(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
横方向へ所定寸法離間して並ぶ少なくとも２本のアンテナと、それらアンテナどうしの平行状態を保持しつつそれらアンテナどうしを電気的に接続する導電性の第１接続部材とから形成され、それらアンテナが、不平衡給電材と、前記不平衡給電材の外周面の外側に配置された導体管とを備え、
前記第１接続部材が、前記横方向に隣接するアンテナどうしの間に位置する第１軸と、後端部が前記第１軸に旋回可能に連結されて該第１軸から長さ方向前方へ延びる一対の第１および第２エレメントと、それらエレメントの前端部に位置する第２軸と、前記第２軸に旋回可能に連結されて前記アンテナのグラウンド用導体管の外周面に着脱可能に固定された継手とから形成され、
前記不平衡給電材が、前記横方向と交差する長さ方向へ延びる給電部と、前記給電部につながって前記長さ方向へ延びる無給電部とを有し、前記導体管が、前記不平衡給電材の給電部の外側に位置してその給電部を覆う所定長さの共振用導体管と、前記不平衡給電材の無給電部の外側に位置してその無給電部を覆う所定長さのグランド用導体管とから形成され、それら導体管と前記不平衡給電材とが、所定の固定手段を介して電気的に固定され、前記不平衡給電線の給電部が、前記共振用導体管から長さ方向前方へ所定寸法露出する露出部分を有し、
前記ＭＩＭＯアンテナ構造では、前記グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する前記第１接続部材の継手の固定位置を調節可能であるとともに、前記横方向に隣接するアンテナどうしの平行状態を保持しつつそれらアンテナどうしの該横方向の離間寸法を前記第１接続部材の第１および第２エレメントを介して調節可能であることを特徴とするＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項２】
前記横方向へ隣接する前記アンテナでは、前記グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する前記継手の固定位置が同一である請求項１に記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項３】
横方向へ所定寸法離間して並ぶ少なくとも２本のアンテナと、それらアンテナどうしの平行状態を保持しつつそれらアンテナどうしを電気的に接続する導電性の第１接続部材とから形成され、それらアンテナが、不平衡給電材と、前記不平衡給電材の外周面の外側に配置された導体管とを備え、
前記第１接続部材が、前記横方向に隣接するアンテナのうちの一方のアンテナに接続されて他方のアンテナに向かって長さ方向後方へ傾斜して延びる第１エレメントと、前記横方向に隣接するアンテナのうちの他方のアンテナに接続されて一方のアンテナに向かって長さ方向後方へ傾斜して延びる第２エレメントとから形成され、
前記不平衡給電材が、前記横方向と交差する長さ方向へ延びる給電部と、前記給電部につながって前記長さ方向へ延びる無給電部とを有し、前記導体管が、前記不平衡給電材の給電部の外側に位置してその給電部を覆う所定長さの共振用導体管と、前記不平衡給電材の無給電部の外側に位置してその無給電部を覆う所定長さのグランド用導体管とから形成され、それら導体管と前記不平衡給電材とが、所定の固定手段を介して電気的に固定され、前記不平衡給電線の給電部が、前記共振用導体管から長さ方向前方へ所定寸法露出する露出部分を有し、前記第１接続部材の第１および第２エレメントが、前記アンテナのグラウンド用導体管の外周面に固定された前端部と、それらエレメントどうしがつながる後端部とを有することを特徴とするＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項４】
前記横方向へ隣接する前記アンテナでは、前記グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する前記第１および第２エレメントの前端部の固定位置が同一である請求項３に記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項５】
前記ＭＩＭＯアンテナ構造では、前記不平衡給電材の無給電部と前記グランド用導体管とが導電性の第２接続部材を介して電気的に接続されている請求項１ないし請求項４いずれかに記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項６】
前記アンテナが、前記グランド用導体管の後端開口に取り付けられて前記無給電部の外周面を包被し、前記グランド用導体管の内部空間に対する前記無給電部の位置を該内部空間の中心に保持する合成樹脂製の位置決め管材を有する請求項１ないし請求項５いずれかに記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項７】
前記第１接続部材が、前記第１および第２エレメントに電気的に接続されてそれらエレメントの後端部から長さ方向後方へ延びる導電性の第３エレメントを有する請求項１ないし請求項６いずれかに記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項８】
前記グランド用導体管の内周面から前記不平衡給電材の無給電部の外周面までの離間距離が、λ／５８〜λ／２３の範囲にある請求項１ないし請求項７いずれかに記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項９】
前記共振用導体管の内周面から前記不平衡給電材の給電部の中心までの離間距離が、λ／１１６〜λ／２９の範囲にある請求項１ないし請求項８いずれかに記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項１０】
前記グランド用導体管の内周面から前記不平衡給電材の無給電部の外周面までの離間距離が、前記共振用導体管の内周面から前記不平衡給電材の給電部の中心までの離間距離よりも大きい請求項９に記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項１１】
前記不平衡給電材が、第１導体と、前記第１導体の外周面を包被する第１絶縁体と、前記第１絶縁体の外周面を包被する第２導体と、前記第２導体の外周面を包被する第２絶縁体とのうちの少なくとも第１および第２導体と第１絶縁体とから作られ、前記不平衡給電材の給電部が、前記第１導体と前記第１絶縁体とから形成され、前記不平衡給電材の無給電部が、前記第１および第２導体と前記第１および第２絶縁体とのうちの少なくとも第１および第２導体と第１絶縁体とから形成されている請求項１ないし請求項１０いずれかに記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項１２】
前記不平衡給電材の給電部では、前記第１導体が前記第１絶縁体からその長さ方向外方へ所定長さ露出している請求項１１に記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項１３】
前記給電部において第１絶縁体から露出する前記第１導体には、所定長さの第３導体が電気的に固定されている請求項１２に記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【請求項１４】
前記給電部において第１絶縁体から露出する前記第１導体には、所定長さの第３絶縁体が固定されている請求項１２に記載のＭＩＭＯアンテナ構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ＭＩＭＯ通信方式において送受信局の双方向に複数のアンテナを装備し、同一周波数で異なる信号系統の同時空間多重化伝送による情報伝送を可能とする通信に利用するＭＩＭＯアンテナ構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
所定長さの第１導波部と、第１導波部につながる所定長さの第２導波部とを備え、第１導波部が同軸ケーブルの芯線と芯線を包被する第１絶縁体とから形成され、第２導波部が同軸ケーブルの第２絶縁体に固定された第１導体管とその第１導体管に摺動可能に取り付けられた第２導体管とから形成されたアンテナがある（特許文献１参照）。このアンテナは、第１導体管に対して第２導体管をそれらの長さ方向へ移動させることで、通信周波数におけるアンテナの効率が高くなるように第２導波部の長さを調節することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−１００９２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
前記特許文献１に開示のアンテナは、第２導体管をその長さ方向へ移動させることで、共振周波数を変えることができるが、その使用周波数帯域（被周波数帯域）がアンテナとして使用可能な周波数帯域のうちの１０％程度をカバーしているに過ぎず、使用周波数帯域を広げることが難しく、広い帯域（ワイドバンド）における使用ができない。また、このアンテナは、その使用周波数帯域を高い方へ移動させることや使用周波数帯域を低い方へ移動させることができない。
【０００５】
ところで、無線通信技術として注目されているＷｉＭＡＸやＬＴＥ（Long term evolution）、Ｗｉ−Ｆｉでは、ＭＩＭＯ（Multiple Input Multiple Output）通信方式が採用される。ＭＩＭＯ通信方式では、複数本の通信アンテナと複数本の受信アンテナとを設置し、それら複数の送信アンテナから同じ周波数帯域で異なる別の通信系列で空間多重を行う信号を同時に送信し、それら複数の受信アンテナで通信信号列を同時に受信する。それにより、周波数帯域の利用効率を高くすることができ、信号の符号化によって信頼性または多様性を向上させることができる。
【０００６】
本発明の目的は、広い帯域において使用することができ、使用周波数帯域の高低を自由に調節することができるＭＩＭＯアンテナ構造を提供することにある。本発明の他の目的は、ＭＩＭＯ通信方式において利用することができ、広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができるＭＩＭＯアンテナ構造を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明にかかるＭＩＭＯアンテナ構造の第１の特徴は、横方向へ所定寸法離間して並ぶ少なくとも２本のアンテナと、それらアンテナどうしの平行状態を保持しつつそれらアンテナどうしを電気的に接続する導電性の第１接続部材とから形成され、それらアンテナが、不平衡給電材と、不平衡給電材の外周面の外側に配置された導体管とを備え、第１接続部材が、横方向に隣接するアンテナどうしの間に位置する第１軸と、後端部が第１軸に旋回可能に連結されて第１軸から長さ方向前方へ延びる一対の第１および第２エレメントと、それらエレメントの前端部に位置する第２軸と、第２軸に旋回可能に連結されてアンテナのグラウンド用導体管の外周面に着脱可能に固定された継手とから形成され、不平衡給電材が、横方向と交差する長さ方向へ延びる給電部と、給電部につながって前記長さ方向へ延びる無給電部とを有し、導体管が、不平衡給電材の給電部の外側に位置してその給電部を覆う所定長さの共振用導体管と、不平衡給電材の無給電部の外側に位置してその無給電部を覆う所定長さのグランド用導体管とから形成され、それら導体管と不平衡給電材とが、所定の固定手段を介して電気的に固定され、不平衡給電線の給電部が、共振用導体管から長さ方向前方へ所定寸法露出する露出部分を有し、ＭＩＭＯアンテナ構造では、グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する第１接続部材の継手の固定位置を調節可能であるとともに、横方向に隣接するアンテナどうしの平行状態を保持しつつそれらアンテナどうしの横方向の離間寸法を第１接続部材の第１および第２エレメントを介して調節可能であることにある。
【０００８】
前記第１の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例として、横方向へ隣接するアンテナでは、グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する継手の固定位置が同一である。
【０００９】
