(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
有機化合物に汚染された土壌及び／又は地下水の浄化に用いる過酸化物を活性する過酸化物活性化剤であって、珪藻土を含む有機物吸着材と、鉄錯体とを含有し、前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のｐＨが５〜９であることを特徴とする過酸化物活性化剤。
【請求項２】
前記鉄錯体が、グリコールエーテルジアミン四酢酸、ニトリロトリス（メチレンホスホ
ン酸）、Ｌ−アスパラギン酸二酢酸、タウリン二酢酸、ヒドロキシエチルイミノ二酢酸、
ヒドロキシエチリデンジホスホン酸、１，３−ジアミノ−２−ヒドロキシプロパン四酢酸
、フィチン酸、メチルグリシン二酢酸、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸、Ｌ−
グルタミン酸二酢酸、ホスホノブタントリカルボン酸及び（Ｓ，Ｓ）−エチレンジアミン
ジコハク酸から選ばれる一種以上のキレート剤で形成されていることを特徴とする請求項
１に記載の過酸化物活性化剤。
【請求項３】
前記珪藻土のＢＥＴ比表面積が、１５〜４５ｍ２／ｇである、請求項１または２に記載の過酸化物活性化剤。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれかに記載の過酸化物活性化剤と過酸化物とを同時に、あるいは逐次に、有機化合物で汚染された土壌及び／又は地下水に添加することを特徴とする土壌及び／又は地下水の浄化方法であって、前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のｐＨが５〜９である浄化方法。
【請求項５】
前記過酸化物が、水溶液中で過酸化水素を発生する化合物から選ばれる１種以上である
請求項４に記載の浄化方法。
【請求項６】
前記過酸化物が、過酸化水素、過炭酸塩、過酸化尿素、ペルオキソ二硫酸塩及びペルオ
キソ一硫酸塩から選ばれる１種以上である請求項５に記載の浄化方法。
【請求項７】
前記過酸化物が過酸化水素またはペルオキソ二硫酸塩である請求項６に記載の浄化方法。
【請求項８】
請求項１〜３のいずれかに記載の過酸化物活性化剤を有機化合物で汚染された土壌及び／又は地下水に添加し、前記有機化合物を前記過酸化物活性化剤における有機物吸着材に吸着させる工程、次いで過酸化物を添加して前記有機化合物を分解する工程を有する土壌及び／又は地下水の浄化方法であって、前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のｐＨが５〜９である浄化方法。
【請求項９】
珪藻土を含む有機物吸着材を、有機化合物で汚染された土壌及び／又は地下水に添加し
て、前記有機化合物を前記有機物吸着材に吸着させる工程、次いで過酸化物を添加する工
程、次いで鉄錯体溶液を添加する工程を有することを特徴とする土壌及び／又は地下水の
浄化方法であって、前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のｐＨが５〜９である浄化方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、有機化合物で汚染された土壌及び／又は地下水を浄化する際に用いる過酸化物と併用される有機物吸着材及び鉄錯体を含有する該過酸化物の活性化剤、並びにこれらを用いた浄化方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
土壌及び／又は地下水中の汚染が生活環境に大きく影響を与えることが明らかとなり、水質汚濁防止法や土壌汚染対策法等が整備され、これまで蓄積、放置されていた有機化合物汚染の浄化が進められている。なお、ここでいう、有機化合物とは、主にＴＰＨ(Total
Petroleum Hydrocarbon)のような石油系炭化水素や、生物による分解が困難な難分解性物質、農薬、防腐剤、シアン化物等が該当する。【０００３】
