(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のポートに開口する第１の連通孔、および第２のポートに開口する第２の連通孔が形成されるとともに、前記第１と第２の連通孔の境界部に弁座が形成されたバルブハウジングと、
前記第２の連通孔に軸方向に摺動自在に装着され、前記弁座を開放して前記第１の連通孔から前記第２の連通孔へ向かう流体の流れを許容し、前記弁座を閉塞して逆方向に向かう流れを阻止する弁体と、
前記第２の連通孔に装着され、前記弁体に前記弁座に向かうばね力を付勢するばね部材とを有し、
前記弁体は、当該弁体の一端部側に設けられて前記弁座を開閉する頭部と、当該頭部よりも他端部側に設けられ前記第２の連通孔の内面を摺動する摺動面と、前記頭部と前記摺動面との間に設けられ前記摺動面よりも小径であって前記第２の連通孔の内周面との間で案内流路を形成する連通外周面と、前記摺動面と前記連通外周面との間の径方向の段差面とを有し、
前記弁体の他端面に開口して前記弁体の一端部に向けて軸方向に延びる軸方向連通孔を前記弁体に形成し、
径方向に延びて前記軸方向連通孔と前記案内流路とを連通させる径方向連通孔を、前記摺動面と前記連通外周面とに開口させて前記弁体に形成することを特徴とする逆止弁。
【請求項２】
請求項１記載の逆止弁において、前記径方向連通孔の横断面の半分が前記摺動面に開口し、残りの半分が前記連通外周面に開口することを特徴とする逆止弁。
【請求項３】
請求項１記載の逆止弁において、前記軸方向連通孔の底面が前記径方向連通孔の内周面の一部に連続することを特徴とする逆止弁。
【請求項４】
請求項１記載の逆止弁において、前記径方向連通孔は横断面が円形であることを特徴とする逆止弁。
【請求項５】
請求項１記載の逆止弁において、前記径方向連通孔は横断面が矩形であることを特徴とする逆止弁。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか１項に記載の逆止弁において、前記ばね部材が当接する環状のばね受け部材を前記第２の連通孔に取り付け、前記ばね受け部材の内周面に摺動する小径摺動面を前記弁体の他端部に設けることを特徴とする逆止弁。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載の逆止弁において、前記頭部に前記弁座に密着するシール部材を設けることを特徴とする逆止弁。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか１項に記載の逆止弁において、前記径方向連通孔を前記弁体に複数形成することを特徴とする逆止弁。
【請求項９】
請求項１〜８のいずれか１項に記載の逆止弁において、前記案内流路と前記第１の連通孔とを連通させるバイパス流路を前記バルブハウジングに形成し、前記バイパス流路の開度を調整する開度調整弁を前記バルブハウジングに設けることを特徴とする逆止弁。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一方向への流体の流れを許容し、逆方向の流れを阻止する弁体を有する逆止弁に関する。
【背景技術】
【０００２】
逆止弁はチェック弁とも言われ、圧縮空気や液体等の流体を案内する流体圧流路に使用され、流体が一方向にのみ流れるようにし、逆方向に流れるのを阻止するための弁体を有している。逆止弁は流体を案内する第１の配管が接続される第１のポートと、第２の配管が接続される第２のポートとが形成されたバルブハウジングを有している。両方のポート間の流路に装着される弁体は軸方向に自在に移動し、弁座から離れて弁座を開放する位置と、弁座に密着して弁座を閉塞する位置とに位置する。【０００３】
