(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線電子機器の反対端に配置された少なくとも第１のアンテナ及び第２のアンテナを有する前記無線電子機器を動作させる方法であって、前記無線電子機器が少なくとも第１の周波数帯域及び第２の周波数帯域で通信するために動作可能であり、
前記第１の周波数帯域と前記第２の周波数帯域とはオーバーラップせず、制御回路にて、前記第２の周波数帯域との相互変調干渉の影響を受けやすい前記第１の周波数帯域での無線伝送に用いられる第１のアンテナを前記第１のアンテナ及び前記第２のアンテナから選択することと、
前記第１のアンテナから前記無線電子機器の反対端に配置された第２のアンテナを選択することにより前記第１の周波数帯域における相互変調干渉を低減することと、前記第１の周波数帯域での前記無線伝送に用いられる前記第１のアンテナが選択されるとそれに応じて、切換回路にて前記第２の周波数帯域の無線伝送信号を前記選択された第２のアンテナにのみルーティングすることと、
を含む、方法。
【請求項２】
前記制御回路にて、前記第１の周波数帯域での無線伝送に用いられる前記第２のアンテナを選択することと、
前記制御回路にて前記第１の周波数帯域での前記無線伝送に用いられる前記第２のアンテナが選択されるとそれに応じて、前記切換回路にて前記第２の周波数帯域の前記無線伝送信号を前記第１のアンテナのみにルーティングすることにより前記第１の周波数帯域における相互変調干渉を低減することを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記制御回路にて前記第１のアンテナが選択されるとそれに応じて、前記切換回路にて前記第１の周波数帯域の無線伝送信号を前記第１のアンテナにルーティングすることを更に含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記制御回路にて前記第２のアンテナが選択されるとそれに応じて、前記切換回路にて前記第１の周波数帯域の無線伝送信号を前記第２のアンテナにルーティングすることを更に含む、請求項３に記載の方法。
【請求項５】
第１の送受信機にて前記第１の周波数帯域の前記無線伝送信号を前記切換回路に供給することと、
第２の送受信機にて前記第２の周波数帯域の前記無線伝送信号を前記切換回路に供給することと、
を更に含む、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記第１の周波数帯域がＷｉ−Ｆｉ周波数帯域を含み、前記第２の周波数帯域がロングタームエボリューション（ＬＴＥ）周波数帯域を含み、前記切換回路が前記第１のアンテナ及び前記第２のアンテナと第１の送受信機及び第２の送受信機との間に挟持される、方法であって、
前記第１の周波数帯域での前記無線伝送に用いられる前記第１のアンテナが選択されるとそれに応じて、前記第１のアンテナが前記第１の送受信機に連結され、前記第２のアンテナが前記第２の送受信機に連結される第１の構成にて前記制御回路を使用して前記切換回路を構成することと、
前記第１の周波数帯域での前記無線伝送に用いられる前記第２のアンテナが選択されるとそれに応じて、前記第１のアンテナが前記第２の送受信機に連結され、前記第２のアンテナが前記第１の送受信機に連結される第２の構成にて前記制御回路を使用して前記切換回路を構成することと、
を更に含む、請求項２に記載の方法。
【請求項７】
前記制御回路がベースバンドプロセッサを含み、前記第１の周波数帯域での前記無線伝送に用いられる前記少なくとも第１のアンテナ及び第２のアンテナのうち所与の一方を選択することが、
前記ベースバンドプロセッサにて、前記第１の周波数帯域での前記無線伝送に用いられる前記少なくとも第１のアンテナ及び第２のアンテナのうち前記所与の一方を選択することを含む、請求項２に記載の方法。
【請求項８】
電子機器であって、
前記電子機器の第１の面から反対側の第２の面まで延びる前記電子機器の外面における導電性の長方形筐体であって、第１の端、反対の第２の端、前記第１の端における第１の部分及び前記第２の端における第２の部分を有する、長方形筐体と、
第１のアンテナ及び第２のアンテナであって、前記第１のアンテナは少なくとも前記第１の部分によって形成され、前記第２のアンテナは少なくとも前記第２の部分によって形成される、第１のアンテナ及び第２のアンテナと、
第１の送受信機及び第２の送受信機であって、前記第１の送受信機が複数の周波数帯域のうち第１の選択された周波数帯域の無線信号を生成するために動作し得、前記第２の送受信機は前記複数の周波数帯域のうち第２の選択された周波数帯域の無線信号を生成し得、前記第１の選択された周波数帯域及び前記第２の選択された周波数帯域はオーバーラップしない、第１の送受信機及び第２の送受信機と、
前記第１の送受信機が前記第１のアンテナに連結され、前記第２の送受信機が前記第２のアンテナに連結される第１の構成にて動作可能であり、前記第１の送受信機が前記第２のアンテナに連結され、前記第２の送受信機が前記第１のアンテナに連結される第２の構成にて更に動作可能な切換回路と、
前記第１のアンテナ及び前記第２のアンテナのうちの１つにルーティングされる前記選択された周波数帯域に応答して前記第１の構成及び前記第２の構成のどちらの構成を前記切換回路で用いるかを制御する制御回路と、
を備える、電子機器。
【請求項９】
前記第１のアンテナが前記電子機器の第１の端に配置され、前記第２のアンテナが前記電子機器の第２の端に配置される、請求項８に記載の電子機器。
【請求項１０】
前記第１の送受信機がセルラー送受信機を含む、請求項８に記載の電子機器。
【請求項１１】
前記第２の送受信機がＷｉ−Ｆｉ送受信機を含む、請求項１０に記載の電子機器。
【請求項１２】
前記セルラー送受信機がロングタームエボリューション送受信機を含む、請求項１０に記載の電子機器。
【請求項１３】
電子機器における無線通信回路を動作させる方法であって、前記無線通信回路が、切換回路、複数のセルラー電話周波数帯域を用いて通信する第１の送受信機、及び所与の周波数帯域を用いて通信する第２の送受信機を含み、
前記第１の送受信機を用いた通信用のセルラー電話周波数帯域であって、前記所与の周波数帯域とオーバーラップしないセルラー電話周波数帯域を、前記複数のセルラー電話周波数帯域から選択することと、
前記選択されたセルラー電話周波数帯域での通信用のアンテナを、第１のアンテナ及び第２のアンテナから選択することと、
前記選択されたセルラー電話周波数帯域での前記通信が前記所与の周波数帯域での通信に干渉するかどうかを判別することと、
前記選択されたセルラー電話周波数帯域での前記通信が前記所与の周波数帯域での前記通信に干渉することが判別されるとそれに応じて、通信を前記第１の送受信機及び前記第２の送受信機から反対側のアンテナにルーティングすることと、
を含む、方法。
【請求項１４】
前記第１の送受信機がセルラー送受信機を含み、前記第２の送受信機がＷｉ−Ｆｉ送受信機を含み、
前記セルラー送受信機にて、前記選択されたセルラー電話周波数帯域で無線信号を伝送することと、  前記Ｗｉ−Ｆｉ送受信機にて、前記所与のセルラー電話周波数帯域で無線信号を伝送することと、
を更に含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記切換回路にて、前記選択されたセルラー電話周波数帯域で伝送される前記無線信号を第１のアンテナにルーティングすることと、
前記切換回路にて、前記所与のセルラー電話周波数帯域で伝送される前記無線信号を第２のアンテナにルーティングすることと、
を含む、請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記選択されたセルラー電話周波数帯域での前記通信が前記所与の周波数帯域での前記通信に干渉することが判別されるとそれに応じて、前記選択されたセルラー電話周波数帯域での通信と前記所与の周波数帯域での通信との間の時分割多重化を前記切換回路を用いて実行することを更に含む、請求項１３に記載の方法。