これらの有機化合物に対し、物理的、化学的、生物的或いはそれらを組み合わせた様々な浄化方法が試みられている。物理的な方法、例えば掘削除去では汚染場所の浄化は可能であるが、除去された汚染物質の二次的な処理が必要となる欠点がある。また、生物的な方法、例えばバイオオーグメンテーションは周辺環境への影響が少ないメリットはあるが、高濃度汚染や複合汚染への適用は難しいというデメリットがある。これらに対し、化学的な浄化方法では、汚染物質の分解が可能なため二次処理が不要であり、さらに分解対象に選択性がなく、高濃度汚染や複合汚染への適用も可能である。化学的な浄化方法の中でも、中性ｐＨ領域で実施可能な方法は重金属類の溶出拡散の恐れが少ないとされており、種々の方法が開発されてきている。【０００４】
中性ｐＨ領域で実施可能な化学的浄化方法としては、ｐＨ５〜８の鉄キレート水溶液と過酸化水素水溶液を用いたフェントン反応による浄化方法（特許文献１参照）や、生分解性キレート剤と過酸化水素水溶液を用いたフェントン反応による浄化方法（特許文献２参照）が知られている。また、過酸化水素、クエン酸、鉄混合溶液を用いたフェントン反応による浄化方法（特許文献３参照）が知られている。しかしながら、これらの文献に記載された方法は何れも水系反応であり、石油系炭化水素のような水不溶性の物質の分解は困難であった。【０００５】
石油系炭化水素のような水不溶性物質の分解に関する試みとしては、金属塩、過酸化水素分解能力を有する活性炭及び酸化剤を添加して分解する方法（特許文献４参照）が知られている。しかし、この方法は反応場のｐＨを５以下としなければならず、重金属類の溶出拡散が懸念されるものであった。【０００６】
石油系炭化水素の中性領域での原位置浄化技術としては、界面活性剤を用いた洗浄方法（非特許文献１〜３）が試みられているが、これらの方法は何れも洗浄であり、回収した油汚染の再処理が必要な欠点があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第３７９３０８４号公報
【特許文献２】国際公開第２００６／１２３５７４号パンフレット
【特許文献３】特開２００９−２８５６０９号公報
【特許文献４】特開２００６−２４７４８３号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】戸成ら、界面活性剤を用いた含油土壌の原位置噴射洗浄実験の紹介、第１５回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集、２００９年、１４頁
【非特許文献２】大村ら、油含有土壌の原位置洗浄に関する研究、第１５回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集、２００９年、７２頁
【非特許文献３】岡田ら、界面活性剤を用いた石油汚染地盤の原位置洗浄技術に関する検討、第１５回地下水・土壌汚染とその防止対策に関する研究集会講演集、２００９年、１４６頁
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明の目的は、従来技術における上記したような課題を解決し、有機化合物、特に石油系炭化水素で汚染された土壌及び／又は地下水を簡便で効率良く、かつ安価に浄化する方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者らは、上記課題を解決するために鋭意検討を重ねた結果、珪藻土を含む有機物吸着材、鉄錯体、及び過酸化物を用いることにより、中性ｐＨ領域でも石油系炭化水素が分解可能であることを見出し、本発明を完成させるに至った。【００１１】
すなわち、上記課題は、以下の本発明によって解決することができる。
＜１＞  有機化合物に汚染された土壌及び／又は地下水の浄化に用いる過酸化物を活性する過酸化物活性化剤であって、珪藻土を含む有機物吸着材と、鉄錯体とを含有することを特徴とする過酸化物活性化剤である。
＜２＞  前記鉄錯体が、グリコールエーテルジアミン四酢酸、ニトリロトリス（メチレンホスホン酸）、Ｌ−アスパラギン酸二酢酸、タウリン二酢酸、ヒドロキシエチルイミノ二酢酸、ヒドロキシエチリデンジホスホン酸、１，３−ジアミノ−２−ヒドロキシプロパン四酢酸、フィチン酸、メチルグリシン二酢酸、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸、Ｌ−グルタミン酸二酢酸、ホスホノブタントリカルボン酸及び（Ｓ，Ｓ）−エチレンジアミンジコハク酸から選ばれる一種以上のキレート剤で形成されていることを特徴とする上記＜１＞に記載の過酸化物活性化剤である。
