(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群と第２レンズ群がそれぞれ異なる移動量で物体側に移動する近距離補正レンズ系において、
第１レンズ群を、物体側から順に、正の屈折力の第１ａレンズ群、負の屈折力の第１ｂレンズ群、開口絞り、及び正の屈折力の第１ｃレンズ群で構成したこと；
第１ｂレンズ群は、物体側から順に位置する像側に凹の負レンズと像側に凹の正レンズの接合レンズからなること；及び
次の条件式（２）を満足すること；
を特徴とする近距離補正レンズ系。
（２）０＜νｄ1bn−νｄ1bp＜２０
但し、
νｄ1bn：第１ｂレンズ群中の負レンズのｄ線に対するアッベ数、
νｄ1bp：第１ｂレンズ群中の正レンズのｄ線に対するアッベ数。
【請求項２】
請求項１記載の近距離補正レンズ系において、
次の条件式（１）を満足する近距離補正レンズ系。
（１）νｄ1bn＞３０
但し、
νｄ1bn：第１ｂレンズ群中の負レンズのｄ線に対するアッベ数。
【請求項３】
請求項１または２記載の近距離補正レンズ系において、
次の条件式（３）及び（４）を満足する近距離補正レンズ系。
（３）ｎｄ1bn＜１．７
（４）ｎｄ1bp＞１．８
但し、
ｎｄ1bn：第１ｂレンズ群中の負レンズのｄ線に対する屈折率、
ｎｄ1bp：第１ｂレンズ群中の正レンズのｄ線に対する屈折率。
【請求項４】
物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群と第２レンズ群がそれぞれ異なる移動量で物体側に移動する近距離補正レンズ系において、
第１レンズ群を、物体側から順に、正の屈折力の第１ａレンズ群、負の屈折力の第１ｂレンズ群、開口絞り、及び正の屈折力の第１ｃレンズ群で構成したこと；
第１ｂレンズ群は、像側に凹の負単レンズからなること；及び
次の条件式（５）を満足すること；
を特徴とする近距離補正レンズ系。
（５）νｄ1b＞４５
但し、
νｄ1b：第１ｂレンズ群の負単レンズのｄ線に対するアッベ数。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれか１項記載の近距離補正レンズ系において、
次の条件式（６）及び（７）を満足する近距離補正レンズ系。
（６）２．５＜β1b＜３．２
（７）０．３５＜βR＜０．５０
但し、
β1b：無限遠撮影時における第１ｂレンズ群の横倍率、
βR：無限遠撮影時における第１ｂレンズ群より像側のレンズ系の横倍率。
【請求項６】
請求項１ないし５のいずれか１項記載の近距離補正レンズ系において、
次の条件式（８）を満足する近距離補正レンズ系。
（８）１．９＜｜ｆ２／ｆ１｜＜３．９（ｆ２＜０）
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれか１項記載の近距離補正レンズ系において、
次の条件式（９）を満足する近距離補正レンズ系。
（９）０．７４＜Δｄ２／Δｄ１＜０．８８
但し、
Δｄ１：無限遠物体から近距離物体へのフォーカシング時の第１レンズ群の移動量、
Δｄ２：無限遠物体から近距離物体へのフォーカシング時の第２レンズ群の移動量。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、無限遠から近距離までの撮影が可能な近距離補正レンズ系に関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的な撮影レンズ系では、設計基準とする撮影距離が無限遠あるいは撮影倍率０．１倍以下（０倍〜−０．１倍）の低倍率に設定されている。またフォーカシング時にレンズ系の全体を一体に繰り出すので、撮影倍率０．５倍を超える（−０．５〜−１．０倍）近距離で収差変動が大きく、良好な光学性能を維持することが困難であった。そこで、撮影倍率０．５倍から等倍程度の至近距離物体の撮影を可能にするために、複数（２つないし３つ）のレンズ群を異なる比率で独立して移動させることでフォーカシングに伴う収差変動を抑える、フローティング機構を採用した撮影レンズ系が提案されている（特許文献１、２）。
【０００３】
一方、レンズ系の一部を偏心（光軸直交方向に移動）させて結像位置を変位させることで手ぶれ等による像位置の変化を補正する、防振機能を備えた近距離補正レンズ系が提案されている。防振機能を備えた近距離補正レンズ系では、防振レンズ群の偏心に伴って発生する偏心収差を小さく抑え、光学性能を良好に維持することが求められる。また、防振レンズ群を偏心させるための機構に対する負担を軽減するために、防振レンズ群を小型化、軽量化し、防振レンズ群の偏心量に対する像点の変位量（偏心感度）を大きくすることが望ましい。
【０００４】
特許文献３には、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、開口絞りと、正の屈折力の第２レンズ群と、負の屈折力の第３レンズ群とを有する防振機能付き近距離補正レンズ系が開示されている。この近距離補正レンズ系では、第１レンズ群と第２レンズ群を独立に移動させることで無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行い、フォーカシング時に移動しない第３レンズ群の一部を防振レンズ群としている。
【０００５】
しかしこの構成にあっては、開口絞りに対して対称性の良い配置である物体側のレンズ群（第１レンズ群、第２レンズ群）ではなく、開口絞りから離れて位置する第３レンズ群の一部を防振レンズ群としているため、防振レンズ群の偏心時）に、軸外の偏心収差が大きく発生してしまう。
【０００６】
特許文献４には、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、開口絞りを含む負の屈折力の第２レンズ群と、正の屈折力の第３レンズ群とを有する防振機能付き撮影レンズが開示されている。この撮影レンズ系では、開口絞りの近傍の第２レンズ群の一部を防振レンズ群としている。
【０００７】
しかしこの構成にあっては、第１レンズ群ないし第３レンズ群の３つのレンズ群を独立に移動させることで無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングを行うため、フォーカス機構系が複雑化、大型化してしまう。また、レンズ全系の移動量（繰り出し量）が大きすぎるため実用上好ましくなく、フォーカスレンズ群の倒れ等による偏芯収差が発生し易くなる。ここで「偏心収差」と「偏芯収差」は、前者が例えば防振レンズ群の偏心（像振れ補正という目的を達成するための積極的な変位）に伴って発生する収差であり、後者が例えばフォーカスレンズ群の倒れや製造誤差（意図しない消極的な変位）に伴って発生する収差であるが、いずれも、光学系の性能に影響を与えるという点で変わりはない（共通している）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開平６−１３０２９１号公報
【特許文献２】特開２００８−２０６５６号公報
【特許文献３】特開平７−２６１１２６号公報
【特許文献４】特開平９−２１８３４９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
本発明は、以上の問題意識に基づいて完成されたものであり、フォーカス機構系を簡単化、小型化しながら無限遠から近距離（撮影倍率０．５倍以上）まで良好に収差変動を補正するとともに、レンズ群の偏心時または偏芯時の収差変動（特に像面湾曲や倍率色収差等の軸外の収差変動）を抑えて優れた光学性能を得ることができる近距離補正レンズ系を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の近距離補正レンズ系は、その一態様では、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群と第２レンズ群がそれぞれ異なる移動量で物体側に移動する近距離補正レンズ系において、第１レンズ群を、物体側から順に、正の屈折力の第１ａレンズ群、負の屈折力の第１ｂレンズ群、開口絞り、及び正の屈折力の第１ｃレンズ群で構成したこと；第１ｂレンズ群は、物体側から順に位置する像側に凹の負レンズと像側に凹の正レンズの接合レンズからなること；及び次の条件式（２）を満足すること；を特徴としている。
（２）０＜νｄ1bn−νｄ1bp＜２０
但し、
νｄ1bn：第１ｂレンズ群中の負レンズのｄ線に対するアッベ数、
νｄ1bp：第１ｂレンズ群中の正レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【００１１】
本発明の近距離補正レンズ系は、条件式（２）の条件式範囲の中でも、次の条件式（２'）を満足することが好ましい。
（２'）０＜νｄ1bn−νｄ1bp＜１５
【００１２】
本発明の近距離補正レンズ系は、次の条件式（１）を満足することが好ましい。
（１）νｄ1bn＞３０
但し、
νｄ1bn：第１ｂレンズ群中の負レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【００１３】
本発明の近距離補正レンズ系は、次の条件式（３）及び（４）を満足することが好ましい。
（３）ｎｄ1bn＜１．７
（４）ｎｄ1bp＞１．８
但し、
ｎｄ1bn：第１ｂレンズ群中の負レンズのｄ線に対する屈折率、
ｎｄ1bp：第１ｂレンズ群中の正レンズのｄ線に対する屈折率、
である。
【００１４】
本発明の近距離補正レンズ系は、別の態様では、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群と、負の屈折力の第２レンズ群とからなり、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群と第２レンズ群がそれぞれ異なる移動量で物体側に移動する近距離補正レンズ系において、第１レンズ群を、物体側から順に、正の屈折力の第１ａレンズ群、負の屈折力の第１ｂレンズ群、開口絞り、及び正の屈折力の第１ｃレンズ群で構成したこと；第１ｂレンズ群は、像側に凹の負単レンズからなること；及び次の条件式（５）を満足すること；を特徴としている。
（５）νｄ1b＞４５
但し、
νｄ1b：第１ｂレンズ群の負単レンズのｄ線に対するアッベ数、
である。
【００１５】
本発明の近距離補正レンズ系は、次の条件式（６）及び（７）を満足することが好ましい。
（６）２．５＜β1b＜３．２
（７）０．３５＜βR＜０．５０
但し、
β1b：無限遠撮影時における第１ｂレンズ群の横倍率、
βR：無限遠撮影時における第１ｂレンズ群より像側のレンズ系（第１ｃレンズ群および第２レンズ群）の横倍率、
である。
【００１６】
本発明の近距離補正レンズ系は、次の条件式（８）を満足することが好ましい。
（８）１．９＜｜ｆ２／ｆ１｜＜３．９（ｆ２＜０）
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離[mm]、
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離[mm]、
である。
【００１７】
本発明の近距離補正レンズ系は、次の条件式（９）を満足することが好ましい。
（９）０．７４＜Δｄ２／Δｄ１＜０．８８
但し、
Δｄ１：無限遠物体から近距離物体へのフォーカシング時の第１レンズ群の移動量[mm]、
Δｄ２：無限遠物体から近距離物体へのフォーカシング時の第２レンズ群の移動量[mm]、
である。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、フォーカス機構系を簡単化、小型化しながら無限遠から近距離（撮影倍率０．５倍以上）まで良好に収差変動を補正するとともに、レンズ群の偏心時または偏芯時の収差変動（特に像面湾曲や倍率色収差等の軸外の収差変動）を抑えて優れた光学性能を得ることができる近距離補正レンズ系を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例１の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図２】図１の構成における諸収差図である。
【図３】図１の構成における横収差図である。
【図４】同数値実施例１の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図５】図４の構成における諸収差図である。
【図６】図４の構成における横収差図である。
【図７】同数値実施例１の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図８】同数値実施例１の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図９】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例２の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図１０】図９の構成における諸収差図である。
【図１１】図９の構成における横収差図である。
【図１２】同数値実施例２の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図１３】図１２の構成における諸収差図である。
【図１４】図１２の構成における横収差図である。
【図１５】同数値実施例２の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図１６】同数値実施例２の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図１７】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例３の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図１８】図１７の構成における諸収差図である。
