）ではなくデータ領域（以下、ＰＤＳＣＨ領域）に割り当てることが決定された。結論として、このようなＥＰＤＣＣＨによって、端末ごとにノードに関する制御情報を送信することが可能となり、既存のＰＤＣＣＨ領域が足りなくなる問題も解決できる。ちなみに、ＥＰＤＣＣＨは、既存の旧型端末には提供されず、ＬＴＥ−Ａ端末だけが受信可能である。また、ＥＰＤＣＣＨは、既存のセル特定参照信号であるＣＲＳではなく、ＤＭ−ＲＳ（又は、ＣＳＩ−ＲＳ）に基づいて送信及び受信がなされる。
【００６１】
図９は、ＥＰＤＣＣＨ、及びＥＰＤＣＣＨによってスケジュールされるＰＤＳＣＨを例示する図である。
【００６２】
図９を参照すると、ＰＤＣＣＨ１及びＰＤＣＣＨ２はそれぞれＰＤＳＣＨ１及びＰＤＳＣＨ２をスケジュールし、ＥＰＤＣＣＨは他のＰＤＳＣＨをスケジュールすることが分かる。特に、図９では、ＥＰＤＣＣＨがサブフレームの４番目のシンボルから始まって最後のシンボルまで送信されることを示している。
【００６３】
一般に、データを送信するＰＤＳＣＨ領域を介してＥＰＤＣＣＨを送信することができ、端末は自身へのＥＰＤＣＣＨの有無を検出するために、ＥＰＤＣＣＨを監視する。すなわち、ＥＰＤＣＣＨに含まれたＤＣＩを取得するために、端末は集約レベルＬの探索空間においてあらかじめ定められた個数のＥＰＤＣＣＨ候補に対してブラインド復号を行わなければならない。既存のＰＤＣＣＨのための探索空間の集約レベルと同様に、ＥＰＤＣＣＨのための探索空間の集約レベルも、一つのＤＣＩを送信するために用いられるＥＣＣＥの個数を意味する。
【００６４】
ＥＰＤＣＣＨを構成するＥＣＣＥは、該当するＲＥをマップする方式によって局所型（ｌｏｃａｌｉｚｅｄ）ＥＣＣＥ（以下、Ｌ−ＥＣＣＥ）と分散型（ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ）ＥＣＣＥ（以下、Ｄ−ＥＣＣＥ）とに区別できる。Ｌ−ＥＣＣＥは、ＥＣＣＥを構成するＲＥがいずれも同一ＰＲＢ対から抽出されたものを意味し、各端末に最適化したビーム形成を行うことができるという長所がある。一方、Ｄ−ＥＣＣＥは、ＥＣＣＥを構成するＲＥが別個のＰＲＢ対から抽出された場合に該当し、Ｌ−ＥＣＣＥにおけるようなビーム形成には制約があるが、周波数ダイバシチを活用できるという長所がある。
【００６５】
図１０は、局所型ＥＣＣＥ及び分散型ＥＣＣＥの概念を説明するための図である。特に、図１０では、二つのＰＲＢ対を用いてＬ−ＥＣＣＥとＤ−ＥＣＣＥを構成し、一つのＰＲＢ対が８個のＲＥ集合に分割されると仮定して、一つのＬ−ＥＣＣＥは、一つのＰＲＢ対に属した二つのＲＥ集合を、Ｄ−ＥＣＣＥは、２ＰＲＢ対それぞれにおける一つのＲＥ集合を用いて形成すると仮定した。
【００６６】
図１０を参照すると、ＰＲＢ対＃ｍのＲＥ集合Ａ及びＲＥ集合Ｅを束ねて一つのＬ−ＥＣＣＥを規定し、また、ＰＲＢ対＃ｍのＲＥ集合Ｂ及びＰＲＢ対＃ｎのＲＥ集合Ｆを束ねて一つのＤ−ＥＣＣＥを規定している。以下の説明では、図１０の例示に限定されず、一つのＰＲＢ対が任意の個数のＲＥ集合に分割される場合を含み、また、任意の個数のＰＲＢ対から一つのＤ−ＥＣＣＥが構成される場合も含むことができる。
【００６７】
ＥＰＤＣＣＨは、あらかじめ定められたＰＲＢ対上で送信され、その探索空間は当該ＰＲＢ対を用いて規定される。このとき、Ｄ−ＥＣＣＥの場合は二つ以上のＰＲＢ対からＲＥ集合を抽出して探索空間を構成しなければならないため、各Ｄ−ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合がどのＰＲＢ対のどの位置に存在するかを端末が判断できるようにしなければならない。もちろん、ｅＮＢが上位層信号などを用いて、Ｄ−ＥＣＣＥごとに構成するＲＥ集合を指定してもよいが、これは過度な信号通知オーバヘッドを誘発するという短所がある。
【００６８】
以下では、大きな信号通知オーバヘッド無しにＥＣＣＥを構成できる方式を提案する。ただし、説明の便宜のために、一つのＥＣＣＥがＫ個のＲＥ集合で構成され、一つのＰＲＢ対がＰ個のＥＣＣＥで構成されて、結局、一つのＰＲＢ対がＫ×Ｐ個のＲＥ集合に分割されると仮定する。このような仮定下で、Ｎ個のＰＲＢ対を使用するとき、合計Ｎ×Ｋ×Ｐ個のＲＥ集合が規定され、これを用いてＮ×Ｐ個のＥＣＣＥを規定することができる。ここで、ＲＥ集合を強化リソース要素グループ（ＥＲＥＧ）と呼ぶこともできる。
【００６９】
ＥＰＤＣＣＨが使用するＰＲＢ対の集合は上位層信号を用いて伝達することができる。ＥＰＤＣＣＨのために設定されたＰＲＢ対には別のインデクスを付与することができる。例えば、最も低いインデクスを持つＰＲＢ対を、インデクス０から始まって順次にインデクスを割り当て、最も高いインデクスを持つＰＲＢ対にインデクスＮ−１を割り当てることができる。これと同様に、各ＲＥ集合に０〜（Ｎ×Ｐ×Ｋ）−１のインデクスを付与でき、また各ＥＣＣＥに０〜（Ｎ×Ｐ）−１のインデクスを付与することができる。
【００７０】
一方、ＲＥ集合のインデクスは、ＰＲＢ対内で特定の規則によって決定してもよい。例えば、サブフレーム構成によってＥＰＤＣＣＨに割当可能なＲＥ個数が変化することがあるため、１個のＰＲＢ対内で用いられるＲＥ集合を同一サイズに分割できない場合もある。この場合、同一又は類似のサイズのＲＥ集合同士をグループ化するときは、同一グループに属するＲＥ集合に連続したインデクスを割り当ててもよいし、又は連続したインデクスを異なるグループに属するＲＥ集合に交互に割り当ててもよい。
【００７１】
図１１には、複数のＲＥ集合グループにおいてＥＣＣＥ構成のためのＲＥ集合を選択する例を示す。特に、図１１で、上図は、同一グループに属するＲＥ集合に連続したインデクスを割り当てた例を示し、下図は、連続したインデクスを異なるグループに属するＲＥ集合に交互に割り当てた例を示す。
【００７２】
図１１を参照すると、別個のグループのＲＥ集合でＥＣＣＥを構成すると、ＰＲＢ対の分割によるＲＥ集合の不均衡又はＲＥ個数の不均衡の問題を解消することができる。
【００７３】
しかし、同一グループに属するＲＥ集合に連続したインデクスを割り当てる場合、すなわち、上図の場合は、所定のＲＥ集合を選択してＥＣＣＥを構成するとき、ＲＥ集合間の間隔を考慮する規則が必要である。一方、連続したインデクスを別個のグループに属するＲＥ集合に交互に割り当てる場合、すなわち、下図の場合は、このような特別な規則無しに、連続したＲＥ集合を用いてＥＣＣＥを構成することができる。本発明では、これら二つの場合に対する対応付け方式をすべて考慮するものとする。
【００７４】
＜第１実施例＞
【００７５】
本発明の第１実施例では、一定間隔で離れたＲＥ集合を集約してＥＣＣＥを構成する方法を提案する。
【００７６】
まず、ＥＣＣＥ＃ｎがＬ−ＥＣＣＥとして指定された場合にＥＣＣＥを規定する方法を説明する。
【００７７】
Ｌ−ＥＣＣＥ＃ｎは、単一ＰＲＢ対から選択されたＲＥ集合（すなわち、ＥＲＥＧ）がＫ個必要であるため、ＲＥ集合がＰＲＢ対別に順次にインデクスされたとき、
【数３】
0005981637.tif 000005
番目のＰＲＢ対に属するＲＥ集合を用いることが好適である。ここで、
【数４】
0005981637.tif 000006
はｘより小さい又は等しい最小の整数を表す関数である。
【００７８】
【数５】
0005981637.tif 000007
【００７９】
Ｎ個のＰＲＢ対から規定されたＲＥ集合のすべてに対して順にインデクスが付与されたとき、Ｌ−ＥＣＣＥ＃ｎが占めるＲＥ集合のインデクスは、
【数６】
0005981637.tif 000008
になる。
【００８０】
図１２は、本発明の第１実施例によってＬ−ＥＣＣＥとして指定された場合にＥＣＣＥを規定する例を示す。特に、図１２の場合、ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合の個数Ｋを２、一つのＰＲＢ対に構成されたＥＣＣＥの個数Ｐを４と仮定した。すなわち、一つのＰＲＢ対に構成されたＲＥ集合の個数は８個であるとする。数学記号の簡略化のために、
【数７】
0005981637.tif 000009
をｐで表示する。