本発明にかかるＭＩＭＯアンテナ構造の第２の特徴は、横方向へ所定寸法離間して並ぶ少なくとも２本のアンテナと、それらアンテナどうしの平行状態を保持しつつそれらアンテナどうしを電気的に接続する導電性の第１接続部材とから形成され、それらアンテナが、不平衡給電材と、不平衡給電材の外周面の外側に配置された導体管とを備え、第１接続部材が、横方向に隣接するアンテナのうちの一方のアンテナに接続されて他方のアンテナに向かって長さ方向後方へ傾斜して延びる第１エレメントと、横方向に隣接するアンテナのうちの他方のアンテナに接続されて一方のアンテナに向かって長さ方向後方へ傾斜して延びる第２エレメントとから形成され、不平衡給電材が、横方向と交差する長さ方向へ延びる給電部と、給電部につながって長さ方向へ延びる無給電部とを有し、導体管が、不平衡給電材の給電部の外側に位置してその給電部を覆う所定長さの共振用導体管と、不平衡給電材の無給電部の外側に位置してその無給電部を覆う所定長さのグランド用導体管とから形成され、それら導体管と不平衡給電材とが、所定の固定手段を介して電気的に固定され、不平衡給電線の給電部が、共振用導体管から長さ方向前方へ所定寸法露出する露出部分を有し、第１接続部材の第１および第２エレメントが、アンテナのグラウンド用導体管の外周面に固定された前端部と、それらエレメントどうしがつながる後端部とを有することにある。
【００１０】
前記第２の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例として、横方向へ隣接するアンテナでは、グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する第１および第２エレメントの前端部の固定位置が同一である。
【００１１】
前記第１および第２の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例として、ＭＩＭＯアンテナ構造では、不平衡給電材の無給電部とグランド用導体管とが導電性の第２接続部材を介して電気的に接続されている。
【００１２】
前記第１および第２の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例としては、アンテナが、グランド用導体管の後端開口に取り付けられて無給電部の外周面を包被し、グランド用導体管の内部空間に対する無給電部の位置を内部空間の中心に保持する合成樹脂製の位置決め管材を有する。
【００１３】
前記第１および第２の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例としては、第１接続部材が第１および第２エレメントに電気的に接続されてそれらエレメントの後端部から長さ方向後方へ延びる導電性の第３エレメントを有する。
【００１４】
前記第１および第２の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例としては、グランド用導体管の内周面から不平衡給電材の無給電部の外周面までの離間距離がλ／５８〜λ／２３の範囲にある。
【００１５】
前記第１および第２の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例としては、共振用導体管の内周面から不平衡給電材の給電部の中心までの離間距離がλ／１１６〜λ／２９の範囲にある。
【００１６】
前記第１および第２の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例としては、グランド用導体管の内周面から不平衡給電材の無給電部の外周面までの離間距離が共振用導体管の内周面から不平衡給電材の給電部の中心までの離間距離よりも大きい。
【００１７】
前記第１および第２の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例としては、不平衡給電材が、第１導体と、第１導体の外周面を包被する第１絶縁体と、第１絶縁体の外周面を包被する第２導体と、第２導体の外周面を包被する第２絶縁体とのうちの少なくとも第１および第２導体と第１絶縁体とから作られ、不平衡給電材の給電部が、第１導体と第１絶縁体とから形成され、不平衡給電材の無給電部が、第１および第２導体と第１および第２絶縁体とのうちの少なくとも第１および第２導体と第１絶縁体とから形成されている。
【００１８】
前記第１および第２の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例として、不平衡給電材の給電部では、第１導体が第１絶縁体からその長さ方向外方へ所定長さ露出している。
【００１９】
前記第１および第２の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例として、給電部において第１絶縁体から露出する第１導体には、所定長さの第３導体が電気的に固定されている。
【００２０】
前記第１および第２の特徴を有するＭＩＭＯアンテナ構造の他の一例として、給電部において第１絶縁体から露出する第１導体には、所定長さの第３絶縁体が固定されている。
【発明の効果】
【００２１】
本発明にかかるＭＩＭＯアンテナ構造によれば、少なくとも２本のアンテナが横方向へ所定寸法離間して並んだ状態で導電性の第１接続部材を介して電気的に接続されているから、複数本のアンテナでデータを同時伝送し、各アンテナがそれぞれ異なるデータを同時に送受信するＭＩＭＯ通信方式において利用することができるのみならず、各アンテナの給電部とそれを覆う共振用導体管とが管内共振するとともに、無給電部とそれを覆うグランド用導体管とが共振して複数の共振周波数を得ることが可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、ＭＩＭＯ通信方式において各アンテナにおける使用周波数帯域を広げることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、それらアンテナにおける使用周波数帯域が広く、使用可能な周波数帯域のうちのすべての帯域において電波を送信または受信することができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造によって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、各アンテナの共振用導体管の給電部を覆う寸法を自由に設定することができるとともに、グランド用導体管の無給電部を覆う寸法を自由に設定することができるから、共振用導体管の給電部を覆う寸法のみを変更することができ、グランド用導体管の無給電部を覆う寸法のみを変更することができることはもちろん、それら寸法の両者を変更することができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、各アンテナの共振用導体管の給電部を覆う寸法とグランド用導体管の無給電部を覆う寸法とのうちの少なくとも一方の寸法を変更することで、その使用周波数帯域を高い方と低い方とのいずれかへ移動させることができ、ＭＩＭＯ通信方式において使用周波数帯域の高低を自由に調節することができる。
【００２２】
ＭＩＭＯアンテナ構造は、グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する継手の固定位置を調節可能であるとともに、横方向に隣接するアンテナどうしの平行状態を保持しつつそれらアンテナどうしの横方向の離間寸法を第１および第２エレメントを介して調節可能であり、グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する継手の固定位置を調節することで、それらアンテナのその使用周波数帯域を高い方と低い方とのいずれかへ移動させることができ、ＭＩＭＯ通信方式において使用周波数帯域の高低を自由に調節することができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、各アンテナどうしがそれらエレメントを介して電気的に接続されており、アンテナどうしを近づけたとしても、アンテナどうしが結合することはなく、アンテナどうしの横方向の離間寸法を第１および第２エレメントを介してたとえばλ／４より近づけることができ、ＭＩＭＯアンテナ構造の横方向の寸法を小さくすることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、第１接続部材が第２軸から長さ方向後方へ延びる一対の第１および第２エレメントを有するから、それらアンテナの結合度の減衰量を大きくすることができる。また、それらアンテナどうしの結合を少なくすることができる。
【００２３】
横方向へ隣接するアンテナにおいて、グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する継手の固定位置が同一であるＭＩＭＯアンテナ構造は、ＭＩＭＯ通信方式において使用周波数帯域におけるアンテナ間の結合を除去し、その周波数の高低を自由に調節することができるのみならず、グラウンド用導体管の長さ方向に対する継手の固定位置を同一とすることで、それらアンテナの使用周波数帯域の結合量を小さくすることができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造によって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【００２４】
ＭＩＭＯアンテナ構造は、第１接続部材が長さ方向後方へ傾斜して延びる第１および第２エレメントから形成され、第１および第２エレメントがグラウンド用導体管の外周面に固定された前端部とそれらエレメントどうしがつながる後端部とを有し、各アンテナどうしがそれらエレメントを介して電気的に接続されており、アンテナどうしを近づけたとしても、アンテナどうしが結合を強くすることはなく、アンテナどうしの横方向の離間寸法をたとえばλ／４より近づけることができ、ＭＩＭＯアンテナ構造の横方向の寸法を小さくすることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、第１接続部材が長さ方向後方へ傾斜して延びる第１および第２エレメントから形成されているから、それらアンテナの結合度の減衰量を大きくすることができる。
【００２５】
横方向へ隣接する前記アンテナにおいて、グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する第１および第２エレメントの前端部の固定位置が同一であるＭＩＭＯアンテナ構造は、グラウンド用導体管の長さ方向に対する第１および第２エレメントの前端部の固定位置を同一とすることで、それらアンテナの使用周波数帯域を同一としつつ、それらアンテナにおける使用周波数帯域を広げることができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造によって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【００２６】
アンテナの不平衡給電材の無給電部とグランド用導体管とがそれらの長さ方向後方において導電性の第２接続部材を介して電気的に接続されているＭＩＭＯアンテナ構造は、無給電部とグランド用導体管とを電気的に接続することにより、無給電部およびグランド用導体管の表面を流れる直流成分をグラウンドに落とすことができ、ＭＩＭＯ通信方式においてアンテナのＶＳＷＲを下げることができるとともに、各アンテナにおける放射特性を向上させることができる。
【００２７】
グランド用導体管の後端開口に取り付けられて無給電部の外周面を包被し、グランド用導体管の内部空間に対する無給電部の位置を内部空間の中心に保持する合成樹脂製の位置決め管材を有するＭＩＭＯアンテナ構造は、その管材によって無給電部の位置がグランド用導体管の内部空間の中心に保持されるから、無給電部とそれを覆うグランド用導体管とが確実に共振して複数の共振周波数を得ることが可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、ＭＩＭＯ通信方式において各アンテナにおける使用周波数帯域を広げることができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造によって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【００２８】