【図１９】図１７の構成における横収差図である。
【図２０】同数値実施例３の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図２１】図２０の構成における諸収差図である。
【図２２】図２０の構成における横収差図である。
【図２３】同数値実施例３の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図２４】同数値実施例３の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図２５】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例４の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図２６】図２５の構成における諸収差図である。
【図２７】図２５の構成における横収差図である。
【図２８】同数値実施例４の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図２９】図２８の構成における諸収差図である。
【図３０】図２８の構成における横収差図である。
【図３１】同数値実施例４の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図３２】同数値実施例４の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図３３】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例５の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図３４】図３３の構成における諸収差図である。
【図３５】図３３の構成における横収差図である。
【図３６】同数値実施例５の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図３７】図３６の構成における諸収差図である。
【図３８】図３６の構成における横収差図である。
【図３９】同数値実施例５の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図４０】同数値実施例５の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図４１】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例６の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図４２】図４１の構成における諸収差図である。
【図４３】図４１の構成における横収差図である。
【図４４】同数値実施例６の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図４５】図４４の構成における諸収差図である。
【図４６】図４４の構成における横収差図である。
【図４７】同数値実施例６の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図４８】同数値実施例６の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図４９】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例７の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図５０】図４９の構成における諸収差図である。
【図５１】図４９の構成における横収差図である。
【図５２】同数値実施例７の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図５３】図５２の構成における諸収差図である。
【図５４】図５２の構成における横収差図である。
【図５５】同数値実施例７の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図５６】同数値実施例７の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図５７】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例８の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図５８】図５７の構成における諸収差図である。
【図５９】図５７の構成における横収差図である。
【図６０】同数値実施例８の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図６１】図６０の構成における諸収差図である。
【図６２】図６０の構成における横収差図である。
【図６３】同数値実施例８の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図６４】同数値実施例８の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図６５】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例９の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図６６】図６５の構成における諸収差図である。
【図６７】図６５の構成における横収差図である。
【図６８】同数値実施例９の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図６９】図６８の構成における諸収差図である。
【図７０】図６８の構成における横収差図である。
【図７１】同数値実施例９の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図７２】同数値実施例９の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図７３】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例１０の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図７４】図７３の構成における諸収差図である。
【図７５】図７３の構成における横収差図である。
【図７６】同数値実施例１０の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図７７】図７６の構成における諸収差図である。
【図７８】図７６の構成における横収差図である。
【図７９】同数値実施例１０の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図８０】同数値実施例１０の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図８１】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例１１の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図８２】図８１の構成における諸収差図である。
【図８３】図８１の構成における横収差図である。
【図８４】同数値実施例１１の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図８５】図８４の構成における諸収差図である。
【図８６】図８４の構成における横収差図である。
【図８７】同数値実施例１１の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図８８】同数値実施例１１の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図８９】本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例１２の無限遠撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図９０】図８９の構成における諸収差図である。
【図９１】図８９の構成における横収差図である。
【図９２】同数値実施例１２の近距離撮影状態で防振レンズ群の偏心が無い状態におけるレンズ構成図である。
【図９３】図９２の構成における諸収差図である。
【図９４】図９２の構成における横収差図である。
【図９５】同数値実施例１２の近距離補正レンズ系の無限遠撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図９６】同数値実施例１２の近距離補正レンズ系の近距離撮影状態で防振レンズ群を偏心したときの横収差図である。
【図９７】本発明による近距離補正レンズ系の無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際する移動軌跡を示す簡易移動図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本実施形態の近距離補正レンズ系は、図９７の簡易移動図に示すように、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力の第２レンズ群Ｇ２とからなる。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力の第１ａレンズ群Ｇ１ａ、負の屈折力の第１ｂレンズ群Ｇ１ｂ、開口絞りＳ、及び正の屈折力の第１ｃレンズ群Ｇ１ｃからなる。Ｉは像面である。
【００２４】
本実施形態の近距離補正レンズ系は、図９７の簡易移動図に示すように、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２がそれぞれ異なる移動量（繰り出し量）で物体側に移動する（繰り出される）。第１レンズ群Ｇ１の移動量（繰り出し量）は、第２レンズ群Ｇ２の移動量（繰り出し量）よりも大きい。
【００２５】
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、全数値実施例１−１２を通じて、物体側から順に、負レンズ１１、正レンズ１２及び正レンズ１３の３枚のレンズからなる。負レンズ１１と正レンズ１３は、全数値実施例１−１２を通じて、球面レンズである。正レンズ１２は、数値実施例１−４、６−１２では、球面レンズであり、数値実施例５では、その物体側の面が非球面である。
【００２６】
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、数値実施例１−６では、物体側から順に位置する負レンズ（像側に凹の負レンズ）１４と正レンズ（像側に凹の正レンズ）１５の接合レンズの２枚のレンズからなる。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、数値実施例７−１２では、負単レンズ（像側に凹の負単レンズ）１４'からなる。負単レンズ１４'は、数値実施例７−９、１１、１２では、両面球面レンズであり、数値実施例１０では、その物体側の面が非球面である。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、全数値実施例１−１２を通じて、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群（防振レンズ群）である。
【００２７】
第１ｃレンズ群Ｇ１ｃは、全数値実施例１−１２を通じて、物体側から順に、物体側から順に位置する負レンズ１６と正レンズ１７の接合レンズ、及び正レンズ１８の３枚のレンズからなる。正レンズ１８はその像側の面が非球面である。
【００２８】
第２レンズ群Ｇ２は、全数値実施例１−１２を通じて、物体側から順に、負レンズ２１、正レンズ２２及び負レンズ２３の３枚のレンズからなる。
【００２９】
防振機能を備えた近距離補正レンズ系では、像ぶれ補正レンズ群（防振レンズ群）の偏心量に対する像点の変位量（偏心感度）を適切に設定すること、偏心時と非偏心時の収差変動を抑えて防振駆動時の光学性能を良好に維持することが要求されている。また、像ぶれ補正レンズ群として適切な硝材を選択すること、像ぶれ補正レンズ群に適切な屈折力を配分することが必要である。さらに、無限遠物体から近距離物体まで収差補正を良好に行うためには、フォーカスレンズ群に適切な屈折力とフォーカシング移動量を与えることが要求される。
【００３０】
本実施形態では、近距離補正レンズ系を、正の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力の第２レンズ群Ｇ２とで構成し、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシングに際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２をそれぞれ異なる移動量で移動させるフローティングフォーカスを必須としている。これにより、フォーカス機構系を簡単化、小型化するとともに、近距離撮影時における像面湾曲等の収差変動を抑えて優れた光学性能を得ることができる。
【００３１】
また本実施形態では、第１レンズ群Ｇ１を、正の屈折力の第１ａレンズ群Ｇ１ａ、負の屈折力の第１ｂレンズ群Ｇ１ｂ、開口絞りＳ、及び正の屈折力の第１ｃレンズ群Ｇ１ｃで構成し、開口絞りＳの直前に位置する第１ｂレンズ群Ｇ１ｂを、光軸直交方向に移動して結像位置を変化させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群（防振レンズ群）としている。これにより、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂでは軸外光束が光軸付近を通るため、偏心による収差変動（特に像面湾曲や倍率色収差等の軸外の収差変動）を抑えて優れた光学性能を得ることができる。