弁体をポペット型とした逆止弁においては、弁体を軸方向に移動させて弁座を開閉するようにしている。ポペット型の弁体を有する逆止弁には、特許文献１に記載されるように、弁座を開閉する弁体が流出孔に軸方向に移動自在に装着された形態がある。特許文献１では、バルブハウジングの流入孔と、流入孔よりも内径が大きい流出孔との境界部に環状の弁座が設けられている。この逆止弁においては、弁体には円錐形の頭部が一端部に設けられ、他端部側の基部には流出孔の内面を摺動する筒体が設けられており、流入孔から流出孔に流入した流体を外部に案内するための連通孔が基部に設けられている。【０００４】
さらに他の形態の逆止弁としては、特許文献２に記載されるように、流入側の小径孔の内面を摺動する円筒形状の基部と、弁座を開閉する環状突起が設けられた頭部とを備えた弁体を有するものがある。この逆止弁においては、環状突起が弁座から離れる位置に移動すると、円筒形状の基部に形成された十字通路が流入側の小径孔と流出側の大径孔とを連通させる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実開昭４８−６９１３５号公報
【特許文献２】特開平１１−６５７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上述のように、ポペット型の弁体を有する逆止弁においては、弁体の頭部側を底面とする底付きの軸方向連通孔が、弁体の内部に形成されている。さらに、弁体が弁座から離れたときに軸方向の連通孔を流出孔に連通させるに径方向連通孔が、弁体に形成されている。【０００７】
弁体が弁座を閉塞したときに弁座と弁体との間からの流体の漏出を防止するには、弁体の頭部を弁座面に確実に密着させて弁座のシール性を高める必要がある。弁体が傾斜して弁座に接触すると、弁座のシール性が低下して弁座からの漏出が発生することになる。弁座のシール性を高めるには、弁体が軸方向に開閉移動するときに弁体が傾斜しないように、弁体の中心軸と弁体を収容する連通孔の中心軸との同軸度を高める必要がある。弁体の摺動部の軸方向長さを長くすると、この同軸度を高めることができるが、弁体の軸方向寸法が長くなり、逆止弁を小型化することができなくなる。【０００８】
弁体が弁座から離れる弁座開放時には、流入孔から弁体の連通孔を介して流出孔に流体が流れる。このときの流量を確保するには、弁体の連通孔の連通開度を大きくする必要がある。摺動部を弁体の頭部側と基部側との双方に分割して設けると、摺動部全体の軸方向長さを長くすることなく、弁体摺動時の同軸度を高めることができるが、弁体の頭部側に摺動部を設けると、連通開度を充分に確保することができなくなる。【０００９】
本発明の目的は、弁体の軸方向長さを長くすることなく、弁座開放時の流体流量を確保することができる逆止弁を提供することにある。【００１０】
本発明の目的は、弁座開放時の流体流量を確保しつつ弁座閉塞時のシール性を高めることができる逆止弁を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の逆止弁は、第１のポートに開口する第１の連通孔、および第２のポートに開口する第２の連通孔が形成されるとともに、前記第１と第２の連通孔の境界部に弁座が形成されたバルブハウジングと、前記第２の連通孔に軸方向に摺動自在に装着され、前記弁座を開放して前記第１の連通孔から前記第２の連通孔へ向かう流体の流れを許容し、前記弁座を閉塞して逆方向に向かう流れを阻止する弁体と、前記第２の連通孔に装着され、前記弁体に前記弁座に向かうばね力を付勢するばね部材とを有し、前記弁体は、当該弁体の一端部側に設けられて前記弁座を開閉する頭部と、当該頭部よりも他端部側に設けられ前記第２の連通孔の内面を摺動する摺動面と、前記頭部と前記摺動面との間に設けられ前記摺動面よりも小径であって前記第２の連通孔の内周面との間で案内流路を形成する連通外周面と、前記摺動面と前記連通外周面との間の径方向の段差面とを有し、前記弁体の他端面に開口して前記弁体の一端部に向けて軸方向に延びる軸方向連通孔を前記弁体に形成し、径方向に延びて前記軸方向連通孔と前記案内流路とを連通させる径方向連通孔を、前記摺動面と前記連通外周面とに開口させて前記弁体に形成することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