第１接続部材が第１および第２エレメントに電気的に接続されてそれらエレメントの後端部から長さ方向後方へ延びる導電性の第３エレメントを有するＭＩＭＯアンテナ構造は、それらエレメントの後端部から長さ方向後方へ延びる第３エレメントを第１接続部材に設置することにより、第１および第２エレメントのみの場合と比較し、それらアンテナの結合度の減衰量を一層大きくすることができ、それらアンテナどうしの結合を確実になくすことができる。
【００２９】
グランド用導体管の内周面から不平衡給電材の無給電部の外周面までの離間距離がλ／５８〜λ／２３の範囲にあるＭＩＭＯアンテナ構造は、離間距離をその範囲にすることで、アンテナの無給電部とそれを覆うグランド用導体管との電波の反射効率（共振効率）が最適となり、無給電部とグランド用導体管とを効率よく共振させることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの給電部と共振用導体管とが効率よく共振するとともに、無給電部とグランド用導体管とが効率よく共振することで、複数の共振周波数を得ることが可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、それらアンテナにおける使用周波数帯域を大幅に広げることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、それらアンテナにおける使用周波数帯域が広く、使用可能な周波数帯域のうちのすべての帯域において電波を送信または受信することができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造によって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【００３０】
共振用導体管の内周面から不平衡給電材の給電部の中心までの離間距離がλ／１１６〜λ／２９の範囲にあるＭＩＭＯアンテナ構造は、離間距離をその範囲にすることで、アンテナの給電部とそれを覆う共振用導体管との電波の反射効率（共振効率）が最適となり、給電部と共振用導体管とを効率よく共振させることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの給電部と共振用導体管とが効率よく共振するとともに、無給電部とグランド用導体管とが効率よく共振することで、複数の共振周波数を得ることが可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、それらアンテナにおける使用周波数帯域を大幅に広げることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、それらアンテナにおける使用周波数帯域が広く、使用可能な周波数帯域のうちのすべての帯域において電波を送信または受信することができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造によって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【００３１】
グランド用導体管の内周面から不平衡給電材の無給電部の外周面までの離間距離が共振用導体管の内周面から不平衡給電材の給電部の中心までの離間距離よりも大きいＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの給電部と共振用導体管との電波の反射効率（共振効率）や無給電部とグランド用導体管との電波の反射効率（共振効率）が最適となり、給電部と共振用導体管とを効率よく共振させることができるとともに、無給電部とグランド用導体管とを効率よく共振させることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの給電部と共振用導体管とが効率よく共振するとともに、無給電部とグランド用導体管とが効率よく共振することで、複数の共振周波数を得ることが可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、アンテナにおける使用周波数帯域を大幅に広げることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、それらアンテナにおける使用周波数帯域が広く、使用可能な周波数帯域のうちのすべての帯域において電波を送信または受信することができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造によって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【００３２】
不平衡給電材の給電部が第１導体と第１絶縁体とから形成され、不平衡給電材の無給電部が第１および第２導体と第１および第２絶縁体とのうちの少なくとも第１および第２導体と第１絶縁体とから形成されたＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの給電部とそれを覆う共振用導体管とが確実に共振するとともに、無給電部とそれを覆うグランド用導体管とが確実に共振して複数の共振周波数を得ることが可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、アンテナにおける使用周波数帯域を広げることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、それらアンテナにおける使用周波数帯域が広く、使用可能な周波数帯域のうちのすべての帯域において電波を送信または受信することができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造によって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【００３３】
アンテナの不平衡給電材の給電部において、第１導体が第１絶縁体からその長さ方向外方へ所定長さ露出しているＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの給電部と共振用導体管との共振点を高い方へ移動させることができ、それによってアンテナの使用周波数帯域を高い方へ移動させることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの給電部における第１導体の露出長さを変更することで、使用周波数帯域の高低を自由に調節することができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの給電部とそれを覆う共振用導体管とが確実に共振するとともに、無給電部とそれを覆うグランド用導体管とが確実に共振して複数の共振周波数を得ることは可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、アンテナにおける使用周波数帯域を広げることができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造によって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【００３４】
アンテナの給電部において第１絶縁体から露出する第１導体に所定長さの第３導体が電気的に固定されているＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの使用周波数帯域内でＶＳＷＲ（電圧定在波比）を高い周波数において最適化することができるとともに、給電部と共振用導体管との共振点を高い方へ移動させることができ、それによってアンテナの使用周波数帯域を高い方へ移動させることができる。
ＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの第１導体に固定する第３導体の長さを変更することで、使用周波数帯域の高低を自由に調節することができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの給電部とそれを覆う共振用導体管とが確実に共振するとともに、無給電部とそれを覆うグランド用導体管とが確実に共振して複数の共振周波数を得ることは可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、アンテナにおける使用周波数帯域を広げることができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造によって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【００３５】
アンテナの給電部において第１絶縁体から露出する第１導体に所定長さの第３絶縁体が固定されているＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの使用周波数帯域内でＶＳＷＲ（電圧定在波比）を低い周波数において最適化することができるとともに、給電部と共振用導体管との管内共振の共振波長を長くすることができ、それによって使用周波数帯域を低い方へ移動させることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの第１導体に固定する第３絶縁体の長さを変更することで、使用周波数帯域の高低を自由に調節することができる。ＭＩＭＯアンテナ構造は、アンテナの給電部とそれを覆う共振用導体管とが確実に共振するとともに、無給電部とそれを覆うグランド用導体管とが確実に共振して複数の共振周波数を得ることは可能であり、それによってそれによって複数の使用周波数が隣り合い、アンテナにおける使用周波数帯域を広げることができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造によって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１】一例として示すＭＩＭＯアンテナ構造の斜視図。固定手段の他の一例を示す図である。図８は、離間距離Ｌ３，Ｌ４と使用周波数帯域との相関関係を示す図
【図２】グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する継手の固定位置を長さ方向後方へ移動させた状態のＭＩＭＯアンテナ構造の斜視図。
【図３】グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する継手４０の固定位置を長さ方向前方へ移動させるとともに、アンテナどうしの横方向の離間寸法を小さくした状態のＭＩＭＯアンテナ構造の斜視図。
【図４】グラウンド用導体管の外周面の長さ方向に対する継手の固定位置を長さ方向後方へ移動させるとともに、アンテナどうしの横方向の離間寸法を小さくした状態のＭＩＭＯアンテナ構造の斜視図。
【図５】一例として示すアンテナの斜視図。
【図６】図５の６−６線矢視断面図。
【図７】固定手段の一例を示す図。
【図８】固定手段の他の一例を示す図。
【図９】第１接続部材の斜視図。
【図１０】離間距離と使用周波数帯域との相関関係を示す図。
【図１１】他の一例として示すアンテナの斜視図。
【図１２】図１１の１２−１２線矢視断面図。
【図１３】図１１のアンテナの接続用導体ガイドの箇所の部分拡大図。
【図１４】他の一例として示すアンテナの斜視図。
【図１５】図１４の１５−１５線矢視断面図。
【図１６】図１４のアンテナの接続用導体ガイドの箇所の部分拡大図。
【図１７】一例として示す給電部の斜視図。
【図１８】他の一例として示す給電部の斜視図。
【図１９】他の一例として示す給電部の斜視図。
【図２０】ＶＳＷＲ（電圧定在波比）と使用帯域との相関関係を示す図。
【図２１】アンテナの周り方向において計測した電波強度の放射パターンを示す図。
【図２２】アンテナの周り方向において計測した電波強度の放射パターンを示す図。
【図２３】ＭＩＭＯアンテナ構造のアンテナどうしの結合度を示す図。
【図２４】他の一例として示すＭＩＭＯアンテナ構造の斜視図。
【図２５】他の一例として示すＭＩＭＯアンテナ構造の斜視図。
【図２６】ＭＩＭＯアンテナ構造のアンテナどうしの結合度を示す図。
【図２７】他の一例として示すＭＩＭＯアンテナ構造の斜視図。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
