(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいて基地局が制御情報を送信する方法であって、
強化物理下りリンク制御チャネル（Ｅ−ＰＤＣＣＨ）送信のための複数の物理リソースブロック対のうち、少なくとも一つの物理リソースブロック対を用いて端末に対するＥ−ＰＤＣＣＨを送信するステップを有し、
前記複数の物理リソースブロック対は、一つ以上の物理リソースブロック対集合を含み、
前記Ｅ−ＰＤＣＣＨのための復調参照信号の生成に必要なスクランブルシーケンスの初期値を決定するパラメータは、前記各物理リソースブロック対集合に対してそれぞれ設定される、方法。
【請求項２】
前記一つ以上の物理リソースブロック対集合は、局部型送信のための一つ以上の物理リソースブロック対集合又は分散型送信のための一つ以上の物理リソースブロック対集合のうち、一つ以上の集合を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記スクランブルシーケンスの初期値を決定するパラメータは、上位層信号通知によって前記端末に伝達される、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記パラメータは、複数のアンテナポートである、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
前記複数のアンテナポートに関する情報は、上位層信号通知によって前記端末に伝達される、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記物理リソースブロック対は、前記Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のための最小リソース単位４個を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のための最小リソース単位にはそれぞれアンテナポートが関係付けられる、請求項４に記載の方法。
【請求項８】
前記物理リソースブロック対において前記Ｅ−ＰＤＣＣＨのための利用可能リソースが減る場合、前記物理リソースブロック対において予め設定されたアンテナポートのうち、一部のアンテナポートだけを使用する、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
無線通信システムにおける基地局であって、
送信モジュールと、
プロセッサと、を備え、
前記プロセッサは、強化物理下りリンク制御チャネル（Ｅ−ＰＤＣＣＨ）送信のための複数の物理リソースブロック対のうち、少なくとも一つの物理リソースブロック対を用いて端末に対するＥ−ＰＤＣＣＨを送信し、
前記複数の物理リソースブロック対は、一つ以上の物理リソースブロック対集合を含み、
前記Ｅ−ＰＤＣＣＨのための復調参照信号の生成に必要なスクランブルシーケンスの初期値を決定するパラメータは、前記各物理リソースブロック対集合に対してそれぞれ設定される、基地局。
【請求項１０】
前記一つ以上の物理リソースブロック対集合は、局部型送信のための一つ以上の物理リソースブロック対集合又は分散型送信のための一つ以上の物理リソースブロック対集合のうち、一つ以上の集合を含む、請求項９に記載の基地局。
【請求項１１】
前記スクランブルシーケンスの初期値に関する情報は、上位層信号通知によって前記端末に伝達される、請求項９に記載の基地局。
【請求項１２】
前記パラメータは、複数のアンテナポートである、請求項１０に記載の基地局。
【請求項１３】
前記複数のアンテナポートに関する情報は、上位層信号通知によって前記端末に伝達される、請求項１２に記載の基地局。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は無線通信システムに関し、特に、強化物理ダウンリンク制御チャネル（Ｅ−ＰＤＣＣＨ）及びそのための復調参照信号（ＤＭＲＳ）を送信する方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声又はデータなどのような種々の通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは、利用可能なシステムリソース（帯域幅、送信電力など）を共有して複数ユーザとの通信をサポートできる多元接続システムである。多元接続システムの例には、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）システム、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）システム、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）システム、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）システム、単一搬送波周波数分割多元接続（ＳＣ−ＦＤＭＡ）システム、多搬送波周波数分割多元接続（ＭＣ−ＦＤＭＡ）システムなどがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明では、制御情報の送信において、Ｅ−ＰＤＣＣＨの送信及びそのためのＤＭＲＳ送信時にＤＭＲＳパラメータとリソースとの関係に関する実施例が開示される。
【０００４】
本発明で達成しようとする技術的課題は、以上に言及している技術的課題に制限されるものではなく、言及していない別の技術的課題は、下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の第１技術的態様は、無線通信システムにおいて基地局が制御情報を送信する方法であって、Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のための複数の物理リソースブロック対のうち、少なくとも一つの物理リソースブロック対を用いて端末に対するＥ−ＰＤＣＣＨを送信するステップを含み、複数の物理リソースブロック対は、一つ以上の物理リソースブロック対集合を含み、Ｅ−ＰＤＣＣＨのための復調参照信号に関連したパラメータは、各物理リソースブロック対集合に対してそれぞれ設定される、制御情報送信方法である。
【０００６】
本発明の第２技術的態様は、無線通信システムにおける基地局装置であって、送信モジュールと、プロセッサと、を備え、プロセッサは、Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のための複数の物理リソースブロック対のうち、少なくとも一つの物理リソースブロック対を用いて端末に対するＥ−ＰＤＣＣＨを送信し、複数の物理リソースブロック対は、一つ以上の物理リソースブロック対集合を含み、Ｅ−ＰＤＣＣＨのための復調参照信号に関連したパラメータは、各物理リソースブロック対集合に対してそれぞれ設定される、基地局装置である。
【０００７】
本発明の第１及び第２の技術的態様は、下記の事項を含むことができる。
【０００８】
一つ以上の物理リソースブロック対集合は、局部型送信のための一つ以上の物理リソースブロック対集合又は分散型送信のための一つ以上の物理リソースブロック対集合のうち、一つ以上の集合を含むことができる。また、パラメータは、復調参照信号の生成に必要なスクランブルシーケンスの初期値を決定するパラメータであってよい。この場合、スクランブルシーケンスの初期値を決定するパラメータは、上位層信号通知によって端末に伝達してもよい。
【０００９】
また、パラメータは、複数のアンテナポートであってもよく、該複数のアンテナポートに関する情報は、上位層信号通知によって端末に伝達してもよい。
【００１０】
物理リソースブロック対は、Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のための最小リソース単位４個を含むことができる。ここで、Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のための最小リソース単位にはそれぞれアンテナポートを関係付けてもよい。
【００１１】
物理リソースブロック対においてＥ−ＰＤＣＣＨのための利用可能リソースが減る場合、物理リソースブロック対においてあらかじめ設定されたアンテナポートのうち、一部のアンテナポートだけを使用することができる。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、ＤＭＲＳパラメータとリソースとの関係を定義することによって制御情報の送信を効率的にサポートすることが可能になる。
【００１３】
本発明から得られる効果は、以上に言及した効果に制限されず、言及していない別の効果は、下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。
【００１４】
本明細書に添付される図面は、本発明に関する理解を提供するためのものであり、本発明の種々の実施形態を示し、明細書の記載と共に本発明の原理を説明するためのものである。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】無線フレームの構造を示す図である。
【図２】下りリンクスロットにおけるリソースグリッドを示す図である。
【図３】下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】探索空間を説明するための図である。
【図６】参照信号を説明するための図である。
【図７】復調参照信号を説明するための図である。
【図８】復調参照信号を説明するための図である。
【図９】本発明の実施例に係る復調参照信号パラメータとリソースとの関係を説明するための図である。
【図１０】本発明の実施例に係る復調参照信号パラメータとリソースとの関係を説明するための図である。
【図１１】本発明の実施例に係る復調参照信号パラメータとリソースとの関係を説明するための図である。
【図１２】本発明の実施例に係る復調参照信号パラメータとリソースとの関係を説明するための図である。