第２の連通孔の内周面に摺動接触する摺動面と、案内流路を形成する連通外周面とを跨いで径方向連通孔が形成され、摺動面の一部が径方向連通孔を形成している。従って、弁体の軸方向長さを長くすることなく、摺動面の軸方向長さを長くすることができる。これにより、弁体移動時に弁体が傾斜することを防止でき、逆止弁を大型化することなく、弁体が弁座を閉塞したときの弁座のシール性を高めることができる。【００１３】
径方向連通孔は連通外周面と摺動面とを跨いで形成されている。すなわち、径方向連通孔は、連通外周面に径方向に開口した開口部と、軸方向に案内流路に対向するように開口した開口部とを有し、案内流路に連通する。これにより、弁体が弁座から離れた弁座開放時には、案内流路と径方向連通孔との連通開度を大きくすることができる。従って、弁体の軸方向長さを長くすることなく、弁座開放時における流体流量を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】弁体が弁座を閉塞した状態における一実施の形態である逆止弁を示す断面図である。
【図２】弁体が弁座を開放した状態における図１の逆止弁を示す断面図である。
【図３】図１および図２に示された弁体の拡大斜視図である。
【図４】（Ａ）は図３の正面図であり、（Ｂ）は図３の断面図である。
【図５】（Ａ）は弁体の変形例を示す正面図であり、（Ｂ）は（Ａ）の縦断面図である。
【図６】比較例としての逆止弁を示す断面図である。
【図７】図６に示された弁体の拡大断面図である。
【図８】他の比較例としての逆止弁を示す断面図である。
【図９】図８に示された弁体の拡大断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明の実施の形態を図面に基づいて詳細に説明する。図１および図２に示されるように、この逆止弁１０は、段付きの貫通孔１１が形成されたバルブハウジング１２を有している。第１のポート１３が貫通孔の一端部に形成されている。この第１のポート１３には継手１４が装着される。第２のポート１５が貫通孔１１の他端部に形成されている。この第２のポート１５には継手１６が装着される。それぞれの継手１４，１６には、図１に示されるように、空気を案内するためのホースやパイプ等からなる配管１７，１８が装着される。
【００１６】
貫通孔１１は、第１のポート１３に開口する第１の連通孔２１と、第２のポート１５に開口する第２の連通孔２２とを有している。第２の連通孔２２の内径は第１の連通孔２１の内径よりも大きい。小径連通孔である第１の連通孔２１と大径連通孔である第２の連通孔２２との境界部には、弁座２３が設けられている。この弁座２３は第１の連通孔２１から第２の連通孔２２に向けて内径が大きくなったテーパ面となっている。テーパ面に代えて弁座２３を、連通孔２１，２２の軸方向に対して直角方向の径方向面としても良い。
【００１７】
第２の連通孔２２には、弁体２４が軸方向に摺動自在に装着されている。弁体２４の一端部に設けられた頭部２５には、シール部材２６が装着される環状溝２７が形成されている。弁体２４の頭部２５に装着されるシール部材２６は、弁体２４の軸方向の摺動により弁座２３を開閉する。図１に示されるように、弁体２４のシール部材２６が弁座２３に密着すると弁座２３が閉塞される。一方、図２に示されるように、弁体２４の頭部２５のシール部材２６が弁座２３から離れると弁座２３が開放される。
【００１８】