【００３２】
上述のように、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、数値実施例１−６では、物体側から順に位置する負レンズ（像側に凹の負レンズ）１４と正レンズ（像側に凹の正レンズ）１５の接合レンズの２枚のレンズからなる。これにより、偏心による収差変動（特に像面湾曲や倍率色収差等の軸外の収差変動）をより小さく抑えることができる。
【００３３】
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂを正レンズと負レンズの２枚のレンズで構成する場合、物体側から正負の順でも負正の順でも成立可能であるが、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂには第１ａレンズ群Ｇ１ａから射出した緩やかな収束光を入射させるため、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂ内においては、像側より物体側の有効径が高くなる傾向にある。
したがって物体側から正負の順で構成すると、物体側の正レンズの径が大径化することによって体積が増え、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの重量が増大してしまうので、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂを防振駆動（変位）させる機構系への負担が大きくなる。
そこで本実施形態では、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂを、物体側から順に位置する負レンズ１４と正レンズ１５の接合レンズで構成することで、負レンズは大径化しても正レンズほど体積が大きくならないので、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの重量を減少させ、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂを防振駆動（変位）させる機構系への負担を低減することに成功している。また、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂ（負レンズ１４）の物体側の面を凹面とすれば、球面収差、コマ収差を良好に補正することができる。さらに、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの負レンズ１４と正レンズ１５の接合面を物体側に凸（負レンズ１４が像側に凹面を向けていて正レンズ１５が物体側に凸面を向けている）とすれば、球面収差の発生を抑えることができる。
【００３４】
条件式（１）は、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂを、物体側から順に位置する負レンズ（像側に凹の負レンズ）１４と正レンズ（像側に凹の正レンズ）１５の接合レンズで構成したときに、負レンズ１４のｄ線に対するアッベ数を規定している。条件式（１）を満足することで、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの偏心時の倍率色収差の変動を抑えることができる。
条件式（１）の下限を超えると、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの偏心時の倍率色収差の補正が不十分となる。
【００３５】
条件式（２）は、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂを、物体側から順に位置する負レンズ（像側に凹の負レンズ）１４と正レンズ（像側に凹の正レンズ）１５の接合レンズで構成したときに、負レンズ１４と正レンズ１５のｄ線に対するアッベ数の差を規定している。条件式（２）を満足することで、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの偏心時の倍率色収差の変動を抑えることができる。
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは全体で負の屈折力を有するので、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂ内で色収差の補正を行うためには、負レンズ１４に正レンズ１５よりも低分散の材料を使用し、負レンズ１４と正レンズ１５の間に、条件式（２）を満足するような適切なアッベ数の差を確保する必要がある。
条件式（２）の上限を超えると、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの偏心時の倍率色収差が補正過剰となる。
条件式（２）の下限を超えると、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの偏心時の倍率色収差の補正が不十分となる。
【００３６】
条件式（３）及び（４）は、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂを、物体側から順に位置する負レンズ（像側に凹の負レンズ）１４と正レンズ（像側に凹の正レンズ）１５の接合レンズで構成したときに、負レンズ１４及び正レンズ１５が満足すべきｄ線に対する屈折率をそれぞれ規定している。条件式（３）及び（４）を満足することで、ペッツバール和が適切になり、非偏心時だけでなく偏心時の像面湾曲も良好に補正することができる。
条件式（３）の上限を超えても、条件式（４）の下限を超えても、各像面湾曲の補正が困難になる。
【００３７】
上述のように、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、数値実施例７−１２では、負単レンズ（像側に凹の負単レンズ）１４'からなる。これにより、像ぶれ補正レンズ群である第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの体積及び重量を減少させ、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂを防振駆動（変位）させる機構系への負担を低減することができる。また、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂ（負単レンズ１４'）の像側の面を凹面としているので、球面収差の発生を抑えることができる。さらに、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂ（負単レンズ１４'）の物体側の面を凹面とすれば、コマ収差を良好に補正することができる。
【００３８】
条件式（５）は、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂを負単レンズ１４'で構成したときに、この負単レンズ１４'が満足すべきｄ線に対するアッベ数を規定している。像ぶれ補正レンズである負単レンズ１４'として、条件式（５）を満足するような低分散材料のレンズを用いることで、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂ（負単レンズ１４'）の偏心時の倍率色収差の変動を抑えることができる。
本実施形態のようなガウスタイプに類似するレンズ系では、開口絞りの直前の負レンズだけで倍率色収差を補正するという着眼点はなく、開口絞りの直前の負レンズはアッベ数が小さい（高分散の）材料を用いるのが従来の技術常識であった。本実施形態ではこのような従来の技術常識を見直して、開口絞りＳの直前に位置する負単レンズ１４'だけで防振時の倍率色収差を補正するべく、負単レンズ１４'として、条件式（５）を満足するようなアッベ数が大きい（低分散の）材料を用いている。
条件式（５）の下限を超えると、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂ（負単レンズ１４'）の偏心時の倍率色収差の補正が不十分となる。
【００３９】
条件式（６）は、無限遠撮影時における第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの横倍率を規定している。条件式（７）は、無限遠撮影時における第１ｂレンズ群Ｇ１ｂより像側のレンズ系（第１ｃレンズ群Ｇ１ｃおよび第２レンズ群Ｇ２）の横倍率を規定している。つまり条件式（６）及び（７）は、像ぶれ補正レンズ群である第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの偏心量（変位量）に対する像点の変位量である偏心感度を規定している。
条件式（６）の上限を超えても、条件式（７）の下限を超えても、偏心感度が低下して、像ぶれ補正レンズ群である第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの偏心量（変位量）が大きくなりすぎる結果、第１ｂレンズ群Ｇ１ｂを防振駆動（変位）させる機構系への負担が大きくなる。また、像ぶれに対する応答速度が低くなって適切な像ぶれ補正を行うことができなくなる。
条件式（６）の下限を超えても、条件式（７）の上限を超えても、像ぶれ補正レンズ群である第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの屈折力が増大しすぎて、防振駆動時の偏心コマ収差等の補正が難しくなる。
【００４０】
条件式（８）は、フォーカスレンズ群である第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離の比を規定している（第１レンズ群Ｇ１の焦点距離は正の値であり第２レンズ群Ｇ２の焦点距離は負の値である）。条件式（８）を満足することで、フォーカシングに伴うレンズ全系の移動量（繰り出し量）を適切に設定し、近距離撮影時の収差補正を良好に行うことができる。
条件式（８）の上限を超えると、近距離撮影時のコマ収差、像面湾曲等の収差補正が不十分となる。
条件式（８）の下限を超えると、フォーカシングに伴う第１レンズ群Ｇ１の移動量（繰り出し量）が増大して実用上好ましくない。また、フォーカスレンズ群である第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の倒れ等に伴う偏芯により、像面倒れ等が発生し易くなる。
【００４１】
条件式（９）は、無限遠物体から近距離物体へのフォーカシング時の第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の移動量（繰り出し量）の比を規定している。条件式（９）を満足することで、フォーカシングに伴うレンズ全系の移動量（繰り出し量）を適切に設定し、近距離撮影時の収差補正を良好に行うことができる。
条件式（９）の上限を超えると、フォーカシングに伴う第１レンズ群Ｇ１に対する第２レンズ群Ｇ２の移動量（繰り出し量）が増大して実用上好ましくない。また、フォーカスレンズ群である第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の倒れ等に伴う偏芯により、像面倒れ等が発生し易くなる。
条件式（９）の下限を超えると、近距離撮影時の像面湾曲等の収差補正が不十分となる。
【実施例】
【００４２】
次に具体的な数値実施例を示す。諸収差図及び横収差図並びに表中において、ｄ線、ｇ線、Ｃ線はそれぞれの波長に対する収差、Ｓはサジタル、Ｍはメリディオナル、FNO.はＦナンバー、fは全系の焦点距離、Wは半画角（゜）、Yは像高、fBはバックフォーカス、Lはレンズ全長、rは曲率半径、ｄはレンズ厚またはレンズ間隔、N(d)はｄ線に対する屈折率、νｄはｄ線に対するアッベ数、LIは、像ぶれ補正レンズ群（防振レンズ群）の光軸直交方向の移動量（LV）１ｍｍあたりの、像の光軸直交方向の移動量（偏心感度）、「E-a」は「×10-a」を意味する。長さの単位は[mm]である。Ｆナンバー、像高、バックフォーカス、レンズ全長、フォーカシングに伴って間隔が変化するレンズ間隔ｄ、像ぶれ補正レンズ群の光軸直交方向の移動量LV、及び像の光軸直交方向の移動量LIは、無限遠撮影状態−近距離撮影状態（最短撮影状態）の順に示している。
回転対称非球面は次式で定義される。
x=cy2/[1+[1-(1+K)c2y2]1/2]+A4y4+A6y6+A8y8 +A10y10+A12y12・・・
（但し、cは曲率（１／ｒ）、ｙは光軸からの高さ、Ｋは円錐係数、Ａ４、Ａ６、Ａ８、・・・・・は各次数の非球面係数）
【００４３】
［数値実施例１］
図１〜図８と表１〜表４は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例１を示している。図１は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図２はその諸収差図、図３はその横収差図である。図４は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図５はその諸収差図、図６はその横収差図である。図７は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図８は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表１は面データ、表２は各種データ、表３は非球面データ、表４は防振駆動データである。
【００４４】