【図１３】本発明の実施例に係る復調参照信号パラメータとリソースとの関係を説明するための図である。
【図１４】本発明の実施例に係る復調参照信号パラメータとリソースとの関係を説明するための図である。
【図１５】送受信装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものと考えてもよい。各構成要素又は特徴は、他の構成要素又は特徴と結合しない形態で実施されることもあるし、また、一部の構成要素及び／又は特徴は結合されて本発明の実施例を構成することもある。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更してもよい。ある実施例の一部の構成又は特徴は、他の実施例に含めてもよいし、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００１７】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末との間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）を意味する。本明細書において、基地局によって行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノードによって行われることもある。
【００１８】
すなわち、基地局を含む多数のネットワークノードからなるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる種々の動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードによって行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ Ｂ、進化ノードＢ（ｅＮｏｄｅ Ｂ、ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ）などの用語に代えてもよい。中継器は、リレーノード（ＲＮ）、中継局（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末」は、ユーザ装置（ＵＥ）、移動機（ＭＳ）、移動加入者局（ＭＳＳ）、加入者局（ＳＳ）などの用語に代えてもよい。
【００１９】
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたものであり、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更してもよい。
【００２０】
場合によっては、本発明の概念があいまいになることを避けるために、公知の構造及び装置は省略されたり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示されたりすることがある。また、本明細書全体を通じて、同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００２１】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ ＬＴＥ及び高度ＬＴＥ（ＬＴＥ−Ａ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つのために開示された標準文書によってサポートされる。すなわち、本発明の実施例において、本発明の技術的思想を明確にするために説明していない段階又は部分は、上記の標準文書を参照してもよい。なお、本文書で開示しているすべての用語は、上記の標準文書に説明されている。
【００２２】
以下の技術は、符号分割多元接続（ＣＤＭＡ）、周波数分割多元接続（ＦＤＭＡ）、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）、直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）、単一搬送波周波数分割多元接続（ＳＣ−ＦＤＭＡ）などのような種々の無線接続システムに利用することができる。ＣＤＭＡは、はん用地上無線接続（ＵＴＲＡ）又はＣＤＭＡ２０００のような無線技術によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）／一般パケット無線サービス（ＧＰＲＳ）／ＧＳＭ（登録商標）進化用強化データ速度（ＥＤＧＥ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ ８０２−２０、進化ＵＴＲＡ（Ｅ−ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、はん用移動体通信システム（ＵＭＴＳ）の一部である。第３世代パートナシッププロジェクト（３ＧＰＰ）長期進化システム（ＬＴＥ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いる進化ＵＭＴＳ（Ｅ−ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａは、３ＧＰＰ ＬＴＥの進化形である。無線ＭＡＮＯＦＤＭＡ参照システム（ＷｉＭＡＸ）は、ＩＥＥＥ ８０２．１６ｅ規格及び進化したＩＥＥＥ ８０２．１６ｍ規格によって説明することができる。明確性のために、以降、３ＧＰＰ ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心にして説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００２３】
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００２４】
セルラＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンクデータパケット送信はサブフレーム単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ ＬＴＥ標準では、周波数分割２重通信（ＦＤＤ）に適用可能なタイプ１無線フレーム構造と、時分割２重通信（ＴＤＤ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造とをサポートする。
【００２５】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域において２個のスロットで構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間を送信時間間隔（ＴＴＩ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ ＬＴＥシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いるため、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルは、ＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ばれることもある。リソースブロックはリソース割当単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波を含むことができる。
【００２６】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、循環プレフィクス（ＣＰ）の構成によって異なることがある。ＣＰには拡張ＣＰと正規ＣＰとがある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが正規ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１ ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、正規ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために拡張ＣＰを用いてもよい。
【００２７】
正規ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭の２個又は３個のＯＦＤＭシンボルは物理下りリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルは物理下りリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）に割り当てることができる。
【００２８】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレームの構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレームで構成される。各ハーフフレームは、５サブフレームと、下りリンクパイロット時間スロット（ＤｗＰＴＳ）、保護区間（ＧＰ）及び上りリンクパイロット時間スロット（ＵｐＰＴＳ）とで構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に使用される。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定及び端末との上りリンク送信同期に用いられる。保護区間は、上りリンクと下りリンクとの間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプにかかわらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００２９】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更することができる。