図３および図４に示されるように、弁体２４の他端部側は、頭部２５と一体の基部２８となっており、基部２８には円筒形状の摺動部３１が設けられている。この摺動部３１の外径は頭部２５の外径よりも大きい。摺動部３１は、第２の連通孔２２の内周面に摺動接触する摺動面３２を有している。摺動部３１よりも小径のばね装着部３３と、このばね装着部３３よりも小径の小径摺動部３４が、基部２８に設けられている。図１および図２に示されるように、第２の連通孔２２には環状のばね受け部材３５が取り付けられる。このばね受け部材３５と摺動部３１との間には、圧縮コイルばね３６が装着されている。圧縮コイルばね３６は、弁体２４に対して弁座２３に向かう方向のばね力を付勢する。この圧縮コイルばね３６の一端はばね受け部材３５の端面に当接し、圧縮コイルばね３６の他端は摺動部３１とばね装着部３３との間の径方向端面３７に当接している。
【００１９】
小径摺動部３４はばね受け部材３５の内周面に摺動接触する小径摺動面３８を有している。これにより、弁体２４が軸方向に移動する際には、基部２８の軸方向中央部の摺動面３２が第２の連通孔２２に摺動接触し、基部２８の端部の小径摺動面３８がばね受け部材の内周面に摺動接触する。
【００２０】
頭部２５と摺動部３１の間には、摺動部３１よりも小径の流路形成部４１が設けられている。頭部２５の外周面と摺動面３２との間には、連通外周面４３が設けられている。連通外周面４３は、第２の連通孔２２の内周面との間で案内流路４２を形成する。図４（Ｂ）に示されるように、弁体２４の内部には、軸方向に延びる軸方向連通孔４４が形成されている。この軸方向連通孔４４は、弁体２４の他端面つまり基部２８の端面に開口しており、頭部２５側に底面を有する底付きの孔となっている。弁体２４には径方向連通孔４５が形成されている。径方向連通孔４５は、軸方向連通孔４４の底面側の部分と案内流路４２とを連通させる。軸方向連通孔４４の底面には、径方向連通孔４５の内周面に段差なく連続した部分があり、底面は径方向連通孔４５の内周面に接した状態となっている。径方向連通孔４５は円周方向にほぼ９０度置きに合計４つ形成されている。図４（Ｂ）に示されるように、軸方向連通孔４４の径をＤとし、それぞれの径方向連通孔４５の径をｄとすると、径ｄは径Ｄよりも小径となっている。
【００２１】
弁体２４には、第２の連通孔２２の空気圧と圧縮コイルばね３６のばね力の２つの力が、弁座２３に向かう方向つまり弁座２３を閉塞する方向の推力として加えられる。また、弁体２４には、第１の連通孔２１の空気圧が、弁座２３から離れる方向つまり弁座２３を開放する方向の推力として加えられる。配管１７により案内されて第１の連通孔２１に供給された空気の圧力が、弁体２４を閉じる方向に加えられる推力よりも大きくなると、図２に示されるように、弁体２４が弁座２３から離れて弁座２３が開放される。これにより、配管１７から第１の連通孔２１に供給された空気は、第２の連通孔２２に流入し、弁体２４に形成された径方向連通孔４５と軸方向連通孔４４を介して配管１８から外部に流出する。一方、弁座２３に向かう方向の推力が逆方向の推力よりも大きくなると、弁体２４のシール部材２６が弁座２３に密着し弁座２３が閉塞される。これにより、図１に示されるように、配管１７により案内されて第１の連通孔２１に供給された空気は、第２の連通孔２２に流入しない。このように、逆止弁１０は第１の連通孔２１から第２の連通孔２２への流体の流れを許容し、第２の連通孔２２から第１の連通孔２１への流れを阻止する。
【００２２】