一例として示すＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａの斜視図である図１等の添付の図面を参照し、本発明にかかるＭＩＭＯアンテナ構造の詳細を説明すると、以下のとおりである。なお、図２は、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する継手４０の固定位置を長さ方向前方へ移動させた状態のＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａの斜視図であり、図３は、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する継手４０の固定位置を長さ方向前方へ移動させるとともに、アンテナ１１Ａどうしの横方向の離間寸法を小さくした状態のＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａの斜視図である。図４は、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する継手４０の固定位置を長さ方向後方へ移動させるとともに、アンテナ１１Ａどうしの横方向の離間寸法を小さくした状態のＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａの斜視図であり、図５は、一例として示すアンテナ１１Ａの斜視図である。図６は、図５の６−６線矢視断面図であり、図７は、固定手段の一例を示す図である。図８は、固定手段の他の一例を示す図であり、図９は、第１接続部材１２の斜視図である。図１０は、離間距離Ｌ３，Ｌ４と使用周波数帯域との相関関係を示す図である。
【００３８】
図１，６では、長さ方向を矢印Ａ、横方向を矢印Ｂ（図１のみ）で示し、径方向を矢印Ｃ（図６のみ）で示す。図１では、長さ方向前方を矢印Ａ１で示し、長さ方向後方を矢印Ａ２で示す。図５，６では、固定手段の図示を省略し、図６では、不平衡給電材１３を切断しない状態で示す。
【００３９】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａは、横方向へ所定寸法離間して並ぶ２本のアンテナ１１Ａ（スリーブアンテナ）と、それらアンテナ１１Ａどうしの平行状態を保持しつつそれらアンテナ１１Ａどうしを電気的に接続する導電性の第１接続部材１２とから形成されている。なお、ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａでは、図１に示すアンテナ１１Ａのみならず、後記する図１１や図１４に示すいずれかのアンテナ１１Ｂ，１１Ｃを使用することもできる。
【００４０】
それらアンテナ１１Ａは、長さ方向へ延びる不平衡給電材１３（同軸ケーブルまたはセミリジットケーブル）と、不平衡給電材１３の外周面の外側に配置された導体管１４（スリーブ）と、接続用導体ガイド１５（接続用導体管）と、位置決め管材１６および導電性の第２接続部材１７とから形成されている。導体管１４は、共振用導体管１８とグランド用導体管１９とから形成されている。共振用導体管１８およびグランド用導体管１９は、不平衡給電材１３の外周面の外側に配置され、長さ方向へ延びている。
【００４１】
不平衡給電材１３は、第１導体２０（中心金属導体）と、第１導体２０の外周面を包被する第１絶縁体２１と、第１絶縁体２１の外周面を包被する第２導体２２（外側金属導体）とから作られている。不平衡給電材１３では、第１導体２０の外周面と第１絶縁体２１の内周面とが固着され、第１絶縁体２１の外周面と第２導体２２の内周面とが固着されている。不平衡給電材１３は、約λ／４の長さに設定された給電部２３Ａと、給電部２３Ａにつながる所定長さの無給電部２４とを有する。給電部２３Ａは、第１導体２０と第１絶縁体２１とから形成され、無給電部２４は、第１導体２０と第１絶縁体２１と第２導体２２とから形成されている。
【００４２】
なお、不平衡給電材１３は、第１導体２０や第１絶縁体２１、第２導体２２に加え、第２導体２２の外周面を包被する第２絶縁体（図示せず）を備えていてもよい。この場合、第２導体２２の外周面と第２絶縁体の内周面とが固着され、無給電部２４が第１導体２０と第１絶縁体２１と第２導体２２と第２絶縁体とから形成される。第１および第２導体２０，２２には、アルミニウムや銅等の導電性金属を使用することができ、第１および第２絶縁体２１には、熱可塑性合成樹脂（特にプラスチック系の誘電率を有するフッ素樹脂）を使用することができる。
【００４３】
共振用導体管１８は、導電性金属（アルミニウムや銅等）から作られ、円筒状に成型されている。共振用導体管１８は、不平衡給電材１３の給電部２３Ａの外周面の外側に位置し、給電部２３Ａの外周面を覆っている。共振用導体管１８の内側には、不平衡給電材１３の給電部２３Ａが挿通されている。給電部２３Ａは、共振用導体管１８から導体管１８の長さ方向外方（長さ方向前方）へ所定寸法露出した露出部分２５と、共振用導体管１８の内側に延びていて全体が導体管１８に包囲された所定寸法の非露出部分２６とに区分される。
【００４４】
グランド用導体管１９は、導電性金属（アルミニウムや銅等）から作られ、円筒状に成型されている。グランド用導体管１９は、不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面の外側に位置し、無給電部２４の外周面を覆っている。グランド用導体管１９の内側には、無給電部２４が挿通されている。無給電部２４は、グランド用導体管１９から導体管１９の長さ方向外方（長さ方向後方）へ所定寸法露出した露出部分２７と、グランド用導体管１９の内側に延びていて全体が導体管１９に包囲された所定寸法の非露出部分２８とに区分される。グランド用導体管１９から露出する露出部分２７の後端には、コネクタ２９が取り付けられている。
【００４５】
接続用導体ガイド１５は、導電性金属（アルミニウムや銅等）から作られ、円筒状に成型されている。接続用導体ガイド１５は、不平衡給電材１３と共振用導体管１８との間に介在するとともに、不平衡給電材１３とグランド用導体管１９との間に介在している。接続用導体ガイド１５は、その内周面が不平衡給電材１３の外周面（第２導体２２の外周面）に固定手段を介して電気的に固定され、その外周面が共振用導体管１８の内周面に固定手段を介して電気的に固定され、さらに、その外周面がグランド用導体管１９の内周面に固定手段を介して電気的に固定されている。
【００４６】
固定手段の一例としては、図７に示すように、ビス３０を利用することができる。共振用導体管１８やグランド用導体管１９、接続用導体ガイド１５には、それらの径方向へ貫通するビス孔３１が作られている。ビス孔３１には、ビス３０の螺子山が嵌合する螺子溝（図示せず）が作られている。ビス３０をビス孔３１にねじ込むと、ビス３０の螺子山がビス孔３１の螺子溝に嵌合しつつ、ビス３０がそれら導体管１８，１９やガイド１５のビス孔３１に次第に進入する。ビス３０がビス孔３１に進入すると、ビス３０によってそれら導体管１８，１９とガイド１５とが連結され、ビス３０がガイド１５を不平衡給電材１３の外周面（第２導体２２の外周面）に押し当て、ガイド１５と不平衡給電材１３とが固定され、それら導体管１８，１９とガイド１５とが固定される。ビス３０を利用してそれらを固定すると、不平衡給電材１３とそれら導体管１８，１９とがガイド１５を介して電気的に接続され、給電材１３と導体管１８，１９とが導通する。
【００４７】
固定手段の他の一例としては、図８に示すように、銀粉や銅粉等の導電性フィラーまたはカーボンファイバーを含む導電性接着剤３２を利用することができる。接続用導体ガイド１５の内周面と不平衡給電材１３の外周面（第２導体２２の外周面）とが導電性接着剤３２によって固定され、ガイド１５の外周面と共振用導体管１８の内周面とが導電性接着剤３２によって固定され、ガイド１５の外周面とグランド用導体管１９の内周面とが導電性接着剤３２によって固定される。導電性接着剤３２を利用してそれらを固定すると、不平衡給電材１３とそれら導体管１８，１９とがガイド１５を介して電気的に接続され、給電材１３と導体管１８，１９とが導通する。
【００４８】
位置決め管材１６は、熱可塑性合成樹脂から作られ、円筒状に成形されている。位置決め管材１６は、グランド用導体管１９の後端開口３３に取り付けられている。位置決め管材１６は、その挿通孔に無給電部２４が挿通され、無給電部２４の外周面全域を包被している。位置決め管材１６は、後端開口３３からグランド用導体管１９の内部空間に挿入された円筒状の挿入管部３４と、後端開口３３からグランド用導体管１９の外部に露出する円筒状の露出管部３５とから形成されている。位置決め管材１６の挿入管部３４は、その外周面全域がグランド用導体管１９の内周面に当接し、接着剤（図示せず）を介してグランド用導体管１９に固着されている。位置決め管材１６は、グランド用導体管１９の断面円形の内部空間（スペース４５）に対する無給電部２４の位置を内部空間の中心に保持する。
【００４９】
第２接続部材１７は、導電性金属（アルミニウムや銅等）から作られ、板状に成型されている。第２接続部材１７は、グランド用導体管１９の後端開口３３近傍における導体管１９の長さ方向後方に配置されている。第２接続部材１７は、不平衡給電材１３とグランド用導体管１９とを電気的に接続する。第２接続部材１７は、その一端部が不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面（第２導体２２の外周面）に溶接（または半田付け）によって固定され、その他端部がグランド用導体管１９の内周面に当接している。不平衡給電材１３の無給電部２４とグランド用導体管１９とは、それらの長さ方向後方において第２接続部材１７を介して電気的に接続されている。
【００５０】
第１接続部材１２は、図９に示すように、第１および第２軸３６，３７と、一対の第１および第２エレメント３８，３９と、一対の継手４０とから形成されている。第１軸３６は、導電性金属（アルミニウムや銅等）から作られて棒状に成型され、その周面に螺子山が作られている。第１軸３６は、それらアンテナ１１Ａどうしの間に位置し、第１および第２エレメント３８，３９の後端部４２に穿孔された軸孔に挿通されている。第１軸３６には、ナット４３が螺着されている。第２軸３７は、導電性金属（アルミニウムや銅等）から作られて棒状に成型され、その周面に螺子山が作られている。第２軸３７は、第１および第２エレメント３８，３９の前端部４１に位置し、それらエレメント３８，３９の前端部４１に穿孔された軸孔に挿通されている。第２軸３７には、ナット４４が螺着されている。
【００５１】
第１および第２エレメント３８，３９は、導電性金属（アルミニウムや銅等）から作られ、長さ方向へ長い板状に成型されている。第１および第２エレメント３８，３９は、同形同大であり、その長さ方向の寸法が同一である。第１および第２エレメント３８，３９は、その後端部４２が第１軸３６に旋回可能に連結され、第１軸３６から長さ方向前方へ末広がりに傾斜して延びている。換言すれば、第２軸３７から長さ方向後方へ向かって互いの離間寸法が次第に近づくように傾斜して延びている。
【００５２】
第１および第２エレメント３８，３９は、第１軸３６およびナット４３に挟まれた状態で第１軸３６に固定されている。第１および第２エレメント３８，３９は、第１軸３６から長さ方向前方へ向かってＶ字状を呈する。第１および第２エレメント３８，３９は、ナット４３を反時計回りに回転させて第１軸３６に対する固定を解除した後、第１軸３６を中心に旋回させることができる。
【００５３】
それら継手４０は、導電性金属（アルミニウムや銅等）から作られ、グラウンド用導体管１９の外周面を包被するリング状に成型されている。継手４０は、それに穿孔された挿通孔に第２軸３７が挿通されている。継手４０は、第２軸３７およびナット４４に挟まれた状態でそれらエレメント３８，３９に固定され、さらに、グラウンド用導体管１９の外周面に固定されている。それら継手４０では、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する固定位置が同一である。継手４０は、ナット４４を反時計回りに回転させてそれらエレメント３８，３９に対する固定を解除した後、第２軸３７を中心に旋回させることができるとともに、グラウンド用導体管１９の外周面に対する固定を解除した後、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向前方と後方とに移動させることができる。