【００３０】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッドを示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、正規ＣＰでは１スロットが７ ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰでは１スロットが６ ＯＦＤＭシンボルを含むことがある。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮDLは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットの構造は下りリンクスロットの構造と同一であってよい。
【００３１】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で１番目のスロットの先頭部の最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルが割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下りリンク共有チャネル（ＰＤＳＣＨ）が割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ ＬＴＥシステムで用いられる下りリンク制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（ＰＣＦＩＣＨ）、物理下りリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に使われるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上り送信の応答としてＨＡＲＱ ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンクリンクスケジュール情報、下りリンクスケジュール情報又は任意の端末グループに対する上りリンク送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下りリンク共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当及び送信フォーマット、上りリンク共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当情報、呼出しチャネル（ＰＣＨ）の呼出し情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダム接続応答のような上位層制御メッセージのリソース割当、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令の集合、送信電力制御情報、ＩＰ電話（ＶｏＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信され、端末は複数のＰＤＣＣＨを監視することもある。ＰＤＣＣＨは、一つ以上の連続する制御チャネル要素（ＣＣＥ）の集合（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づく符号化速度でＰＤＣＣＨを提供するために使われる論理割当単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマット及び利用可能なビット数は、ＣＣＥの個数と、ＣＣＥによって提供される符号化速度との相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査ビット（ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク一時識別子（ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであるとき、端末のセルＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別子をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨが呼出しメッセージに対するものであるとき、呼出し指示子ＲＮＴＩ（Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的には、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであるとき、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダム接続プリアンブルの送信に対する応答であるランダム接続応答を表すために、ランダム接続ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００３２】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上りリンク制御チャネル（ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザデータを含む物理上りリンク共有チャネル（ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨ及びＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して別個の副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数ホップするという。
【００３３】
ＤＣＩフォーマット
【００３４】
現行のＬＴＥ−Ａ（ｒｅｌｅａｓｅ  １０）によれば、ＤＣＩフォーマット０、１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、３、３Ａ、４が定義されている。ここで、ＤＣＩフォーマット０、１Ａ、３、３Ａは、後述するブラインド復号回数を減らすように、同一のメッセージサイズを有するように規定されている。このようなＤＣＩフォーマットは、送信しようする制御情報の用途によって、ｉ）上りリンク承認に用いられるＤＣＩフォーマット０、４、ii）下りリンクスケジュール割当に用いられるＤＣＩフォーマット１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、iii）電力制御命令のためのＤＣＩフォーマット３、３Ａに区別できる。
【００３５】
上りリンク承認に用いられるＤＣＩフォーマット０は、後述する搬送波集約において必要な搬送波指示子、ＤＣＩフォーマット０とＤＣＩフォーマット１Ａとを区別するのに用いられるオフセット（フラグ）、上りリンクのＰＵＳＣＨ送信において周波数ホップが用いられるか否かを通知する周波数ホップフラグ、端末がＰＵＳＣＨ送信に用いるべきリソースブロック割当に関する情報、変調及び符号化方式、ＨＡＲＱプロセスと関連して初期送信のためにバッファを空にするのに用いられる新規データ指示子、ＰＵＳＣＨのための送信電力制御命令（ＴＰＣ）、ＤＭＲＳのための巡回シフト情報、時分割２重通信（ＴＤＤ）動作で必要な上りリンクインデクス（ＵＬ  ｉｎｄｅｘ）及びチャネル品質指示子要求情報（又はチャネル状態情報（ＣＳＩ）要求情報）などを含むがことができる。一方、ＤＣＩフォーマット０は、同期式ＨＡＲＱを用いるため、下りリンクスケジュール割当に関するＤＣＩフォーマットとは違い、冗長バージョンを含まない。搬送波オフセットは、搬送波間（ｃｒｏｓｓ  ｃａｒｒｉｅｒ）スケジュールが用いられない場合にはＤＣＩフォーマットに含まれない。
【００３６】
ＤＣＩフォーマット４は、ＬＴＥ−Ａリリース１０で新たに追加されたものであり、ＬＴＥ−Ａにおいて上りリンク送信に空間多重化が適用されることをサポートする。ＤＣＩフォーマット４は空間多重化のための情報を更に含むため、ＤＣＩフォーマット０と比較してより大きいメッセージサイズを有し、ＤＣＩフォーマット０に含まれる制御情報に追加の制御情報を更に含む。すなわち、ＤＣＩフォーマット４は、２番目の送信ブロックのための変調及び符号化方式、多アンテナ送信のためのプリコーディング情報、測定参照信号（ＳＲＳ）要求情報を更に含む。一方、ＤＣＩフォーマット４はＤＣＩフォーマット０よりも大きいサイズを有するため、ＤＣＩフォーマット０と１Ａとを区別するオフセットは含まない。
【００３７】
下りリンクスケジュール割当に関連したＤＣＩフォーマット１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃは、空間多重化をサポートしない１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄと、空間多重化をサポートする２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃとに区別できる。
【００３８】
ＤＣＩフォーマット１Ｃは、簡潔（ｃｏｍｐａｃｔ）な下りリンク割当であって、周波数連続割当だけをサポートし、他のフォーマットと比較すると搬送波オフセット、冗長バージョンを含まない。
【００３９】
ＤＣＩフォーマット１Ａは、下りリンクスケジュール及びランダム接続手順のためのフォーマットである。ここには、搬送波オフセット、下りリンク分散型送信が用いられるか否かを通知する表示子、ＰＤＳＣＨリソース割当情報、変調及び符号化方式、冗長バージョン、軟結合（ｓｏｆｔ  ｃｏｍｂｉｎｉｎｇ）のために用いられるプロセッサを通知するためのＨＡＲＱプロセッサ番号、ＨＡＲＱプロセスと関連して初期送信のためにバッファを空にするのに用いられる新しいデータオフセット、ＰＵＣＣＨのための送信電力制御命令、ＴＤＤ動作で必要な上りリンクインデクスなどを含むことができる。
【００４０】
ＤＣＩフォーマット１は、大部分の制御情報がＤＣＩフォーマット１Ａと略同様になっている。ただし、ＤＣＩフォーマット１Ａが連続的なリソース割当に関連するものであるのに対し、ＤＣＩフォーマット１は不連続的なリソース割当をサポートする。そのため、ＤＣＩフォーマット１はリソース割当ヘッダを更に含み、よって、リソース割当の柔軟性が増大することのトレードオフとして制御信号通知オーバヘッドが多少増加する。
【００４１】