径方向連通孔４５は、摺動部３１と流路形成部４１とに軸方向に跨る位置に形成されている。それぞれの径方向連通孔４５の径方向内方端は軸方向連通孔４４の底部に開口している。径方向連通孔４５の径方向外方端は、摺動部３１の摺動面３２と、流路形成部４１の連通外周面４３との両方に、軸方向に跨るように開口している。円形の径方向連通孔４５の横断面のうち半円部分が摺動部３１に形成され、残りの半円部分が流路形成部４１に形成されている。それぞれの径方向連通孔４５の外方端部は、摺動部３１と流路形成部４１との間の径方向の段差面４６に開口している。つまり、径方向連通孔４５の中心は段差面４６の軸方向位置とほぼ同じ場所に位置しているとも言える。したがって、外方端のうち、摺動面３２に開口する部分は、図１に示されるように、第２の連通孔２２により覆われるから実質的に開口しないことになる。しかし、段差面４６と径方向連通孔４５の外方端部との間にはエッジ４７があり、エッジ４７の間の連通開口部４８は、案内流路４２に対し軸方向に対向して開口する。
【００２３】
このように、径方向連通孔４５の外方端部は、案内流路４２に沿う方向に連通外周面４３に開口する部分と、案内流路４２に軸方向に対向して段差面４６に開口する部分とを有している。これにより、弁座２３が開放されたときには、配管１７から供給されて第１の連通孔２１から第２の連通孔２２に流入した空気は、径方向連通孔４５が連通外周面４３に開口する部分と、連通開口部４８を形成する段差面４６に開口する部分との双方から径方向連通孔４５内に流入し、軸方向連通孔４４を介して配管１８から外部に流出する。したがって、径方向連通孔４５の外方端は、その全面が連通外周面４３には開口していないが、案内流路４２に軸方向に対向する連通開口部４８を介して径方向連通孔４５と案内流路４２とが連通しているので、それぞれの径方向連通孔４５の径を大きくすることなく、案内流路４２と軸方向連通孔４４との流通断面積を大きくすることができる。４つの径方向連通孔４５の合計の断面積は、軸方向連通孔４４の断面積と同等かそれ以上の面積に設定されており、径方向連通孔４５の流通抵抗は軸方向連通孔４４の流通抵抗と同等かそれよりも小さくなっている。
【００２４】
弁体２４の軸方向長さを長くすると、逆止弁１０の軸方向長さが大きくなるので、逆止弁を小型化することができなくなる。例えば、径方向連通孔４５を、摺動部３１と流路形成部４１とに跨がせることなく、流路形成部４１のみに形成すると、径方向連通孔４５の開口部全体が連通外周面４３に開口することになる。その場合には、径方向連通孔４５が環状溝２７に干渉しないように、流路形成部４１の軸方向寸法を大きくしなければならないから、弁体２４の軸方向寸法が長くなる。弁体２４の軸方向寸法を長くすることなく、径方向連通孔４５を連通外周面４３に開口させるためには、摺動部３１の軸方向寸法を短くすることになる。そのようにすると、弁体２４が軸方向移動するときに弁体２４が軸方向に対して倒れやすくなるので、弁体２４が傾斜して弁座２３に当たることがある。弁体２４が傾斜した状態となって弁座２３を閉塞すると、シール部材２６が弁座２３に対して片当たりしてしまい、弁体２４のシール性が低下する。
【００２５】
これに対し、図示した逆止弁１０においては、径方向連通孔４５を摺動部３１と流路形成部４１とに跨らせて形成したので、摺動部３１の軸方向長さを長くすることができる。これにより弁体２４が軸方向に対して倒れにくくなるので、弁座２３の閉塞時に、シール部材２６が弁座２３に片当たりすることを防止できた。これにより、弁体２４のシール性を、弁体２４の長さを長くすることなく、高めることができた。しかも、径方向連通孔４５の流通面積ないし流通容積を充分に確保することができた。
【００２６】
図４（Ａ）に示されるように、径方向連通孔４５の中心は段差面４６の位置となっており、連通開口部４８の幅寸法つまり円周方向寸法は径ｄの寸法と同一となっている。径方向連通孔４５の中心を図４（Ａ）において頭部２５側に寄せると、連通開口部４８の幅寸法は径ｄの寸法よりも小さくなり、径方向連通孔４５の連通外周面４３の開口部の面積は図示する形態よりも大きくなる。これに対し、径方向連通孔４５の中心を図４（Ａ）において頭部２５側から離れる方向に寄せると、連通開口部４８の幅寸法は径ｄの寸法よりも小さくなるとともに、径方向連通孔４５の連通外周面４３の開口部の面積も小さくなる。