【請求項１７】
前記選択されたセルラー電話周波数帯域での通信と前記所与の周波数帯域での通信との間の時分割多重化を前記切換回路を用いて実行することが、
第１の時間周期の間、切換回路にて、前記選択されたセルラー電話周波数帯域での通信を前記第１の送受信機とアンテナとの間でルーティングすることと、
第２の時間周期の間、前記切換回路にて、前記選択されたセルラー電話周波数帯域での通信を前記第２の送受信機と前記アンテナとの間でルーティングすることと、
を含む、請求項１６に記載の方法。
【請求項１８】
前記第１の送受信機がロングタームエボリューションセルラー送受信機を含み、前記第２の送受信機がＷｉ−Ｆｉ送受信機を含み、
前記ロングタームエボリューションセルラー送受信機にて、前記選択されたセルラー電話周波数帯域で無線信号を伝送することと、
前記第２の送受信機にて、前記所与の周波数帯域で無線信号を伝送することと、
を更に含む、請求項１７に記載の方法。
【請求項１９】
前記複数の周波数帯域が複数のセルラー周波数帯域を含み、前記所与の周波数帯域がＷｉ−Ｆｉ周波数帯域を含み、前記選択されたセルラー電話周波数帯域での前記通信が前記所与の周波数帯域での前記通信に干渉するかどうかを判別することが、
前記選択されたセルラー電話周波数帯域が前記Ｗｉ−Ｆｉ周波数帯域に隣接するかどうかを判別することを含む、請求項１８に記載の方法。
【請求項２０】
前記複数の周波数帯域が複数のセルラー周波数帯域を含み、前記所与の周波数帯域がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ周波数帯域を含み、
前記選択されたセルラー電話周波数帯域での前記通信が前記所与の周波数帯域での前記通信に干渉するかどうかを判別することが、
前記選択されたセルラー電話周波数帯域が前記Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ周波数帯域に隣接するかどうかを判別することを含む、請求項１８に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１２年９月２８日に出願された米国特許出願第１３／６３１，４８３号、及び２０１１年１２月１２日に出願された米国仮特許出願第６１／５６９，６４１号に対する優先権を主張するものである。これらの出願は、その全体が本明細書において参照により援用されている。
【０００２】
本発明は概して電子機器に関し、より具体的には、本発明は複数の周波数帯域にて無線通信する無線電子機器に関する。
【背景技術】
【０００３】
ハンドヘルド電子機器及び他のポータブル電子機器などの電子機器は、ますます普及してきている。ハンドヘルド機器の例としては、セルラー電話、ハンドヘルドコンピュータ、メディアプレーヤ、及びこの種の複数の機器の機能性を含むハイブリッド機器が挙げられる。従来のハンドヘルド電子機器より幾らか大型の大衆的なポータブル電子機器としては、ラップトップコンピュータ及びタブレットコンピュータが挙げられる。
【０００４】
ポータブル電子機器は、一部には本質的に可動であるという理由から、多くの場合、無線通信機能が装備されている。例えば、ポータブル電子機器は、長距離無線通信を使用して無線基地局と通信でき、２．４ＧＨｚ及び５．０ＧＨｚのＷｉ−Ｆｉ（登録商標）（ＩＥＥＥ  ８０２．１１）帯域、並びに２．４ＧＨｚのＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）帯域をサポートするためのリンクなどの短距離無線通信リンクを使用することも可能である。
【０００５】
無線電子機器は多くの場合、異なる技術を利用した同時通信に使用される。例えば、無線電子機器を使用して、データをセルラーネットワーク及びＷｉ−Ｆｉ（登録商標）ネットワークに同時伝送することも可能である。異なる技術を利用した同時通信に適合する無線電子機器を設計することは、難題である場合がある。例えば、セルラー及びＷｉＦｉ（登録商標）送受信機回路が同じアンテナを使用して無線信号を伝送するときにセルラー送受信機回路をＷｉＦｉ（登録商標）送受信機回路から分離するためには、分離性の高いフィルタが必要とされる場合がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
したがって、改良された無線通信機能を有する電子機器を提供できることが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
無線電子機器は、機器上の別々の場所に形成されたアンテナを含み得る。例えば、機器の反対端にアンテナが形成されていてもよい。無線電子機器は、周波数帯域での無線信号の送受信による異なる周波数帯域での無線通信に用いられる送受信機を含み得る。それらの送受信機としては、ＷｉＦｉ（登録商標）送受信機及びロングタームエボリューション（ＬＴＥ）送受信機などのセルラー送受信機を挙げることができる。無線電子機器は、送受信機とアンテナとの間に挟持されたアンテナ切換回路を含み得る。無線電子機器に、記憶及び処理回路、並びにベースバンド回路などのアンテナ切換回路を制御する制御回路を含むことで、隣接する周波数帯域での無線伝送が別々のアンテナに確実にルーティングされ得る。隣接する周波数帯域での無線伝送を別々のアンテナにルーティングすることによって、隣接する周波数帯域における通信間の干渉が低減され得る。
【０００８】
基地局により無線電子機器にセルラー周波数帯域を割り当てることができる。無線電子機器は、アンテナ送信ダイバーシティ動作を実行して、割り当てられたセルラー周波数帯域でのセルラー通信用に使用されるアンテナを判別し得る。無線電子機器は、割り当てられたセルラー周波数帯域が機器に用いられているＷｉＦｉ（登録商標）周波数帯域に隣接するかどうかを識別し得る。割り当てられたセルラー周波数帯域がＷｉＦｉ（登録商標）周波数帯域に隣接することが識別されると、それに応じて、無線電子機器は、セルラー通信に用いられるアンテナとは別のアンテナに対してＷｉＦｉ（登録商標）通信をルーティングするようにアンテナ切換回路を構成できる。
【０００９】
無線電子機器は、無線通信を（例えば、時分割多重化を実行して）時間的にパーティション化することで、隣接する周波数帯域における通信間の干渉を低減し得る。第１の周波数帯域に隣接する第２の周波数帯域が割り当てられた時間周期と交互に入れ替わる時間周期の間、第１の周波数帯域の無線信号が伝送され得る。
【００１０】
本発明の更なる特徴、その性質、及び様々な利点は、添付図面並びに以下の発明を実施するための形態から、より明らかとなるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の実施形態に係る、アンテナ切換機能付きの例示的な電子機器の斜視図である。
【図２】本発明の実施形態に係る、無線通信回路を有する例示的な電子機器の概略図である。
【図３】本発明の実施形態に係る、電子機器内の１つ以上のアンテナに無線送受信機回路を連結できるようにした仕組みを示した図である。
【図４】本発明の実施形態に係る、２つの隣接する周波数帯域を示した例示的な図である。
【図５】本発明の実施形態に係る、アンテナ切換回路を有する無線通信回路の例示的な図である。
【図６】本発明の実施形態に係る、隣接する周波数帯域での無線通信が別のアンテナにルーティングされるようにアンテナ切換回路を制御すするために実行され得る例示的なステップの流れ図である。
【図７】本発明の実施形態に係る、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）及びＬＴＥ通信を時間的にパーティション化することによって自己干渉を回避できるようにした仕組みを示した例示的な図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
本発明は概して無線通信に関し、より具体的には、隣接する周波数帯域の無線信号が別のアンテナに確実にルーティングされるようにアンテナ切換を実行する無線電子機器に関する。