ＤＣＩフォーマット１Ｂ，１Ｄは、プリコーディング情報を更に含むという点でＤＣＩフォーマット１と共通する。ＤＣＩフォーマット１ＢはＰＭＩ確認を、ＤＣＩフォーマット１Ｄは下りリンク電力オフセット情報をそれぞれ含む。その他ＤＣＩフォーマット１Ｂ、１Ｄに含まれた制御情報は、ＤＣＩフォーマット１Ａの制御情報とほとんど一致する。
【００４２】
ＤＣＩフォーマット２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃは、基本的にＤＣＩフォーマット１Ａに含まれた制御情報の大部分を含み、空間多重化のための情報を更に含む。それらの情報には、２番目の送信ブロックに関する変調及び符号化方式、新しいデータオフセット、及び冗長バージョンが該当する。
【００４３】
ＤＣＩフォーマット２は、閉ループ空間多重化をサポートし、２Ａは開ループ空間多重化をサポートする。両者ともプリコーディング情報を含む。ＤＣＩフォーマット２Ｂは、ビーム形成と結合されたデュアルレイヤ空間多重化をサポートし、ＤＭＲＳのための巡回シフト情報を更に含む。ＤＣＩフォーマット２ＣはＤＣＩフォーマット２Ｂの拡張として理解してもよく、８レイヤまでの空間多重化をサポートする。
【００４４】
ＤＣＩフォーマット３、３Ａは、前述した上りリンク承認及び下りリンクスケジュール割当のためのＤＣＩフォーマットに含まれている送信電力制御情報を補完、すなわち半持続的（ｓｅｍｉ−ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｔ）スケジュールをサポートするために用いられるとよい。端末当たり、ＤＣＩフォーマット３は１ビット、３Ａは２ビットの命令が用いられる。
【００４５】
上述のようなＤＣＩフォーマットのいずれか一つを一つのＰＤＣＣＨで送信し、複数のＰＤＣＣＨを制御領域内で送信してもよい。端末は複数のＰＤＣＣＨを監視することがある。
【００４６】
ＰＤＣＣＨ処理
【００４７】
ＰＤＣＣＨをＲＥにマップするとき、連続した論理割当単位である制御チャネル要素（ＣＣＥ）が用いられる。１個のＣＣＥは複数（例えば、９個）のリソース要素グループ（ＲＥＧ）を含み、１個のＲＥＧは、参照信号（ＲＳ）を除外した状態で隣接する４個のＲＥで構成される。
【００４８】
特定のＰＤＣＣＨのために必要なＣＣＥの個数は、制御情報のサイズであるＤＣＩペイロード、セル帯域幅、チャネル符号化速度などによって異なってくる。具体的に、特定のＰＤＣＣＨのためのＣＣＥの個数を、次の表１のように、ＰＤＣＣＨフォーマットによって定義することができる。
【００４９】
【表１】
0005905972.tif 000002
【００５０】
前述した通り、ＰＤＣＣＨには４種類のフォーマットのいずれか一つを利用できるが、そのフォーマットは端末に通知されない。そのため、端末にとってはＰＤＣＣＨフォーマットを知らないまま復号をしなければならない。これをブラインド復号という。ただし、端末が下りリンクに用いられる可能な全ＣＣＥを各ＰＤＣＣＨフォーマットに対して復号することは大きな負担となるため、スケジューラに対する制約及び復号試行回数を考慮して探索空間を定義する。
【００５１】
すなわち、探索空間は、集約レベル（Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ  Ｌｅｖｅｌ）上で端末が復号を試行するＣＣＥからなる候補ＰＤＣＣＨの集合である。ここで、集約レベル及びＰＤＣＣＨ候補の数を次の表２のように定義することができる。
【００５２】
【表２】
0005905972.tif 000003
【００５３】
上記の表２から分かるように、４種類の集約レベルが存在するため、端末は各集約レベルによって複数個の探索空間を有する。また、表２に表すように、探索空間は、端末特定探索空間と共通探索空間とに区別できる。端末特定探索空間は特定の端末のためのものであり、各端末は、端末特定探索空間を監視して（可能なＤＣＩフォーマットによってＰＤＣＣＨ候補集合に対して復号を試行して）、ＰＤＣＣＨにマスクされているＲＮＴＩ及びＣＲＣを確認し、有効な場合、制御情報を取得することができる。
【００５４】
共通探索空間は、システム情報に対する動的スケジュール又は呼出しメッセージなどを含め、複数個の端末又は全端末がＰＤＣＣＨを受信する必要がある場合のためのものである。ただし、共通探索空間は、リソース運用上、特定端末のためのものとして用いてもよい。また、共通探索空間は端末特定探索空間とオーバラップすることもある。
【００５５】
上記の探索空間は具体的に次の式１によって決定することができる。
【００５６】
【数１】
0005905972.tif 000004
【００５７】
ここで、Ｌは集約レベル、ＹｋはＲＮＴＩ及びサブフレーム番号ｋによって決定される変数、ｍ’はＰＤＣＣＨ候補数を表す。ｍ’は、搬送波集約が適用された場合にｍ’＝ｍ＋Ｍ（Ｌ）・ｎＣＩであり、そうでない場合はｍ’＝ｍであり、ここで、ｍ＝０，・・・，Ｍ（Ｌ）−１であり、Ｍ（Ｌ）はＰＤＣＣＨ候補数である。また、ＮＣＣＥ，ｋはｋ番目のサブフレームにおける制御領域の全体ＣＣＥ個数を表し、ｉは各ＰＤＣＣＨ候補において個別ＣＣＥを指定する因子を表し、ｉ＝０，・・・，Ｌ−１である。共通探索空間において、Ｙｋは常に０に決定される。
【００５８】
図５は、上記の式１によって定義できる各集約レベルでの端末特定探索空間（陰影部分）を示す。ここで、搬送波集約は適用されておらず、また、ＮＣＣＥ，ｋは、説明の便宜のために３２個とした。
【００５９】
図５の（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）はそれぞれ、集約レベル１、２、４、８の場合を例示しており、数字はＣＣＥ番号を表す。図５で、各集約レベルにおいて探索空間の開始ＣＣＥは、上述した通り、ＲＮＴＩ及びサブフレーム番号ｋで決定されるが、一つの端末に対して同一のサブフレーム内でモジュロ関数とＬによって集約レベルごとに異なるように決定されることがあり、Ｌによって常に集約レベルの倍数だけと決定される。ここで、Ｙｋは例示的にＣＣＥ番号１８と前提された。開始ＣＣＥから端末は、当該集約レベルによって決定されるＣＣＥ単位で順次に復号を試行するようになる。例えば、図５の（ｂ）で、端末は、開始ＣＣＥであるＣＣＥ番号４から集約レベルによって２個のＣＣＥ単位で復号を試行する。
【００６０】
上述した通り、端末は探索空間に対して復号を試行するが、この復号試行の回数は、ＤＣＩフォーマット及びＲＲＣ信号通知によって指示される送信モードによって決定される。搬送波集約が適用されない場合、端末は共通探索空間に対してＰＤＣＣＨ候補数６個のそれぞれに対して２種類のＤＣＩサイズ（ＤＣＩフォーマット０／１Ａ／３／３Ａ、及びＤＣＩフォーマット１Ｃ）を考慮するため、最大１２回の復号試行が必要である。端末特定探索空間に対しては、ＰＤＣＣＨ候補数（６＋６＋２＋２＝１６）に対して２種類のＤＣＩサイズを考慮するため、最大３２回の復号試行が必要である。したがって、搬送波集約が適用されない場合、最大４４回の復号試行が必要である。
【００６１】
一方、搬送波集約が適用される場合は、下りリンクリソース（構成搬送波）数だけの端末特定探索空間と、ＤＣＩフォーマット４のための復号とが追加されるため、最大復号回数は更に増加することになる。
【００６２】
参照信号
【００６３】
無線通信システムにおいてパケットを送信するとき、パケットは無線チャネルを介して送信されるため、送信過程で信号の歪みが発生することがある。歪んだ信号を受信側で正しく受信するためには、チャネル情報を用いて受信信号から歪みを補正しなければならない。チャネル情報を知るために、送信側、受信側の両方で知っている信号を送信し、当該信号がチャネルを介して受信されるときの歪みの度合によってチャネル情報を知る方法を主に用いる。この信号をパイロット信号又は参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）という。
【００６４】
多アンテナを用いてデータを送受信する場合は、各送信アンテナと受信アンテナとの間のチャネル状態を知らなければ、正しい信号を受信することができない。そのため、送信アンテナ別に、より詳しくはアンテナポート別にそれぞれの参照信号が存在しなければならない。
【００６５】
参照信号は上りリンク参照信号と下りリンク参照信号とに区別することができる。現在、ＬＴＥシステムには上りリンク参照信号として、
ｉ）ＰＵＳＣＨ及びＰＵＣＣＨを介して送信された情報のコヒーレントな復調のためのチャネル推定のための復調参照信号（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ、ＤＭＲＳ）
ｉｉ）基地局が、ネットワークが異なる周波数上の上りリンクチャネル品質を測定するための測定参照信号（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ、ＳＲＳ）がある。
【００６６】
一方、下りリンク参照信号としては、
ｉ）セル内のすべての端末が共有するセル特定参照信号（Ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ、ＣＲＳ）、
ｉｉ）特定端末だけのための端末特定参照信号（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、
ｉｉｉ）ＰＤＳＣＨが送信される場合、コヒーレントな復調のために送信されるＤＭＲＳ、
ｉｖ）下りリンクＤＭＲＳが送信される場合、チャネル状態情報（ＣＳＩ）を伝達するためのチャネル状態情報参照信号（ＣＳＩ−ＲＳ）、
ｖ）ＭＢＭＳ単一周波数網（ＭＢＳＦＮ）モードで送信される信号に対するコヒーレントな復調のために送信されるＭＢＳＦＮ参照信号、
ｖｉ）端末の地理的位置情報を推定するために用いられる測位参照信号（Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）、
がある。
【００６７】