【００８１】
図１２を参照すると、インデクスが＃ｎ＝ｐ×Ｐ＋１であるＬ−ＥＣＣＥは、ＰＲＢ対＃ｐから選択され、その基準点であるＲＥ集合は
【数８】
0005981637.tif 000010
を選択し、また、これに、ＲＥ集合インデクス間隔であるＰ＝４を加えてＲＥ集合＃８ｐ＋５を選択する。
【００８２】
次に、ＥＣＣＥ＃ｎがＤ−ＥＣＣＥとして指定された場合にＥＣＣＥを規定する方法を説明する。
【００８３】
Ｄ−ＥＣＣＥは、一つのＰＲＢ対で一つのＲＥ集合だけを占有し、一つのＰＲＢ対の立場では、Ｋ個ずつＲＥ集合を束ねてＬ−ＥＣＣＥを形成しても最終的には最大Ｋ−１個のＲＥ集合が残ることになるため、これをＤ−ＥＣＣＥに割り当てることが好ましい。これは、Ｄ−ＥＣＣＥ間に一種の相関が存在するということを意味する。したがって、本発明では、特定Ｄ−ＥＣＣＥのためにＰＲＢ対＃ｎのＲＥ集合が用いられたとき、当該ＰＲＢ対と相関があるＰＲＢ対からＲＥ集合を選択して、当該Ｄ−ＥＣＣＥを構成することを提案する。
【００８４】
このように、ＰＲＢ対を関係付ける方法の例として、特定ＰＲＢ対のインデクスを基準に所定のオフセットが反映されたインデクスのＰＲＢ対を、関係付けられたＰＲＢ対として設定することができる。さらにいうと、合計Ｎ個のＰＲＢ対が設定された状況で一つのＤ−ＥＣＣＥがＫ個のＲＥ集合で構成されるとき、ＰＲＢ対＃ｐは、
【数９】
0005981637.tif 000011
と関係付けられると見なすことができる。このような方法によって関係付けたＰＲＢ対を生成することによって、一つのＤ−ＥＣＣＥを構成するＫ個のＲＥ集合の属するＰＲＢ対が、合計Ｎ個のＰＲＢ対に等間隔で均一に分布する効果が得られ、よって、周波数ダイバシチ効果が得られる。
【００８５】
ここで、関係付けられたＰＲＢ対のインデクスがあらかじめ設定されたＮ個のＰＲＢ対領域内に存在するように、計算されたＰＲＢ対インデクスに
【数１０】
0005981637.tif 000012
でモジュロ演算を行った値を、最終的なＰＲＢ対インデクスとして決定することができる。したがって、ＰＲＢ対＃ｎのｔ番目のＲＥ集合を含むＤ−ＥＣＣＥは、ＰＲＢ対＃ｎと関係付けられたＰＲＢ対
【数１１】
0005981637.tif 000013
のｔ＋Ｐ番目のＲＥ集合を含み、次の関係付けられたＰＲＢ対のｔ＋２Ｐ番目のＲＥ集合を含む方式で構成することができる。
【００８６】
Ｎ個のＰＲＢ対から規定されたＲＥ集合のすべてに対して順にインデクスが付与されたとき、Ｄ−ＥＣＣＥ＃ｎが占めるＲＥ集合のインデクスは、
【数１２】
0005981637.tif 000014
になる。
【００８７】
【数１３】
0005981637.tif 000015
【００８８】
図１３は、本発明の第１実施例によってＤ−ＥＣＣＥとして指定された場合にＥＣＣＥを規定する例を示す。特に、図１３の場合、ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合の個数Ｋを２、一つのＰＲＢ対に構成されたＥＣＣＥの個数Ｐを４と仮定した。すなわち、一つのＰＲＢ対に構成されたＲＥ集合の個数は８個であるとする。同様に、数学記号の簡略化のために、
【数１４】
0005981637.tif 000016
をｐで表示する。
【００８９】
【数１５】
0005981637.tif 000017
【００９０】
一方、図１３でハッチング表示されたＲＥ集合は、ＥＣＣＥ＃ｎを構成するＲＥ集合がＬ−ＥＣＣＥを構成するようになる場合に共に用いられるＲＥ集合を意味し、このようなＲＥ集合を用いて容易に他のＤ−ＥＣＣＥを構成することが可能になる。その結果、すべてのＥＣＣＥに対して逐一Ｄ−ＥＣＣＥであるか、Ｌ−ＥＣＣＥであるかを信号通知する必要がなく、一部のＰＲＢ対
【数１６】
0005981637.tif 000018
で規定されるＥＣＣＥがＤ−ＥＣＣＥであるか、Ｌ−ＥＣＣＥであるかを信号通知し、残りの領域ではＤ−ＥＣＣＥ及びＬ−ＥＣＣＥの規定に基づいて、各ＥＣＣＥの属性を規定することが可能になる。
【００９１】
さらにいうと、ＥＣＣＥ＃ｎがＬ−ＥＣＣＥのとき、ＰＲＢ対＃ｐにおいてＲＥ集合＃８ｐ＋１及び＃８ｐ＋５を用いてＬ−ＥＣＣＥを構成することができ、これに関係付けられたＰＲＢ対＃ｑでは、関係付けられたＲＥ集合に該当するＲＥ集合＃８ｑ＋１及び＃８ｑ＋５はＤ−ＥＣＣＥに用いられないため、自動的にＬ−ＥＣＣＥとして構成される。一方、ＥＣＣＥ＃ｎがＤ−ＥＣＣＥのときは、図１３においてハッチされたＲＥ集合を用いて自動的に他のＤ−ＥＣＣＥを構成する。
【００９２】
すなわち、特定ＥＣＣＥが局所型タイプであるか、又は分散型タイプであるかが決定されると、それと関係付けられたＥＣＣＥが同一タイプのＥＣＣＥになる。ここで、関係付けられたＥＣＣＥとは、該当のＥＣＣＥが局所型タイプ又は分散型タイプであるときに用いられるＲＥ集合を用いることができるＥＣＣＥを意味する。これによって、一部ＥＣＣＥのタイプを決定すると、残りのＥＣＣＥのタイプが自動的に決定されるため、各ＥＣＣＥが局所型タイプであるか又は分散型タイプであるかを知らせる信号通知オーバヘッドを減らすことができる。
【００９３】
＜第２実施例＞
【００９４】
本発明の第２実施例では、連続したＲＥ集合を集約してＥＣＣＥを構成する方法を提案する。
【００９５】
本発明の第２実施例で、ＰＲＢ対及び関係付けられたＰＲＢ対を決定する方式は第１実施例と同一の方式を適用し、各ＰＲＢ対内でＲＥ集合を構成する方式だけを規定してもよい。
【００９６】
まず、一つのＥＣＣＥがＫ個の連続したインデクスを持つ形態を考慮することができる。したがって、Ｌ−ＥＣＣＥ＃ｎが占めるＲＥ集合のインデクスは、ｎＫ，ｎＫ＋１，ｎＫ＋２，・・・，ｎＫ＋（Ｋ−１）で表現することができる。すなわち、ＲＥ集合であるｎＫから始まって連続したＫ個のＲＥ集合を選択してＬ−ＥＣＣＥを構成する。
【００９７】
図１４は、本発明の第２実施例によってＬ−ＥＣＣＥを構成した例を示す。特に、図１４の場合、一つのＥＣＣＥを構成するＲＥ集合の個数であるＫは２、一つのＰＲＢ対当たりのＥＣＣＥの個数であるＰは４と仮定する。同様に、数学記号の簡略化のために、
【数１７】
0005981637.tif 000019
をｐで表示する。
【００９８】
図１４を参照すると、インデクスが＃（ｎ＝ｐ×Ｐ＋１）であるＬ−ＥＣＣＥは、ＰＲＢ対＃ｐから選択され、その基準点であるＲＥ集合は＃（ｎＫ＝２×（ｐ×Ｐ＋１）＝２×（ｐ×４＋１）＝８ｐ＋２を選択して、また、これから連続するＲＥ集合＃８ｐ＋３を選択する。
【００９９】
また、Ｄ−ＥＣＣＥ＃ｎが占めるＲＥ集合のインデクスは、
【数１８】
0005981637.tif 000020
で表現することができる。ここで、ＲＥ集合のインデクスがあらかじめ定められた領域内に存在するように、計算されたＲＥ集合インデクスに全ＲＥ集合の個数でモジュロ演算を行った値を最終的なＲＥ集合インデクスとする。
【０１００】
言い換えると、ｎＫのインデクスを持つＲＥ集合を基準ＲＥ集合として設定し、インデクスが
【数１９】
0005981637.tif 000021
だけ増加したＰＲＢ対で
【数２０】
0005981637.tif 000022
ＲＥ集合位置に１だけのインデクスを加えた（すなわち、ＲＥ集合インデクス上で更に１だけのオフセットを適用した）ＲＥ集合を抽出する動作を反復してＤ−ＥＣＣＥを構成する。
【０１０１】
図１５は、本発明の第２実施例によってＤ−ＥＣＣＥを構成した例を示す。特に、図１５も同様、一つのＥＣＣＥを構成するＲＥ集合の個数であるＫは２、一つのＰＲＢ対当たりのＥＣＣＥの個数であるＰは４と仮定する。同様に、数学記号の簡略化のために、
【数２１】
0005981637.tif 000023
をｐで表示する。
【０１０２】
図１５を参照すると、インデクスが＃（ｎ＝ｐ×Ｐ＋１）であるＤ−ＥＣＣＥは、ＰＲＢ対＃ｐから選択され、その基準点であるＲＥ集合は＃（ｎＫ＝２×（ｐ×Ｐ＋１）＝２×（ｐ×４＋１）＝８ｐ＋２を選択する。また、これから連続するＲＥ集合＃８ｐ＋３を、インデクスが
【数２２】
0005981637.tif 000024
だけ増加したＰＲＢ対
【数２３】