【００１３】
無線電子機器は、ラップトップコンピュータなどのポータブル電子機器、又は時にはウルトラポータブルとも呼ばれる種類の小型ポータブルコンピュータであり得る。ポータブル電子機器は、タブレットコンピューティング機器（例えば、タッチスクリーンディスプレイを含むポータブルコンピュータ）を含み得る。ポータブル電子機器はまた、幾らか小さめの機器であってもよい。小さめのポータブル電子機器の例としては、腕時計型機器、ペンダント型機器、ヘッドホン及びイヤホン装置、並びに他の装着型装置及びミニチュア装置が挙げられる。１つの好適な装置においてポータブル電子機器は、ハンドヘルド電子機器であり得る。
【００１４】
無線電子機器は、例えば、セルラー電話、無線通信機能を有するメディアプレーヤ、（時にはパーソナルデジタルアシスタントとも呼ばれる）ハンドヘルドコンピュータ、リモートコントローラ、汎地球測位システム（ＧＰＳ）機器、タブレットコンピュータ、及びハンドヘルドゲーム機であってもよい。無線電子機器はまた、複数の従来型機器の機能性を兼備したハイブリッド機器であってもよい。ハイブリッドポータブル電子機器の例としては、メディアプレーヤ機能付きセルラー電話、無線通信機能付きゲーム機、ゲーム及び電子メール機能付きセルラー電話、並びに電子メールを受信し、モバイル電話発呼をサポートし、音楽プレーヤ機能を含み、ウェブ閲覧をサポートするポータブル機器が挙げられる。これらは、単なる具体例である。
【００１５】
本発明の実施形態に係る例示的な無線電子機器を、図１に示す。図１の機器１０は、例えば、ポータブル電子機器であり得る。
【００１６】
機器１０は筐体１２を有し得る。（一例として）無線通信を処理するためのアンテナは、筐体１２の内部に収容され得る。
【００１７】
筐体１２は、時にはケースと呼ばれることもあり、プラスチック、ガラス、セラミック、金属、若しくは他の好適な材料、又はこれらの材料の組み合わせを含む任意の好適な材料で形成され得る。幾つかの状況においては、筐体１２に近接して位置する導電性アンテナ素子の動作が阻害されないように、筐体１２又は筐体１２の一部を誘電材料又は他の低導電性材料から形成してもよい。また、筐体１２又は筐体１２の一部を金属などの導電材料から形成することもできる。使用できる例示的な筐体材料としては、アルマイトが挙げられる。アルミニウムは比較的軽量であり、陽極酸化処理を施したときに、誘引性絶縁及び引掻き耐性表面を有し得る。所望される場合、機器１０の筐体に、ステンレス鋼、マグネシウム、チタニウム、これらの金属及び他の金属の合金他などの他の金属を使用してもよい。筐体１２が金属元素から形成されるシナリオでは、機器１０におけるアンテナの一部として１種以上の金属元素が使用され得る。例えば、筐体１２の金属部分を機器１０内の内部接地平面に短絡させることで、その機器１０用に大きめの接地平面素子を作製し得る。機器１０におけるアルマイト筐体と他の金属コンポーネントとの間の電気的接触が促進されるように、製造プロセス中に、アルマイト筐体の陽極酸化済み表面層の部分を（例えば、レーザーエッチングにより）選択的に除去することもできる。
【００１８】
筐体１２はベゼル１４を有し得る。ベゼル１４は導電性材料から形成してもよく、そうすることにより、ディスプレイ又は平坦面を有する他の機器を機器１０上の適所に保持する目的に役立ち得る。図１に示すように、例えば、ディスプレイ１６を筐体１２に取り付ける際に、ベゼル１４を用いてディスプレイ１６を適所に保持することが可能になる。
【００１９】
ディスプレイ１６は、液晶ダイオード（ＬＣＤ）ディスプレイ、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）ディスプレイ、又は他の任意の好適なディスプレイであり得る。ディスプレイ１６の最も外部の表面は、１つ以上のプラスチック又はガラス層から形成され得る。所望される場合、タッチスクリーン機能をディスプレイ１６に統合することも可能であるし、又は別個のタッチパッド機器を使用してタッチスクリーン機能を提供することも可能である。ディスプレイ１６にタッチスクリーンを統合してタッチ感応性を持たせると、この種の装置によって省スペース化が可能になると共に、見た目にもすっきりさせることができるという利点がある。
【００２０】
ディスプレイスクリーン１６（例えば、タッチスクリーン）は、電子機器１０で使用可能な入出力装置の単なる一例に過ぎない。所望される場合、電子機器１０に他の入出力装置を有してもよい。例えば、電子機器１０は、ボタン１９などのユーザー入力制御装置、並びにポート２０などの入出力コンポーネント及び１つ以上の入出力ジャック（例えば、音声及び／又は映像用）を有し得る。ボタン１９は、例えば、メニューボタンであってもよい。ポート２０は、（一例として）３０ピンのデータコネクタを含み得る。所望される場合、開口部２４及び２２にマイクロホン及びスピーカのポートを形成してもよい。図１の例に示すディスプレイスクリーン１６は、ポータブル電子機器１０の前面に装着されているが、所望される場合は、ポータブル電子機器１０の裏面上、機器１０の側面上、機器１０の主本体部分に（例えば）蝶番で又は他の任意の好適な取付け装置を使って取り付けてある機器１０のフリップアップ部分に、ディスプレイスクリーン１６を装着してもよい。
【００２１】
電子機器１０のユーザーは、ボタン１９及びタッチスクリーン１６などのユーザー入力インタフェース装置を使用して、入力コマンドを与えることができる。電子機器１０に適したユーザー入力インタフェース装置としては、ボタン（例えば、英数字キー、電源オン／オフ、電源オン、電源オフ、及び他の特殊ボタンなど）、タッチパッド、ポインティングスティック若しくは他のカーソル制御装置、音声コマンドを与えるためのマイクロホン、又は機器１０の制御を目的とする他の任意の好適なインタフェースが挙げられる。図１の例には電子機器１０の上面に形成されたものとして概略的に示してあるが、ボタン１９などのボタン、及び他のユーザー入力インタフェース装置は一般的に、電子機器１０の任意の好適な部分に形成し得る。例えば、ボタン１９などのボタン又は他のユーザーインタフェース制御部は、機器１０の側面に形成される場合もある。ボタン及び他のユーザーインタフェース制御部はまた、機器１０の上面、裏面、又は他の部分に配置され得る。所望される場合、機器１０を（例えば、赤外線リモートコントロール、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈリモートコントロール他などの無線リモートコントロール、その他を使用して）遠隔操作で制御することもできる。
【００２２】
電子機器１０はポート２０などのポートを有し得る。ポート２０は、時にはドックコネクタと呼ばれることもあり、（例えば、コンピュータ又は他の電子機器に接続された結合用ドックに機器１０を接続するときに）３０ピンのデータポートコネクタ、入出力ポート又はバスコネクタを入出力ポートとして使用できる。機器１０にはまた、機器１０が外部コンポーネントとインタフェースするための音声及び映像ジャックを有してもよい。典型的なポートとしては、機器１０内部のバッテリを再充電するか又は直流電流（ＤＣ）電源から機器１０を作動させるための電源ジャック、パーソナルコンピュータ又は周辺装置などの外部コンポーネントとデータを交換するためのデータポート、ヘッドホン、モニター又は他の外部ＡＶ機器を駆動するためのＡＶジャック、セルラー電話サービスを認証するための加入者識別モジュール（ＳＩＭ）カードポート、メモリカードスロット、その他が挙げられる。これらの機器の一部又は全ての機能、及び電子機器１０の内部回路は、タッチスクリーンディスプレイ１６などの入力インタフェース装置を使用して制御され得る。
【００２３】