本数値実施例１の近距離補正レンズ系は、物体側から順に、正の屈折力の第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力の第２レンズ群Ｇ２とからなる。
【００４５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、正の屈折力の第１ａレンズ群Ｇ１ａ、負の屈折力の第１ｂレンズ群Ｇ１ｂ、開口絞りＳ、及び正の屈折力の第１ｃレンズ群Ｇ１ｃからなる。
【００４６】
第１ａレンズ群Ｇ１ａは、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ１１、物体側に凸の正メニスカスレンズ１２、及び両凸正レンズ１３からなる。
【００４７】
第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、物体側から順に位置する両凹負レンズ（像側に凹の負レンズ）１４と物体側に凸の正メニスカスレンズ（像側に凹の正レンズ）１５の接合レンズからなる。第１ｂレンズ群Ｇ１ｂは、光軸直交方向に移動して結像位置を変位させることにより像ぶれを補正する像ぶれ補正レンズ群（防振レンズ群）である。
【００４８】
第１ｃレンズ群Ｇ１ｃは、物体側から順に、物体側から順に位置する両凹負レンズ１６と両凸正レンズ１７の接合レンズ、及び両凸正レンズ１８からなる。両凸正レンズ１８はその像側の面が非球面である。
【００４９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸の負メニスカスレンズ２１、両凸正レンズ２２、及び両凹負レンズ２３からなる。
【００５０】
（表１）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           257.359      2.000      1.72916       54.7
2            39.866     15.590
3            59.386      6.620      1.83400       37.3
4           469.064      4.670
5            73.257     11.520      1.48749       70.4
6          -101.758      6.380
7          -386.499      1.450      1.67270       32.2
8            34.721      4.580      1.84666       23.8
9            74.798      6.130
10絞           ∞        6.230
11          -45.091      2.000      1.75211       25.0
12           53.483      9.200      1.49700       81.6
13          -43.476      2.900
14           53.289      6.200      1.80450       39.6
15*        -139.359       d15
16          917.770      1.500      1.63980       34.6
17           42.729      5.220
18          120.465      5.600      1.80518       25.5
19          -70.785      4.170
20          -78.286      1.450      1.72342       38.0
21          144.240        -
＊は回転対称非球面である。
（表２）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.75倍）撮影状態
FNO.             2.85                         4.66
f               90.84 
W                20.8 
Y               34.85                        34.85
fB              66.65                       110.84
L              175.74                       226.24
d15             5.680                       11.993
（表３）
非球面データ
面番号   K          A4
15     0.000   0.1690E-05
（表４）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.75倍）撮影状態
f               90.84 
LV               1.00                         1.00
LI              -0.74                        -1.09
【００５１】
［数値実施例２］
図９〜図１６と表５〜表８は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例２を示している。図９は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図１０はその諸収差図、図１１はその横収差図である。図１２は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図１３はその諸収差図、図１４はその横収差図である。図１５は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図１６は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表５は面データ、表６は各種データ、表７は非球面データ、表８は防振駆動データである。
【００５２】
この数値実施例２のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例１と同様である。
（１）第２レンズ群Ｇ２の負レンズ２１が両凹負レンズである。
【００５３】
（表５）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           473.951      2.000      1.69680       55.5
2            42.407     15.520
3            56.655      7.090      1.83400       37.3
4           617.022      4.080
5            81.434      8.290      1.49700       81.6
6          -137.766      6.930
7          -338.338      1.450      1.69895       30.0
8            31.510      5.320      1.80518       25.5
9            85.195      5.880
10絞           ∞        7.050
11          -39.794      2.000      1.75520       27.5
12           67.154      9.200      1.49700       81.6
13          -37.583      1.400
14           50.849      6.040      1.80101       40.9
15*        -174.666       d15
16        -4275.941      1.500      1.67270       32.2
17           44.710      5.160
18          137.335      5.350      1.80518       25.5
19          -73.119      5.110
20         -104.080      1.450      1.70154       41.2
21          145.257        -
＊は回転対称非球面である。
（表６）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.60倍）撮影状態
FNO.             2.87                         4.32
f               90.45 
W                21.0 
Y               34.85                        34.85
fB              66.76                       101.86
L              173.26                       213.84
d15             5.680                       11.159
（表７）
非球面データ
面番号   K          A4           A6
15     0.000   0.1916E-05  -0.9666E-10
（表８）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.60倍）撮影状態
f               90.45 
LV               1.00                         1.00
LI              -0.75                        -1.03
【００５４】
［数値実施例３］
図１７〜図２４と表９〜表１２は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例３を示している。図１７は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図１８はその諸収差図、図１９はその横収差図である。図２０は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図２１はその諸収差図、図２２はその横収差図である。図２３は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図２４は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表９は面データ、表１０は各種データ、表１１は非球面データ、表１２は防振駆動データである。
【００５５】
この数値実施例３のレンズ構成は、数値実施例１と同様である。
【００５６】
（表９）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           396.791      2.000      1.74330       49.2
2            41.655     14.130
3            55.722      7.340      1.80450       39.6
4           925.902      4.330
5            79.513      6.800      1.49700       81.6
6          -130.947      8.610
7          -270.690      1.450      1.63980       34.6
8            34.890      4.440      1.84666       23.8
9            71.321      6.220
10絞           ∞        6.750
11          -37.654      1.400      1.72825       28.3
12           64.373      9.500      1.49700       81.6
13          -36.125      1.510
14           56.221      5.740      1.80139       45.5
15*        -183.527       d15
16          224.032      1.500      1.67270       32.2
17           45.955      5.030
18          126.696      5.010      1.80518       25.5
19          -90.517      3.700
20         -107.635      1.450      1.70154       41.2
21          148.223        -
＊は回転対称非球面である。
（表１０）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.75倍）撮影状態
FNO.             2.85                         4.66
f               90.07 
W                21.1 