【００５４】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａでは、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する継手４０の固定位置を調節可能である。具体的には、ナット４４を反時計方向へ回転させ、グラウンド用導体管１９の外周面に対する継手４０の固定を解除した後、グラウンド用導体管１９の外周面において継手４０を図２，３に示すように長さ方向前方に移動させる。または、継手４０を図４に示すように長さ方向後方に移動させる。継手４０のグラウンド用導体管１９の外周面に対する固定位置を決めた後、ナット４４を時計回りに回転させ、継手４０をグラウンド用導体管１９の外周面に再び固定する。
【００５５】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａでは、横方向に隣接するアンテナ１１Ａどうしの平行状態を保持しつつそれらアンテナ１１Ａどうしの横方向の離間寸法を調節可能である。具体的には、ナット４３を反時計方向へ回転させ、第１軸３６に対する第１および第２エレメント３８，３９の固定を解除するとともに、ナット４４を反時計方向へ回転させ、第２軸３７に対する第１および第２エレメント３８，３９の固定を解除した後、それらアンテナ１１Ａを図３，４に示すように横方向内方へ移動させる。または、それらアンテナ１１Ａを横方向外方へ移動させる。それらアンテナ１１Ａを横方向へ移動させると、第１および第２軸３６，３７を中心に第１および第２エレメント３８，３９が旋回する。それらアンテナ１１Ａの横方向の離間寸法を決めた後、ナット４３，４４を時計回りに回転させ、第１および第２軸３６，３７に対して第１および第２エレメント３８，３９を再び固定する。
【００５６】
それらアンテナ１１Ａは、共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１（図６参照）やグランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２（図６参照）を自由に設定することができる。アンテナ１１Ａでは、共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１のみを変更することができ、グランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２のみを変更することができることはもちろん、それら寸法Ｌ１，Ｌ２の両者を変更することができる。
【００５７】
共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１の変更には、共振用導体管１８の長さ寸法を変更する場合、共振用導体管１８のガイド１５に対する固定位置を長さ方向前方または後方へ移動させる場合、または、それらの両者を併用する場合がある。グランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２の変更には、グランド用導体管１９の長さ寸法を変更する場合、グランド用導体管１９のガイド１５に対する固定位置を長さ方向前方または後方へ移動させる場合、または、それらの両者を併用する場合がある。
【００５８】
それらアンテナ１１Ａでは、グランド用導体管１９の内周面と不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面（第２導体２２の外周面）との間に所定のスペース４５が形成され、共振用導体管１８の内周面と不平衡給電材１３の給電部２３Ａの外周面（第１絶縁体２１の外周面）との間に所定のスペース４６が形成されている。グランド用導体管１９の内周面から不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面（第２導体２２の外周面）までの離間距離Ｌ３は、λ／５８〜λ／２３の範囲にある。
【００５９】
それらアンテナ１１Ａは、離間距離Ｌ３をλ／５８〜λ／２３の範囲にすることで、グランド用導体管１９と不平衡給電材１３の無給電部２４との電波の反射効率（共振効率）が最適となり、グランド用導体管１９と無給電部２４とを効率よく共振させることができる。なお、不平衡給電材１３の無給電部２４が第１および第２導体２０，２２と第１および第２絶縁体２１とから形成される場合、離間距離Ｌ３は、グランド用導体管１９の内周面から第２導体２２の外周面までの寸法となる。
【００６０】
離間距離Ｌ３がλ／５８未満では、グランド用導体管１９と不平衡給電材１３の無給電部２４との共振が不十分になり、複数の共振周波数を得ることができず、アンテナ１１Ａにおける周波数帯域を広げることができない。離間距離Ｌ３がλ／２３を超過すると、アンテナ１１Ａにおける周波数帯域が最も広い状態で飽和し、それ以上アンテナ１１Ａの周波数帯域を広げることができないのみならず、離間距離Ｌ３を大きくし過ぎると、グランド用導体管１９と不平衡給電材１３の無給電部２４とを共振させることができない場合がある。
【００６１】
共振用導体管１８の内周面から不平衡給電材１３の給電部２３Ａの中心（第１導体２０の中心）までの離間距離Ｌ４は、λ／１１６〜λ／２９の範囲にある。それらアンテナ１１Ａは、離間距離Ｌ４をλ／１１６〜λ／２９の範囲にすることで、共振用導体管１８と不平衡給電材１３の給電部２３Ａとの電波の反射効率（共振効率）が最適となり、共振用導体管１８と給電部２３Ａとを効率よく共振させることができる。
【００６２】
離間距離Ｌ４がλ／１１６未満では、共振用導体管１８と不平衡給電材１３の給電部２３Ａとの共振が不十分になり、複数の共振周波数を得ることができず、アンテナ１１Ａにおける周波数帯域を広げることができない。離間距離Ｌ４がλ／２９を超過すると、アンテナ１１Ａにおける周波数帯域が最も広い状態で飽和し、それ以上アンテナ１１Ａの周波数帯域を広げることができないのみならず、離間距離Ｌ４を大きくし過ぎると、共振用導体管１８と不平衡給電材１３の給電部２３Ａとを管内共振させることができない場合がある。
【００６３】
それらアンテナ１１Ａは、図１０に示すように、離間距離Ｌ３が略０．２ｍｍ（ａ点）から大きくなるにつれて使用周波数帯域幅が急勾配に広がり、離間距離Ｌ３が略１０ｍｍ（ｂ点）で使用周波数帯域幅が最も広い状態となり、離間距離Ｌ３がそれ以上大きくなったとしても、アンテナ１１Ａの使用周波数帯域幅は略一定となる。また、離間距離Ｌ４が略０．２ｍｍ（ａ点）から大きくなるにつれて使用周波数帯域幅が急勾配に広がり、離間距離Ｌ４が略８ｍｍ（ｂ点）で使用周波数帯域幅が最も広い状態となり、離間距離Ｌ４がそれ以上大きくなったとしても、アンテナ１１Ａの使用周波数帯域幅は略一定となる。
【００６４】
それらアンテナ１１Ａは、離間距離Ｌ３がλ／５８〜λ／２３の範囲にあるとともに、離間距離Ｌ４がλ／１１６〜λ／２９の範囲にあり、給電部２３Ａとそれを覆う共振用導体管１８とが確実に管内共振するとともに、無給電部２４とそれを覆うグランド用導体管１９とが確実に共振して複数の共振周波数を得ることは可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、アンテナ１１Ａにおける使用周波数帯域幅を広げることができる。アンテナ１１Ａは、使用可能な周波数帯域幅のうちのすべての帯域において電波を送信または受信することができ、広い帯域幅（ワイドバンド）における使用が可能である。アンテナ１１Ａは、共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１とグランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２とのうちの少なくとも一方の寸法Ｌ１，Ｌ２を変更することで、その使用周波数帯域幅を高い方と低い方とへ自由に移動させることができる。
【００６５】
たとえば、共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１を図示のそれよりも長くすると、給電部２３Ａと共振用導体管１８との共振点が高い方へ移動し、それによってアンテナ１１Ａの使用周波数帯域を高い方へ移動させることができる。共振用導体管１８から露出している第１絶縁体２１の導体の長さを長くすると、低い周波数に共振させることができる。逆に共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１を図示のそれよりも短くすると、給電部２３Ａと共振用導体管１８との管内共振の波長が長くなり、アンテナ１１Ａの使用周波数帯域を低い方へ移動させることができる。共振用導体管１８が長くなると、第１絶縁体２１の露出長さが短くなり、高い周波数に共振させることができる。また、グランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２を図示のそれよりも長くすると、無給電部２４とグランド用導体管１９との共振波長が長くなり、アンテナ１１Ａの使用周波数帯域を低い方へ移動させることができる。逆にグランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２を図示のそれよりも短くすると、無給電部２４とグランド用導体管１９との共振点が高い方へ移動し、それによってアンテナ１１Ａの使用周波数帯域を高い方へ移動させることができる。
【００６６】
図１１は、他の一例として示すアンテナ１１Ｂの斜視図であり、図１２は、図１１の１２−１２線矢視断面図である。図１３は、図１１のアンテナの接続用導体ガイド１５の箇所の部分拡大図である。図１２では、長さ方向を矢印Ａで示し、径方向を矢印Ｃで示す。図１１〜１３では、固定手段（ビス３０や導電性接着剤３２）の図示を省略している。図１２では、不平衡給電材１３を切断しない状態で示す。
【００６７】
アンテナ１１Ｂ（スリーブアンテナ）は、長さ方向へ延びる不平衡給電材１３（同軸ケーブルまたはセミリジットケーブル）と、不平衡給電材１３の外周面の外側に配置された導体管１４（スリーブ）と、接続用導体ガイド１５（接続用導体管）と、位置決め管材１６および導電性の第２接続部材１７とから形成されている。導体管１４は、共振用導体管１８とグランド用導体管１９とから形成されている。
【００６８】
アンテナ１１Ｂが図５のそれと異なるところは接続用導体ガイド１５の径方向の厚み寸法Ｌ５，Ｌ６に差が形成されている点にあり、その他の構成は図５のアンテナ１１Ａのそれらと同一であるから、図５のアンテナ１１Ａの説明を援用するとともに、図５と同一の符号を付すことで、このアンテナ１１Ｂのその他の構成の説明は省略する。
【００６９】
アンテナ１１Ｂでは、グランド用導体管１９の内周面と不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面（第２導体２２の外周面）との間に所定のスペース４５が形成され、共振用導体管１８の内周面と不平衡給電材１３の給電部２３Ａの外周面（第１絶縁体２１の外周面）との間に所定のスペース４６が形成されている。接続用導体ガイド１５は、共振用導体管１８を固定する前部４７の径方向の厚み寸法Ｌ５がグランド用導体管１９を固定する後部４８の径方向の厚み寸法Ｌ６よりも小さい。ゆえに、アンテナ１１Ｂでは、グランド用導体管１９の内周面から不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面（第２導体２２の外周面）までの離間距離Ｌ３が共振用導体管１８の内周面から不平衡給電材１３の給電部２３Ａの中心（第１導体２０の中心）までの離間距離Ｌ４よりも大きくなっている。
【００７０】
共振用導体管１８のガイド１５への固定やグランド用導体管１９のガイド１５への固定は、ビス３０（または半田付け）を利用した図７の固定手段または導電性接着剤３２を利用した図８の固定手段が用いられる。グランド用導体管１９の内周面から不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面（第２導体２２の外周面）までの離間距離Ｌ３は、λ／５８〜λ／２３λの範囲にある。共振用導体管１８の内周面から不平衡給電材１３の給電部２３Ａの中心（第１導体２０の中心）までの離間距離Ｌ４は、λ／１１６〜λ／２９の範囲にある。
【００７１】
アンテナ１１Ｂは、離間距離Ｌ３をλ／５８〜λ／２３λの範囲にすることで、無給電部２４とグランド用導体管１９との電波の反射効率（共振効率）が最適となり、無給電部２４とグランド用導体管１９とを効率よく共振させることができる。また、離間距離Ｌ４をλ／１１６〜λ／２９の範囲にすることで、給電部２３Ａと共振用導体管１８との電波の反射効率（共振効率）が最適となり、給電部２３Ａと共振用導体管１８とを効率よく共振させることができる。
【００７２】