（図１の例に示すように）ディスプレイ１６及び他のユーザー入力インタフェース装置などのコンポーネントは、機器１０の前面上の有効表面積の大部分に及んでいてもよいし、又は機器１０の前面の小さな部分のみを占有していてもよい。ディスプレイ１６などの電子コンポーネントは多くの場合、多量の金属を（例えば、無線シールドとして）含有するため、一般的に、機器１０におけるアンテナ素子に対してのこれらのコンポーネントの位置を考慮すべきである。機器のアンテナ素子及び電子コンポーネントの位置を適切に選択すれば、電子機器１０のアンテナが電子コンポーネントに阻害されずに正しく機能することが可能になる。
【００２４】
機器１０内にアンテナ構造が配置され得る位置の例としては、区域１８（例えば、第１のアンテナ）及び区域２１（例えば、第２のアンテナ）が挙げられる。区域１８を、区域２１から距離Ｄだけ離隔させることもできる。これらは、単なる具体例である。所望される場合、機器１０の任意の好適な部分を用い、機器１０のアンテナ構造を収容してもよい。
【００２５】
図２の機器１０などの無線電子機器は、無線通信回路を装備してもよい。無線通信回路を使用することによって、セルラー電話周波数帯域での通信などの長距離無線通信（例えば、無線規格又はプロトコルに関連付けられた周波数の範囲）のサポートが可能になる。機器１０で処理され得る長距離（セルラー電話）帯域の例としては、８００ＭＨｚ帯域、８５０ＭＨｚ帯域、９００ＭＨｚ帯域、１８００ＭＨｚ帯域、１９００ＭＨｚ帯域、２１００ＭＨｚ帯域、７００ＭＨｚ帯域、２５００ＭＨｚ帯域、及び他の周波数帯域が挙げられる。各長距離帯域は、周波数の範囲に関連し得る。例えば、８５０ＭＨｚ帯域は周波数範囲８２４〜８４９ＭＨｚに関連し、２５００ＭＨｚ帯域は周波数範囲２５００〜２５７０ＭＨｚに関連し得る。セルラー電話の周波数帯域に関連付けられた無線規格又はプロトコルの例としては、グローバル・システム・フォー・モバイル（ＧＳＭ（登録商標））通信規格、ユニバーサル移動体通信システム（ＵＭＴ）規格、及び符号分割多重アクセス、時分割多重化、周波数分割多重化他などの技術を利用する規格が挙げられる。機器１０に使用される長距離帯域には、所謂ＬＴＥ（ロングタームエボリューション）帯域が包含され得る。ＬＴＥ帯域には（例えば、１、２、３などの）番号が付けられ、時にはＥ−ＵＴＲＡ動作帯域と呼ばれることもある。例として、ＬＴＥ帯域７は、２．５ＧＨｚ〜２．５７ＧＨｚのアップリンク周波数（例えば、無線信号を基地局に伝送するのに用いられる周波数）、及び２．６２ＧＨｚ〜２．６９のダウンリンク周波数（例えば、基地局から無線信号を受信するのに用いられる周波数）に対応する。
【００２６】
衛星航行帯域に関連する信号などの長距離信号は、機器１０の無線通信回路によって受信され得る。例えば、機器１０は無線回路を使用して、汎地球測位システム（ＧＰＳ）通信に関連する１５７５ＭＨｚ帯域で信号を受信し得る。短距離無線通信はまた、機器１０の無線回路によってサポートされ得る。例えば、機器１０に、２．４ＧＨｚ及び５ＧＨｚのＷｉＦｉ（登録商標）リンク、２．４ＧＨのＢｌｕｅｔｏｏｔｈリンク及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ  Ｌｏｗ  Ｅｎｅｒｇｙリンク他などのローカルエリアネットワークリンクを処理するための無線回路を含んでもよい。
【００２７】
図２に示すように、機器１０は記憶及び処理回路２８を含み得る。記憶及び処理回路２８に、ハードディスクドライブ記憶装置などの記憶域、非揮発性メモリ（例えば、フラッシュメモリ、又はソリッドステートドライブを形成するために構成された他の電気的にプログラムできる読み出し専用メモリ）、揮発性メモリ（例えば、静的又は動的ランダムアクセスメモリ）などを含めることもできる。記憶及び処理回路２８内の処理回路を使用することによって機器１０の動作の制御が可能になる。この処理回路は、１つ以上のマイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタル信号プロセッサ、特定用途向け集積回路などに基づき得る。
【００２８】
記憶及び処理回路２８を使用することによって、機器１０上で、インターネット閲覧アプリケーション、ボイスオーバー・インターネット・プロトコル（ＶＯＩＰ）電話発呼アプリケーション、電子メールアプリケーション、メディア再生アプリケーション、オペレーティングシステム機能、通信周波数の選択他などの無線伝送及び受信に関連する機能、他などのソフトウェアを実行することが可能になる。外部機器とのインタラクションがサポートされるように、通信プロトコルを実施する際に記憶及び処理回路２８を使用してもよい。記憶及び処理回路２８を使用して実施できる通信プロトコルとしては、インターネットプロトコル、無線ローカルエリアネットワークプロトコル（例えば、時にはＷｉ−Ｆｉ（登録商標）と呼ばれるＩＥＥＥ  ８０２．１１プロトコル）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈプロトコル他などの他の短距離無線通信リンク用プロトコル、セルラー電話プロトコル、ＭＩＭＯ（多重入出力）プロトコル、アンテナダイバーシティプロトコルなどが挙げられる。通信周波数選択動作などの無線通信動作は、機器１０に記憶され、実行される（例えば、記憶及び処理回路２８上に記憶され、実行される）ソフトウェアを使用して制御され得る。
【００２９】
電子機器１０は、外部機器と無線通信する無線通信回路３４を含み得る。それ故、電子機器１０は時には、無線機器又は無線電子機器と呼ばれる場合もある。無線通信回路３４は、１つ以上の集積回路から形成される無線（ＲＦ）送受信機回路、ベースバンド回路、電力増幅器回路、低雑音入力増幅器、パッシブＲＦコンポーネント、１つ以上のアンテナ、伝送線、及びＲＦ無線信号を処理するためのフロントエンド回路などの他の回路を含むことができる。無線信号はまた、光線を使用して送信することもできる（例えば、赤外線通信）。
【００３０】
無線通信回路３４は、様々な無線通信帯域を処理するための無線送受信機回路を含み得る。例えば、回路３４は、ＷｉＦｉ（ＩＥＥＥ  ８０２．１１）通信用２．４ＧＨｚ及び５ＧＨｚ帯域を処理し、並びに／又はＢｌｕｅｔｏｏｔｈ通信用２．４ＧＨｚ帯域を処理する送受信機回路を含み得る。回路３４は、（一例として）８５０ＭＨｚ、９００ＭＨｚ、１８００ＭＨｚ、１９００ＭＨｚ、２１００ＭＨｚなどのセルラー電話帯域、ＬＴＥ帯域、及び他の帯域で無線通信を処理するためのセルラー電話送受信機回路を含み得る。回路３４はボイスデータ及び非ボイスデータを処理することが可能である。所望される場合、無線通信回路３４に、１５７５ＭＨｚのＧＰＳ信号の受信するための、又は他の衛星測位データを処理するための汎地球測位システム（ＧＰＳ）受信機機器を含んでもよい。
【００３１】
無線通信回路３４は、１つ以上のアンテナ４０を含み得る。任意の好適な型式のアンテナを使用してアンテナ４０を形成することができる。例えば、アンテナ４０は、ループアンテナ構造、パッチアンテナ構造、逆Ｆアンテナ構造、スロットアンテナ構造、平板逆Ｆアンテナ構造、ヘリカルアンテナ構造、これらの設計の混成などから形成される共振素子を有するアンテナを含み得る。異なる帯域、及び帯域の組み合わせにそれぞれ異なる型式のアンテナを使用することもできる。例えば、ある型式のアンテナをローカル無線リンクアンテナの形成に使用し、他の型式のアンテナをリモート無線リンクアンテナの形成に使用してもよい。
【００３２】
特定の帯域（単数又は複数）の通信を処理する場合に使用される複数の冗長アンテナに、アンテナダイバーシティスキームを実施してもよい。アンテナダイバーシティスキームにおいては、記憶及び処理回路２８で、信号強度測定値又は他のデータに基づいてリアルタイムで使用されるアンテナを選択することができる。例えば、記憶及び処理回路２８で、基地局とのＬＴＥ通信に用いるアンテナを選択することができる。多重入出力（ＭＩＭＯ）スキームでは、複数のアンテナを使用した複数データストリームの伝送及び受信が可能であり、それにより、データのスループットを強化し得る。
【００３３】