Y               34.85                        34.85
fB              70.11                       114.61
L              172.70                       225.05
d15             5.680                       13.533
（表１１）
非球面データ
面番号   K          A4
15     0.000   0.1461E-05
（表１２）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.75倍）撮影状態
f               90.07 
LV               1.00                         1.00
LI              -0.75                        -1.10
【００５７】
［数値実施例４］
図２５〜図３２と表１３〜表１６は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例４を示している。図２５は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図２６はその諸収差図、図２７はその横収差図である。図２８は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図２９はその諸収差図、図３０はその横収差図である。図３１は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図３２は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表１３は面データ、表１４は各種データ、表１５は非球面データ、表１６は防振駆動データである。
【００５８】
この数値実施例４のレンズ構成は、数値実施例１と同様である。
【００５９】
（表１３）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           313.004      2.000      1.83481       42.7
2            42.890     11.700
3            56.534      7.540      1.80610       33.3
4          1344.027      5.180
5            70.142      7.260      1.49700       81.6
6          -126.482      7.850
7          -253.610      1.450      1.63980       34.6
8            33.519      4.750      1.80518       25.5
9            74.839      6.130
10絞           ∞        6.640
11          -38.315      1.400      1.72825       28.3
12           58.634      9.660      1.49700       81.6
13          -35.914      0.750
14           58.416      7.250      1.80610       40.7
15*        -183.734       d15
16         2478.431      1.550      1.63980       34.6
17           49.802      4.900
18          126.215      5.570      1.80610       33.3
19          -69.406      4.080
20          -65.521      1.450      1.56883       56.0
21          146.337        -
＊は回転対称非球面である。
（表１４）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
FNO.             2.85                         4.06
f               90.12 
W                21.1 
Y               34.85                        34.85
fB              69.09                        98.18
L              171.88                       207.25
d15             5.680                       11.958
（表１５）
非球面データ
面番号   K          A4
15     0.000   0.1173E-05
（表１６）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
f               90.12 
LV               1.00                         1.00
LI              -0.75                        -1.01
【００６０】
［数値実施例５］
図３３〜図４０と表１７〜表２０は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例５を示している。図３３は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図３４はその諸収差図、図３５はその横収差図である。図３６は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図３７はその諸収差図、図３８はその横収差図である。図３９は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図４０は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表１７は面データ、表１８は各種データ、表１９は非球面データ、表２０は防振駆動データである。
【００６１】
この数値実施例５のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例１と同様である。
（１）第１ａレンズ群Ｇ１ａの正レンズ１２が両凸正レンズである。この両凸正レンズ１２はその物体側の面が非球面である。
（２）第２レンズ群Ｇ２の負レンズ２１が像側に凹の平凹負レンズである。
【００６２】
（表１７）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1          2254.961      2.000      1.65160       58.4
2            42.516     15.530
3*           52.658      8.500      1.72916       54.7
4          -473.334      2.630
5           106.175      5.470      1.49700       81.6
6          -198.050      8.690
7          -238.065      1.450      1.59551       39.2
8            34.324      4.410      1.80518       25.5
9            67.445      6.900
10絞           ∞        6.250
11          -43.265      1.400      1.71736       29.5
12           45.438      8.080      1.48749       70.4
13          -54.875      0.250
14           69.236      6.250      1.80139       45.5
15*         -80.649       d15
16             ∞        1.500      1.53172       48.8
17           50.628      4.960
18          156.419      4.380      1.80610       33.3
19         -115.982      3.000
20         -427.329      1.450      1.72342       38.0
21          152.155        -
＊は回転対称非球面である。
（表１８）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
FNO.             2.87                         4.06
f               89.86 
W                21.3 
Y               34.85                        34.85
fB              74.69                       104.66
L              173.47                       210.47
d15             5.680                       12.710
（表１９）
非球面データ
面番号   K          A4
3      0.000  -0.9260E-07
15     0.000   0.1535E-05
（表２０）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
f               89.86
LV               1.00                         1.00
LI              -0.75                        -0.99
【００６３】
［数値実施例６］
図４１〜図４８と表２１〜表２４は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例６を示している。図４１は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図４２はその諸収差図、図４３はその横収差図である。図４４は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図４５はその諸収差図、図４６はその横収差図である。図４７は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図４８は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表２１は面データ、表２２は各種データ、表２３は非球面データ、表２４は防振駆動データである。
【００６４】
この数値実施例６のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例１と同様である。
（１）第１ａレンズ群Ｇ１ａの正レンズ１２が両凸正レンズである。
（２）第２レンズ群Ｇ２の負レンズ２１が像側に凹の平凹負レンズである。
【００６５】
（表２１）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           658.496      2.000      1.72916       54.7
2            43.844     18.040
3            57.724      7.370      1.80420       46.5
4         -8802.094      2.990
5            91.086      5.950      1.49700       81.6
6          -182.284      9.250
7          -269.188      1.450      1.64769       33.8
8            34.650      4.560      1.84666       23.8
9            72.895      6.200
10絞           ∞        6.100
11          -48.574      1.400      1.71736       29.5
12           43.801      8.040      1.49700       81.6
13          -66.443      0.250
14           69.460      6.340      1.80139       45.5
15*         -83.906       d15
16             ∞        1.500      1.56883       56.0
17           54.405      4.870