＜３＞  上記＜１＞または＜２＞に記載の過酸化物活性化剤と過酸化物とを同時に、あるいは逐次に、有機化合物で汚染された土壌及び／又は地下水に添加することを特徴とする土壌及び／又は地下水の浄化方法である。
＜４＞  前記過酸化物が、水溶液中で過酸化水素を発生する化合物から選ばれる１種以上である上記＜３＞に記載の浄化方法である。
＜５＞  前記過酸化物が、過酸化水素、過炭酸塩、過酸化尿素、ペルオキソ二硫酸塩及びペルオキソ一硫酸塩から選ばれる１種以上である上記＜４＞に記載の浄化方法である。
＜６＞  前記過酸化物が過酸化水素またはペルオキソ二硫酸塩である上記＜５＞に記載の浄化方法である。
＜７＞  前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のｐＨが５〜９である上記＜３＞〜＜６＞のいずれかに記載の浄化方法である。
＜８＞  上記＜１＞または＜２＞のいずれかに記載の過酸化物活性化剤を有機化合物で汚染された土壌及び／又は地下水に添加し、前記有機化合物を前記過酸化物活性化剤における有機物吸着材に吸着させる工程、次いで過酸化物を添加して前記有機化合物を分解する工程を有する土壌及び／又は地下水の浄化方法である。
＜９＞  前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のｐＨが５〜９である上記＜８＞に記載の浄化方法である。
＜１０＞  珪藻土を含む有機物吸着材を、有機化合物で汚染された土壌及び／又は地下水に添加して、前記有機化合物を前記有機物吸着材に吸着させる工程、次いで過酸化物を添加する工程、次いで鉄錯体溶液を添加する工程を有することを特徴とする土壌及び／又は地下水の浄化方法である。
＜１１＞  前記過酸化物と前記有機化合物との反応場のｐＨが５〜９である上記＜１０＞に記載の浄化方法である。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、珪藻土を含む有機物吸着材、鉄錯体、及び過酸化物を用いることにより、石油系炭化水素を含む土壌及び／又は地下水の中性ｐＨ領域での浄化が可能となる。さらに本発明における有機物吸着材と鉄錯体との混合溶液は十分に安定であることから、当該溶液を予め調製しておくことで、サイトでの薬剤調製の手間を大幅に省くことも可能である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本発明における有機化合物とは、主にＴＰＨ(Total Petroleum Hydrocarbon)のような石油系炭化水素や、生物による分解が困難な難分解性物質、農薬、防腐剤、シアン化物等が挙げられる。本発明において浄化対象となる土壌及び／又は地下水は、主にＴＰＨのような石油系炭化水素に汚染されたものである。また、本発明の好ましい態様によれば、生物による分解が困難な難分解性の有機化合物や、農薬、防腐剤、トリクロロエチレン（ＴＣＥ）、テトラクロロエチレン（ＰＣＥ）等の有機塩素化合物、シアン化物等の化学物質に汚染された土壌及び／又は地下水も処理可能である。
【００１４】
本発明に用いられる有機物吸着材は、珪藻土を含むものであれば特に制限はなく、有機物吸着能を有する多孔質物質であれば良いが、過酸化物、特に過酸化水素を実質的に分解しないことが好ましい。過酸化物分解能の高い有機物吸着材を使用した場合には、共存させる鉄錯体を低減出来る場合もあるが、多くの場合は過酸化物の無駄分解が多くなり、経済性に劣る。これに対し、過酸化物を実質的に分解しない有機物吸着材を用いた場合、特に本発明を原位置浄化に用いる場合には、注入された過酸化物の拡散距離が長くなるため、注入井戸の掘削数を削減出来、工業的に非常に有益である。
【００１５】