参照信号はその目的によって２種類に大別することができ、チャネル情報取得のための参照信号とデータ復調のための参照信号とがある。前者は、ＵＥが下りリンクのチャネル情報を取得できるようにするためのもので、広帯域で送信しなければならず、特定サブフレームで下りリンクデータを受信しない端末でもその参照信号を受信しなければならない。また、これはハンドオーバなどの状況でも用いられる。後者は、基地局が下りリンクデータを送信するとき、該当のリソースで共に送信する参照信号であり、端末は当該参照信号を受信することによってチャネル測定をし、データを復調することができる。この参照信号はデータが送信される領域で送信しなければならない。
【００６８】
ＣＲＳはチャネル情報取得及びデータ復調の二つの目的に用いられ、端末特定参照信号はデータ復調用にだけ用いられる。ＣＲＳは、広帯域に対して毎サブフレームごとに送信され、基地局の送信アンテナ個数によって最大４個のアンテナポートに対する参照信号が送信される。
【００６９】
例えば、基地局の送信アンテナ数が２個の場合、０番及び１番のアンテナポートに対するＣＲＳが送信され、４個の場合、０〜３番のアンテナポートに対するＣＲＳがそれぞれ送信される。
【００７０】
図６は、既存の３ＧＰＰ ＬＴＥシステム（例えば、リリース−８）において定義するＣＲＳ及びＤＲＳが下りリンクリソースブロック対上にマップされるパターンを示す図である。参照信号がマップされる単位としての下りリンクリソースブロック対は、時間上で１サブフレーム×周波数上で１２副搬送波の単位で表現することができる。すなわち、１リソースブロック対は、時間上で、正規ＣＰの場合（図６（ａ））は１４個のＯＦＤＭシンボル長、拡張ＣＰの場合（図６（ｂ））は１２個のＯＦＤＭシンボル長を有する。
【００７１】
図６は、基地局が４個の送信アンテナをサポートするシステムにおいて、参照信号の、リソースブロック対上における位置を示している。図６で、「０」、「１」、「２」及び「３」で表示されたリソース要素（ＲＥ）は、それぞれ、アンテナポートインデクス０、１、２及び３に対するＣＲＳの位置を表す。一方、図６で、「Ｄ」で表示されたリソース要素は、ＤＭＲＳの位置を表す。
【００７２】
復調参照信号
【００７３】
ＤＭＲＳは、端末がＰＤＳＣＨのためのチャネル推定に用いるように定義された参照信号である。ＤＭＲＳは送信モード７、８、９で用いることができる。初期にＤＭＲＳはアンテナポート５番の単一レイヤ送信のためのものとして定義されたが、以降、最大８個のレイヤの空間多重化のためのものとして拡張された。ＤＭＲＳは、別名の端末特定参照信号からも分かるように、特定の一つの端末のためにだけ送信されるものである。そのため、その特定端末のためのＰＤＳＣＨが送信されるＲＢでだけ、ＤＭＲＳを送信することができる。
【００７４】
最大８個のレイヤのためのＤＭＲＳの生成について説明すると、次の通りである。ＤＭＲＳとして、次の式５によって生成された参照信号シーケンスｒ（ｍ）を、式６によって複素値変調シンボルａ（ｐ）ｋ，ｌにマップして送信することができる。図７は、式２によってＤＭＲＳが正規ＣＰの場合にサブフレーム上のリソースグリッドにマップされたもので、アンテナポート７〜１０に関するものを示している。
【００７５】
【数２】
0005905972.tif 000005
ここで、ｒ（ｍ）は参照信号シーケンス、ｃ（ｉ）は擬似ランダムシーケンス、Ｎｍａｘ，ＤＬＲＢは下りリンク帯域幅の最大ＲＢ個数、をそれぞれ表す。
【００７６】
【数３】
0005905972.tif 000006
【００７７】
上記の式６からわかるように、参照信号シーケンスは、複素変調シンボルにマップ時に、アンテナポートによって下記の表５のような直交シーケンス
【数４】
0005905972.tif 000007
が適用される。
【００７８】
【表３】
0005905972.tif 000008
【００７９】
ＤＭＲＳは、拡散計数（２又は４）によってそれぞれ異なる方法でチャネル推定を行うことができる。表１を参照すると、アンテナポート７〜１０では、直交シーケンスが［ａ ｂ ａ ｂ］の形態で反復され、拡散係数が２であり、アンテナポート１１〜１４での拡散係数は４である。拡散係数が２の場合、端末は、１番目のスロットのＤＭＲＳと２番目のスロットのＤＭＲＳをそれぞれ拡散係数２で逆拡散した後、時間補間を用いてチャネル推定を行うことができる。拡散係数が４の場合は、サブフレーム全体においてＤＭＲＳを拡散係数４で一度に逆拡散してチャネル推定を行うことができる。
【００８０】
上述の拡散係数によるチャネル推定は、拡散係数２の場合は、移動性が高い場合、時間補間を適用することによる利得と、１番目のスロットにおけるＤＭＲＳで逆拡散ができることによる復号時間上の利得とを得ることができ、拡散係数４の場合は、より多数の端末又はランク（ｒａｎｋ）をサポートすることができる。
【００８１】
ＤＭＲＳオーバヘッド態様について図８を参照して説明する。図８は、アンテナポート７〜１４のそれぞれに対するＤＭＲＳのサブフレーム上のマップを示している。図８に示すように、ＤＭＲＳがリソースグリッドにマップされる位置によって、符号分割多重化（ＣＤＭ）グループ１（又は第１アンテナポート集合）とＣＤＭグループ２（又は第２アンテナポート集合）とに区別することができる。ＣＤＭグループ１に該当するＲＥではアンテナポート７、８、１１、１３を通したＤＭＲＳが、ＣＤＭグループ２に該当するＲＥではアンテナポート９、１０、１２、１４を通したＤＭＲＳが送信される。すなわち、一つのＣＤＭグループに含まれるアンテナポートでは、ＤＭＲＳの送信されるＲＥが同一である。ＣＤＭグループ１に該当するアンテナポートだけを用いてＤＭＲＳが送信されるとき、ＤＭＲＳのために必要なリソースは１２ＲＥ、すなわち、ＤＭＲＳオーバヘッドは１２となる。同様に、ＣＤＭグループ２に該当するアンテナポートが用いられる場合、ＤＭＲＳオーバヘッドは２４となる。
【００８２】
リリース１１以降のＬＴＥシステムでは、多地点協調送受信（ＣｏＭＰ）、多ユーザ・多入力多出力（ＭＵ−ＭＩＭＯ）などによるＰＤＣＣＨの容量不足及びセル間干渉によるＰＤＣＣＨ性能減少などに対する解決策として、強化ＰＤＣＣＨ（Ｅ−ＰＤＣＣＨ）が検討されている。また、Ｅ−ＰＤＣＣＨでは、プリコーディング利得などを得るために、既存のＣＲＳベースのＰＤＣＣＨとは違い、ＤＭＲＳに基づいてチャネル推定を行うことができる。
【００８３】
このようなＥ−ＰＤＣＣＨの送信について、本発明では、基地局が特定端末にＥ−ＰＤＣＣＨを送信するために用いるＤＭＲＳのアンテナポート及び／又はスクランブルシーケンス（又は、スクランブルシーケンスの初期値）を、Ｅ−ＰＤＣＣＨの送信に関係したリソース（例えば、ＰＲＢ対、サブフレーム、候補位置の開始強化ＣＣＥ（ｅＣＣＥ）、ＰＲＢ対内の部分集合のインデクスなど）によって変化させることを提案する。
【００８４】
すなわち、基地局が特定端末にＥ−ＰＤＣＣＨを送信する場合、そのＥ−ＰＤＣＣＨのためのＤＭＲＳに関連したパラメータを、Ｅ−ＰＤＣＣＨに関連したリソースに対してそれぞれ設定することができる。ここで、ＤＭＲＳパラメータは、前述したように、例えば、アンテナポート、スクランブルシーケンス（スクランブルシーケンスの初期値）であってよいが、本発明はこれに限定されず、その他のＤＭＲＳに関連したパラメータであってもよい。また、ここでいう候補位置の開始ｅＣＣＥとは、Ｌ個のＣＣＥを結合して構成した集約レベルＬの特定候補位置において、当該位置を構成するＬ個のＣＣＥのうち、最小のインデクスを持つＣＣＥを指し、（局部型（Ｌｏｃａｌｉｚｅｄ）Ｅ−ＰＤＣＣＨの場合）単一Ｅ−ＰＤＣＣＨを構成するＬ個のｅＣＣＥは、いずれも同一のＤＭＲＳアンテナポートやスクランブルシーケンスを用いて送信することができる。また、ＰＲＢ対内の部分集合は、一つのＰＲＢ対に属するＲＥを二つ以上の部分集合に分割して形成された各ＲＥの部分集合を意味し、互いに異なる部分集合を用いて複数のＥ−ＰＤＣＣＨを単一ＰＲＢ対で多重化することができる（例えば、一つのＰＲＢ対は４個のＥＣＣＥで構成でき、各ｅＣＣＥは４個の強化ＲＥＧ（ｅＲＥＧ）で構成できる。局部型Ｅ−ＰＤＣＣＨはｅＣＣＥ単位で送信することができ、分散型Ｅ−ＰＤＣＣＨでは、互いに異なるＰＲＢ対に属したｅＲＥＧで一つのｅＣＣＥを構成し、Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信を行うことができる。集約レベルによって複数個のｅＣＣＥを一つのＥ−ＰＤＣＣＨ（又はＤＣＩ）送信に用いることもできる）。また、スクランブルシーケンス（スクランブルシーケンスの初期値）は、セルＩＤ、ＳＣＩＤフィールド、又はこれらとその他様々な変数との組合せで表すことができる。これらの変数の一部又は全部を変化させることによって、スクランブルシーケンスを変化させることができる。
【００８５】
上記の例示されたＥ−ＰＤＣＣＨ送信に関係するリソースのうち、ＰＲＢ対について説明すると、本発明は、Ｅ−ＰＤＣＣＨが複数の物理リソースブロック（以下、ＰＲＢ）対のうち、少なくとも一つのＰＲＢ対を用いて送信されるとき、Ｅ−ＰＤＣＣＨのためのＤＭＲＳパラメータが複数のＰＲＢ対に対してそれぞれ設定されるものと理解してもよい（ここで、複数のＰＲＢ対はＥ−ＰＤＣＣＨ集合と呼ばれることもあり、端末はＥ−ＰＤＣＣＨ集合からブラインド復号のための候補を抽出し、ブラインド復号から、当該候補で実際にＥ−ＰＤＣＣＨが送信されるか否かを判断できる）。ここで、複数のＰＲＢ対は、図９に例示するように、局部型Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のための一つ以上のＰＲＢ対及び／又は分散型Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のための一つ以上のＰＲＢ対を含むことができる。
【００８６】
したがって、これを反映すれば、上記の本発明の提案は、ＤＭＲＳパラメータ（例えば、ＤＭＲＳポート、スクランブルシーケンスパラメータ）が、Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のために信号通知されたＥ−ＰＤＣＣＨ集合（又は、Ｅ−ＰＤＣＣＨ集合）に対してそれぞれ設定されるものであってよく、このとき、Ｅ−ＰＤＣＣＨ集合はそれぞれ、局部型Ｅ−ＰＤＣＣＨのためのものか、分散型Ｅ−ＰＤＣＣＨのためのものかを設定してもよい。
【００８７】