0005981637.tif 000025
から選択する。
【０１０３】
＜第３実施例＞
【０１０４】
一方、以上の実施例では、与えられたＰＲＢ対インデクスを順次に用いてＬ−ＥＣＣＥ又はＤ−ＥＣＣＥを割り当て、特に、Ｄ−ＥＣＣＥを構成するＫ個のＲＥ集合は一定インデクス間隔で離れたＰＲＢ対から選択する方式を提案した。このようなインデクスが実際に周波数領域におけるＰＲＢインデクスを表すときは、ＰＲＢ対インデクスを所定間隔で離隔させて周波数ダイバシチ効果を得る方式が有効である。
【０１０５】
周波数リソースを探索空間に割り当てるときは、周波数ダイバシチ利得を得るために、周波数領域上で所定間隔だけ離れたリソースを用いてＥＰＤＣＣＨのための探索空間を構成することができ、このとき、ＰＲＢ対（又は、リソースブロックグループ（ＲＢＧ））単位の周波数リソースを適切に分布させた後に並べ替え（ｓｏｒｔ）して探索空間を構成することができる。
【０１０６】
図１６は、本発明の第３実施例によってＰＲＢ対インデクスにビット逆転（ｂｉｔ  ｒｅｖｅｒｓｅ）技法を適用した例を示す。すなわち、ＰＲＢ対インデクスにビット逆転技法で並べ替え（ｐｅｒｍｕｔａｔｉｏｎ）を適用する。
【０１０７】
図１６を参照すると、ＰＲＢ対のインデクスが物理領域で順に配置されるのではなく、ビット逆転技法によって周波数上で適切に分離されて探索空間に割り当てられたことが分かる。
【０１０８】
具体的には、Ｎ個のＰＲＢインデクスを２進数で表現した後にビット逆転技法を用いてインデクスを変換したとき、隣接したインデクスのＰＲＢ対同士が実際には物理的に十分に離隔していると見なすことができる。この場合、Ｌ−ＥＣＣＥは、第１実施例及び第２実施例と同様に、１個のＰＲＢ対内で一つ又は複数のＲＥ集合（ＥＲＥＧ）を抽出して１個のＣＣＥを構成することができる。Ｄ−ＥＣＣＥは、一つ又は複数のＲＥＧを、分離されたＰＲＢ対から抽出することなく、ビット逆転技法による変換が適用されたＰＲＢインデクスのうち隣接したインデクスのＰＲＢ対から抽出することができる。
【０１０９】
したがって、第１実施例と同様に、Ｌ−ＥＣＣＥ＃ｎが占めるＲＥ集合のインデクスは、
【数２４】
0005981637.tif 000026
となる。又は、第２実施例と同様に、Ｌ−ＥＣＣＥ＃ｎが占めるＲＥ集合のインデクスは、ｎＫ，ｎＫ＋１，ｎＫ＋２，・・・，ｎＫ＋（Ｋ−１）と表現することができる。
【０１１０】
Ｄ−ＥＣＣＥ＃ｎは、ＰＲＢ対領域において、ｎＫ，ｎＫ＋１，ｎＫ＋２，・・・，ｎＫ＋（Ｋ−１）のインデクスを持つＲＥ集合によって構成される。各インデクスをＮでモジュロ演算を行うと、該当のＰＲＢ対インデクスが算出される。また、各インデクスをＮで除して
【数２５】
0005981637.tif 000027
演算を行うと、各ＰＲＢ対内で選択されたＲＥ集合のインデクスが算出される。したがって、各ＲＥ集合のインデクスは、
【数２６】
0005981637.tif 000028
と表現することができる。
【０１１１】
図１７には、本発明の第３実施例によってＬ−ＥＣＣＥ及びＤ−ＥＣＣＥを構成する例を示す。同様に、数学記号の簡略化のために、
【数２７】
0005981637.tif 000029
をｐで表示する。
【０１１２】
図１７を参照すると、Ｌ−ＥＣＣＥ＃（ｎ＝ｐ×Ｐ＋１）は、ＰＲＢ対＃ｐで連続したＲＥインデクスを持つ場合にＲＥ集合を選択して構成する。しかし、Ｄ−ＥＣＣＥの場合、連続したインデクスを持つＰＲＢ対同士も上記の並べ替えによって実際には十分に分離されていると見なすことができるため、各ＰＲＢ対の最初のＲＥ集合を選択して割り当てるようにする。各ＰＲＢ対の最初のＲＥ集合がすべて割り当てられた後は、再び最初のＰＲＢ対に戻って２番目のＲＥ集合を選択して割り当てるようにする。
【０１１３】
具体的には、Ｄ−ＥＣＣＥ＃（ｎ＝ｐ×Ｐ＋１）は、ＰＲＢ対＃（ｑ＝ｎＫ ｍｏｄ Ｎ）で最初のＲＥ集合であるＲＥ集合＃８ｑを選択し、続いてＰＲＢ対＃ｑ＋１で最初のＲＥ集合であるＲＥ集合＃８ｑ＋８を選択して構成することができる。
【０１１４】
一方、ＰＲＢ対に並べ替えを適用した後、隣接するＰＲＢ対を用いてＥＣＣＥを構成する他の方法を考慮することができる。まず、ｐ＝Ｋ＊ｔ（ｔ＝０，１，２・・・）を満たすＰＲＢ対＃ｐを基準にしてＰＲＢ対＃ｐ、＃ｐ＋１、…、＃ｐ＋Ｋ−１をグループ化し、このグループで形成される合計Ｋ＊Ｐ個のＥＣＣＥタイプを指定する。
【０１１５】
したがって、ＥＣＣＥ＃ｎ（ただし、ｔ・Ｋ・Ｐ≦ｎ＜（ｔ＋１）・Ｋ・Ｐ）がＬ−ＥＣＣＥであり、ｒ＝ｎ−ｐ×Ｐのとき、
【数２８】
0005981637.tif 000030
のインデクスであるＲＥ集合がＤ−ＥＣＣＥ＃ｎを構成することができる。また、ＲＥ集合のインデクスはＫ・Ｐ・ｐからＫ・Ｐ・（ｐ＋Ｋ）−１までの間の値を持つように、循環シフトを適用してＲＥ集合インデクスを選択することができる。
【０１１６】
図１８には、本発明の第３実施例によってＬ−ＥＣＣＥを構成した他の例を示す。数学記号の簡略化のために、
【数２９】
0005981637.tif 000031
をｐで表示する。ただし、図１８では、Ｋは２、Ｐは４と仮定する。
【０１１７】
図１８を参照すると、Ｌ−ＥＣＣＥ＃（ｎ＝ｐ×Ｐ＋１）は、ＰＲＢ対＃ｐで構成され、該当のＲＥ集合インデクスはインデクス＃８ｐ＋１及び＃８ｐ＋５が選択される。
【０１１８】
図１９には、本発明の第３実施例によってＤ−ＥＣＣＥを構成した他の例を示す。数学記号の簡略化のために、
【数３０】
0005981637.tif 000032
をｐで表示し、Ｋは２、Ｐは４と仮定する。
【０１１９】
図１９を参照すると、ＥＣＣＥ＃（ｎ＝ｐ×Ｐ＋１）（ただし、ｔ・Ｋ・Ｐ≦ｎ＜（ｔ＋１）・Ｋ・Ｐ）がＤ−ＥＣＣＥであり、ｒ＝ｎ−ｐ×Ｐのとき、インデクスが、
【数３１】
0005981637.tif 000033
のインデクスであるＲＥ集合がＤ−ＥＣＣＥ＃ｎを構成することを示す。同様に、ＲＥ集合のインデクスはＫ・Ｐ・ｐからＫ・Ｐ・（ｐ＋Ｋ）−１までの間の値を持つように、循環シフトを適用してＲＥ集合インデクスを選択することができる。
【０１２０】
特に、ＰＲＢ対＃ｐにおけるＥＣＣＥタイプが決定されると、これと関係付けてＤ−ＥＣＣＥを形成するＰＲＢ対＃ｐ＋１、…、＃ｐ＋Ｋ−１のＥＣＣＥタイプも決定される。すなわち、特定の一部ＥＣＣＥのタイプを決定することによってグループ内のすべてのＥＣＣＥのタイプを自動で決定する。図１８に示すように、ＲＥ集合＃８ｐ＋１及び＃８ｐ＋５を用いてＥＣＣＥ＃ｎをＬ−ＥＣＣＥとして構成したとき、当該ＲＥ集合がＤ−ＥＣＣＥとして形成されるときに用いられるＲＥ集合であるＲＥ集合＃８ｑ＋１及び＃８ｑ＋５を用いてＥＣＣＥ＃ｎ＋４をＬ−ＥＣＣＥタイプとして自動で形成する。
【０１２１】
また、図１９に示すように、ＲＥ集合＃８ｐ＋１及び＃８ｐ＋５を用いてＥＣＣＥ＃ｎをＤ−ＥＣＣＥとして構成したときは、当該ＲＥ集合がＬ−ＥＣＣＥとして形成されるときに用いられるＲＥ集合であるＲＥ集合＃８ｑ＋１及び＃８ｑ＋５を用いてＥＣＣＥ＃ｎ＋４をＤ−ＥＣＣＥとして自動で形成する。
【０１２２】
＜第４実施例＞
【０１２３】
本発明の第４実施例では連続したＲＥ集合を集約してＥＣＣＥを構成する他の方法を提案する。本発明の第４実施例でＰＲＢ対及び関係付けられたＰＲＢ対を決定する方式は、第１実施例と同一の方式を適用し、各ＰＲＢ対内でＲＥ集合を構成する方式だけを規定してもよい。
【０１２４】
図２０には、本発明の第４実施例によってＬ−ＥＣＣＥを構成した例を示す。同様に、数学記号の簡略化のために、
【数３２】
0005981637.tif 000034
をｐで表示し、Ｋは２、Ｐは４と仮定する。
【０１２５】
図２０を参照すると、第１実施例ではＲＥ集合グループ間の間隔を考慮して、ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合がＰ間隔で離れて存在するが、本発明の第４実施例では、一つのＥＣＣＥがＫ個の連続したインデクスを持つ形態である。したがって、一つのＥＣＣＥ＃ｎを構成するＲＥ集合のインデクスは、ｎＫ，ｎＫ＋１，ｎＫ＋２，・・・，ｎＫ＋（Ｋ−１）で表現することができる。ここで、ＲＥ集合インデクスはＫ×Ｐ×ｐからＫ・Ｐ・（ｐ＋Ｋ）−１までの間の値を持つように、この領域内で循環シフトする方式で実際に用いるＲＥ集合インデクスを選択することができる。