機器１０に形成され得るアンテナ４０の例示的な位置を、図３に示す。図３に示すように、電子機器１０に筐体１２のような筐体を有してもよい。筐体１２には、プラスチック壁、金属筐体構造、炭素繊維材料若しくは他の複合材、ガラス、セラミック、又は他の好適な材料から形成される構造が含まれ得る。筐体１２を一片の材料（例えば、単体構成）を使用して形成してもよいし、又はフレーム、筐体壁、及び組み立てて完全な筐体構造を形成する他の個別パーツから形成してもよい。図１に示す機器１０のコンポーネントは、筐体１２の内部に搭載され得る。アンテナ構造４０は、筐体１２の内部に搭載してもよいし、所望される場合は、筐体１２のパーツを使用して形成してもよい。例えば、筐体１２には、金属筐体側壁、（誘電ギャップ有り又は無しの）帯状部材などの周辺導電性部材、導電性ベゼル、及びアンテナ構造４０の形成に使用できる他の導電性構造が含まれ得る。
【００３４】
図３に示すように、アンテナ構造４０は、経路４５などの経路により送受信機回路９０に連結され得る。経路４５は、同軸ケーブル、マイクロストリップ伝送線、ストリップライン伝送線他などの伝送線構造を含むことができる。また、経路４５に、インピーダンス整合回路、フィルタ回路、及び切換回路を含めてもよい。インピーダンス整合回路を使用することにより、対象となる通信帯域内の送受信機回路９０にアンテナ４０が効率的に連結されることが保証され得る。フィルタ回路を使用することにより、ダイプレクサ、デュプレクサ及びトリプレクサなどの周波数ベースの多重化回路の実装が可能になる。切換回路を使用することにより、アンテナ４０を送受信機回路９０の所望のポートに選択的に連結することが可能になる。例えば、ある動作モードで経路４５の１つを所与のアンテナにルーティングするようにスイッチを構成してもよいし、別の動作モードで経路４５の別の１つを所与のアンテナにルーティングするようにスイッチを構成してもよい。切換回路を送受信機回路９０とアンテナ４０との間に使用すると、アンテナの個数を抑えて機器１０が対象となる複数の通信帯域をサポートできるようになる。
【００３５】
細長い矩形の外形を有するセルラー電話などの機器においては、アンテナ４０を機器の一方の端又は両端に設置することが望ましい場合がある。図３に示すように、例えば、一部のアンテナ４０を筐体１２の上端区域４２内に設置し、一部のアンテナ４０を筐体１２の下端区域４４内に設置してもよい。機器１０のアンテナ構造に、区域４２内の単一アンテナ、区域４４内の単一アンテナ、区域４２内の複数のアンテナ、区域４４内の複数のアンテナを含めてもよいし、又は筐体１２内のどこか他の場所に位置する１つ以上のアンテナを含めてもよい。
【００３６】
アンテナ構造４０を、区域４２及び４４などの区域の一部又は全部の内部に形成することもできる。例えば、アンテナ４０Ｔ−１などのアンテナを区域４２−１の内部に配置することもできるし、又はアンテナ４０Ｔ−２などのアンテナを区域４２−１の一部又は全部が占有されるように形成することもできる。アンテナ４０Ｂ−１などのアンテナに区域４４−２の一部又は全部を占有させることもできるし、又はアンテナ４０Ｂ−２などのアンテナを区域４４−１内に形成することもできる。この種の装置は、相互に排他的である必要はない。例えば、区域４４に、アンテナ４０Ｂ−１などの第１のアンテナ、及びアンテナ４０Ｂ−２などの第２のアンテナを含めてもよい。
【００３７】
送受信機回路９０は、送信機４８などの送信機、及び受信機５０などの受信機を含んでもよい。送信機４８及び受信機５０は、１つ以上の集積回路（例えば、セルラー電話通信回路、無線ローカルエリアネットワーク通信回路、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信用回路、衛星航行システム信号を受信するための回路）を使用して実装され得る。送受信機回路９０は、伝送される信号の電力を増大させるための関連付けられた電力増幅器回路、受信された信号における信号電力を増大させるための低雑音増幅器回路、他の好適な無線通信回路、及びこれらの回路の組み合わせで構成され得る。
【００３８】
機器１０では、各種の無線技術（例えば、無線規格及び／又はプロトコル）の利用にする同時通信が可能である。図４は、機器１０がＷｉ−Ｆｉ（登録商標）及びＬＴＥを用いて無線信号を伝送する具体例を示す。Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）信号は、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）２．４ＧＨｚ周波数帯域（例えば、約２．４ＧＨｚ〜２．４８ＧＨｚの範囲に及ぶ周波数）で伝送され得る。ＬＴＥ信号は、ＬＴＥ帯域７（例えば、約２．５ＧＨｚ〜２．５７ＧＨｚの周波数）で伝送され得る。周波数帯域は相互に隣接し得る。
【００３９】
機器１０の回路３４などの無線通信回路に、トランジスタなどの非線形コンポーネントを含めてもよい。無線信号（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）信号及びＬＴＥ信号）が通過する非線形コンポーネントは、無線通信に干渉する非線形コンポーネントを潜在的に生じさせる可能性がある。例えば、無線通信回路の非線形動作の結果、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）信号とＬＴＥ信号との間の相互変調を生じ得る。相互変調は、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）及びＬＴＥ周波数帯域内の周波数にて相互変調積（例えば、望ましくない無線信号）を生じ得る。例えば、第１の周波数及び第２の周波数の信号間の三次相互変調は、第１の周波数の２倍から第２の周波数を引いた値、及び第２の周波数の２倍から第１の周波数を引いた値の周波数の信号（例えば、相互変調積）を生成し得る。
【００４０】
２．４８ＧＨｚ（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）信号）で伝送される信号を、２．５ＧＨｚ（例えば、ＬＴＥ帯域７信号）の信号と同時に伝送するシナリオを考える。このシナリオでは、三次相互変調積３０２及び３０４を、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）２．４ＧＨｚ帯域内及びＬＴＥ帯域７内にある２．４６ＧＨｚ及び２．５２ＧＨｚで生成し得る。相互変調積３０２及び３０４は、２．４６ＧＨｚ及び２．５２ＧＨｚでＷｉ−Ｆｉ（登録商標）及びＬＴＥ通信に干渉し得る。この例は、例示に過ぎない。任意の２つの周波数で同時に伝送される信号は、機器１０内のコンポーネントの非線形動作に関連した望ましくない信号を潜在的に生成してしまう可能性がある。
【００４１】
異なる周波数帯域における無線通信間（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）の２．４ＧＨｚでの通信とＬＴＥ帯域７内の通信との間）の干渉の量を低減させるために、機器１０の反対端に位置するアンテナを用いて隣接する周波数帯域を同時伝送してもよい。例えば、ＬＴＥ通信を区域４２内に位置するアンテナ４０Ｔ−１などの上側アンテナ（例えば、機器１０の上側部分）に割り当てることができる一方、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）通信を区域４４のアンテナ４０Ｂ−１などの下側アンテナ（例えば、機器１０の下側部分）に割り当てることもできる。上側アンテナ４０Ｔ−１を用いてＬＴＥ信号を伝送し、下側アンテナ４０Ｂ−１を用いてＷｉ−Ｆｉ（登録商標）信号を伝送することによって、ＬＴＥ信号とＷｉ−Ｆｉ（登録商標）信号との間の干渉を低減し得る（例えば、各アンテナは他のアンテナからより低い電力で無線信号を受信し得るため、相互変調の影響が軽減される）。隣接する周波数帯域どうしは、（例えば、機器１０の非線形動作の影響で）２つの周波数帯域での同時伝送が相互に干渉し得る程度に十分に周波数が近い任意の２つの周波数帯域である場合がある。
【００４２】