18          169.367      4.260      1.80610       33.3
19         -119.653      2.980
20         -506.702      1.450      1.63980       34.6
21          156.398        -
＊は回転対称非球面である。
（表２２）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
FNO.             2.88                         4.02
f               88.80 
W                21.6 
Y               34.85                        34.85
fB              78.02                       107.63
L              178.70                       215.60
d15             5.680                       12.969
（表２３）
非球面データ
面番号   K          A4
15     0.000   0.1670E-05
（表２４）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
f               88.80 
LV               1.00                         1.00
LI              -0.77                        -1.00
【００６６】
［数値実施例７］
図４９〜図５６と表２５〜表２８は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例７を示している。図４９は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図５０はその諸収差図、図５１はその横収差図である。図５２は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図５３はその諸収差図、図５４はその横収差図である。図５５は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図５６は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表２５は面データ、表２６は各種データ、表２７は非球面データ、表２８は防振駆動データである。
【００６７】
この数値実施例７のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例１と同様である。
（１）第１ｂレンズ群Ｇ１ｂが両凹負単レンズ（像側に凹の負単レンズ）１４'からなる。
（２）第１ｃレンズ群Ｇ１ｃの負レンズ１６が物体側に凹の平凹負レンズであり、正レンズ１７が像側に凸の平凸正レンズである。
【００６８】
（表２５）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           461.940      2.500      1.72000       50.3
2            41.142     15.540
3            62.000      7.490      1.80610       33.3
4           350.110      8.000
5            65.687      7.640      1.49700       81.6
6          -107.896     10.820
7          -358.740      2.000      1.80420       46.5
8           141.717      5.310
9絞            ∞        8.040
10          -32.932      1.400      1.76182       26.6
11             ∞        8.900      1.49700       81.6
12          -33.210      1.750
13           65.433      7.000      1.80139       45.5
14*        -144.406       d14
15          114.273      1.500      1.75520       27.5
16           47.735      5.700
17           80.998      5.750      1.80518       25.5
18          -92.183      4.500
19          -72.327      1.450      1.72342       38.0
20           74.154        -
＊は回転対称非球面である。
（表２６）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
FNO.             2.88                         4.00
f               89.19 
W                21.2 
Y               34.85                        34.85
fB              66.77                        91.68
L              177.74                       209.25
d14             5.680                       12.282
（表２７）
非球面データ
面番号   K          A4
14     0.000   0.1550E-05
（表２８）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
f               89.19 
LV               1.00                         1.00
LI              -0.77                        -1.00
【００６９】
［数値実施例８］
図５７〜図６４と表２９〜表３２は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例８を示している。図５７は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図５８はその諸収差図、図５９はその横収差図である。図６０は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図６１はその諸収差図、図６２はその横収差図である。図６３は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図６４は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表２９は面データ、表３０は各種データ、表３１は非球面データ、表３２は防振駆動データである。
【００７０】
この数値実施例８のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例７と同様である。
（１）第１ｃレンズ群Ｇ１ｃの負レンズ１６が両凹負レンズであり、正レンズ１７が両凸正レンズである。
【００７１】
（表２９）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1          1693.954      2.500      1.65844       50.8
2            41.055     13.160
3            56.198      7.490      1.80610       33.3
4           341.413      7.000
5            68.292      7.640      1.49700       81.6
6          -117.375      9.230
7          -333.385      2.000      1.77250       49.6
8           135.704      5.320
9絞            ∞        7.350
10          -35.492      1.400      1.74077       27.8
11          168.532      8.900      1.49700       81.6
12          -34.595      3.340
13           58.068      6.000      1.80139       45.5
14*        -199.754       d14
15          113.267      1.500      1.75520       27.5
16           45.735      5.960
17          104.425      5.270      1.80518       25.5
18         -105.748      4.310
19          -86.718      1.450      1.54814       45.8
20           67.844        -
＊は回転対称非球面である。
（表３０）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.75倍）撮影状態
FNO.             2.88                         4.69
f               89.97 
W                21.1 
Y               34.85                        34.85
fB              66.76                       108.10
L              172.26                       222.07
d14             5.680                       14.148
（表３１）
非球面データ
面番号   K          A4
14     0.000   0.1564E-05
（表３２）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.75倍）撮影状態
f               89.97 
LV               1.00                         1.00
LI              -0.75                        -1.10
【００７２】
［数値実施例９］
図６５〜図７２と表３３〜表３６は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例９を示している。図６５は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図６６はその諸収差図、図６７はその横収差図である。図６８は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図６９はその諸収差図、図７０はその横収差図である。図７１は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図７２は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表３３は面データ、表３４は各種データ、表３５は非球面データ、表３６は防振駆動データである。
【００７３】
この数値実施例９のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例８と同様である。
（１）第２レンズ群Ｇ２の負レンズ２１が両凹負レンズである。
【００７４】
（表３３）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           752.090      2.500      1.74400       44.9
2            43.606     12.880
3            58.619      7.490      1.80610       33.3
4           859.851      8.850
5            68.831      7.080      1.49700       81.6
6          -126.284      9.620
7          -254.859      2.000      1.63854       55.5
8           115.686      5.510
9絞            ∞        7.230
10          -36.167      1.400      1.76182       26.6
11          143.880      8.000      1.49700       81.6