【０１２６】
図２１には、本発明の第４実施例によってＤ−ＥＣＣＥを構成した例を示す。数学記号の簡略化のために、
【数３３】
0005981637.tif 000035
をｐで表示し、Ｋは２、Ｐは４と仮定する。
【０１２７】
図２１を参照すると、ＥＣＣＥ＃ｎがＤ−ＥＣＣＥのとき、Ｌ−ＥＣＣＥである場合と同様に、ｎＫのインデクスを基準に、ｎＫ，ｎＫ＋１＋Ｋ・Ｐ，ｎＫ＋２＋２Ｋ・Ｐ，・・・，ｎＫ＋２＋（Ｋ−１）Ｋ・ＰのインデクスであるＲＥ集合でＤ−ＥＣＣＥ＃ｎを構成することができる。同様に、ここで、ＲＥ集合インデクスはＫ×Ｐ×ｐからＫ・Ｐ・（ｐ＋Ｋ）−１までの間の値を持つように、この領域内で循環シフトする方式で実際に用いるＲＥ集合インデクスを選択することができる。
【０１２８】
第３実施例における図１９及び第４実施例における図２１では、図１６のようにＰＲＢ対を並べ替えした後、１個のＰＲＢ対当たりに１個のＲＥ集合（すなわち、ＥＲＥＧ）を選択し、それに隣接するＫ個のＰＲＢ対を用いてＤ−ＥＣＣＥを構成する例を示した。１個のＤ−ＥＣＣＥがＫ個のＥＲＥＧで構成される場合、前述したようにＫ個のＰＲＢからＲＥ集合を抽出する方式だけでなく、Ｋ個よりも少ない個数のＰＲＢ対からＤ−ＥＣＣＥを構成する方式も可能であり、例えば、
【数３４】
0005981637.tif 000036
個のＰＲＢ対でＤ−ＥＣＣＥを構成することができる。
【０１２９】
具体的には、
【数３５】
0005981637.tif 000037
のとき、まず、ｐ＝Ｋ’＊ｔ（ｔ＝０，１，２・・・）を満たすＰＲＢ対＃ｐを基準に、ＰＲＢ対＃ｐ、＃ｐ＋１、…、＃ｐ＋Ｋ’−１をグループ化し、このグループで形成される合計Ｋ’×Ｐ個のＥＣＣＥのタイプを指定する。ＥＣＣＥ＃ｎ（ただし、ｔ・Ｋ’・Ｐ≦ｎ＜（ｔ＋１）・Ｋ’・Ｐ）がＤ−ＥＣＣＥであり、ｒ＝ｎ−ｐ×Ｐのとき、Ｄ−ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合インデクスは、
【数３６】
0005981637.tif 000038
となる。
【０１３０】
これは、基準ＰＲＢ対のインデクスであるｐの値が変わった以外は、１個のＤ−ＥＣＣＥがＫ個のＲＥ集合（すなわち、ＥＲＥＧ）で構成される場合と同一の形態である。
【０１３１】
ここで、ＲＥ集合のインデクスは、１個のＤ−ＥＣＣＥがＫ個のＲＥ集合（すなわち、ＥＲＥＧ）で構成される場合とは違い、Ｋ×Ｐ×ｐからＫ・Ｐ・（ｐ＋Ｋ’）−１までの間の値を持つように、この領域内で循環シフトする方式で実際に用いるＲＥ集合インデクスを選択することができる。
【０１３２】
図２２には、本発明の第４実施例によってＤ−ＥＣＣＥを構成した他の例を示す。特に、図２２は、Ｋ個のＲＥＧで構成されるＤ−ＥＣＣＥの各ＲＥ集合を
【数３７】
0005981637.tif 000039
個のＰＲＢ対から選択する方式を示している。
【０１３３】
１個のＤ−ＥＣＣＥを構成するＲＥＧ、すなわち、ＲＥ集合は
【数３８】
0005981637.tif 000040
個のＰＲＢ対ではなく他の値、例えば、
【数３９】
0005981637.tif 000041
個のＰＲＢ対から抽出することもできる。したがって、
【数４０】
0005981637.tif 000042
の場合にも、基準となるＰＲＢ対のインデクスをｐ＝Ｋ”＊ｔ（ｔ＝０，１，２・・・）に設定するだけで、一つのＤ−ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合のインデクスを同一の方式で得ることができる。この場合にも、実際に用いるＲＥ集合のインデクスはＫ×Ｐ×ｐからＫ・Ｐ・（ｐ＋Ｋ”）−１までの間の値を持つように、この領域内で循環シフトする方式で実際に用いるＲＥ集合インデクスを選択することができる。すなわち、ＰＲＢ対グループのサイズがＫよりも小さい値に設定されても、基準となるＰＲＢ対インデクスｐと実際に用いるＲＥ集合のインデクスの範囲だけをＰＲＢ対グループのサイズに合うように調節し、上述した方法で定められたＲＥ集合のインデクスを該当の領域内で循環シフトして適用してもよい。
【０１３４】
このように、ＰＲＢ対グループ内のＰＲＢ個数がＫ、
【数４１】
0005981637.tif 000043
又はその他の値に設定され得るように各端末に信号通知することができ、ＰＲＢ対グループのＰＲＢ対の個数が決定されると、上述した方式を用いてＤ−ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合のインデクスが自動で決定されるようにすることができる。
【０１３５】
＜第５実施例＞
【０１３６】
上述の実施例によって構成されたＥＣＣＥは、Ｌ−ＥＣＣＥを基準にして一つのＰＲＢ対内でインデクスが１ずつ増加し、続いて、次のＰＲＢ対におけるＥＣＣＥにインデクスが付与される形態でインデクスされるが、実際ＥＰＤＣＣＨ探索空間の設定のためにそれらのＥＣＣＥは再インデクスしてもよい。例えば、Ｌ−ＥＣＣＥを基準に、隣接ＰＲＢ対に属するＣＣＥにインデクスを１ずつ増加しながらインデクスを付与する形態で再インデクスすることができる。
【０１３７】
図２３には、本発明の第５実施例によってＥＣＣＥを再インデクスする例を示す。特に、図２３は、合計８個のＰＲＢ対においてＰＲＢ対当たり４個ずつ合計３２個のＥＣＣＥを構成するとき、ＰＲＢ対内でインデクスが増加する方式でＥＣＣＥに付与されたインデクスを、隣接ＰＲＢ対に移動しながら増加する方式で再インデクスした例である。
【０１３８】
図２４には、本発明の第５実施例によってＥＣＣＥを再インデクスする他の例を示す。特に、図２４は、ブロックインタリーブを適用したものであり、まず、インデクスを列順に入力した後、行順に読み出してインデクスを再付与する。図２４は、列の個数が４個である場合のブロックインタリーブ技法を例示する。
【０１３９】
次に、図２３のＥＣＣＥ再インデクス技法が適用された場合に各ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合選択について説明する。
【０１４０】
ＥＣＣＥインデクスが再インデクスされた場合、上述の実施例でＲＥ集合を導出する数式を適用するためには、再インデクスされたＥＣＣＥインデクスを入力として再インデクス以前のインデクスを導出する変換式が必要である。一つのＥＣＣＥがＫ個のＲＥ集合で構成され、一つのＰＲＢ対がＰ個のＥＣＣＥで構成されたとき、一つのＰＲＢ対はＫ×Ｐ個のＲＥ集合に分割される。この場合、Ｎ個のＰＲＢ対を用いて合計Ｎ×Ｋ×Ｐ個のＲＥ集合が規定され、これを用いてＮ×Ｐ個のＥＣＣＥを規定することができる。
【０１４１】
このような仮定下で、再インデクス以前のＥＣＣＥインデクスをｎとし、再インデクスされたＥＣＣＥインデクスをｎ’としたとき、次の式１のように規定することができる。
【０１４２】
【数４２】
0005981637.tif 000044
【０１４３】
したがって、ＥＣＣＥ＃ｎ’がＤ−ＥＣＣＥとして指定された場合、上記の式１を用いて、再インデクスされる前のＥＣＣＥインデクスｎを計算し、このｎ値を、上述のＲＥ集合インデクス構成式に代入して、ＲＥ集合のインデクスを計算することができる。
【０１４４】
例えば、上述した方式のうち、ＥＣＣＥ＃ｎがＤ−ＥＣＣＥとして指定された場合、ＥＣＣＥ＃ｎを構成するＲＥ集合のインデクスをＰＲＢ対に均一に分布させるために、次の式２を適用することができる。特に、次の式２は、上述の実施例１においてＤ−ＥＣＣＥ規定方法によるものである。
【０１４５】
【数４３】
0005981637.tif 000045
【０１４６】
上記の式２において、ｎを再インデクス後に現れるＥＣＣＥインデクスｎ’で表現した形態である上記の式１で置換すると、
【数４４】
0005981637.tif 000046
となる。ここで、ｎ’＜Ｎ・Ｐであって、
【数４５】
0005981637.tif 000047
であるという点と、ｎ’ｍｏｄ Ｎは整数であるから、