アンテナ送信ダイバーシティなどのアンテナダイバーシティを実行することで、無線通信に使用されるアンテナを動的に選択できる。例えば、アンテナ送信ダイバーシティを実行して、機器１０と基地局６などの基地局との間のセルラー通信（例えば、ＬＴＥ通信）を最適化することができる。このシナリオでは、機器１０と基地局との間の通信リンクの品質に基づいて選択された上側又は下側アンテナの一方を使用して、セルラー無線信号を伝送できる。図５には、アンテナ送信ダイバーシティを適合させると同時に隣接の周波数チャネルにおける無線通信を別のアンテナに確実にルーティングするためのアンテナ切換回路１０２を装備する機器１０の具体例が示してある。
【００４３】
図５に示すように、アンテナ切換回路１０２は、ポートＴ１、Ｔ２、Ｔ３、及びＴ４を有してもよい。ポートＴ３は第１のアンテナ４０Ａに連結可能であり、ポートＴ４は第２のアンテナ４０Ｂに連結可能である。アンテナ４０Ａはアンテナ４０Ｔ−１及び４０Ｔ−２などの上側アンテナであってもよく、一方、アンテナ４０Ｂはアンテナ４０Ｂ−１及び４０Ｂ−２などの下側アンテナであってもよい。ポートＴ１及びＴ２は、相互に隣接する（例えば、同時無線伝送中に干渉する相互変調積が生成される程度に十分に周波数が近い）それぞれの周波数帯域に対応し得る。図５の例において、ポートＴ１はＷｉ−Ｆｉ（登録商標）２．４ＧＨｚ周波数帯域での通信に対応するのに対して、ポートＴ２はＬＴＥ帯域７（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）２．４ＧＨｚ周波数帯域に隣接する周波数帯域）での通信に対応する。この例は、単なる例示に過ぎない。所望される場合、切換回路１０２は任意の所要数の端子で形成され得る。例えば、切換回路１０２は、２つ以上のアンテナに連結されていてもよいし、２つ以上の隣接する周波数帯域に関連付けられたポートを有してもよい。
【００４４】
切換回路１０２は、無線フロントエンド４４の一部として形成され得る。無線フロントエンドは、デュプレクサ５４などのフィルタリング回路を含み得る。デュプレクサ５４は、切換回路１０２のポートＴ２に連結され得、切換回路１０２のポートＴ２にて、信号をＬＴＥ帯域７アップリンク及びダウンリンク周波数に関連付けられた部分にパーティション化し得る。例えば、デュプレクサ５４は、ＬＴＥ帯域７ダウンリンク（ＲＸ）周波数（例えば、２．６２ＧＨｚ〜２．６９ＧＨｚ）を通過させるハイパスフィルタ、及びＬＴＥ帯域７アップリンク（ＴＸ）周波数（例えば、２．５０ＧＨｚ〜２．５７ＧＨｚ）を通過させるローパスフィルタを含み得る。
【００４５】
信号伝送動作（例えば、アップリンク周波数に関連する動作）の間、記憶及び処理回路２８は伝送用のデータ（例えば、１つ以上のデータストリーム）をベースバンド回路４６に供給し得る。ベースバンド回路４６は、伝送データを受信し、そのデータを送受信機回路９０に供給される対応するベースバンド信号に変換し得る。送受信機回路９０は、ベースバンド信号を無線信号に変換し、その無線信号を切換回路１０２に供給し得る。切換回路１０２は、無線信号の伝送に使用されるアンテナ（例えば、アンテナ４０Ａ又は４０Ｂ）を選択し得る。無線信号は、アンテナ４０Ａ及び４０Ｂ経由での伝送に先立って、電力増幅器５２などの電力増幅器（ＰＡ）で増幅され得る。
【００４６】
信号受信動作（例えば、ダウンリンク周波数に関連する動作）の間、アンテナ４０Ａ及び４０Ｂは無線信号を受信し、その信号をポートＴ３及びＴ４経由で切換回路１０２に供給し得る。切換回路１０２は、受信した信号を適切なポート経由で送受信機回路９０にルーティングするために構成され得る。例えば、切換回路１０２は、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）信号をポートＴ１経由でアンテナ４０Ａから送受信機回路９０にルーティングし、セルラー信号をポートＴ２経由でアンテナ４０Ｂから送受信機回路９０にルーティングするために構成され得る（あるいは、その逆方向へのルーティングに関しても同様である）。受信した信号を低雑音増幅器６０などの低雑音増幅器（ＬＮＡ）経由で増幅し、処理するのに十分な強度の無線信号を送受信機回路９０に供給できる。送受信機回路９０は、無線信号を切換回路１０２から受信して、対応するベースバンド信号をベースバンド回路４６に供給し得る。ベースバンド回路４６は、ベースバンド信号を処理し、ベースバンド信号からデータを取り出して、そのデータを記憶及び処理回路２８に供給し得る。
【００４７】
切換回路１０２は、隣接する周波数帯域の信号を適切なアンテナにルーティングするために経路１０４経由で制御され得る。例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）信号が送受信機回路９０とアンテナ４０Ａとの間で（例えば、ポートＴ１をポートＴ３に連結して）ルーティングされ、ＬＴＥ帯域７信号が送受信機回路９０とアンテナ４０Ｂとの間で（例えば、ポートＴ２をポートＴ４に連結して）ルーティングされるように、経路１０４経由で切換回路１０２を構成してもよい。別の例として、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）信号が送受信機回路９０とアンテナ４０Ｂとの間でルーティングされ、ＬＴＥ帯域７信号が送受信機回路９０とアンテナ４０Ａとの間で（例えば、ポートＴ１をポートＴ４に連結し、ポートＴ２をポートＴ３に連結して）ルーティングされるように、切換回路１０２を構成することもできる。
【００４８】
所望される場合、フロントエンド回路４４は任意選択的なフィルタ及び切換回路１０６で形成され得る。任意選択的なフィルタ及び切換回路１０６は、切換回路１０２とアンテナ４０Ａ及び４０Ｂとの間に挟持され得る。フィルタ及び切換回路１０６は、ダイプレクサ、デュプレクサ、トリプレクサ、ソリッドステートスイッチ、マイクロ電気機械式システム（ＭＥＭＳ）スイッチ、又は他のフィルタ及びスイッチング回路などのコンポーネントを含み得る。所望される場合、回路１０６に受動コンポーネント及び整合回路を含んでもよい。フィルタ及び切換回路１０６は、付加的な周波数帯域での無線通信に適合し得る。例えば、フィルタ及び切換回路１０６は、任意選択的な経路１１０経由で送受信機回路９０に連結され、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）２．４ＧＨｚ帯域及び／又はＬＴＥ帯域７（例えば、他の長距離及び短距離周波数帯域）に隣接しない周波数帯域での無線通信に適合し得る。
【００４９】
隣接する周波数帯域の無線通信が別のアンテナ（例えば、機器１０の反対端に位置するアンテナ）に確実にルーティングされながらセルラー無線通信に対してアンテナ送信ダイバーシティが実行されるように、経路１０４経由で記憶及び処理回路２８で切換回路１０２を制御できる。任意選択的に、切換回路１０２は、経路１０８経由で、ベースバンド回路４６により（例えば、記憶及び処理回路２８の代わりに、又は記憶及び処理回路２８と併用して）制御され得る。図６は、隣接する周波数帯域での無線通信が別のアンテナに確実にルーティングされるように、切換回路１０６を制御するために（例えば、記憶及び処理回路２８及び／又はベースバンド回路４６で）実行され得る例示的なステップの流れ図を示している。
【００５０】
ステップ２０２では、処理回路２８にてセルラー通信用の周波数帯域を選択し得る。周波数帯域は、基地局６などの基地局から受信した制御情報に基づいて選択され得る。例えば、その制御情報は、機器１０に所与の周波数帯域を使用して基地局と通信するように指示する。ＬＴＥ帯域７（又はＷｉ−Ｆｉ（登録商標）２．４ＧＨｚ周波数帯域に隣接する他の任意の周波数帯域）が選択されている場合、ステップ２０６の動作が実行され得る。Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）２．４ＧＨｚ周波数帯域に隣接しない周波数帯域が選択されている場合、ステップ２０４の動作が実行され得る。
【００５１】