上記珪藻土は価格、入手の容易さの点でも工業的に有利である。本発明において珪藻土とは、単細胞ソウ類であるケイソウの遺ガイから成るケイ質の堆積物で、粘土、火山灰、有機物などが混じっているもの（共立出版化学大辞典３）と定義される。本発明に用いられる珪藻土としては、特に制限はなく、未焼成品、焼成品のいずれも使用可能である。同様に、未精製品、精製品のいずれも使用可能である。粒径については、小さいほど、有機物吸着積が大きくなり、かつ水性分散液とした場合の流動性が向上することから、小粒径である方が好ましい。本発明における珪藻土のＢＥＴ比表面積は１５〜４５ｍ２/ｇが好ましい。さらに好ましくは、２０〜４０ｍ２/ｇの範囲である。１５〜４５ｍ２/ｇの範囲を外れると有機化合物の分解量が小さくなり、好ましくない。
【００１６】
有機物吸着材の配合量は、有機化合物に汚染された土壌及び／又は地下水における汚染の濃度に依存し、反応場に存在する前記有機化合物の全量を吸着することが可能な量以上を配合することが好ましい。具体的な配合量は、サイトの土壌及び地下水を用いたトリータビリティー試験によって、浄化可否を指標として求めることが出来る。このトリータビリティー試験において、有機物吸着材が不足すると、試験後に油膜が目視確認されることがあり、浄化可否を分析により求めずとも、配合量の不足が分かることもある。
上記鉄錯体に用いられる鉄塩には特に制限はなく、例えば硫酸第一鉄や塩化第一鉄等が挙げられるが、入手の容易さから硫酸第一鉄が好適である。
【００１７】
上記鉄錯体に用いられるキレート剤には特に制限はないが、好ましくはグリコールエーテルジアミン四酢酸（ＧＥＤＴＡと称される）、ニトリロトリス（メチレンホスホン酸）（ＮＴＭＰと称される）、Ｌ−アスパラギン酸二酢酸（ＡＳＤＡと称される）、タウリン二酢酸（ＥＳＤＡと称される）、ヒドロキシエチルイミノ二酢酸（ＨＩＤＡと称される）、ヒドロキシエチリデンジホスホン酸（ＨＥＤＰと称される）、１，３−ジアミノ−２−ヒドロキシプロパン四酢酸（ＤＰＴＡ−ＯＨと称される）、フィチン酸、メチルグリシン二酢酸（ＭＧＤＡと称される）、ヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸（ＨＥＤＴＡと称される）、Ｌ−グルタミン酸二酢酸（ＧＬＤＡと称される）、ホスホノブタントリカルボン酸（ＰＢＴＣと称される）及び（Ｓ，Ｓ）−エチレンジアミンジコハク酸（ＥＤＤＳと称される）から選ばれる一種以上のキレート剤である。
【００１８】
これらのキレート剤は酸型、塩基型の何れも使用可能であるが、使用前に鉄錯体としておくことが好ましい。鉄錯体の配合量は有機化合物に汚染された土壌及び／又は地下水における汚染の濃度に依存するが、反応場における鉄イオン換算濃度で１５ｍｇ／Ｌ以上配合することが好ましい。本発明の鉄錯体における鉄塩とキレート剤との配合比は、本発明の効果を損なわない範囲であれば特に制限されるものではないが、鉄塩（鉄イオンとして）に対するキレート剤のモル比（キレート剤／鉄イオン）として、好ましくは１〜３、より好ましくは１〜２である。キレート剤を多くし過ぎることは経済性に反し、モル比を小さくし過ぎると鉄塩の沈殿が生じ好ましくない。
【００１９】
本発明の過酸化物活性化剤の形態にも特に制限はなく、珪藻土を含む有機物吸着材と鉄錯体とを混合した水溶液、珪藻土を含む有機物吸着材と鉄錯体とをそれぞれ単独で含む水溶液、両者の固体の混合物、有機物吸着材が固体であって鉄錯体が水溶液である形態など、使用状況に応じて様々な形態をとることが可能である。操作の容易さを考えると水溶液の形態が特に好ましい。
【００２０】
本発明に用いられる過酸化物にも特に制限はないが、過酸化水素、ペルオキソ二硫酸、ペルオキソ一硫酸が好適に用いられる。価格、水溶液の安定性から過酸化水素水溶液が好ましい。また過酸化水素水溶液には、メタリン酸、ピロリン酸、オルトリン酸、縮合リン酸塩、ホスホン酸、ピコリン酸、ジピコリン酸、フェニル尿素などの安定剤を本発明の効果を損なわない範囲内であれば添加することも可能である。過酸化水素には工業用過酸化水素水溶液を用いることができる。過酸化水素水溶液の濃度は特に制限はないが、６０重量％より高濃度の過酸化水素水溶液は入手が困難であるため、６０重量％以下であることが好ましい。さらに好ましくは、安全性及び輸送コストの観点から２５〜４５重量％、特に好ましくは３０〜４５重量％である。
【００２１】