【数４６】
0005981637.tif 000048
はｎ’ｍｏｄ Ｎであるという点から、最後の等号が導出され得る。したがって、再インデクス以降のＤ−ＥＣＣＥ＃ｎ’を構成するＲＥ集合のインデクスは、次の式３の通りである。
【０１４７】
【数４７】
0005981637.tif 000049
【０１４８】
上記の式３を参照すると、まず、Ｄ−ＥＣＣＥのインデクスｎ’をＰＲＢ対の個数Ｎで除した剰余に該当する（ｎ’ｍｏｄ Ｎ）番目のＰＲＢ対で、インデクスｎ’をＰＲＢ対の個数Ｎで除した商に該当する
【数４８】
0005981637.tif 000050
番目のＲＥ集合を
【数４９】
0005981637.tif 000051
、当該Ｄ−ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合の基準点として設定する。そして、この基準点から
【数５０】
0005981637.tif 000052
だけ離れたＰＲＢ対で
【数５１】
0005981637.tif 000053
一つのＲＥ集合を抽出するものの、当該ＲＥ集合のインデクスは、ＰＲＢ対内の観点からは、基準点からＰだけ更に離れたインデクスを持つようにするものである。すなわち、最終的に、ＲＥ集合インデクス上で基準点から
【数５２】
0005981637.tif 000054
だけ離れたインデクスを持つようにする。この動作を、基準点を含めてＫ個のＲＥ集合が現れるまで反復することによってＤ−ＥＣＣＥを構成する。もちろん、上記の数式で示されたＲＥ集合のインデクスが一定の範囲内にだけ決定されるように、ＲＥ集合全体の個数でモジュロ演算を行うことができる。
【０１４９】
上記の式３では、Ｄ−ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合が基準ＰＲＢ対及び関係付けられたＰＲＢ対の間で一定のＰＲＢ対間隔をおいて分布するように、隣接したＲＥ集合のインデクスが
【数５３】
0005981637.tif 000055
だけ増加するように設定した。ここで、ＥＣＣＥ当たりのＲＥ集合の個数であるＫよりも割り当てられたＰＲＢ対の個数であるＮが十分に大きいため、関係付けられたＰＲＢ対間の間隔が１又はそれ以上である場合には、上記の方式をそのまま適用することができる。しかし、割り当てられたＰＲＢ対の個数ＮがＥＣＣＥ当たりのＲＥ集合の個数であるＫよりも小さい場合には、隣接したＲＥ集合が同一ＰＲＢ対に割り当てられないようにＰＲＢ対の間隔を調節する必要がある。
【０１５０】
上記の式３でＰＲＢ対インデクスの間隔を意味する
【数５４】
0005981637.tif 000056
部分に
【数５５】
0005981637.tif 000057
を代入すると、ＫがＮよりも大きい場合にも、少なくとも１個のＰＲＢ対の間隔をおいて隣接したＲＥ集合を割り当てることができる。このとき、Ｄ−ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合のインデクスは次の式４のように表現することができる。
【０１５１】
【数５６】
0005981637.tif 000058
【０１５２】
これを、さらに再インデクスされたＥＣＣＥインデクスであるｎ’で表現すると、次の式５のように表現することができる。
【０１５３】
【数５７】
0005981637.tif 000059
【０１５４】
上記の式５を参照すると、一つのＰＲＢ対にＫ・Ｐ個のＲＥ集合が存在するため、
【数５８】
0005981637.tif 000060
はＰＲＢ対インデクスに対応し、これをＲＥ集合のインデクスが一定の範囲内にだけ決定されるようにＲＥ集合全体の個数でモジュロ演算を行うと、
【数５９】
0005981637.tif 000061
で表現することができる。なお、ＥＲＥＧ、すなわち、ＲＥ集合インデクスのＰＲＢ対内における位置は
【数６０】
0005981637.tif 000062
に対応することが分かる。
【０１５５】
したがって、これを一般化してＥＣＣＥ＃ｎを構成するＥＲＥＧインデクスは、次の式６の通りである。次の式６において、ＮＳｍＲＢはＰＲＢ対の個数Ｎを、ＮＥＣＣＥＲＢはＰＲＢ対当たりのＥＣＣＥの個数Ｐを表す。なお、ＮＥＲＥＧＥＣＣＥは、ＥＣＣＥ当たりのＲＥ集合個数であるＫを表す。
【０１５６】
【数６１】
0005981637.tif 000063
【０１５７】
上記の式６において、ｊは一つのＥＣＣＥを構成するＥＲＥＧのインデクスを表し、０、１、…、ＮＥＲＥＧＥＣＣＥ−１の値で表現される。
【０１５８】
同様に、Ｌ−ＥＣＣＥ＃ｎを構成するＲＥ集合も、次の式７のように一般化することができる。同様に、式７において、ＮＥＣＣＥＲＢはＰＲＢ対当たりのＥＣＣＥの個数Ｐを表す。もちろん、次の式７も、上述の実施例１でＬ−ＥＣＣＥ規定方法によるものである。
【０１５９】
【数６２】
0005981637.tif 000064
【０１６０】
＜第６実施例＞
【０１６１】
以上の実施例においてＤ−ＥＣＣＥは複数のＰＲＢ対にわたって存在するＲＥ集合を束ねて形成されるため、原則としては一つのＤ−ＥＣＣＥを検出するために用いるＤＭＲＳアンテナポートはＲＥ集合別に異なることがある。
【０１６２】
そこで、一つのＤ−ＥＣＣＥ検出において複数のアンテナポートを用いるようになる複雑な動作を防止するため、Ｄ−ＥＣＣＥを構成する複数のＲＥ集合は、同一の一つのアンテナポートを用いるように制限してもよい。例えば、特定Ｄ−ＥＣＣＥを検出するときは、当該Ｄ−ＥＣＣＥを代表するＲＥ集合に割り当てられたアンテナポートを用いて、残りのＲＥ集合を検出するように動作することができる。
【０１６３】
このとき、代表ＲＥ集合は、ＲＥ集合インデクスが最小又は最大となるＲＥ集合にすることができる。又は、図１３の例で、ＲＥ集合
【数６３】
0005981637.tif 000065
又は、図１５の例ではＲＥ集合＃ｎＫのように、当該Ｄ−ＥＣＣＥを構成し始める、又は基準となるＲＥ集合が代表ＲＥ集合として設定してもよい。
【０１６４】
図２５には、本発明の第６実施例によってＬ−ＥＣＣＥ及びＤ−ＥＣＣＥを構成する例を示す。特に、４個のＰＲＢ対が用いられると仮定し、各ＰＲＢ対は１６個のＲＥ集合に分割され、１個のＥＣＣＥは４個のＲＥ集合で構成されると仮定した。
【０１６５】
また、各ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合は、Ｌ−ＥＣＣＥの場合、図１４で説明したように、同一ＰＲＢ対に存在する連続したインデクスを持つＲＥ集合４個で構成され、Ｄ−ＥＣＣＥの場合、図１５で説明したように、離隔したＰＲＢ対で相対的に連続する位置のＲＥ集合４個で構成されると仮定した。また、図２２で説明したように、Ｌ−ＥＣＣＥを基準にするとき、ＰＲＢ対のインデクスが増加する方向に優先してＥＣＣＥインデクスが増加すると仮定した。
【０１６６】
図２５を参照すると、全体ＲＥ集合は複数のグループに分割してもよい。特に、図２５では、４個のグループに分割されると仮定した。すなわち、ＲＥ集合｛０、１、２、３、１６、１７、１８、１９、３２、３３、３４、３５、４８、４９、５０、５１｝をグループ＃０として構成しており、類似の方式で合計４個のＲＥ集合グループを形成する。
【０１６７】
上述したように、一つのグループに対してＬ−ＥＣＣＥ又はＤ−ＥＣＣＥが決定されると、当該グループに属したＲＥ集合を用いるＥＣＣＥのタイプが自動に設定されることが確認できる。例えば、ＲＥ集合グループ＃０のリソースを用いてＬ−ＥＣＣＥを規定すると、ＲＥ集合グループ＃０に属するＲＥ集合を用いてはＤ−ＥＣＣＥを規定することができず、よって、自動に同一のＲＥ集合グループ＃０を用いるＥＣＣＥ、すなわち（ＥＣＣＥ＃１、＃２、＃３）がＬ−ＥＣＣＥになることが分かる。これは、ＲＥ集合グループ別にＬ−ＥＣＣＥとＤ−ＥＣＣＥのタイプが決定されるということを意味する。
【０１６８】