なお、不平衡給電材１３の無給電部２４が第１および第２導体２０，２２と第１および第２絶縁体２１とから形成される場合、離間距離Ｌ３は、グランド用導体管１９の内周面から第２導体２２の外周面までの寸法となる。離間距離Ｌ３，Ｌ４を前記範囲にする理由は、図５のアンテナ１１Ａのそれと同一である。離間距離Ｌ３，Ｌ４と使用周波数帯域との相関関係は、図１０を援用することで、その説明は省略する。
【００７３】
アンテナ１１Ｂは、図５のアンテナ１１Ａと同様に、共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１やグランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２を自由に設定することができる。アンテナ１１Ｂでは、共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１のみを変更することができ、グランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２のみを変更することができることはもちろん、それら寸法Ｌ１，Ｌ２の両者を変更することができる。アンテナ１１Ｂは、共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１とグランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２とのうちの少なくとも一方の寸法Ｌ１，Ｌ２を変更することで、その使用周波数帯域を高い方と低い方とへ自由に移動させることができる。
【００７４】
アンテナ１１Ｂは、図５のそれが有する効果に加え、以下の効果を有する。アンテナ１１Ｂは、グランド用導体管１９の内周面から不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面までの離間距離Ｌ３を共振用導体管１８の内周面から不平衡給電材１３の給電部２３Ａの中心（第１導体２０の中心）までの離間距離Ｌ４よりも大きくすることで、給電部２３Ａと共振用導体管１８との電波の反射効率（共振効率）や無給電部２４とグランド用導体管１９との電波の反射効率（共振効率）が最適となり、給電部２３Ａと共振用導体管１８とを効率よく共振させることができるとともに、無給電部２４とグランド用導体管１９とを効率よく共振させることができる。
【００７５】
アンテナ１１Ｂは、離間距離Ｌ３がλ／５８〜λ／２３の範囲にあるとともに、離間距離Ｌ４がλ／１１６〜λ／２９の範囲にあり、給電部２３Ａとそれを覆う共振用導体管１８とが確実に共振するとともに、無給電部２４とそれを覆うグランド用導体管１９とが確実に共振して複数の共振周波数を得ることが可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、アンテナ１１Ｂにおける使用周波数帯域を大幅に広げることができ、広い帯域（ワイドバンド）における使用が可能である。
【００７６】
図１４は、他の一例として示すアンテナ１１Ｃの斜視図であり、図１５は、図１４の１５−１５線矢視断面図である。図１６は、アンテナ１１Ｃの接続用導体ガイド１５の箇所の部分拡大図である。図１５では、長さ方向を矢印Ａで示し、径方向を矢印Ｃで示す。図１４〜１６では、固定手段（ビス３０や導電性接着剤３２、半田付け）の図示を省略している。図１５では、不平衡給電材１３を切断しない状態で示す。
【００７７】
アンテナ１１Ｃ（スリーブアンテナ）は、長さ方向へ延びる不平衡給電材１３（同軸ケーブルまたはセミリジットケーブル）と、不平衡給電材１３の外周面の外側に配置された導体管１４（スリーブ）と、接続用導体ガイド１５（接続用導体管）と、位置決め管材１６および導電性の第２接続部材１７とから形成されている。導体管１４は、共振用導体管１８とグランド用導体管１９とから形成されている。
【００７８】
アンテナ１１Ｃが図５のそれと異なるところは共振用導体管１８のガイド１５に固定される部分４９の径方向の厚み寸法Ｌ７がグランド用導体管１９のガイド１５に固定される部分５０の径方向の厚み寸法Ｌ８よりも小さい点にあり、その他の構成は図５のアンテナ１１Ａのそれらと同一であるから、図５のアンテナ１１Ａの説明を援用するとともに、図５と同一の符号を付すことで、このアンテナ１１Ｃのその他の構成の説明は省略する。
【００７９】
アンテナ１１Ｃでは、グランド用導体管１９の内周面と不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面（第２導体２２の外周面）との間に所定のスペース４５が形成され、共振用導体管１８の内周面と不平衡給電材１３の給電部２３Ａの外周面（第１絶縁体２１の外周面）との間に所定のスペース４６が形成されている。共振用導体管１８は、ガイド１５に固定される部分４９の径方向の厚み寸法Ｌ７がグランド用導体管１９のガイド１５に固定される部分５０の径方向の厚み寸法Ｌ８よりも小さい。ゆえに、アンテナ１１Ｃでは、グランド用導体管１９の内周面から不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面（第２導体２２の外周面）までの離間距離Ｌ３が共振用導体管１８の内周面から不平衡給電材１３の給電部２３Ａの中心（第１導体２０の中心）までの離間距離Ｌ４よりも大きくなっている。
【００８０】
共振用導体管１８のガイド１５への固定やグランド用導体管１９のガイド１５への固定は、ビス３０（または半田付け）を利用した図７の固定手段または導電性接着剤３２（または半田付け）を利用した図８の固定手段が用いられる。グランド用導体管１９の内周面から不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面（第２導体２２の外周面）までの離間距離Ｌ３は、λ／５８〜λ／２３の範囲にある。共振用導体管１８の内周面から不平衡給電材１３の給電部２３Ａの中心（第１導体２０の中心）までの離間距離Ｌ４は、λ／１１６〜λ／２９の範囲にある。
【００８１】
アンテナ１１Ｃは、離間距離Ｌ３をλ／５８〜λ／２３の範囲にすることで、無給電部２４とグランド用導体管１９との電波の反射効率（共振効率）が最適となり、無給電部２４とグランド用導体管１９とを効率よく共振させることができる。また、離間距離Ｌ４をλ／１１６〜λ／２９の範囲にすることで、給電部２３Ａと共振用導体管１８との電波の反射効率（共振効率）が最適となり、給電部２３Ａと共振用導体管１８とを効率よく共振させることができる。離間距離Ｌ３，Ｌ４を前記範囲にする理由は、図５や図１１のアンテナ１１Ａ，１１Ｂのそれと同一である。離間距離Ｌ３，Ｌ４と使用周波数帯域との相関関係は、図１０を援用することで、その説明は省略する。
【００８２】
アンテナ１１Ｃは、図５のアンテナ１１Ａと同様に、共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１やグランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２を自由に設定することができる。アンテナ１１Ｃでは、共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１のみを変更することができ、グランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２のみを変更することができることはもちろん、それら寸法Ｌ１，Ｌ２の両者を変更することができる。アンテナ１１Ｃは、共振用導体管１８の給電部２３Ａを覆う寸法Ｌ１とグランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２とのうちの少なくとも一方の寸法Ｌ１，Ｌ２を変更することで、その使用周波数帯域を高い方と低い方とへ自由に移動させることができる。
【００８３】
アンテナ１１Ｃは、図５のそれが有する効果に加え、以下の効果を有する。アンテナ１１Ｃは、グランド用導体管１９の内周面から不平衡給電材１３の無給電部２４の外周面までの離間距離Ｌ３を共振用導体管１８の内周面から不平衡給電材１３の給電部２３Ａの中心（第１導体２０の中心）までの離間距離Ｌ４よりも大きくすることで、給電部２３Ａと共振用導体管１８との電波の反射効率（共振効率）や無給電部２４とグランド用導体管１９との電波の反射効率（共振効率）が最適となり、給電部２３Ａと共振用導体管１８とを効率よく共振させることができるとともに、無給電部２４とグランド用導体管１９とを効率よく共振させることができる。さらに、グランド用導体管１９を適切な長さにすることによって不平衡給電材１３からコネクタ２９に高周波電流が流れることを防ぐことができる。
【００８４】
アンテナ１１Ｃは、離間距離Ｌ３がλ／５８〜λ／２３の範囲にあるとともに、離間距離Ｌ４がλ／１１６〜λ／２９の範囲にあり、給電部２３Ａとそれを覆う共振用導体管１８とが確実に共振するとともに、無給電部２４とそれを覆うグランド用導体管１９とが確実に共振して複数の共振周波数を得ることが可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、アンテナ１１Ｃにおける使用周波数帯域を大幅に広げることができ、広い帯域（ワイドバンド）における使用が可能である。
【００８５】
図１７は、一例として示す給電部２３Ｂの斜視図である。図１３では、給電部２３Ｂおよび共振用導体管１８の一部のみを示し、その他の図示を省略している。図１７において給電部２３Ｂのうちの共振用導体管１８から長さ方向外方（前方）へ露出する露出部分２５は、第１導体２０が第１絶縁体２１からその長さ方向外方へ所定長さ露出した第１導体２０のみの前方部位５１と、第１導体２０と第１絶縁体２１とから形成され後方部位５２とを有し、前方部位５１（第１導体２０）の長さ寸法が図５，図１１，図１４のアンテナ１１Ａ〜１１Ｃのそれよりも長い。なお、図５，図１１，図１４のアンテナ１１Ａ〜１１Ｃにこの給電部２３Ｂを使用することができる。
【００８６】
図１７の給電部２３Ｂを有するアンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、給電部の全体が第１導体２０と第１絶縁体２１とから形成された場合と比較し、給電部２３Ｂと共振用導体管１８との共振点が高い方へ移動する（図５，図１１，図１４のアンテナ１１Ａ〜１１Ｃの給電部２３Ａも同様）。なお、給電部２３Ｂにおける第１導体２０の露出長さＬ９を大きくすると、共振点の高位への移動を大きくすることができ、給電部２３Ｂにおける第１導体２０の露出長さＬ９を小さくすると、共振点の低位への移動を小さくすることができる。
【００８７】
給電部２３Ｂを有するアンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、給電部２３Ｂにおいて第１導体２０を所定長さ露出させることで、共振点を高い方へ移動させることができ、それによってアンテナ１１Ａ〜１１Ｃの使用周波数帯域を高い方へ移動させることができる。アンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、給電部２３Ｂにおける第１導体２０の露出長さＬ９を変更することで、使用周波数帯域の高低を自由に調節することができる。
【００８８】
図１８は、他の一例として示す給電部２３Ｃの斜視図である。図１８では、給電部２３Ｃおよび共振用導体管１８の一部のみを示し、その他の図示を省略している。給電部２３Ｃのうちの共振用導体管１８から長さ方向外方（前方）へ露出する露出部分２５は、第１導体２０が第１絶縁体２１からその長さ方向外方へ所定長さ露出した第１導体２０のみの前方部位５１と、第１導体２０と第１絶縁体２１とから形成され後方部位５２とを有する。前方部位５１（第１絶縁体２１から露出する第１導体２０）には、所定長さの金属導体管５３（第３導体）が電気的に固定されている。金属導体管５３は、アルミニウムや銅等から作られている。なお、図５，図１１，図１４のアンテナ１１Ａ〜１１Ｃにこの給電部２３Ｃを使用することができる。
【００８９】
図１８の給電部２３Ｃを有するアンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、露出部分２５が第１導体２０と第１絶縁体２１とから形成された場合に比較し、給電部２３Ｃと共振用導体管１８との管内共振点が高い方へ移動する。なお、前方部位５１（第１導体２０）に固定する金属導体管５３の長さ寸法Ｌ１０を大きくすると、使用帯域内において高い周波数部分のＶＳＷＲを最適化することができる。
【００９０】