【００２７】
これらの場合に比較して、径方向連通孔４５の中心を段差面４６の位置とすると、連通開口部４８の幅寸法を最大にすることができ、流路面積を確保すると同時に弁体２４の軸方向長さが長くなることを抑制できる。径方向連通孔４５の中心を図４（Ａ）において頭部２５側に寄せる場合には、連通外周面４３の開口部の面積が大きくなり、流路面積を確保できるが、連通外周面４３の軸方向長さが長くなり、従って弁体２４の軸方向長さが長くなってしまうので、弁体を小型化することができない。
【００２８】
径方向連通孔４５の横断面形状としては、上述した円形に限られず、長円形ないし楕円形状の形態としても良く、矩形や多角形の形態としても良い。径方向連通孔４５を長円形ないし楕円形状とする形態においては、長径が弁体２４の径方向を向き、短径が弁体２４の軸方向を向くように径方向連通孔４５が弁体２４に形成される。長径が弁体２４の径方向を向くと連通開口部４８の幅寸法を長くすることが出来るので、流通面積が大きくなる。短径が弁体２４の軸方向を向くと、弁体２４の軸方向長さが長くなることを抑制できる。長円形ないし楕円形状とする場合においても、摺動部３１と流路形成部４１とに軸方向に跨る位置、つまり段差面４６を軸方向に貫通する位置に径方向連通孔４５を形成する。
【００２９】
図５（Ａ）は弁体の変形例を示す正面図であり、図５（Ｂ）は図５（Ａ）の縦断面図である。この弁体２４の径方向連通孔４５の横断面形状は、四辺形つまり矩形となっている。矩形の径方向連通孔４５は、上述した形態と同様に、摺動部３１と流路形成部４１とに軸方向に跨る位置に形成されている。
【００３０】
バルブハウジング１２には、図１および図２に示されるように、バイパス部５１が設けられ、このバイパス部５１には弁取付孔５２が形成されている。案内流路４２と弁取付孔５２とを連通する流路５３ａと、弁取付孔５２を介して流路５３ａと第１の連通孔２１とを連通させる流路５３ｂとが、バルブハウジング１２に形成されている。両方の流路５３ａ，５３ｂにより案内流路４２と第１の連通孔２１とを連通させるバイパス流路５３が構成される。弁取付孔５２にはバイパス流路５３の開度を調整するために開度調整弁５４が設けられている。この開度調整弁５４は、先端にニードル弁５５が設けられたねじ軸５６を有し、ねじ軸５６の基端部には回転操作部５７が設けられている。ねじ軸５６を回転させると、ニードル弁５５が軸方向に移動してバイパス流路５３の開度が調整される。調整された開度を固定するために、ねじ軸５６にはロックナット５８がねじ結合されている。
【００３１】
逆止弁１０にバイパス流路５３を設けると、第２のポート１５に取り付けられた配管１８から流入した空気は、バイパス流路５３を介して第１の連通孔２１に流出する。このように、バイパス流路５３は、第１のポート１３に取り付けられた配管１７に流入した空気を案内することができる。
【００３２】
上述した逆止弁１０とは異なる逆止弁１０ａ，１０ｂを、比較例として図６〜図９に示す。これらの図においては、上述した逆止弁１０における部材と共通性を有する部材には同一の符号が付されている。
【００３３】
図６および図７に示される逆止弁１０ａの弁体２４は、径方向連通孔４５の外方端が流路形成部４１の連通外周面４３に開口している。このように、弁体２４の軸方向長さを上述した逆止弁１０の弁体２４と同一に設定しつつ、連通外周面４３に沿う開口面で案内流路４２と径方向連通孔４５とを連通させると、摺動部３１の軸方向長さを短くし、摺動部３１の幅を小さくする必要がある。この寸法を短くすると、弁体２４が弁座２３を閉塞したときに、弁座２３とシール部材２６との間を介して第１の連通孔２１から第２の連通孔２２に空気が漏出する場合があることが、逆止弁１０ａの作動試験により判明した。作動回数の累積により洩れが生じやすくなる。この理由は、摺動部３１の軸方向寸法が短いので、弁体２４の開閉動作時に弁体２４の中心軸が第２の連通孔２２の中心軸に対して傾斜しやすくなり、弁体２４が傾斜した状態で弁座２３を閉塞したときにシール部材２６が弁座２３に片当たりしていると考えられる。