言い換えると、上述したＬ−ＥＣＣＥとＤ−ＥＣＣＥを構成するＲＥ集合間の相関関係によって、一連のＥＣＣＥインデクスのセットを規定した場合、当該ＥＣＣＥインデクスのセットが占めるリソースの集合は、該当セットに属するＥＣＣＥのタイプと無関係に固定される。例えば、上記ＥＣＣＥインデクスのセットが｛ＥＣＣＥ＃０、ＥＣＣＥ＃１、ＥＣＣＥ＃２、ＥＣＣＥ＃３｝と与えられたとき、当該４個のＥＣＣＥが局所型タイプか又は分散型タイプかにかかわらず、常にＲＥ集合グループ＃０だけを用いて規定される属性を有することが分かる。これはすなわち、特定ＲＥ集合グループのＥＣＣＥタイプ決定が他のＲＥ集合グループのＥＣＣＥタイプには何ら影響も与えないということを意味するため、ＲＥ集合タイプ単位にＤ−ＥＣＣＥとＬ−ＥＣＣＥを自由に多重化することができるということを意味する。
【０１６９】
図２６には、本発明の第６実施例によってＬ−ＥＣＣＥとＤ−ＥＣＣＥを多重化する方式を決定した後、探索空間上でＥＰＤＣＣＨ候補に対する開始位置を決定する一例を示す。
【０１７０】
まず、図２６の（ａ）は、ＥＰＤＣＣＨの探索空間は１６個のＥＣＣＥで構成されており、Ｌ−ＥＣＣＥ方式のＥＰＤＣＣＨが割り当てられた場合を仮定する。各集約レベルに対して最大４回のブラインド復号が可能であるとすれば、開始位置として使用可能な４個のＥＣＣＥ候補を決定しなければならない。集約レベル１のＥＣＣＥをブラインド復号する場合、開始位置を決定するために次の規則を適用することができる。
【０１７１】
まず、特定ＲＥ集合グループ内で開始位置として使用可能な候補ＥＣＣＥが多数存在することは好ましくない。図２６の（ｂ）に示すように、一つのＲＥ集合グループにＥＰＤＣＣＨ開始位置の候補ＥＣＣＥが集まっている状態で、当該ＲＥ集合グループを構成するＥＣＣＥ又はＲＥ集合の一部がＤ−ＥＣＣＥ方式であることが判明されると、当該ＲＥ集合グループの領域の残り部分ではＬ−ＥＣＣＥを多重化することができないためである。
【０１７２】
また、特定ＰＲＢ対に開始位置として使用可能な候補ＥＣＣＥが多数存在することも好ましくない。図２６の（ｃ）に示すように、探索空間として指定されたＰＲＢ対のうちの一部ＰＲＢ対にだけ開始位置の候補ＥＣＣＥが存在すると、チャネルの周波数選択的特徴などを解決又は活用するためのスケジュール技法などを十分に活用することができない。一例として、１個のＰＲＢ対にＥＰＤＣＣＨ開始位置の候補ＥＣＣＥがすべて存在する場合、当該ＲＢのチャネル状態が良かれ悪しかれ、ｅＮＢにとってはそのＲＢにスケジュールするしかない。
【０１７３】
したがって、これら二つの特性を総合したとき、ＥＰＤＣＣＨブラインド復号の開始位置に対する候補ＥＣＣＥは、図２６の（ｄ）に示すように、ＰＲＢ対領域及びＥＣＣＥ領域において均一に分布することが好ましい。
【０１７４】
ブラインド復号を初めて行うＥＣＣＥインデクスをｋ、ブラインド復号順序をｎ、そして各ブラインド復号間の間隔をｇとしたとき、図２６の（ｂ）のような方式はｇ＝１に該当するため、各ブラインド復号の開始位置に該当するインデクスｓ（ｎ）はｋ＋ｎとなる。また、図２６の（ｃ）のような方式は、ｇ＝４に該当するため、各ブラインド復号の開始位置に該当するインデクスｓ（ｎ）はｋ＋４ｎとなる。これら二つの特徴をすべて含む図２６の（ｄ）では、ｇ＝５に該当し、一つのＲＥ集合グループに一つの開始位置だけを持つため、ｓ（ｎ）はＮｃｐ＊ｎ＋（ｋ＋５ｎ）ｍｏｄ Ｎｃｐで表現することができる。ここで、ＮｃｐはＰＲＢ対当たりのＥＣＣＥ個数であり、上記ｓ（ｎ）に関する式においてｋ値はＮｃｐ−１を越えない。
【０１７５】
図２７には、第６実施例によって探索空間上でＥＰＤＣＣＨ候補に対する開始位置を決定する他の例を示す。
【０１７６】
図２６の（ｄ）のような方式を集約レベル２又は集約レベル４に同様に適用すると、図２７に示すように、ブラインド復号のための開始位置を規定し、当該集約レベルだけのＥＣＣＥを用いてブラインド復号を行うことができる。
【０１７７】
一方、本発明の第６実施例によるブラインド復号のための開始位置を決定する方式を、Ｌ−ＥＣＣＥだけでなくＤ−ＥＣＣＥにも適用することができ、ＲＥ集合グループをＰＲＢ対領域に対して考慮したこととは違い、論理的な概念のＥＣＣＥ領域に対しても考慮する必要がある。
【０１７８】
図２８には、第６実施例によって探索空間上でＥＰＤＣＣＨ候補に対する開始位置を決定する更に他の例を示す。特に、図２８の場合、集約レベル１でＥＰＤＣＣＨ探索空間に対するブラインド復号開始位置を決定することができる。
【０１７９】
＜第７実施例＞
【０１８０】
本発明の第７実施例では、局所型ＥＰＤＣＣＨ及び分散型ＥＰＤＣＣＨを一つのＰＲＢ対で効率的に多重化するための方法を提案する。このような多重化技法のために下記のＥＰＤＣＣＨ探索空間の特徴が要求されることがある。
【０１８１】
１）局所型ＥＰＤＣＣＨ及び分散型ＥＰＤＣＣＨのいずれにおいても、ＲＥ集合、すなわちＥＲＥＧが共通のリソース割当単位である必要がある。
【０１８２】
２）ＥＰＤＣＣＨのためのＰＲＢの集合は一つ以上与えられてもよいが、端末の立場では、一つのＥＰＤＣＣＨタイプだけがＥＰＤＣＣＨのためのＰＲＢ集合それぞれにおいて有効でなければならない。すなわち、局所型ＥＰＤＣＣＨ及び分散型ＥＰＤＣＣＨの多重化は、端末にとっての考慮対象ではなく、単に基地局におけるスケジュールの問題である。
【０１８３】
３）基地局の立場では、各ＥＰＤＣＣＨのためのＰＲＢの集合において、すべてのＰＲＢにわたってＥＣＣＥのインデクスが付与されなければならない。したがって、同一時点では同一ＥＣＣＥインデクスを持つ他のタイプのＥＣＣＥが存在できない。
【０１８４】
４）特定ＥＰＤＣＣＨタイプの存在は、他のＥＰＣＣＨタイプのＲＥに最小限の影響を及ぼさなければならない。この影響の最小化は、基地局にとっての利用可能なＥＣＣＥの個数だけでなく、端末にとっての利用可能なＥＤＣＣＨ候補の個数の見地でなされなければならない。
【０１８５】
上記の１）乃至４）の特性について更に詳しく説明する。
【０１８６】
まず、上記の特性１）は、二つのＥＰＤＣＣＨタイプの多重化のために自明な要件である。
【０１８７】
次に、特性２）は、各端末に上記の多重化がどのように現れるかに関する。ＥＰＤＣＣＨ関連動作の単純化のために、各端末は、一つのＥＰＤＣＣＨセット内のすべてのＥＣＣＥが同一のタイプであると仮定することが好ましい。このように仮定すると、ＥＣＣＥそれぞれに対して該当のタイプを指定する信号通知が不要になるであろう。ただし、複数のＥＰＤＣＣＨセットを設定するため、端末は一つのサブフレーム内で局所型ＥＰＤＣＣＨ及び分散型ＥＰＤＣＣＨの両方を監視することがある。言い換えると、２個のＥＰＤＣＣＨセットが一つの端末に対して設定された場合、各ＥＰＤＣＣＨセットに対するタイプは独立して設定され得る。例えば、二つのセットとも局所型タイプであってもよく、二つのセットとも分散型タイプであってもよい。もちろん、二つのセットが別個のタイプで構成してもよい。
【０１８８】
結果として、各ＥＰＤＣＣＨセットにおける局所型ＥＰＤＣＣＨ及び分散型ＥＰＤＣＣＨの多重化は、端末にとっては考慮対象ではなく、単に基地局におけるスケジュールの問題である。
【０１８９】
次に、上記の特性３）は、二つのＥＰＤＣＣＨタイプの多重化を可能にするＥＣＣＥインデクスに関する。このような特性３）は、上りリンクＡＣＫ／ＮＡＣＫリソースが下りリンク許可のＥＣＣＥインデクスに基づいて決定される場合に特に要求され得る。言い換えると、分散型タイプであるＥＣＣＥ＃ｎと局所型タイプであるＥＣＣＥ＃ｎとが同一時間に存在し、二つのＥＣＣＥとも下りリンク許可として用いられるとき、上りリンクＡＣＫ／ＮＡＣＫリソースの衝突が発生し得る。このような状況は、分散型タイプであるＥＣＣＥ＃ｎと局所型タイプであるＥＣＣＥ＃ｎとが所定のＲＥ（例えば、所定のＲＥ集合又は所定のＥＲＥＧ）を共有するという特性を保証することによって解決することができる。このような特性は上りリンクＡＣＫ／ＮＡＣＫリソースの衝突を防止でき、基地局スケジュールの単純化を保証できる。
【０１９０】
図２９は、本発明の第７実施例によってＥＣＣＥとＥＲＥＧとの間の対応付けを例示する図である。特に、図２９は、上記の特性１）乃至３）を満たすＥＣＣＥとＥＲＥＧとの間の対応付け技法を例示する。また、ＥＰＤＣＣＨセットとして４個のＰＲＢ対が設定され、各ＰＲＢ当たりに１６個のＥＲＥＧが規定され、一つのＥＣＣＥは４個のＥＲＥＧで構成されたと仮定する。具体的には、各行で同一パターン及び同一数字が表示された格子が一つのＥＣＣＥを構成するＥＲＥＧである。