そのため、ＤＭＲＳパラメータがスクランブルシーケンス（スクランブルシーケンスの初期値）である場合、スクランブルシーケンス（スクランブルシーケンスの初期値）が各ＰＲＢ対集合に対してそれぞれ設定される。ここで、各ＰＲＢ対集合に対して設定されたスクランブルシーケンス（スクランブルシーケンスの初期値）は、上位層信号通知（ＲＲＣ信号通知）によって端末に伝達することができる。また、ＤＭＲＳパラメータがアンテナポートである場合、それらのアンテナポートを局部型／分散型Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のためのＰＲＢ対集合に対してそれぞれ設定してもよい。例えば、後述する図９に例示するように、局部型Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のための一つ以上のＰＲＢ対集合ではアンテナポート構成を｛７、８、９、１０｝に、分散型Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のためのＰＲＢ対集合に対してはアンテナポート構成を｛７、９、７、９｝にそれぞれ設定してもよい。スクランブルシーケンスの場合と同様、ＰＲＢ対に関連するアンテナポートに関する情報は、上位層信号通知によって端末に伝達することができる。
【００８８】
図９は、ＤＭＲＳパラメータ（特に、アンテナポート）が一つ以上のＰＲＢ対に対してそれぞれ設定されるとともに、局部型Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のためのＰＲＢ対集合及び分散型Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信のためのＰＲＢ対集合に対して別個のアンテナポートが割り当てられる例を示す。
【００８９】
前述したように、Ｅ−ＰＤＣＣＨは、送信方式によって局部型送信と分散型送信とに区別でき、一つのｅＣＣＥが複数のＰＲＢ対に分散して送信されるか否かを、Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信技法を区別する基準とすることができる。すなわち、一つのｅＣＣＥが複数のＰＲＢ対に分散して送信される場合を分散型送信といい、このとき、一つのｅＣＣＥが分散して定義されるリソース集合をｅＲＥＧということができる。各リソース集合で使用するアンテナポート設定は異なってもよく、これを送信技法と関係付けて適用する場合には、送信技法によって異なったアンテナポート設定を有することができる。
【００９０】
具体的に、図９を参照すると、図９では、一つのＰＲＢ対が８個のｅＲＥＧで構成され、局部型送信では連続したインデクスを持つ二つのｅＲＥＧが一つのｅＣＣＥを構成するとした。一つのＰＲＢ対内でｅＲＥＧはＦＤＭ方式、ＴＤＭ方式、ＦＤＭ＋ＴＤＭ方式などで定義でき、干渉のランダム化などのために、インターリービング方式でｅＲＥＧを定義してもよい。局部型／分散型送信において連続していない二つのｅＲＥＧが一つのｅＣＣＥを構成する場合も本発明の範ちゅうに含まれる。
【００９１】
続いて、図９（ａ）を参照すると、局部型送信は、低いインデクスのｅＣＣＥからアンテナポート｛７、８、９、１０｝の設定を有し、分散型送信ではアンテナポート｛７、７、７、７｝のアンテナポート設定を有する。ｅＲＥＧ単位でアンテナポートが割り当てられるとき、局部型送信は｛７、７、８、８、９、９、１０、１０、１１、１１｝のアンテナポート割当であり、分散型送信は｛７、７、７、７、７、７、７、７｝のアンテナポート割当である。
【００９２】
図９（ｂ）の例示は、ｅＲＥＧ単位でアンテナポートが割り当てられる場合であり、局部型送信で｛７、７、９、９、８、８、１０、１０のアンテナポート割当｝、分散型送信では｛７、９、７、９、７、９、７、９｝のアンテナポート割当を仮定した。ここで、局部型送信ではｅＣＣＥ単位でアンテナポート割当が決定されるとき、アンテナポート割当｛７、９、８、１０｝は信号通知で設定してもよいし、予め設定してもよい。また、分散型送信でｅＣＣＥ単位のマップを使用しようとする場合、同図の｛７、９、７、９、７、９、７、９｝を｛７、７、９、９、７、７、９、９｝のような形態に設定する方法が考慮でき、ｅＣＣＥ単位では｛７、９、７、９｝のマップを有する。
【００９３】
このような設定はＰＲＢ対内のｅＣＣＥ（又はｅＲＥＧ）とアンテナポートとの関係を送信技法別にあらかじめ設定し、各技法が適用されるＰＲＢ対集合を端末に信号通知することができる。
【００９４】
図１０は、ＤＭＲＳパラメータがＰＲＢ（ＰＲＢ対）単位でそれぞれ設定される特定パターンで変更される例示を示している。すなわち、基地局は端末に上位層信号通知などを通じてＤＭＲＳのアンテナポート及び／又はスクランブルシーケンスの変化パターンを通知することができる。その方法の一つに、基地局は特定位置で使用するアンテナポート及び／又はスクランブルシーケンスを通知することができ、それ以外の位置で使用するアンテナポート及び／又はスクランブルシーケンスは、通知したものから一定の規則に従って誘導して認識する方法がある。これは、各位置で使用するＤＭＲＳアンテナポート及び／又はスクランブルシーケンスが一定のパターンに定められた状態で、基地局がそのパターンが始まる位置に関するオフセット値を付与することと理解してもよい。
【００９５】
図１０を参照して具体的に説明すると、図１０（ａ）では、ＳＣＩＤは０に固定された状態で各ＲＢ（ＰＲＢ対）がアンテナポート７、８、９、１０を交互に使用する。これは、ＲＢ ｎｘはアンテナポート（７＋（ｘ ｍｏｄ ４））を使用するものと表現でき、この場合、オフセット値が０に設定されたとすると、これは、ＲＢ ｎｘがアンテナポート（７＋（（ｘ＋ｏｆｆｓｅｔ） ｍｏｄ ４）））を使用することを表すことができる。この場合は、アンテナポート７、８、９、１０を使用するため、当該端末がＥ−ＰＤＣＣＨ受信に使用する全体ＤＭＲＳアンテナポートの個数Ｍportが４である。ＭportをＵＥごとに異なるように設定でき、この値も上位層信号を用いて設定することができる。この場合、ＲＢ ｎｘのアンテナポートは、次の式７のように一般化した形態で表すことができる。
式７
(7+((x+offset) mod Mport))
【００９６】
図１０（ｂ）は、ＲＢ ｎｘがＳＣＩＤ、（（ｆｌｏｏｒ（ｘ／４）＋ｏｆｆｓｅｔ） ｍｏｄ ２）を使用する場合において、ｏｆｆｓｅｔが０に設定されたものと説明することができる。
【００９７】
又は、各ＲＢで使用するアンテナポート番号は、アンテナポートが変化する周期Ｐｅｒｉｏｄportと初めて使用するアンテナポート番号Ｓｔａｒｔportとの組合せで表現することもできる。すなわち、最初のＰｅｒｉｏｄport個のＲＢではアンテナポート（７＋Ｓｔａｒｔport）を使用し、その次のＰｅｒｉｏｄport個のＲＢではアンテナポート｛７＋Ｓｔａｒｔport＋１｝を使用する形態とも表現することができる。したがって、ＲＢ ｎｘが使用するアンテナポートは次の式８で表現することができる。
式８
(7+((Startport+floor(x/Periodport)) mod Mport)
【００９８】
上記の式８を適用すると、図１０（ａ）は、Ｓｔａｒｔport＝０、Ｐｅｒｉｏｄport＝１、Ｍport＝４の場合に該当し、図１０（ｃ）は、Ｓｔａｒｔport＝０、Ｐｅｒｉｏｄport＝２、Ｍport＝４の場合に該当する。
【００９９】
以上の説明ではＲＢごとにＤＭＲＳアンテナポート番号及びスクランブルシーケンスが変わるように適用したが、これは例示であり、ＰＲＢ対集合、候補位置の開始ｅＣＣＥ、及び／又はＰＲＢ対内の部分集合ごとに変わるように適用してもよい。
【０１００】
図１１は、式８に基づいて、端末ごとにそれぞれのアンテナポートが設定された例を示している。具体的に、図１１で、端末１（ＵＥ１）、端末２（ＵＥ２）、端末３（ＵＥ３）はそれぞれ、Ｓｔａｒｔport＝０、０、１、及びＰｅｒｉｏｄport＝１、２、４の場合のアンテナポート設定を示している。その結果、図１１に示すように、特定ＲＢで同一のアンテナポートを持つ端末の組合せが異なることになる。したがって、基地局は、各ＲＢで可能なＭＵ−ＭＩＭＯ対形成を様々に選択することができる。例えば、ＲＢ ｎ０及びＲＢ ｎ７では、同一のアンテナポートを持つＵＥ１及びＵＥ２から一つを選択してＵＥ３とＭＵ−ＭＩＭＯとの対形成（ｐａｉｒｉｎｇ）ができ、ＲＢ ｎ１及びＲＢ ｎ６では、同一のアンテナポートを持つＵＥ３及びＵＥ１から一つを選択してＵＥ２とＭＵ−ＭＩＭＯとの対形成ができる。すなわち、ＤＭＲＳアンテナポートがすべてのＲＢに一定に設定された場合、より様々なＭＵ−ＭＩＭＯ対形成が可能となる。
【０１０１】
各ＲＢで（又はＰＲＢ対集合、候補位置の開始ＣＣＥ、及び／又はＲＢ内の部分集合で）使用するＤＭＲＳアンテナポート及び／又はスクランブルシーケンスが変化するパターンは、ＵＥに与えられたＣ−ＲＮＴＩ、セルＩＤ、ＣＳＩ−ＲＳのスクランブルパラメータなどによって変わるように設定でき、これによって、ＵＥごとに異なったパターンを有するように保証することができる。また、各パラメータ間に優先順位を決め、アンテナポートパターンを決定することもできる。例えば、ＣＳＩ−ＲＳスクランブルパラメータ、セルＩＤ、Ｃ−ＲＮＴＩなどに優先順位を決め、再設定メッセージを受信した時点で利用可能パラメータを用いて、アンテナポート割当を再設定することができる。この場合、優先順位に該当するパラメータが利用可能でない場合、次の順位のパラメータを、パターンを決定するために用いることができる。また、これらのパラメータは送信形態によって区別して適用することもできる。例えば、局部型送信ではＣ−ＲＮＴＩを用いてアンテナポートパターンを決定し、共有ＲＳを使用する場合は、複数のＥ−ＰＤＣＣＨが同一のアンテナポートを共有するため、セルＩＤ、ＤＭＲＳ、ＣＳＩ−ＲＳで用いられる仮想セルＩＤ、又はスクランブルパラメータなどに基づいてアンテナポートパターンを決定することもできる。
【０１０２】