浄化に際しては、過酸化物活性化剤及び過酸化物を別々に供給しても良いし、混合後に同時供給しても良い。また、供給方法には特に制限はなく、注入、圧入、高圧噴射、高圧噴射攪拌、噴霧、揚水曝気システムへの薬剤注入等、あらゆる工法への適用が可能である。また、各材料を含む水溶液を浄化対象に添加する前に加熱すること、各材料を含む水溶液を添加した後、浄化対象を加熱することも可能である。
【００２２】
浄化対象に供給する過酸化物の量は、汚染物質の分解に必要な量の１〜１０００倍程度である。これより少なければ浄化が不十分となり、多すぎる場合は経済性に劣る。
好ましい過酸化物活性化剤の使用量は、事前のトリータビリティー試験より求めることが好ましいが、少なくとも浄化対象の有機化合物を全量吸着出来る量以上の有機物吸着材の使用は必要である。使用量が少ない場合は、有機化合物が水系反応場へ供給されず分解が不完全となる恐れがある。使用量が多すぎる場合は経済性に劣る。
【００２３】
土壌及び／又は地下水の汚染物質である有機化合物の分解においては、前記有機化合物と過酸化物との反応場のｐＨを５〜９に保つことが望ましい。反応場のｐＨを５〜９に保つことにより、重金属類の溶出拡散を抑制することができる。浄化対象となる土壌等にｐＨ緩衝能が充分あればｐＨ調整剤の添加は必要ないが、薬剤の添加や有機物分解の進行によってｐＨが変動する場合は、市販のｐＨ調整剤及び／又はｐＨ緩衝剤を用いることも可能である。ｐＨ調整剤としては、硫酸、硝酸、リン酸等の酸や水酸化ナトリウム、水酸化カリウム等の塩基が使用可能である。また、ｐＨ緩衝剤としては、化学便覧等で紹介されているもので良いが、鉄の沈殿抑制や環境調和の観点から炭酸系緩衝剤が好ましい。炭酸系緩衝剤としては、炭酸ナトリウム、炭酸カリウム、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、炭酸水素ナトリウム、炭酸水素カリウム等が挙げられる。このうち、コストや溶解度、ｐＨの観点からは炭酸水素ナトリウムを単独で使用するか、もしくは炭酸水素ナトリウムと炭酸ナトリウムとを併用することが望ましい。ｐＨ緩衝剤は浄化中の土壌及び／又は地下水のｐＨが５〜９となるように添加すれば良いが、炭酸イオン及び炭酸水素イオンにはラジカルスカベンジャー効果があるため、極力使用を控えることが望ましい。
【００２４】
本発明を有機化合物に汚染された土壌及び／又は地下水の原位置浄化に用いようとする場合の方法に特に制限はないが、一つの方法としては、過酸化物活性化剤と過酸化物とを同時に、あるいは逐次に有機化合物で汚染された土壌及び／又は地下水に添加する方法が挙げられる。他の方法としては、過酸化物活性化剤を有機化合物で汚染された土壌及び／又は地下水に添加し、土壌及び／又は地下水中の前記有機物化合物を珪藻土を含む有機物吸着材に吸着させる工程、次いで過酸化物を添加して前記有機化合物を分解する工程を有する方法が挙げられる。さらに他の方法としては、珪藻土を含む有機物吸着材を地盤中に添加して前記有機化合物を吸着させる工程、次いで過酸化水素水溶液を添加する工程、さらに鉄錯体を添加する工程を有する方法が挙げられる。有機物吸着材に前記有機化合物を吸着させることでＴＰＨ等の低水溶性石油系炭化水素が水系反応場へ導入され、次いで過酸化水素水溶液及び鉄錯体の浄化剤を添加することで、ヒドロキシルラジカルを発生させ、有機物を分解させることが出来るため好適である。
【実施例】
【００２５】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明は、以下の実施例に何ら制限を受けるものではない。
＜ＢＥＴ比表面積の測定方法＞
下記の実施例及び比較例で用いた珪藻土のＢＥＴ比表面積は、日本ベル社製  ＢＥＬＳＯＲＰ  ｍｉｎｉIIを用いて測定した。なお、各珪藻土は日本ベル社製  ＢＥＬＳＯＲＰ-ｖａｃIIにより３００℃/３時間の前処理を行った後に、ＢＥＴ比表面積を測定した。【００２６】
（実施例１）
（１）１００ｍＬ耐圧ネジ口瓶を反応容器として用いた。
（２）有機物吸着材として珪藻土（小宗科学薬品工業株式会社製  けいそう土試薬  Lot.G1D3004）２．７重量％、及び鉄錯体を含む溶液を過酸化物活性化剤として用いた。この小宗科学薬品工業製けいそう土のＢＥＴ比表面積は３８．１ｍ２/ｇであった。なお、鉄錯体は、キレート剤としてグリコールエーテルジアミン四酢酸（ＧＥＤＴＡ、キレスト社製「キレストＧＥＡ」）、鉄塩としてＦｅＳＯ４・７Ｈ２Ｏ(和光純薬製特級試薬)を用いて、キレート剤／鉄イオンのモル比が１、かつ鉄イオン濃度が１５００ｍｇ／Ｌとなるように調整した。