【０１９１】
図２９を参照すると、上記の特性１）のように、ＥＣＣＥを構成する共通単位としてＥＲＥＧが用いられ、上記の特性２）のように、端末は一つがＥＰＤＣＣＨセットに適用される局所型形態のＥＣＣＥ及び分散型形態のＥＣＣＥのうち一つを仮定して、ＥＣＣＥとＥＲＥＧ間の対応付けを行うことが分かる。
【０１９２】
図３０は、本発明の第７実施例による局所型ＥＰＤＣＣＨ及び分散型ＥＰＤＣＣＨの多重化例を示す。特に、図３０は、図２９のＥＣＣＥとＥＲＥＧとの間の対応付けに基づいて例示した図である。
【０１９３】
図３０を参照すると、同一パターンと同一数字が表示された格子が一つのＥＣＣＥを構成するＥＲＥＧの集合であり、局所型ＥＰＤＣＣＨ及び分散型ＥＰＤＣＣＨの多重化単位としてその粒度（ｇｒａｎｕｌａｒｉｔｙ）は１６個のＥＲＥＧ、すなわち、４ＥＣＣＥであることが分かる。
【０１９４】
特に、図３０の（ａ）は、一つのＰＲＢ対に３個の局所型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥが規定され、一つの分散型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥが規定された例であり、図３０の（ｂ）は、一つのＰＲＢ対に２個の局所型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥが規定され、２個の分散型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥが規定された例であり、図３０の（ｃ）は、一つのＰＲＢ対に３個の分散型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥが規定され、一つの局所型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥが規定された例である。
【０１９５】
また、分散型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥ及び局所型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥが同一ＥＣＣＥを有するとしても、１個のＥＲＥＧだけを共有するため、上記の特性３）を満たすことが分かる。
【０１９６】
一方、上述した通り、上記の特性４）は、別個のＥＰＤＣＣＨタイプの存在による影響に関する。ＥＣＣＥを構成するためのＥＲＥＧの集合は、分散型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥ及び局所型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥにおいて同一ではならないため、一つの局所型タイプＥＣＣＥの送信は複数の局所型タイプＥＣＣＥの送信を阻止でき、その逆の場合も同様である。所定タイプの一つのＥＣＣＥが他のタイプの複数のＥＣＣＥを阻止するとすれば、所定タイプのＥＣＣＥが複数送信される際に、他のタイプのＥＣＣＥの個数を最小化することが好ましい。
【０１９７】
図２９を参照すると、各行に位置する１６個のＥＲＥＧは、一つのＥＲＥＧセットを構成し、一つのＥＲＥＧセット内のＥＲＥＧは、ＥＣＣＥタイプとは無関係に４個のＥＣＣＥを構成するために用いられる。したがって、いかなるＥＣＣＥも、異なるＥＲＥＧセットに含まれたＥＲＥＧを用いて構成されることがない。
【０１９８】
結果として、図２９及び図３０に示すように、一つの局所型ＥＣＣＥが４個の分散型ＥＣＣＥを阻止するとしても、基地局は、局所型送信のために用いられるＥＲＥＧセットのＥＲＥＧを更に用いて、阻止された分散型ＥＣＣＥの個数を増加させることなく４個の局所型ＥＣＣＥを構成することができる。
【０１９９】
こうすると、異なるタイプのＥＣＣＥによって影響を受ける所定タイプのＥＣＣＥの個数は最小化でき、基地局は所定タイプのＥＰＣＣＨのために一層多いＥＣＣＥを活用することができる。もちろん、ここではＥＲＥＧセットという概念を用いたが、これは説明の便宜のためのものに過ぎず、ＥＲＥＧ及びＥＣＣＥの構成時に上の概念を暗黙的に適用することができる。
【０２００】
また、上記の特性４）は、端末の立場では一つ以上のＥＣＣＥで構成されるＥＰＤＣＣＨ候補の各配置に関連している。各端末の立場では、ＥＰＤＣＣＨ候補の配置時に、所定タイプのＥＰＤＣＣＨ候補の限定された個数だけが他のタイプのＥＰＤＣＣＨの存在によって阻止されることが保証されなければならない。これを、図３１を参照して説明する。
【０２０１】
図３１は、本発明の第７実施例による集約レベル１の局所型ＥＰＤＣＣＨ候補の配置を例示する図である。特に、図３１の（ａ）は、単一のＥＲＥＧセットにおいて４個のＥＰＤＣＣＨ候補を配置する場合であり、図３１の（ｂ）は、４個の異なるＥＲＥＧセットにそれぞれ一つのＥＰＤＣＣＨ候補を配置する場合である。
【０２０２】
図３１を参照すると、ＥＰＤＣＣＨ候補の位置は、他のタイプのＥＰＤＣＣＨ候補の可能な位置を考慮して決定される必要があるということが分かる。
【０２０３】
＜第８実施例＞
【０２０４】
図１３で説明したＤ−ＥＣＣＥ割当方式は、Ｄ−ＥＣＣＥのために割り当てたＮ個のＰＲＢ対のうちＫ個のＰＲＢ対に順次にＤ−ＥＣＣＥを割り当てた後、隣接したＫ個のＰＲＢ対に、同様にＤ−ＥＣＣＥを順次に割り当てる方式である。この場合、使用可能なＰＲＢ対が充分であるにもかかわらず、あえて特定ＰＲＢ対だけを用いて多数のＤ−ＥＣＣＥを割り当てることになるため、効率性が低下することがあり、Ｄ−ＥＣＣＥ間にも充分のダイバシチ利得を得ることができなくなる。
【０２０５】
したがって、本発明の第８実施例では、割り当てられたＰＲＢ対をより均一に活用するＲＥ集合割当方式を考慮することができる。すなわち、特定ＰＲＢ対内で順次にＤ−ＥＣＣＥ割当がなされるのでなく、隣接した
【数６４】
0005981637.tif 000066
個のＰＲＢ対に対して順次にＤ−ＥＣＣＥを割り当てる。
【０２０６】
以上の実施例と同様に、一つのＥＣＣＥがＫ個のＥＲＥＧで構成され、一つのＰＲＢ対がＰ個のＥＣＣＥで構成され、結果として一つのＰＲＢ対がＫ＊Ｐ個のＥＲＥＧに分割されると仮定する。このような仮定下でＮ個のＰＲＢ対を用いる場合では、合計Ｎ＊Ｋ＊Ｐ個のＥＲＥＧが規定され、これを用いてＮ＊Ｐ個のＥＣＣＥを規定することができる。また、最も低いインデクスを持つＰＲＢ対をインデクス０から始まって順次にインデクスを割り当て、最も高いインデクスを持つＰＲＢ対にインデクスＮ−１を割り当てることができる。これと同様に、各ＥＲＥＧに０〜（Ｎ＊Ｋ＊Ｐ）−１のインデクスを付与でき、同様に、各ＥＣＣＥに０〜（Ｎ＊Ｐ）−１のインデクスを付与することができる。
【０２０７】
Ａ）局所型ＥＣＣＥのためのＥＲＥＧインデクス
【０２０８】
図３０の局所型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥを参照すると、ＥＣＣＥを構成するＥＲＥＧは、別個のＰＲＢ対から選択されたことが分かる。この場合、ＥＲＥＧ間の間隔は、ＰＲＢ対当たりのＥＣＣＥ個数であるＰに設定される。この場合、ＥＣＣＥ＃ｎを構成するＥＲＥＧのインデクスは、次の式８のように表現することができる。式８において、ＥＲＥＧインデクス（ｘ，ｙ）は、ＰＲＢ対＃ｘにおけるインデクスｙであるＥＲＥＧを表現する。
【０２０９】
【数６５】
0005981637.tif 000067
【０２１０】
上記の式７を参照すると、局所型ＥＣＣＥを構成するＥＲＥＧのインデクスはＰＲＢ対の個数とは関係ないことが分かる。また、局所型ＥＣＣＥ＃ｎのためのＰＲＢ対のインデクスは
【数６６】
0005981637.tif 000068
であり、ＥＣＣＥ＃ｎのｉ番目のＥＲＥＧインデクスは、次の式９のように表現することができる。
【０２１１】
【数６７】