【００３４】
一方、図８および図９に示される逆止弁１０ｂの弁体２４には、摺動部３１ａ，３１ｂが径方向連通孔４５の軸方向両側に設けられている。頭部側の摺動部３１ａには、第１の連通孔２１と径方向連通孔４５とを連通させるための図示しない切欠き部が形成されている。このように、弁体２４の頭部側と基端部側とに２つの摺動部３１ａ，３１ｂを設けると、図６および図７に示した逆止弁１０ａに比較して弁体２４の開閉動作時に弁体２４が傾斜することを防止できた。しかしながら、弁体２４が弁座２３を開放したときに、切欠き部を介して流れる空気の流れは、頭部側の摺動部３１ａに邪魔されることになる。このため、弁体２４が弁座２３を開放したときにおける空気の流量が、上述した逆止弁１０，１０ａに比較して減少することが避けられなかった。
【００３５】
図１〜図４に示した逆止弁１０においては、径方向連通孔４５が連通外周面４３と摺動面３２とを跨いで形成されている。したがって、径方向連通孔４５は、連通外周面４３に径方向に開口した開口部と、案内流路４２に対向して軸方向に開口した開口部との双方によって案内流路４２に連通する。これにより、弁体２４が弁座２３から離れた弁座開放時には、案内流路４２と径方向連通孔４５との連通開度を大きくすることができ、弁体２４の軸方向長さを長くすることなく、弁座開放時における流体流量を高めることができる。さらに、径方向連通孔４５の一部が連通外周面４３に開口しているので、弁体２４の長さを長くすることなく、摺動部３１の軸方向長さを長くすることができる。弁体２４の軸方向の移動時における同軸度が確保されて、弁体２４の弁座２３に対する片当たりの発生が防止される。これにより、弁座２３が弁体２４により閉塞されたときにおける弁座２３のシール性を高めることができる。
【００３６】
弁体２４には、摺動面３２から軸方向に離れたところに小径摺動面３８が設けられている。摺動面３２が第２の連通孔２２の内面を摺動し、小径摺動面３８がばね受け部材３５の内周面に摺動する。それら２つの摺動箇所が軸方向に離れているので、弁体２４の傾斜を更に抑制し、弁座２３の閉塞時に、シール部材２６が弁座２３に片当たりすることを更に防止している。
【００３７】
図４（Ａ）と（Ｂ）においては、径方向連通孔４５は円周方向にほぼ９０度置きに合計４つ形成されているが、１８０度置きに合計２つ形成してもよい。その場合には、軸方向連通孔４４の径をＤとし、それぞれの径方向連通孔４５の径をｄとすると、径ｄは径Ｄよりも小径とは限らず、径ｄは径Ｄと同じであっても良い。
【００３８】
本発明は前記実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲で種々変更可能である。この逆止弁１０は圧縮空気を案内する空気圧回路に設けられ、圧縮空気が流路の一方向にのみ流れるようにするために使用されるが、例えば、油圧等の液体を作動媒体とする場合にも本発明の逆止弁を適用することができる。
【産業上の利用可能性】
【００３９】
この逆止弁は、空気圧源からの圧縮空気を空気圧作動機器に供給するための空気圧システムに適用される。
【図１】
0005981562.tif 000002
【図２】
0005981562.tif 000003
【図３】
0005981562.tif 000004
【図４】
0005981562.tif 000005
【図５】
0005981562.tif 000006
【図６】
0005981562.tif 000007
【図７】
0005981562.tif 000008
【図８】
0005981562.tif 000009
【図９】
0005981562.tif 000010