（３）ｐＨ緩衝剤として４４０ｍＭ炭酸水素ナトリウム／０．８７５ｍＭ炭酸ナトリウム水溶液を用いた。
（４）分解対象として市販の灯油を用いた。
（５）９４ｍＬの超純水を反応容器に入れ、次いで前記（２）の過酸化物活性化剤１ｍＬ、前記（３）のｐＨ緩衝剤４ｍＬを添加した。さらに１．５重量％の過酸化水素水溶液１ｍＬを加えた。
（６）前記（４）の灯油を１２μＬ添加した後、直ちに密栓した。
（７）ＴＡＩＴＥＣ社製ストロングシェーカーＳＲ−２Ｓに密栓した反応器を固定し、３００回振盪／分にて２２℃で２０時間振盪させた。
（８）所定時間経過後開封し、灯油抽出用としてｎ−ヘキサン１０ｍＬを添加し、再び密栓した。
（９）前記（７）の振盪機にて３０分振盪し、次いで３０分静置した。
（１０）無水硫酸ナトリウムを入れた２ｍＬオートサンプラー用バイアルにヘキサン層を分取し、ＧＣ−ＦＩＤ分析に供した。
（１１）灯油の定量方法はＥＰＡ（アメリカ環境保護局）８０１５Ｂに従い行った。
（１２）前記（５）において前記（２）の過酸化物活性化剤１ｍＬを１００ｍＬの超純水に添加したものを調製し、前記（６）以降の操作を行ったものをリファレンスとした。
（１３）灯油の分解率は下記式により求めた。【００２７】
｛灯油分解率（％）｝＝｛前記（１０）にて抽出された灯油｝／｛リファレンスにて抽出された灯油｝×１００
なお、有機物吸着材より回収される灯油の回収率は、回収される量によらず一定とした。上記試験の結果、灯油分解率は７９．９％であった。【００２８】
（実施例２）
キレート剤としてニトリロトリス（メチレンホスホン酸）（ＮＴＭＰ、キレスト社製「キレストＰＨ−３２０」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は７１．９％であった。
（実施例３）
キレート剤としてＬ−アスパラギン酸二酢酸（ＡＳＤＡ、三菱レイヨン社製）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は７１．０％であった。
（実施例４）
キレート剤としてタウリン二酢酸（ＥＳＤＡ、キレスト社製「キレストＥＳＤＡ−３０」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は７０．１％であった。
（実施例５）
キレート剤としてヒドロキシエチルイミノ二酢酸（ＨＩＤＡ、キレスト社製「キレストＥ−２０」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は６７．６％であった。【００２９】
（実施例６）
キレート剤としてヒドロキシエチリデンジホスホン酸（ＨＥＤＰ、キレスト社製「キレストＰＨ−２１２」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は６６．６％であった。
（実施例７）
キレート剤として１，３−ジアミノ−２−ヒドロキシプロパン四酢酸（ＤＰＴＡ−ＯＨ、キレスト社製「キレストＲＡ」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は６５．０％であった。
（実施例８）
キレート剤としてフィチン酸（東京化成工業社製試薬）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は６３．４％であった。
（実施例９）
キレート剤としてメチルグリシン二酢酸（ＭＧＤＡ、ＢＡＳＦ社製「ＴＲＩＬＯＮ  Ｍ」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は５６．５％であった。【００３０】
（実施例１０）
キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸（ＨＥＤＴＡ、キレスト社製「キレストＨＡ」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は５６．１％であった。
（実施例１１）