給電部２３Ｃを有するアンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、給電部２３Ｃにおいて第１導体２０を露出させるとともに、第１導体２０の露出した前方部位５１（第１導体２０の先端部）に金属導体管５３（第３導体）を固定することで、給電部２３Ｃと共振用導体管１８との共振点を高い方へ移動させることができ、それによってアンテナ１１Ａ〜１１Ｃの使用周波数帯域幅を高い方へ移動させることができるとともに、使用帯域内において高い周波数部分のＶＳＷＲを最適化することができる。アンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、前方部位５１（第１導体２０）に固定する金属導体管５３の長さＬ１０を変更することで、使用周波数帯域のＶＳＷＲを自由に調節することができる。
【００９１】
図１９は、他の一例として示す給電部２３Ｄの斜視図である。図１５では、給電部２３Ｄおよび共振用導体管１８の一部のみを示し、その他の図示を省略している。給電部２３Ｄのうちの共振用導体管１８から長さ方向外方（前方）へ露出する露出部分２５は、第１導体２０が第１絶縁体２１からその長さ方向外方へ所定長さ露出した第１導体２０のみの前方部位５１と、第１導体２０と第１絶縁体２１とから形成され後方部位５２とを有する。前方部位５１（第１絶縁体２１から露出する第１導体２０）には、所定長さの合成樹脂絶縁管５４（第３絶縁体）が固定されている。合成樹脂絶縁管５４は、熱可塑性合成樹脂（特にプラスチック系の誘電率を有するフッ素樹脂）から作られている。なお、図５，図１１，図１４のアンテナ１１Ａ〜１１Ｃにこの給電部２３Ｄを使用することができる。
【００９２】
図１９の給電部２３Ｄを有するアンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、露出部分２５が第１導体２０と第１絶縁体２１とから形成された場合に比較し、給電部２３Ｄと共振用導体管１８との管内共振波長が長くなる。なお、前方部位５１（第１導体２０）に固定する合成樹脂絶縁管５４の長さ寸法Ｌ１１を大きくすると、共振波長の長さをより長くすることができ、前方部位５１（第１導体２０）に固定する合成樹脂絶縁管５４の長さ寸法Ｌ１１を小さくすると、共振波長の長さを短くすることができる。
【００９３】
給電部２３Ｄを有するアンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、給電部２３Ｄにおいて第１導体２０を露出させるとともに、第１導体２０の露出した前方部位５１（第１導体２０の先端部）に合成樹脂絶縁管５４（第３絶縁体）を固定することで、給電部２３Ｄと共振用導体管１８との管内共振波長を長くすることができ、それによって使用周波数帯域内において低い周波数部分のＶＳＷＲを最適化することができる。アンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、前方部位５１（第１導体２０）に固定する合成樹脂絶縁管５４の長さ寸法Ｌ１１を変更することで、使用周波数帯域のＶＳＷＲを自由に調節することができる。
【００９４】
図２０は、ＶＳＷＲ（電圧定在波比）と使用帯域との相関関係を示す図であり、図２１，２２は、アンテナの３平面（XY面、ＹＺ面、ＺＸ面）の周り方向において計測した電波強度の放射パターンを示す図である。図２３は、ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａのアンテナ１１Ａ〜１１Ｃどうしの結合度を示す図である。図２０，２２では、不平衡給電材１３の無給電部２４とグランド用導体管１９とが電気的に接続されていない場合を点線で示し、不平衡給電材１３の無給電部２４とグランド用導体管１９とが第２接続部材１７によって電気的に接続されている場合を実線で示す。
【００９５】
図２１は、ＸＹ面アンテナ特性の周り方向（０°〜３６０°）の電波強度の放射パターン計測結果を示し、図２２は、ＹＺ面またはＺＸ面アンテナ特性の周り方向（０°〜３６０°）の電波強度の放射パターン計測結果を示す。図２３では、アンテナ１１Ａ〜１１Ｃが第１接続部材１２によって電気的に接続されていない場合の結合度を点線で示し、アンテナ１１Ａ〜１１Ｃが第１接続部材１２によって電気的に接続されている場合の結合度を実線で示す。
【００９６】
それら図示のアンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、不平衡給電材１３の無給電部２４とグランド用導体管１９とがそれらの長さ方向後方において第２接続部材１７を介して電気的に接続されており、それによって、無給電部２４およびグランド用導体管１９の表面（無給電部２４の外周面、グランド用導体管１９の内周面）を流れる直流成分がグラウンドに落ちる。それらアンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、図２０に実線で示すように、不平衡給電材１３の無給電部２４とグランド用導体管１９とが電気的に接続されていない場合と比較し、ＭＩＭＯ通信方式においてアンテナ結合度を下げることができ、使用周波数が約２．０ＧＨｚ〜約６．０ＧＨｚにおいてＶＳＷＲ（電圧定在波比）が２以下（約１．２〜１．５）であり、低いＶＳＷＲ（電圧定在波比）を維持した状態で、広い使用周波数帯域を持っていることが分かる。
【００９７】
それらアンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、図２１に示すように、ＸＹ面アンテナ特性の周り方向（０°〜３６０°）の電波放射強度が略真円を画き、図２２に示すように、ＹＺ面またはＺＸ面アンテナ特性の周り方向（０°〜３６０°）の電波放射強度がバタフライ型を画いており、それらアンテナ１１Ａ〜１１Ｃが良好な指向性を有する。また、それらアンテナ１１Ａ〜１１Ｃは、図２２に実線で示すように、不平衡給電材１３の無給電部２４とグランド用導体管１９とが電気的に接続されていない場合と比較し、電波強度が下方に大きく張り出し、無線通信方式において各アンテナ１１Ａ〜１１Ｃにおける放射特性を向上させることができる。
【００９８】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａは、横方向へ所定寸法離間して並ぶ２本のアンテナ１１Ａ〜１１Ｃが導電性の第１接続部材１２によって電気的に接続され、第１接合部材１２が第２軸３７から長さ方向後方へ延びる第１および第２エレメント３８，３９を有するから、図２３に実線で示すように、それらアンテナ１１Ａ〜１１Ｃの結合度を減衰させることができ、それらアンテナ１１Ａ〜１１Ｃが第１接続部材１２によって電気的に接続されていない場合と比較し、アンテナ１１Ａ〜１１Ｃどうしを近づけたとしても、アンテナ１１Ａ〜１１Ｃどうしが結合するレベルが小さくなる。
【００９９】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａは、２本のアンテナ１１Ａ〜１１Ｃが横方向へ所定寸法離間して並んだ状態で導電性の第１接続部材１２を介して電気的に接続されているから、複数本のアンテナ１１Ａ〜１１Ｃでデータを同時伝送し、各アンテナ１１Ａ〜１１Ｃがそれぞれ異なるデータを同時に送受信するＭＩＭＯ通信方式において利用することができるのみならず、各アンテナ１１Ａ〜１１Ｃの給電部２３Ａ〜２３Ｄとそれを覆う共振用導体管１８とが管内共振するとともに、無給電部２４とそれを覆うグランド用導体管１９とが共振して複数の共振周波数を得ることが可能であり、それによって複数の使用周波数が隣り合い、無線通信方式において各アンテナ１１Ａ〜１１Ｃにおける使用周波数帯域を広げることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａは、それらアンテナ１１Ａ〜１１Ｃにおける使用周波数帯域が広く、使用可能な周波数帯域のうちのすべての帯域において電波を送信または受信することができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａによって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【０１００】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａは、各アンテナ１１Ａ〜１１Ｃの給電部２３Ａ〜２３Ｄを覆う共振用導体管１８の寸法Ｌ１を自由に設定することができるとともに、無給電部２４を覆うグランド用導体管１９の寸法Ｌ２を自由に設定することができるから、共振用導体管１８の給電部２３Ａ〜２３Ｄを覆う寸法Ｌ１のみを変更することができ、グランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２のみを変更することができることはもちろん、それら寸法Ｌ１，Ｌ２の両者を変更することができる。ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａは、各アンテナ１１Ａ〜１１Ｃの共振用導体管１８の給電部２３Ａ〜２３Ｄを覆う寸法Ｌ１とグランド用導体管１９の無給電部２４を覆う寸法Ｌ２とのうちの少なくとも一方の寸法を変更することで、その使用周波数帯域を高い方と低い方とのいずれかへ移動させることができ、ＭＩＭＯ通信方式において使用周波数帯域の高低を自由に調節することができる。
【０１０１】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａは、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する継手４０の固定位置を調節することで、それらアンテナ１１Ａ〜１１Ｃのその使用周波数帯域を高い方と低い方とのいずれかへ移動させることができ、ＭＩＭＯ通信方式において使用するアンテナ間のけ結合周波数帯域の高低を自由に調節することができる。ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａは、各アンテナ１１Ａ〜１１Ｃどうしが第１接続部材１２を介して電気的に接続されており、アンテナ１１Ａ〜１１Ｃどうしを近づけたとしても、アンテナ１１Ａ〜１１Ｃどうしが結合する量が少なく、アンテナ１１Ａ〜１１Ｃどうしの横方向の離間寸法を第１および第２エレメント３８，３９を介してλ／４より近づけることができ、ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａの横方向の寸法を小さくすることができる。ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａは、第１接続部材１２が第２軸３７から長さ方向後方へ延びる一対の第１および第２エレメント３８，３９を有するから、それらアンテナの１１Ａ〜１１Ｃ結合度の減衰量を大きくすることができ、それらアンテナ１１Ａ〜１１Ｃどうしの結合を少なくすることができる。
【０１０２】
図２４は、他の一例として示すＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｂの斜視図である。図２４に示すＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｂが図１のそれと異なるところは、第１接続部材１２に替えて、あらかじめＶ字状に成型された導電性の第１接続部材５５を使用している点にあり、その他の構成は図１のＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａのそれらと同一であるから、図１の説明を援用するとともに、図１と同一の符号を付すことで、このＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｂにおけるその他の構成の説明は省略する。なお、このＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｂでは、図５に示すアンテナ１１Ａのみならず，図１１，図１４に示すいずれかのアンテナ１１Ｂ，１１Ｃを使用することもできる。
【０１０３】
第１接続部材５５は、導電性金属（アルミニウムや銅等）から作られ、長さ方向へ長い板状に成型されている。第１接続部材５５は、横方向に隣接するアンテナ１１Ａのうちの一方のアンテナ１１Ａに接続されて他方のアンテナ１１Ａに向かって長さ方向後方へ傾斜して延びる第１エレメント５６と、横方向に隣接するアンテナ１１Ａのうちの他方のアンテナ１１Ａに接続されて一方のアンテナ１１Ａに向かって長さ方向後方へ傾斜して延びる第２エレメント５７とから形成されている。第１および第２エレメント５６，５７は、アンテナ１１Ａのグラウンド用導体管１９の外周面に固定された前端部５８と、それらエレメント５５，５６どうしがつながる後端部５９とを有する。第１および第２エレメント５５，５６は、同形同大であり、その長さ方向の寸法が同一である。