0005981637.tif 000069
【０２１２】
Ｂ）分散型ＥＣＣＥのためのＥＲＥＧインデクス
【０２１３】
図３０及び図３１では、分散型ＥＰＤＣＣＨのためのＥＣＣＥとＥＲＥＧとの間の対応付けに関して例示している。ＥＰＤＣＣＨセット内のＰＲＢ対の個数がＥＣＣＥ当たりのＥＲＥＧの個数より大きいか、又は等しいとき、次の式１０によって、分散型ＥＣＣＥ＃ｎを構成するＥＲＥＧのインデクスを表現することができる。同様に、式１０においてＥＲＥＧインデクス（ｘ，ｙ）は、ＰＲＢ対＃ｘにおけるインデクスｙであるＥＲＥＧを表現する。
【０２１４】
【数６８】
0005981637.tif 000070
【０２１５】
ＥＰＤＣＣＨセット内のＰＲＢ対の個数がＥＣＣＥ当たりのＥＲＥＧの個数より小さいとき、上記の式１０のＰＲＢ対インデクスは有効でない。したがって、次の式１１によって、分散型ＥＣＣＥ＃ｎを構成するＥＲＥＧのインデクスを表現することができる。
【０２１６】
【数６９】
0005981637.tif 000071
【０２１７】
又は、ＥＰＤＣＣＨセット内のＰＲＢ対の個数とＥＣＣＥ当たりのＥＲＥＧの個数との間の関係にかかわらず、合計Ｎ個のＥＣＣＥのうちＥＣＣＥ＃ｉのためのＰＲＢ対のインデクスは、次の式１２のように表現することもできる。
【０２１８】
【数７０】
0005981637.tif 000072
【０２１９】
Ｃ）ＰＲＢ対当たりのＥＣＣＥの個数
【０２２０】
サブフレームタイプ及び利用可能なＲＥの個数によって、ＰＲＢ対当たりのＥＣＣＥの個数は２又は４であってもよい。次に、ＰＲＢ対当たりのＥＣＣＥの個数が２個である場合のＥＣＣＥインデクスについて説明する。
【０２２１】
局所型ＥＰＤＣＣＨのＥＣＣＥを構成するＥＲＥＧは一つのＰＲＢ対から選択される。一方、分散型ＥＰＤＣＣＨのＥＣＣＥは、局所型ＥＰＤＣＣＨのＥＣＣＥを構成するＥＲＥＧと同じインデクスを持つＥＲＥＧを、複数のＰＲＢ対から選択する。
【０２２２】
図３２は、本発明の第８実施例によるＥＣＣＥ構成方法を例示する図である。
【０２２３】
まず、局所型ＥＰＤＣＣＨのＥＣＣＥが図３２の（ａ）のようにインデクスされ、ＥＲＥＧセット０、すなわち、インデクス０のＥＲＥＧが局所型ＥＰＤＣＣＨのＥＣＣＥを構成すると仮定する。
【０２２４】
この場合、分散型ＥＰＤＣＣＨのＥＣＣＥは、図３２の（ｂ）及び図３２の（ｃ）のように、局所型ＥＰＤＣＣＨのＥＣＣＥを構成するＥＲＥＧと同じインデクスである０のインデクスを持つＥＲＥＧを複数のＰＲＢ対から選択して構成される。
【０２２５】
図３３は、本発明の一実施例による通信装置のブロック構成図である。
【０２２６】
図３３を参照すると、通信装置３３００は、プロセッサ３３１０、メモリ３３２０、ＲＦモジュール３３３０、表示モジュール３３４０、及びユーザインタフェースモジュール３３５０を備えている。
【０２２７】
通信装置３３００は、説明の便宜のために例示されたもので、一部のモジュールは省略してもよい。また、通信装置３３００は、必要なモジュールを更に備えてもよい。また、通信装置３３００において、一部モジュールはより細分化したモジュールにしてもよい。プロセッサ３３１０は、図面を参照して例示した本発明の実施例による動作を実行するように構成される。具体的には、プロセッサ３３１０の詳細な動作は、図１乃至図３２に記載された内容を参照されたい。
【０２２８】
メモリ３３２０は、プロセッサ３３１０に接続し、オペレーティングシステム、アプリケーション、プログラムコード、データなどを記憶する。ＲＦモジュール３３３０は、プロセッサ３３１０に接続し、基底帯域信号を無線信号に変換したり、無線信号を基底帯域信号に変換したりする機能を担う。そのために、ＲＦモジュール３３３０は、アナログ変換、増幅、フィルタ処理及び周波数上方変換、又はこれらの逆過程を行う。表示モジュール３３４０は、プロセッサ３３１０に接続し、様々な情報を表示する。表示モジュール３３４０は、次に制限されるものではないが、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、発光ダイオード（ＬＥＤ）、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）のような周知の要素を用いることができる。ユーザインタフェースモジュール３３５０は、プロセッサ３３１０に接続し、キーパッド、タッチスクリーンなどのような周知のユーザインタフェースの組合せで構成することができる。
【０２２９】
以上説明してきた実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定形態に結合したものである。各構成要素又は特徴は、別の明示的な言及がない限り、選択的なものとして考慮しなければならない。各構成要素又は特徴は、他の構成要素又は特徴と結合しない形態で実施することもできるし、一部の構成要素及び／又は特徴を結合して本発明の実施例を構成することもできる。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更してもよい。ある実施例の一部構成又は特徴は、他の実施例に含めてもよいし、他の実施例の対応する構成又は特徴に置き替えてもよい。特許請求の範囲において明示的な引用関係にない請求項を結合して実施例を構成したり、出願後の補正によって新しい請求項として含めたりできるということは明らかである。
【０２３０】
本発明による実施例は、様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア又はそれらの結合などによって具現することができる。ハードウェアによる具現では、本発明の一実施例は、一つ又はそれ以上の特定用途集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、デジタル信号処理デバイス（ＤＳＰＤ）、プログラム可能論理デバイス（ＰＬＤ）、フィールドプログラム可能ゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって具現することができる。
【０２３１】
ファームウェア又はソフトウェアによる具現では、本発明の一実施例は、以上で説明された機能又は動作を実行するモジュール、手順、関数などの形態で具現してもよい。ソフトウェアコードは、メモリユニットに記憶され、プロセッサによって駆動可能である。メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられ、公知の様々な手段によってプロセッサとデータを交換することができる。
【０２３２】
本発明は、本発明の特徴を逸脱しない範囲で別の特定の形態に具体化できるということが当業者にとっては自明である。したがって、上記の詳細な説明は、いずれの面においても制限的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付の請求項の合理的な解釈によって決定すべきであり、本発明の均等範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【０２３３】
上述のような無線通信システムにおいて下りリンク制御チャネルの探索空間のためにリソースブロックを構成する方法及びそのための装置は、３ＧＰＰ ＬＴＥシステムに適用される例を中心にして説明したが、３ＧＰＰ ＬＴＥシステムの他、様々な無線通信システムにも適用可能である。
【図１】
0005981637.tif 000077
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0005981637.tif 000083
【図８】
0005981637.tif 000084
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
0005981637.tif 000090
【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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