図６の例では、Ｗｉ−Ｆｉ  ２．４ＧＨｚ周波数帯域に隣接する周波数帯域の選択を使用してステップ２０６の処理をトリガしているが、これは単なる例示に過ぎない。一般に、他の無線通信に対する干渉を潜在的に引き起こす可能性のある任意の周波数帯域を選択（例えば、第２の送受信機によって使用される周波数帯域に隣接する第１の送受信機用の周波数帯域を選択）すると、ステップ２０６及び２０８の処理がトリガされ得る。例えば、無線通信回路３４は、２．４ＧＨｚ周波数帯域のＢｌｕｅｔｏｏｔｈ動作に使用できる。このシナリオでは、ＬＴＥ帯域７などの隣接の周波数帯域でのセルラー動作が２．４ＧＨｚ周波数帯域のＢｌｕｅｔｏｏｔｈ通信に潜在的に干渉してしまう可能性があり、セルラー通信に対して反対側のアンテナにＢｌｕｅｔｏｏｔｈ通信を割り当てることもできる（例えば、ステップ２０８の間、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ通信用に反対側のアンテナが選択されるように切換回路を構成することができる）。
【００５２】
ステップ２０４において、機器１０は正常に動作し得る。例えば、ステップ２０４の間、機器１０はアンテナ送信ダイバーシティ動作を実行して、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）信号経路を変更することなしに、セルラー伝送用に最適なアンテナを選択できる（この理由は、例えば、選択されたセルラー周波数帯域とＷｉ−Ｆｉ（登録商標）周波数帯域との間の干渉を最小限に抑えることが可能になるためである）。処理回路２８が、新規の周波数帯域をセルラー通信用に使用すべきであると判断した場合（例えば、基地局が機器１０に対し新規の周波数帯域で通信するよう指示した場合）、プロセスはパス２０５経由でステップ２０２に戻る場合がある。
【００５３】
ステップ２０６において、処理回路２８は、セルラー通信用（例えば、ＬＴＥ帯域７における通信用）のアンテナを選択し得る。例えば、処理回路２８はアンテナ送信ダイバーシティ動作を実行して、受信した信号の強度、又は機器１０と基地局との間の通信リンク品質の他の指標に基づいてセルラー通信用のアンテナを選択できる。切換回路１０２が処理回路２８により、セルラー通信を送受信機回路９０と選択されたアンテナとの間でルーティングするよう指示される場合もある。
【００５４】
ステップ２０８において、処理回路２８は、ステップ２０６でセルラー通信用に選択されたアンテナに基づいてＷｉ−Ｆｉ（登録商標）通信用のアンテナを選択し得る。例えば、セルラー通信用にアンテナ４０Ｔ−１などの上側アンテナが選択された場合、処理回路２８はＷｉ−Ｆｉ（登録商標）通信用にアンテナ４０Ｂ−１などの下側アンテナを選択できる。換言すれば、（セルラー通信用に選択されたアンテナに対して）機器１０の反対側の端に位置するアンテナをＷｉ−Ｆｉ（登録商標）通信用に選択することが可能である。処理回路２８は、制御信号を経路１０４経由で切換回路１０２に供給し、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）通信を送受信機回路９０とＷｉ−Ｆｉ（登録商標）通信用に選択されたアンテナとの間でルーティングするよう切換回路１０２に指示し得る。
【００５５】
パス２１０経由でステップ２０６に戻り、セルラー通信に用いられるアンテナを再選択することによって、更なるアンテナ送信ダイバーシティ動作を実行できる。処理回路２８が、セルラー通信用に新規の周波数帯域を使う必要があると判断した場合（例えば、基地局が機器１０に対し新規の周波数帯域で通信するように指示した場合）、プロセスはパス２１２経由でステップ２０２に戻る。
【００５６】
Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）通信をＬＴＥ帯域７通信に用いられるアンテナから別のアンテナにルーティングする例は、単なる例示に過ぎない。所望される場合、隣接する周波数帯域の各々に別々のアンテナを割り当てることによって、任意の２つ（又はそれより多く）の隣接する周波数帯域間の相互変調に関連する自己干渉を低減できる。選択されたアンテナに各周波数帯域の無線信号がルーティングされるように切換回路を構成することによって、アンテナの割り当てが可能になる。
【００５７】
他の好適な実施形態においては、無線通信の時間的なパーティション化（時には時分割多重化とも呼ばれる）によって、隣接する周波数帯域での同時通信に関連する無線周波自己干渉が回避され得る。図７は、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）及びＬＴＥ通信の時間的なパーティション化によって自己干渉を回避する仕組みを示した、例示的なタイミング図である。図７に示すように、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）通信はタイムスロット３０２に割り当てることができるのに対して、ＬＴＥ通信はタイムスロット３０４に割り当てることができる。タイムスロット３０２及び３０４は、関連付けられた長さＰ１及びＰ２を有し得る。時間Ｐ１及びＰ２は、（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）及びＬＴＥ通信の帯域幅要件に基づいて）動的に選択されるようにすることも、又は静的に構成することもできる。例えば、継続時間Ｐ１を（継続時間Ｐ２に対して相対的に）増分してＷｉ−Ｆｉ通信用に帯域幅を増大させることも、又は継続時間Ｐ１を減分してセルラー通信用に帯域幅を増大させることもできる。
【００５８】
タイムスロット３０２の間、送受信機回路９０とアンテナ送信ダイバーシティ動作中に選択されたアンテナなどの選択されたアンテナとの間でＷｉ−Ｆｉ（登録商標）通信がルーティングされるように、図５のアンテナ切換回路１０２などのアンテナ切換回路を構成し得る。タイムスロット３０４の間、送受信機回路９０と選択されたアンテナとの間でＬＴＥ通信がルーティングされるようにアンテナ切換回路１０２を構成し得る。
【００５９】
一例として、図５のアンテナ４０Ａが無線通信用に選択されているシナリオを考える。このシナリオにおいてアンテナ切換回路１０２は、時間周期３０２の間はポートＴ１がポートＴ３に連結されるように構成することが可能であり、時間周期３０４の間はポートＴ２がポートＴ３に連結されるように構成することが可能である。Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）及びＬＴＥ通信を時間的に分離させることによって（例えば、所与の如何なる時点においても、隣接する周波数帯域における無線信号の同時伝送が不可能になるため）、機器１０の非線形動作に関連する自己干渉を低減し得る。
【００６０】
自己干渉の低減を目的に、図６のアンテナ切換の代わりに又はアンテナ切換と組み合わせて、時分割多重化を実行してもよい。例えば、図７に示すような時分割多重化を、図６のステップ２０８の間に実行することによって、ＬＴＥ帯域７及びＷｉ−Ｆｉ（登録商標）２．４ＧＨｚ周波数帯域などの隣接する周波数帯域で伝送される無線信号に関連する自己干渉を低減し得る。
【００６１】
図７の例は、単にＬＴＥ及びＷｉ−Ｆｉ通信に対して時分割多重化が実行される例を示したものに過ぎない。所望される場合、時分割多重化を、隣接する周波数帯域での同時通信に対して実行してもよい。例えば、時分割多重化をＬＴＥ及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ通信に対して実行することにより、自己干渉が低減され得る。
【００６２】
ある実施形態によれば、無線電子機器の反対端に位置する少なくとも第１のアンテナ及び第２のアンテナを有する無線電子機器の動作方法が提供される。本方法において、無線電子機器は少なくとも第１の周波数帯域及び第２の周波数帯域で通信するために動作可能であり、本方法は、制御回路にて、第１の周波数帯域での無線伝送に用いられるアンテナを第１のアンテナ及び第２のアンテナから選択することと、第１の周波数帯域での無線伝送に用いられる第１のアンテナが選択されるとそれに応じて、切換回路にて第２の周波数帯域の無線伝送信号を第２のアンテナにルーティングすることと、を含む。