キレート剤としてＬ−グルタミン酸二酢酸（ＧＬＤＡ、キレスト社製「キレストＣＭＧ−４０」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は５５．３％であった。
（実施例１２）
キレート剤としてホスホノブタントリカルボン酸（ＰＢＴＣ、キレスト社製「キレストＰＨ−４３０」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は５２．５％であった。
（実施例１３）
キレート剤として（Ｓ，Ｓ）−エチレンジアミンジコハク酸（ＥＤＤＳ、キレスト社製「キレストＥＤＤＳ−３５」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は５２．５％であった。【００３１】
（実施例１４）
実施例１の（２）において珪藻土の濃度を５．３重量％とし、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸（ＨＥＤＴＡ、キレスト社製「キレストＨＡ」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は５６．３％であった。
（実施例１５）
実施例１の（２）において鉄イオン濃度を５００ｍｇ／Ｌとし、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸（ＨＥＤＴＡ、キレスト社製「キレストＨＡ」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は５８．２％であった。
（実施例１６）
実施例１の（２）において鉄イオン濃度を３０００ｍｇ／Ｌとし、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸（ＨＥＤＴＡ、キレスト社製「キレストＨＡ」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は５４．７％であった。
（実施例１７）
実施例１の（２）において、有機物吸着材としてイソライト工業社製珪藻土  イソライトＤＰを用い、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸（ＨＥＤＴＡ、キレスト社製「キレストＨＡ」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は６７．０％であった。このイソライト工業製イソライトＤＰのＢＥＴ比表面積は２４．５ｍ２/ｇであった。
（実施例１８）
実施例１の（２）において、有機物吸着材として昭和化学工業社製珪藻土  ラヂオライトＳＰＦを用い、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸（ＨＥＤＴＡ、キレスト社製「キレストＨＡ」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は７０．１％であった。この昭和化学工業製ラヂオライトＳＰＦのＢＥＴ比表面積は３１．８ｍ２/ｇであった。【００３２】
（比較例１）
実施例１の（２）において活性炭水性分散液（三菱ガス化学社製「ダイヤフレッシュ  オルソンＡＴ」）を有機物吸着材として用い、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸（ＨＥＤＴＡ、キレスト社製「キレストＨＡ」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は３３．５％であった。
（比較例２）
実施例１の（２）において有機物吸着材としてモレキュラーシーブス３Ａを粉砕して用い、キレート剤としてヒドロキシエチルエチレンジアミン三酢酸（ＨＥＤＴＡ、キレスト社製「キレストＨＡ」）を用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は１０．０％であった。
（比較例３）
実施例１の（２）において、鉄錯体を含まない溶液を過酸化物活性化剤として用いた以外は実施例１と同様に試験を行った結果、灯油分解率は４６．０％であった。【００３３】
なお、上記実験（実施例１〜１８、比較例１〜３）における反応場のｐＨは何れも６〜８であった。