【０１０４】
グラウンド用導体管１９の外周面と第１および第２エレメント５５，５６の前端部５７との固定は、図示はしていないが、ビスや導電性接着剤、溶接、半田付けのいずれかの方法によって行われる。なお、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する第１および第２エレメント５５，５６の前端部５７の固定位置は同一である。ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｂでは、それらアンテナ１１Ａの平行状態が保持された状態で、それらアンテナ１１Ａが第１接続部材５５を介して電気的に接続されている。
【０１０５】
このＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｂでは、第１および第２エレメント５５，５６の前端部５７がグラウンド用導体管１９の外周面に固定されているから、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する第１および第２エレメント５５，５６の前端部５７の固定位置を事後に可変にすることはできない。ただし、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する第１および第２エレメント５５，５６の前端部５７の位置を変えて前端部５７を固定することで、前端部５７の固定位置を変えることができる。
【０１０６】
また、第１および第２エレメント５５，５６がそれらの後端部５９でつながっているから、アンテナ１１Ａどうしの横方向の離間寸法を可変にすることはできない。ただし、第１および第２エレメント５５，５６の後端部５９における角度を広くすることで、アンテナ１１Ａどうしの横方向の離間寸法を変えることができる。
【０１０７】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｂは、アンテナ１１Ａ（アンテナ１１Ｂ，１１Ｃを含む）における使用周波数帯域が広く、使用可能な周波数帯域のうちのすべての帯域において電波を送信または受信することができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｂによって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｂは、横方向へ所定寸法離間して並ぶ２本のアンテナ１１Ａが導電性の第１接続部材５５によって電気的に接続されているから、それらアンテナの結合度を減衰させることができ、それらアンテナどうしの結合を確実に少なくすることができる。
【０１０８】
図２５は、他の一例として示すＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｃの斜視図であり、図２６は、ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｃのアンテナ１１Ａどうしの結合度を示す図である。図２５に示すＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｃが図２４のそれと異なるところは、第１接続部材が導電性の第３エレメント６０を有する点にあり、その他の構成は図２４のＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｂのそれらと同一であるから、図１や図２４の説明を援用するとともに、図１や図２４と同一の符号を付すことで、このＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｃにおけるその他の構成の説明は省略する。なお、このＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｃでは、図５に示すアンテナ１１Ａのみならず，図１１，図１４に示すいずれかのアンテナ１１Ｂ，１１Ｃを使用することもできる。
【０１０９】
第３エレメント６０は、第１および第２エレメント５６，５７と同様に、導電性金属（アルミニウムや銅等）から作られ、長さ方向へ長い板状に成型されている。第３エレメント６０は、その中心軸がそれらアンテナ１１Ａの軸（第１導体２０）と平行し、第１および第２エレメント５６，５７の後端部５９から長さ方向後方へ延びている。なお、第３エレメント６０の長さ寸法や幅寸法に特に限定はなく、長さ寸法や幅寸法を任意に設定することができる。
【０１１０】
グラウンド用導体管１９の外周面と第１および第２エレメント５５，５６の前端部５７との固定は、図示はしていないが、ビスや導電性接着剤、溶接、半田付けのいずれかの方法によって行われる。なお、ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｂと同様に、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する第１および第２エレメント５５，５６の前端部５７の固定位置は同一である。ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｃでは、それらアンテナ１１Ａの平行状態が保持された状態で、それらアンテナ１１Ａが第１接続部材５５を介して電気的に接続されている。
【０１１１】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｃは、アンテナ１１Ａ（アンテナ１１Ｂ，１１Ｃを含む）における使用周波数帯域が広く、使用可能な周波数帯域のうちのすべての帯域において電波を送信または受信することができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｃによって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【０１１２】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｃは、横方向へ所定寸法離間して並ぶ２本のアンテナ１１Ａが導電性の第１接続部材５５によって電気的に接続され、第１接合部材５５が第１および第２エレメント５６，５７の後端部５９から長さ方向後方へ延びる第３エレメント６０を有するから、図２６に実線で示すように、それらアンテナ１１Ａの結合度を減衰させることができ、アンテナ１１Ａどうしを近づけたとしても、アンテナ１１Ａどうしが結合することが少ない。ＭＩＭＯアンテナ構造１１Ｃは、長さ方向へ延びる第３エレメント６０を第１接続部材５５に設定することにより、第１および第２エレメント５６，５７のみの場合と比較し、それらアンテナ１１Ａの結合度の減衰量を一層大きくすることができ、それらアンテナ１１Ａどうしの結合を確実になくすことができる。
【０１１３】
図２７は、他の一例として示すＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｄの斜視図である。図２７に示すＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｄが図１のそれと異なるところは、４本のアンテナ１１Ａが横方向へ並んだ状態で、それらアンテナ１１Ａどうしが第１接続部材１２を介して電気的に接続されている点にあり、その他の構成は図１のＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａのそれらと同一であるから、図１の説明を援用するとともに、図１と同一の符号を付すことで、このＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｄにおけるその他の構成の説明は省略する。なお、このＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｄでは、図５に示すアンテナ１１Ａのみならず，図１１，図１４に示すいずれかのアンテナ１１Ｂ，１１Ｃを使用することもできる。
【０１１４】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｄは、図１のそれと同様に、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する継手４０の固定位置を調節可能である。また、横方向に隣接するアンテナ１１Ａどうしの平行状態を保持しつつそれらアンテナ１１Ａどうしの横方向の離間寸法を調節可能である。なお、それら継手４０では、グラウンド用導体管１９の外周面の長さ方向に対する固定位置が同一である。ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｄでは、それらアンテナ１１Ａの平行状態が保持された状態で、それらアンテナ１１Ａが第１接続部材１２を介して電気的に接続されている。
【０１１５】
ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｄは、アンテナ１１Ａ（アンテナ１１Ｂ，１１Ｃを含む）における使用周波数帯域が広く、使用可能な周波数帯域のうちのすべての帯域において電波を送信または受信することができ、１つのＭＩＭＯアンテナ構造１０Ｄによって広い帯域（ワイドバンド）でのＭＩＭＯ通信方式を実現することができる。
【０１１６】
それら図示のＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａ〜１０Ｄは、２本または４本のアンテナ１１Ａが横方向へ並んだ状態で第１接続部材１２や第１連結部材５５を介して電気的に接続されているが、横方向へ並ぶアンテナ１１Ａ（アンテナ１１Ｂ，１１Ｃを含む）を本数に特に限定はなく、３本のアンテナ１１Ａが横方向へ並んだ状態で、それらアンテナ１１Ａどうしが第１接続部材１２や第１連結部材５５を介して電気的に接続されていてもよく、５本以上のアンテナ１１Ａが横方向へ並んだ状態で、それらアンテナ１１Ａどうしが第１接続部材１２や第１連結部材５５を介して電気的に接続されていてもよい。なお、ＭＩＭＯアンテナ構造１０Ａ，１０Ｄにおける第１接続部材１２に第３エレメント６０が設置されていてもよい。この場合、第３エレメント６０が第１軸３６に固定される。
【符号の説明】
【０１１７】
１０Ａ  ＭＩＭＯアンテナ構造
１０Ｂ  ＭＩＭＯアンテナ構造
１０Ｃ  ＭＩＭＯアンテナ構造
１０Ｄ  ＭＩＭＯアンテナ構造
１１Ａ  アンテナ
１１Ｂ  アンテナ
１１Ｃ  アンテナ
１２    第１接続部材
１３    不平衡給電材
１４    導体管
１５    接続用導体ガイド
１６    位置決め管材
１７    第２接続部材
１８    共振用導体管
１９    グランド用導体管
２０    第１導体
２１    第１絶縁体
２２    第２導体
２３Ａ  給電部
２３Ｂ  給電部
２３Ｃ  給電部
２３Ｄ  給電部
２４    無給電部
２５    露出部分
２６    非露出部分
２７    露出部分
２８    非露出部分
３０    ビス（固定手段）
３２    導電性接着剤（固定手段）
３６    第１軸
３７    第２軸
３８    第１エレメント
３９    第２エレメント
４０    継手
４１    前端部
４２    後端部
４５    スペース（内部空間）
４６    スペース（内部空間）
４７    前部
４８    後部
４９    部分
５０    部分
５１    前方部位
５２    後方部位
５３    金属導体管（第３導体）
５４    合成樹脂絶縁管（第３絶縁体）
５５    第１接続部材
５６    第１エレメント
５７    第２エレメント
５８    前端部
５９    後端部
６０    第３エレメント
Ｌ１    寸法
Ｌ２    寸法
Ｌ３    離間距離
Ｌ４    離間距離
Ｌ５    厚み寸法
Ｌ６    厚み寸法
Ｌ７    厚み寸法
Ｌ８    厚み寸法
Ｌ９    露出長さ
Ｌ１０  長さ寸法
Ｌ１１  長さ寸法
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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