上述した内容は基本的に、一つのＰＲＢ対においてＥ−ＰＤＣＣＨのための利用可能ＲＥの個数が充分である場合を前提に説明された。ただし、ＦＤＤ／ＴＤＤの拡張ＣＰ、ＰＢＣＨ／ＳＣＨなどが送信されるサブフレーム（又はＰＲＢ対集合）、ＴＤＤの特別サブフレーム又はＣＲＳ／ＣＳＩ−ＲＳ／ＤＭＲＳなどのＲＳオーバヘッドが大きいサブフレーム（又はＰＲＢ対集合）などでは、一つのＰＲＢ対においてＥ−ＰＤＣＣＨのための利用可能ＲＥの個数が減ることがある。
【０１０３】
このようにＥ−ＰＤＣＣＨのための利用可能リソースの量が不足しており、ｅＣＣＥ（又はｅＲＥＧ）が利用可能リソースだけで構成（すなわち、Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信に用いられるＲＥだけでｅＣＣＥ（又はｅＲＥＧ）が構成）される場合、ＰＲＢ対内でｅＣＣＥ（又はｅＲＥＧ）を構成するＲＥの位置はサブフレーム（又はＰＲＢ対）ごとに異なることがある。そのため、ＰＲＢ対内のｅＣＣＥ（又はｅＲＥＧ）のインデクスとアンテナポートとの連携（ｌｉｎｋａｇｅ）を予め決定（上位層信号通知で伝達してもよい）し、設定されたＰＲＢ対当たりのアンテナポート数よりもｅＣＣＥ（又はｅＲＥＧ）数が少ないときは、定められたインデクスから（例えば、低いインデクスから、又は高いインデクスから）使用可能な数のアンテナポートだけを使用することを提案する。
【０１０４】
このような例示を図１２に示す。図１２で、陰影で表されたＰＲＢ対は、ＰＢＣＨ／ＳＣＨなどを含む理由から、当該ＰＲＢ対ではＥ−ＰＤＣＣＨのための利用可能リソースの量が一般の場合に比べて半分に減少すると仮定した。したがって、一般の場合にＰＲＢ対当たりのｅＣＣＥ数が４であるとき、当該ＰＲＢ対でのｅＣＣＥ数は４から２に減少する。該当の端末に信号通知されたか、又は予め定義されたｅＣＣＥ対アンテナポートのマップは、ＰＲＢ対内の低いインデクスから｛７、８、９、１０｝の順序で決定されると仮定した。また、図９と同様に、連続した２個のｅＲＥＧが一つのｅＣＣＥを構成すると仮定した。ｅＲＥＧ単位のマップを考慮する場合、図１２の左側の一般のＰＲＢ対では｛７、７、８、８、９、９、１０、１０｝、図１２の右側の、ｅＣＣＥの数が４から２に減少するＰＲＢ対では｛７、７、８、８｝のｅＲＥＧ対アンテナポートのマップがなされてもよい。
【０１０５】
ＴＤＤでも同様に、Ｅ−ＰＤＣＣＨのために正規サブフレーム（ｎｏｒｍａｌ  ｓｕｂｆｒａｍｅ）（又は、利用可能リソースが充分なサブフレーム）でのｅＣＣＥ（又はｅＲＥＧ）対アンテナポート割当を信号通知するか、又は予め設定しておき、利用可能リソースが減少するスペシャルサブフレームではそのｅＣＣＥ（又はｅＲＥＧ）対アンテナポート割当のうち一部のアンテナポートだけを使用することができる。なお、追加のオーバヘッドが更に生じる場合（例えば、ＲＳによる）は、いずれか一つのアンテナポート（例えば、アンテナポート｛７｝）だけを使用することもできる。
【０１０６】
上述した内容を論理ドメインで解釈すると、すなわち、Ｅ−ＰＤＣＣＨのためのｅＣＣＥ（又はｅＲＥＧ）全体にインデクス付けを行うと、二つのＰＲＢ対に対してｅＲＥＧインデクス０〜１１（ｅＣＣＥインデクス０〜５）を導出することができ、ＰＲＢ対内でのｅＣＣＥ（又はｅＲＥＧ）対アンテナポートのマップ、すなわち、｛７、７、８、８、９、９、１０、１０｝）は、ＰＲＢ対内で最も低いインデクスのリソース集合から解釈することもできる。例えば、図１２で、ＰＢＣＨ／ＳＣＨが送信されるＰＲＢ対でのリソース集合インデクスは８、９、１０、１１であってよく、｛７、７、８、８、９、９、１０、１０｝のアンテナポートマップを適用し、｛７、７、８、８｝のアンテナポートがｅＲＥＧ８〜１１にマップされることを意味してもよい。
【０１０７】
図１２で説明された方法と異なる一方法として、Ｅ−ＰＤＣＣＨのためのリソースが充分な場合のアンテナポートマップにおいて特定アンテナポートを使用するように信号通知することもできる。これは、特に、干渉調整、ＲＳ衝突回避などの目的に利用することができる。
【０１０８】
例えば、ネットワークは、Ｅ−ＰＤＣＣＨのためのリソースが充分な場合におけるアンテナポートマップに対する優先順位を指定し、アンテナポート数が減少する時、優先順位に基づいてアンテナポートを決定するようにすることもできる。このとき、複数の優先順位をあらかじめ決めておき、セルＩＤ、端末ＩＤ（Ｃ−ＲＮＴＩ）、仮想セルＩＤなどに基づいて特定優先順位を選択するようにすることもできる。これは上位層信号通知などを用いて伝達することができる。
【０１０９】
又は、各アンテナポート数別にアンテナポート割当のための部分集合を構成し、減少したアンテナポート数に該当する部分集合のうち、使用するアンテナポートマップを上位層信号通知、セルＩＤ、端末ＩＤ（Ｃ−ＲＮＴＩ）、仮想セルＩＤなどに基づいて決定することもできる。
【０１１０】
前述したように、ＰＲＢ対内のリソース量の不足によってアンテナポート数が減少する場合に加えて、共有ＲＳの使用、高いレベルの集約レベルなどについては、一つのＰＲＢ対内でより少ない数のアンテナポートを用いればよい。ここで、共有ＲＳは、多数のＥ−ＰＤＣＣＨ復号が一つのアンテナポートを通じて行われ、ＣＳＩフィードバックが不正確であるか、又は共通制御信号を送信するときに有用である。高いレベルの集約レベルでは多数のｅＣＣＥ（又はｅＲＥＧ）が一つのＤＣＩ送信のために用いられることがあるが、このとき、複数のアンテナポートを使用する場合はチャネル推定の複雑度が増加するため、単一アンテナポート送信が好適である。また、ＰＲＢ対内のリソース量が不足している場合、例えば、スペシャルサブフレーム、複数のアンテナポートを該当のＰＲＢ対に割り当てることは不必要なリソース浪費を招くため、リソース量に合う数のアンテナポートを割り当てることが好ましい。
【０１１１】
Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信において考慮すべき問題の一つは、隣接セルとのＲＳ衝突である。ＲＳ衝突が発生する場合、特にセル境界に位置している端末にはＥ−ＰＤＣＣＨ性能減少を招くことがある。例えば、サービス提供セルからのＥ−ＰＤＣＣＨのためのＤＭＲＳアンテナポートと、隣接セルがＰＤＳＣＨのために使用するＤＭＲＳポートとが一致する場合がそれに該当する。これを解決できる方法の一つは、隣接セル（又は送信ポイント）が互いに異なるアンテナポートを割り当てることである。ただし、これは、端末特定信号通知による信号通知オーバヘッドが発生するという問題点がある。他の方法として、Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信において少ない数のＲＳが用いられる場合、ＲＳ衝突を避けるために特定アンテナポート（例えば、９、１０）を優先的に使用するように設定することもできる。例えば、ＰＲＢ対当たり一つのアンテナポートが割り当てられる場合には、アンテナポート９又はアンテナポート１０を用いてもよく、アンテナポート９及び１０がリソース集合単位（例えば、ｅＲＥＧ、ｅＣＣＥ）に反復される形態を有してもよい。換言すれば、一般に隣接セルなどでＰＤＳＣＨのためのＤＭＲＳ送信時に頻繁に用いるアンテナポート７、８とは異なるアンテナポートを優先して使用するように設定する。以下では、このような脈絡から、共有ＲＳを使用／Ｅ−ＰＤＣＣＨのためのリソースが充分でない場合と高いレベルの集約レベルが用いられる場合とを区別して、より具体的に説明する。
【０１１２】
まず、共有ＲＳを使用／Ｅ−ＰＤＣＣＨのためのリソースが充分でない場合、特定アンテナポートを優先的に用いることができる。例えば、１０、９、８、７の優先順位で、必要なＲＳアンテナポートの数だけのアンテナポートを割り当てることができる。例えば、１個のアンテナポートの場合はアンテナポート１０、２個のアンテナポートの場合はアンテナポート９、１０、３個のアンテナポートの場合はアンテナポート９、１０、８のように、アンテナポート割当を行うことができる。又は、隣接セルのＰＤＳＣＨがＭＵ−ＭＩＭＯを用いない場合、アンテナポート７が主に用いられるため、アンテナポート７を優先的に排除してアンテナポートを選択してもよい。なお、４個のアンテナポートのうち２個のアンテナポートだけを使用する場合、電力増幅利得などのために互いに異なるＣＤＭグループに属したアンテナポートの組合せ（例えば、７，９、又は８，１０）でアンテナポートを構成することができ、隣接セルがアンテナポート７、９を使用する可能性が大きいため、特定アンテナポート８、１０を使用してもよい。
【０１１３】
次に、高いレベルの集約レベルが用いられる場合においては代表アンテナポートを用いることができる。代表アンテナポートを決定するとき、該当のＰＲＢ対のｅＣＣＥのうち、最も低いインデクスのｅＣＣＥに配分されたアンテナポートを代表アンテナポートと決定することができる。すなわち、アンテナポート９及び１０を最も低いインデクスに配置するアンテナポート割当を用いることができる。最も低いインデクスを使用する場合を含めて特定ｅＣＣＥのアンテナポートを代表アンテナポートと選定する場合、同様の方法を適用してアンテナポート９又は１０を代表アンテナポートと決定することができる。ここで、該当のＰＲＢ対に割り当てられたアンテナポートは、一つのＰＲＢが４個のｅＣＣＥに分けられる場合、｛９、１０、７、８｝、｛１０、９、７、８｝、｛９、１０、８、７｝｛１０、９、８、７｝とすることができる。又は、上の説明と違い、高いレベルの集約レベルを構成する場合、ｅＣＣＥにかかわらずアンテナポート９又は１０を使用するように制限することもできる。ここで、集約レベル２の場合はスケジュールによって衝突回避が可能なため、上の説明でいう高いレベルの集約レベルは４以上に制限してもよい。
【０１１４】