【００６３】
別の実施形態によれば、本方法は、制御回路にて第１の周波数帯域での無線伝送に用いられる第２のアンテナが選択されるとそれに応じて、切換回路にて第２の周波数帯域の無線伝送信号を第１のアンテナにルーティングすることを更に含む。
【００６４】
別の実施形態によれば、本方法は、制御回路にて第１のアンテナが選択されるとそれに応じて、切換回路にて第１の周波数帯域の無線伝送信号を第１のアンテナにルーティングすることを更に含む。
【００６５】
別の実施形態によれば、本方法は、制御回路にて第２のアンテナが選択されるとそれに応じて、切換回路にて第１の周波数帯域の無線伝送信号を第２のアンテナにルーティングすることを更に含む。
【００６６】
別の実施形態によれば、本方法は、第１の送受信機にて第１の周波数帯域の無線信号を切換回路に供給することと、第２の送受信機にて第２の周波数帯域の無線信号を切換回路に供給することと、を更に含む。
【００６７】
別の実施形態によれば、第１の周波数帯域はＷｉ−Ｆｉ周波数帯域を含み、第２の周波数帯域はロングタームエボリューション（ＬＴＥ）周波数帯域を含み、切換回路は第１のアンテナ及び第２のアンテナと第１の送受信機及び第２の送受信機との間に挟持される。本方法は、第１の周波数帯域での無線伝送に用いられる第１のアンテナが選択されるとそれに応じて、第１のアンテナが第１の送受信機に連結され、第２のアンテナが第２の送受信機に連結される第１の構成にて制御回路を使用して切換回路を構成することと、第１の周波数帯域での無線伝送に用いられる第２のアンテナが選択されるとそれに応じて、第１のアンテナが第２の送受信機に連結され、第２のアンテナが第１の送受信機に連結される第２の構成にて制御回路を使用して切換回路を構成することと、を更に含む。
【００６８】
別の実施形態によれば、制御回路はベースバンドプロセッサを含み、第１の周波数帯域での無線伝送に用いられる少なくとも第１のアンテナ及び第２のアンテナのうち所与の一方を選択することが、ベースバンドプロセッサにて、第１の周波数帯域での無線伝送に用いられる少なくとも第１のアンテナ及び第２のアンテナのうち所与の一方を選択することを含む。
【００６９】
ある実施形態によれば、第１のアンテナ及び第２のアンテナと、第１の送受信機が複数の周波数帯域のうち選択された周波数帯域の無線信号を生成するために動作し得る第１の送受信機及び第２の送受信機と、第１の送受信機が第１のアンテナに連結され、第２の送受信機が第２のアンテナに連結される第１の構成にて動作可能であり、第１の送受信機が第２のアンテナに連結され、第２の送受信機が第１のアンテナに連結される第２の構成にて更に動作可能な切換回路と、選択された周波数帯域に基づいて第１の構成及び第２の構成のどちらの構成を切換回路で用いるかを制御する制御回路と、を含む電子機器が提供される。
【００７０】
別の実施形態によれば、第１のアンテナは電子機器の第１の端に配置され、第２のアンテナは電子機器の第２の端に配置される。
【００７１】
別の実施形態によれば、第１の送受信機はセルラー送受信機を含む。
【００７２】
別の実施形態によれば、第２の送受信機はＷｉ−Ｆｉ送受信機を含む。
【００７３】
別の実施形態によれば、セルラー送受信機はロングタームエボリューション送受信機を含む。
【００７４】
ある実施形態によれば、無線通信回路を動作させる方法が提供される。本方法において無線通信回路は、複数の周波数帯域を用いて通信する第１の送受信機、及び所与の周波数帯域を用いて通信する第２の送受信機を含む。本方法は、第１の送受信機を用いた通信用の周波数帯域を、複数の周波数帯域から選択することと、選択された周波数帯域での通信用のアンテナを、第１のアンテナ及び第２のアンテナから選択することと、選択された周波数帯域での第１の送受信機を用いた通信が所与の周波数帯域での通信に干渉するかどうかを判別することと、選択された周波数帯域での通信が所与の周波数帯域での通信に干渉することが判別されるとそれに応じて、通信を第１の送受信機及び第２の送受信機から反対側のアンテナにルーティングすることと、を含む。
【００７５】
他の実施形態によれば、第１の送受信機はセルラー送受信機を含み、第２の送受信機はＷｉ−Ｆｉ送受信機を含む。本方法は、セルラー送受信機にて、選択された周波数帯域で無線信号を伝送することと、Ｗｉ−Ｆｉ送受信機にて、所与の周波数帯域で無線信号を伝送することと、を更に含む。
【００７６】
別の実施形態によれば、通信を第１の送受信機及び第２の送受信機から反対側のアンテナにルーティングすることは、切換回路にて、選択された周波数帯域で伝送される無線信号を第１のアンテナにルーティングすることと、切換回路にて、所与の周波数帯域で伝送される無線信号を第２のアンテナにルーティングすることと、を含む。
【００７７】
他の実施形態によれば、本方法は、選択された周波数帯域での通信が所与の周波数帯域での通信に干渉することが判別されるとそれに応じて、選択された周波数帯域での通信と所与の周波数帯域での通信との間の時分割多重化を切換回路を用いて実行することを更に含む。
【００７８】
ある実施形態によれば、複数の周波数帯域を用いて通信する第１の送受信機、及び所与の周波数帯域を用いて通信する第２の送受信機を有する無線電子機器を動作させる方法が提供される。本方法は、第１の送受信機を用いた通信用の周波数帯域を、複数の周波数帯域から選択することと、選択された周波数帯域での通信用のアンテナを、第１のアンテナ及び第２のアンテナから選択することと、選択された周波数帯域での通信が所与の周波数帯域での通信に干渉するかどうかを判別することと、選択された周波数帯域での通信が所与の周波数帯域での通信に干渉することが判別されるとそれに応じて、選択された周波数帯域での通信と所与の周波数帯域での通信との間の時分割多重化を切換回路を用いて実行することと、を含む。
【００７９】
別の実施形態によれば、選択された周波数帯域での通信と所与の周波数帯域での通信との間の時分割多重化を切換回路を用いて実行することが、第１の時間周期の間、切換回路にて、選択された周波数帯域での通信を第１の送受信機とアンテナとの間でルーティングすることと、第２の時間周期の間、切換回路にて、選択された周波数帯域での通信を第２の送受信機とアンテナとの間でルーティングすることと、を含む。
【００８０】
別の実施形態によれば、第１の送受信機はロングタームエボリューションセルラー送受信機を含み、第２の送受信機はＷｉ−Ｆｉ送受信機を含む。本方法は、ロングタームエボリューションセルラー送受信機にて、選択された周波数帯域で無線信号を伝送することと、第２の送受信機にて、所与の周波数帯域で無線信号を伝送することと、を更に含む。
【００８１】
別の実施形態によれば、複数の周波数帯域が複数のセルラー周波数帯域を含み、所与の周波数帯域がＷｉ−Ｆｉ周波数帯域を含み、選択された周波数帯域での通信が所与の周波数帯域での通信に干渉するかどうかを判別することが、選択された周波数帯域がＷｉ−Ｆｉ周波数帯域に隣接するかどうかを判別することを含む。
【００８２】
別の実施形態によれば、複数の周波数帯域が複数のセルラー周波数帯域を含み、所与の周波数帯域がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ周波数帯域を含み、選択された周波数帯域での通信が所与の周波数帯域での通信に干渉するかどうかを判別することが、選択された周波数帯域がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ周波数帯域に隣接するかどうかを判別することを含む。
【００８３】
上述の内容は、本発明の原理の単なる例示に過ぎず、本発明の範囲及び趣旨から逸脱することなく、当業者によって様々な修正を実施することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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