12          -35.608      0.250
13           63.687      7.000      1.80610       40.7
14*        -124.847       d14
15         -887.272      1.500      1.59551       39.2
16           50.795      6.570
17          245.346      5.340      1.80610       33.3
18          -60.009      4.330
19          -52.174      1.450      1.51742       52.2
20          207.658        -
＊は回転対称非球面である。
（表３４）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.70倍）撮影状態
FNO.             2.85                         4.46
f               90.20 
W                21.1 
Y               34.85                        34.85
fB              68.70                       106.80
L              173.38                       219.85
d14             5.680                       14.044
（表３５）
非球面データ
面番号   K          A4
14     0.000   0.1516E-05
（表３６）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.70倍）撮影状態
f               90.20 
LV               1.00                         1.00
LI              -0.75                        -1.07
【００７５】
［数値実施例１０］
図７３〜図８０と表３７〜表４０は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例１０を示している。図７３は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図７４はその諸収差図、図７５はその横収差図である。図７６は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図７７はその諸収差図、図７８はその横収差図である。図７９は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図８０は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表３７は面データ、表３８は各種データ、表３９は非球面データ、表４０は防振駆動データである。
【００７６】
この数値実施例１０のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例８と同様である。
（１）第１ｂレンズ群Ｇ１ｂの両凹負単レンズ１４'の物体側の面が非球面である。
【００７７】
（表３７）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1           801.150      2.500      1.66755       41.9
2            43.839     17.638
3            57.889      7.490      1.80610       33.3
4          1118.478      3.944
5            82.838      7.640      1.49700       81.6
6          -171.499     10.144
7*         -197.079      2.000      1.56883       56.0
8           110.909      5.560
9絞            ∞        7.484
10          -33.934      1.400      1.80518       25.5
11          447.167      8.500      1.49700       81.6
12          -32.827      0.250
13           74.739      5.572      1.80101       40.9
14*        -133.789       d14
15          210.515      1.500      1.76182       26.6
16           61.029      4.786
17          210.371      4.990      1.80518       25.5
18          -71.924      4.434
19          -59.278      1.450      1.56732       42.8
20          235.864        -
＊は回転対称非球面である。
（表３８）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
FNO.             2.87                         4.03
f               89.78 
W                21.3 
Y               34.85                        34.85
fB              71.81                        98.43
L              174.77                       209.79
d14             5.680                       14.085
（表３９）
非球面データ
面番号   K          A4
7      0.000   0.2067E-06
14     0.000   0.1399E-05
（表４０）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
f               89.78 
LV               1.00                         1.00
LI              -0.75                        -0.98
【００７８】
［数値実施例１１］
図８１〜図８８と表４１〜表４４は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例１１を示している。図８１は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図８２はその諸収差図、図８３はその横収差図である。図８４は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図８５はその諸収差図、図８６はその横収差図である。図８７は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図８８は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表４１は面データ、表４２は各種データ、表４３は非球面データ、表４４は防振駆動データである。
【００７９】
この数値実施例１１のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例９と同様である。
（１）第２レンズ群Ｇ２の正レンズ２２が像側に凸の正メニスカスレンズである。
（２）第２レンズ群Ｇ２の負レンズ２３が像側に凸の負メニスカスレンズである。
【００８０】
（表４１）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1          6222.464      2.500      1.69680       55.5
2            51.279     21.250
3            61.446      6.790      1.80420       46.5
4          1046.985      4.300
5            78.658      5.790      1.59282       68.6
6          -476.802     13.170
7          -270.658      2.000      1.58913       61.2
8            99.474      5.710
9絞            ∞        6.250
10          -43.405      1.400      1.76182       26.6
11          101.960      7.140      1.49700       81.6
12          -43.751      0.250
13           67.056      5.290      1.80610       40.7
14*        -135.096       d14
15         -192.704      1.500      1.56732       42.8
16           63.121      5.760
17         -310.957      4.620      1.80610       33.3
18          -51.980      4.290
19          -47.283      1.450      1.51742       52.2
20         -116.387        -
＊は回転対称非球面である。
（表４２）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.60倍）撮影状態
FNO.             2.88                         4.27
f               89.49 
W                21.3 
Y               34.85                        34.85
fB              71.60                       101.79
L              176.74                       217.27
d14             5.680                       16.017
（表４３）
非球面データ
面番号   K          A4
14     0.000   0.1612E-05
（表４４）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.60倍）撮影状態
f               89.49 
LV               1.00                         1.00
LI              -0.75                        -1.03
【００８１】
［数値実施例１２］
図８９〜図９６と表４５〜表４８は、本発明による近距離補正レンズ系の数値実施例１２を示している。図８９は無限遠撮影状態におけるレンズ構成図、図９０はその諸収差図、図９１はその横収差図である。図９２は近距離撮影状態におけるレンズ構成図、図９３はその諸収差図、図９４はその横収差図である。図９５は無限遠撮影状態で防振駆動したときの横収差図であり、図９６は近距離撮影状態で防振駆動したときの横収差図である。表４５は面データ、表４６は各種データ、表４７は非球面データ、表４８は防振駆動データである。
【００８２】
この数値実施例１２のレンズ構成は、以下の点を除いて数値実施例９と同様である。
（１）第２レンズ群Ｇ２の負レンズ２３が像側に凸の負メニスカスレンズである。
【００８３】
（表４５）
面データ
面番号          r          d          N(d)        νｄ
1          1351.161      2.500      1.63854       55.5
2            47.061     21.200
3            65.007      6.650      1.80420       46.5
4           334.047      4.210
5            65.288      6.010      1.59282       68.6
6          -259.126     12.780
7          -319.084      2.000      1.61800       63.4
8            99.906      5.690
9絞            ∞        5.850
10          -49.185      1.400      1.80610       33.3