上記の説明においてＥ−ＰＤＣＣＨが送信される各単位リソース集合（例えば、ＰＲＢ対（集合）、ＰＲＢ対（ｅＣＣＥ）別部分集合など）別にＤＭＲＳ設定を、ＲＲＣ信号通知などを用いて決定することを提案した。これらの説明（例えば、端末がＥ−ＰＤＣＣＨ検出のために各Ｅ−ＰＤＣＣＨ送信単位別に異なったＤＭＲＳ設定を用いることができ、各送信単位別ＤＲＭＳ設定はＲＲＣ信号通知などを用いて指示できる）は、下記のように二通りの方法として解釈することができる。以下では、説明のために物理ドメイン及び論理ドメインという用語を使用し、物理ドメインはＯＦＤＭシンボルマップでのリソース整列（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ａｒｒａｎｇｅｍｅｎｔ）を意味し、論理ドメインは物理ドメインのうち、Ｅ−ＰＤＣＣＨ検出のために信号通知された一部のリソースに対するリソース整列を意味する。図１３は、物理ドメインと論理ドメインとの関係を示しており、論理ドメインはＥ−ＰＤＣＣＨの探索空間に該当するリソースを整列したドメインといえる。上記の説明は単一ドメインを基準にしたが、図１３のように複数のレイヤを用いた送信でも適用可能である。
【０１１５】
続いて、第一の解釈として、基地局は物理ドメインにおいて各単位リソース別ＤＭＲＳ設定を決定し、以降、各端末別Ｅ−ＰＤＣＣＨ検出のための探索空間を配分することができる。このとき、基地局は各端末に物理ドメイン上で各リソース単位別ＤＭＲＳ設定を信号通知することができる。ここで、リソース別ＤＭＲＳ設定信号通知には、信号通知オーバヘッドを減らすために、上で提案したパターン信号通知方式などを適用することができる。図１４（ａ）は、物理ドメインで１枚のレイヤに複数のアンテナポートを設定する場合を示している。勿論、レイヤ数を増加させたり、スクランブルシーケンスパラメータのようなＤＭＲＳパラメータを複数個設定したりすることもできる。
【０１１６】
また、図１４（ａ）では、一つのＰＲＢ対が４個の部分集合に分けられ、一つの部分集合がＥ−ＰＤＣＣＨ送信の基本単位として用いられる場合を仮定したが、Ｅ−ＰＤＣＣＨが送信されるリソース単位がＰＲＢ対であるか、又は多数のＰＲＢ対からなる場合にも適用することができる。図１４において、基地局は物理ドメインで部分集合ごとに用いられるアンテナポートに対するパターンをＲＲＣ信号通知などを用いて端末に指示でき、探索空間に対する信号通知を用いてＥ−ＰＤＣＣＨ検出のためのＤＭＲＳ設定を最終決定することができる。ここで、アンテナポートに対するパターンは、図１４（ａ）の左側のパターン信号通知Ａのようなアンテナポート７、８、９、１０の反復、又は右側のパターン信号通知Ｂのようなアンテナポート９、１０、７、８の反復とすることができる。要するに、ｅＣＣＥに対するＤＭＲＳ設定を物理ドメインで信号通知した後、探索空間の構成のための信号通知をする方式である。
【０１１７】
第二の解釈として、論理ドメインでの各リソース単位に対するパターンを信号通知する方法である。すなわち、図１４（ｂ）に示すように、まず、従来のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａと同様、探索空間に関する情報を物理ドメイン上で信号通知し、以降、論理ドメイン上で、当該探索空間で用いるパターンを信号通知することができる。上記の説明ではアンテナポートに対する設定信号通知を例示したが、スクランブルシーケンスパラメータなど、ＤＭＲＳ設定に使用できる複数のパラメータも適用することができる。
【０１１８】
図１５は、本発明の実施形態に係る送信ポイント装置及び端末装置の構成を示す図である。
【０１１９】
図１５を参照すると、本発明に係る送信ポイント装置１５１０は、受信モジュール１５１１、送信モジュール１５１２、プロセッサ１５１３、メモリ１５１４及び複数個のアンテナ１５１５を備えることができる。複数個のアンテナ１５１５は、ＭＩＭＯ送受信をサポートする送信ポイント装置を意味する。受信モジュール１５１１は、端末からの上りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１５１２は、端末への下りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１５１３は、送信ポイント装置１５１０全般の動作を制御することができる。
【０１２０】
本発明の一実施例に係る送信ポイント装置１５１０におけるプロセッサ１５１３は、前述した測定報告、ハンドオーバ、ランダム接続などで必要な事項を処理することができる。
【０１２１】
送信ポイント装置１５１０のプロセッサ１５１３は、その他にも、送信ポイント装置１５１０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を担い、メモリ１５１４は、演算処理された情報などを所定時間記憶することができ、バッファ（図示せず）などの構成要素に置き換えられてもよい。
【０１２２】
続いて、図１５を参照すると、本発明に係る端末装置１５２０は、受信モジュール１５２１、送信モジュール１５２２、プロセッサ１５２３、メモリ１５２４及び複数個のアンテナ１５２５を備えることができる。複数個のアンテナ１５２５は、ＭＩＭＯ送受信をサポートする端末装置を意味する。受信モジュール１５２１は、基地局からの下りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１５２２は、基地局への上りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１５２３は、端末装置１５２０全般の動作を制御することができる。
【０１２３】
本発明の一実施例に係る端末装置１５２０におけるプロセッサ１５２３は、前述した測定報告、ハンドオーバ、ランダム接続などで必要な事項を処理することができる。
【０１２４】
端末装置１５２０のプロセッサ１５２３は、その他にも、端末装置１５２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を担い、メモリ１５２４は、演算処理された情報などを所定時間記憶することができ、バッファ（図示せず）などの構成要素に置き換えられてもよい。
【０１２５】
上記のような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の様々な実施例で説明した事項が独立して適用されたり、又は二つ以上の実施例が同時に適用されたりすることができ、重複する内容は明確性のために説明を省略する。
【０１２６】
また、図１５の説明において、送信ポイント装置１５１０についての説明は、下り送信主体又は上り受信主体としての中継器装置にも同一に適用することができ、端末装置１５２０についての説明は、下り受信主体又は上り送信主体としての中継器装置にも同一に適用することができる。
【０１２７】
以上の本発明の実施例は、様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア又はそれらの結合などによって実現することができる。
【０１２８】
ハードウェアによる実現の場合に、本発明の実施例に係る方法は、一つ又はそれ以上の特定用途集積回路（ＡＳＩＣ）、デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）、デジタル信号処理デバイス（ＤＳＰＤ）、プログラム可能論理装置（ＰＬＤ）、フィールドプログラム可能ゲートアレイ（ＦＰＧＡ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって実現することができる。
【０１２９】
ファームウェア又はソフトウェアによる実現の場合、本発明の実施例に係る方法は、以上で説明した機能又は動作を行うモジュール、手順、関数などの形態にすることができる。ソフトウェアコードはメモリユニットに記憶され、プロセッサによって駆動することができる。メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられ、既に公知の様々な手段によってプロセッサとデータを授受することができる。
【０１３０】
以上開示された本発明の好ましい実施例についての詳細な説明は、当業者が本発明を具現して実施できるように提供された。以上では本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術の分野における熟練した当業者であれば理解できるであろうが、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を様々に修正及び変更することもできる。例えば、当業者は、上記の実施例に記載された各構成を互いに組み合わせて用いてもよい。したがって、本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を与えるためのものである。
【０１３１】
本発明は、本発明の精神及び必須特徴から逸脱することなく、他の特定の形態に具体化することができる。そのため、上記の詳細な説明はいずれの面においても制約的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付した請求項の合理的解釈によって定めなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を有するものである。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成してもよく、出願後の補正によって新しい請求項として含めてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１３２】
上述したような本発明の実施形態は、様々な移動通信システムに適用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５（ａ）】
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【図５（ｂ）】
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【図５（ｃ）】
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【図５（ｄ）】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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