11           60.987      7.990      1.49700       81.6
12          -40.930      0.250
13           61.777      5.180      1.80139       45.5
14*        -191.077       d14
15         -114.378      1.500      1.54814       45.8
16           63.756      5.080
17          911.791      5.510      1.80420       46.5
18          -49.104      4.220
19          -45.079      1.450      1.48749       70.4
20         -267.360        -
＊は回転対称非球面である。
（表４６）
各種データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
FNO.             2.88                         4.07
f               88.55 
W                21.6 
Y               34.85                        34.85
fB              71.71                        99.08
L              176.86                       212.41
d14             5.680                       13.857
（表４７）
非球面データ
面番号   K          A4
14     0.000   0.1013E-05
（表４８）
防振駆動データ
無限遠撮影状態    近距離（-0.50倍）撮影状態
f               88.55 
LV               1.00                         1.00
LI              -0.75                        -1.03
【００８４】
各数値実施例の各条件式に対する値を表４９に示す。
（表４９）
実施例１        実施例２        実施例３
条件式（１）       32.17           30.05           34.57
条件式（２）        8.39            4.45           10.79
条件式（３）       1.673           1.699           1.640
条件式（４）       1.847           1.805           1.847
条件式（５）          −              −              −
条件式（６）        2.51            2.70            2.90
条件式（７）        0.49            0.44            0.39
条件式（８）        1.93            2.03            2.40
条件式（９）       0.875           0.865           0.850
実施例４        実施例５        実施例６
条件式（１）       34.57           39.22           33.84
条件式（２）        9.27           13.62           10.06
条件式（３）       1.640           1.596           1.648
条件式（４）       1.805           1.805           1.847
条件式（５）          −              −              −
条件式（６）        2.98            3.00            3.17
条件式（７）        0.38            0.38            0.35
条件式（８）        2.57            3.45            3.89
条件式（９）       0.822           0.810           0.802
実施例７        実施例８        実施例９
条件式（１）          −              −              −
条件式（２）          −              −              −
条件式（３）          −              −              −
条件式（４）          −              −              −
条件式（５）       46.50           49.62           55.45
条件式（６）        3.11            3.00            2.90
条件式（７）        0.36            0.38            0.40
条件式（８）        1.95            2.10            2.39
条件式（９）       0.791           0.830           0.820
実施例１０      実施例１１      実施例１２
条件式（１）          −              −              −
条件式（２）          −              −              −
条件式（３）          −              −              −
条件式（４）          −              −              −
条件式（５）       56.04           61.25           63.39
条件式（６）        2.81            2.66            2.51
条件式（７）        0.42            0.45            0.49
条件式（８）        2.95            3.47            3.86
条件式（９）       0.760           0.745           0.770
【００８５】
表４９から明らかなように、数値実施例１〜数値実施例６は、条件式（１）〜（４）、（６）〜（９）を満足しており、数値実施例７〜数値実施例１２は、条件式（５）〜（９）を満足している。また、諸収差図から明らかなように諸収差は比較的よく補正されている。
【符号の説明】
【００８６】
Ｇ１  正の屈折力の第１レンズ群
Ｇ１ａ  正の屈折力の第１ａレンズ群
１１  負レンズ
１２  正レンズ
１３  正レンズ
Ｇ１ｂ  負の屈折力の第１ｂレンズ群（像ぶれ補正レンズ群、防振レンズ群）
１４  負レンズ（像側に凹の負レンズ）
１４'  負単レンズ（像側に凹の負単レンズ）
１５  正レンズ（像側に凹の正レンズ）
Ｇ１ｃ  正の屈折力の第１ｃレンズ群
１６  負レンズ
１７  正レンズ
１８  正レンズ
Ｇ２  負の屈折力の第２レンズ群
２１  負レンズ
２２  正レンズ
２３  負レンズ
Ｓ  開口絞り
Ｉ  像面
【図１】
0006044694.tif 000002
【図２】
0006044694.tif 000003
【図３】
0006044694.tif 000004
【図４】
0006044694.tif 000005
【図５】
0006044694.tif 000006
【図６】
0006044694.tif 000007
【図７】
0006044694.tif 000008
【図８】
0006044694.tif 000009
【図９】
0006044694.tif 000010
【図１０】
0006044694.tif 000011
【図１１】
0006044694.tif 000012
【図１２】
0006044694.tif 000013
【図１３】
0006044694.tif 000014
【図１４】
0006044694.tif 000015
【図１５】
0006044694.tif 000016
【図１６】
0006044694.tif 000017
【図１７】
0006044694.tif 000018
【図１８】
0006044694.tif 000019
【図１９】
0006044694.tif 000020
【図２０】
0006044694.tif 000021
【図２１】
0006044694.tif 000022
【図２２】
0006044694.tif 000023
【図２３】
0006044694.tif 000024
【図２４】
0006044694.tif 000025
【図２５】
0006044694.tif 000026
【図２６】
0006044694.tif 000027
【図２７】
0006044694.tif 000028
【図２８】
0006044694.tif 000029
【図２９】
0006044694.tif 000030
【図３０】
0006044694.tif 000031
【図３１】
0006044694.tif 000032
【図３２】
0006044694.tif 000033
【図３３】
0006044694.tif 000034
【図３４】
0006044694.tif 000035
【図３５】
0006044694.tif 000036
【図３６】
0006044694.tif 000037
【図３７】
0006044694.tif 000038
【図３８】
0006044694.tif 000039
【図３９】
0006044694.tif 000040
【図４０】
0006044694.tif 000041
【図４１】
0006044694.tif 000042
【図４２】
0006044694.tif 000043
【図４３】
0006044694.tif 000044
【図４４】
0006044694.tif 000045
【図４５】
0006044694.tif 000046
【図４６】
0006044694.tif 000047
【図４７】
0006044694.tif 000048
【図４８】
0006044694.tif 000049
【図４９】
0006044694.tif 000050
【図５０】
0006044694.tif 000051
【図５１】
0006044694.tif 000052
【図５２】
0006044694.tif 000053
【図５３】
0006044694.tif 000054
【図５４】
0006044694.tif 000055
【図５５】
0006044694.tif 000056
【図５６】
0006044694.tif 000057
【図５７】
0006044694.tif 000058
【図５８】
0006044694.tif 000059
【図５９】
0006044694.tif 000060
【図６０】
0006044694.tif 000061
【図６１】
0006044694.tif 000062
【図６２】
0006044694.tif 000063
【図６３】
0006044694.tif 000064
【図６４】
0006044694.tif 000065
【図６５】
0006044694.tif 000066
【図６６】
0006044694.tif 000067
【図６７】
0006044694.tif 000068
【図６８】
0006044694.tif 000069
【図６９】
0006044694.tif 000070
【図７０】
0006044694.tif 000071
【図７１】
0006044694.tif 000072
【図７２】
0006044694.tif 000073
【図７３】
0006044694.tif 000074
【図７４】
0006044694.tif 000075
【図７５】
0006044694.tif 000076
【図７６】
0006044694.tif 000077
【図７７】
0006044694.tif 000078
【図７８】
0006044694.tif 000079
【図７９】
0006044694.tif 000080
【図８０】
0006044694.tif 000081
【図８１】
0006044694.tif 000082
【図８２】
0006044694.tif 000083
【図８３】
0006044694.tif 000084
【図８４】
0006044694.tif 000085
【図８５】
0006044694.tif 000086
【図８６】
0006044694.tif 000087
【図８７】
0006044694.tif 000088
【図８８】
0006044694.tif 000089
【図８９】
0006044694.tif 000090
【図９０】
0006044694.tif 000091
【図９１】
0006044694.tif 000092
【図９２】
0006044694.tif 000093
【図９３】
0006044694.tif 000094
【図９４】
0006044694.tif 000095
【図９５】
0006044694.tif 000096
【図９６】
0006044694.tif 000097
【図９７】
0006044694.tif 000098