(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
紐状体の調整具であって、
軸孔を有するフレームと、
１組の紐状体が掛け回され、前記軸孔に往復動可能に支持された第１クロスバーと、
帯状体が掛け回される第２クロスバーとを備え、
前記第１クロスバーは、
前記紐状体が折り返される端面であって中心軸に対して対称な位置に凹部を備えることを特徴とする調整具。
【請求項２】
前記第１クロスバーの中央にリブを設け、該リブの両側に前記凹部を備える請求項１に記載の調整具。
【請求項３】
前記リブの一端は、前記凹部が形成された前記第１クロスバーの端面から前記フレームへ向かって突出している請求項２に記載の調整具。
【請求項４】
紐状体の調整具であって、
１組の紐状体が掛け回される第１クロスバーと、
帯状体が掛け回される第２クロスバーとを備え、
前記第１クロスバーは、
中央にリブを備え、前記紐状体が折り返される端面であって、前記リブの両側且つ中心軸に対して対称な位置に凹部を備えることを特徴とする調整具。
【請求項５】
前記リブは、前記第１クロスバーの表面から裏面に亘って設けられている請求項２〜４のいずれか１項に記載の調整具。
【請求項６】
前記第１クロスバーの前記凹部は、前記中心軸に近づくにつれて前記凹部の深さが大きくなるように傾斜する傾斜面を備えている請求項１〜５のいずれか１項に記載の調整具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、紐状体の長さ又は張力を調整可能な調整具に関する。
【背景技術】
【０００２】
アウトドア用品、衣服や靴等に適用される調整具としては、帯状体の長さや張力を調整するもの、紐状体の長さや張力を調整するものがあるが、帯状体及び紐状体の両方を適用可能な調整具は殆ど開発されていない。
【０００３】
例えば特許文献１に記載された紐状体の調整具は、１本の帯状体を掛け回す第１バーと、１本のコード部材を掛け回す第２バーとを備えている。この調整具を介して、帯状体とコード部材とを間接的に連結させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許第７１５００７９号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
一方、調整具の使用方法は多岐化する傾向にあり、装着されるコード部材の本数が複数になる場合もある。例えば１本のコード部材の両端と、１本の帯状体とを連結させるために、上述した調整具の第２バーにコード部材の両端を掛け回すと、第２バーに掛け回されたコード両端は、張力のかかり方によっては、第２バーの上でばらついたり、交差したりすることが想定される。コード両端の位置が第２バーの上でばらついたり交差すると、例えば一方の端部が緩んだり、コード両端に不均等に張力がかかり、コード両端による締め付けも不均等になる可能性がある。
【０００６】
本発明は、上記問題点に鑑みてなされたものであり、その目的は、１組の紐状体をばらつきを抑制しつつ掛け回すことができる調整具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記問題点を解決する紐状体の調整具は、軸孔を有するフレームと、１組の紐状体が掛け回され、前記軸孔に往復動可能に支持された第１クロスバーと、帯状体が掛け回される第２クロスバーとを備え、前記第１クロスバーは、前記紐状体が折り返される端面であって中心軸に対して対称な位置に凹部を備えることを要旨とする。
【０００８】
上記構成によれば、調整具は、１組の紐状体が掛け回される第１クロスバーと、帯状体が掛け回される第２クロスバーとを備える。このため、１組の紐状体と帯状体とを調整具を介して連結させることができる。また、第１クロスバーの端面には、凹部が設けられ、しかもその凹部は中心軸に対し対称である。このため、紐状体を凹部に収束させることで、１組の紐状体を、中心軸に対して対称な位置に配置させることができる。また、第１クロスバーはフレームに対し往復動可能であるため、張力の一部を吸収することができる。また、一方の紐状体に張力が加わっても、他方の紐状体も第１クロスバーに従動させることにより、各紐状体にかかる張力の均等化を図ることができる。
【０００９】
上記調整具について、前記第１クロスバーの中央にリブを設け、該リブの両側に前記凹部を備えることが好ましい。
上記構成によれば、第１クロスバーのリブの両側に凹部が設けられているので、リブの両側に１組の紐状体を収束することができる。このため、第１クロスバーの中央に紐状体を収束させても、第１クロスバー上で紐状体が交差したり、絡まったりすることを防ぐことができる。
【００１０】
上記調整具について、前記リブの一端は、前記凹部が形成された前記第１クロスバーの端面から前記フレームへ向かって突出していることが好ましい。
【００１１】
上記構成によれば、リブの一端は、第１クロスバーの端面から突出しているため、第１クロスバーが移動した際に、リブの一端が先にフレームに当接し、第１クロスバーの端面とフレームとの間に隙間が形成される。このため、第１クロスバーがフレーム側へ移動し
たときには、その隙間に紐状体を収容することができる。従って、紐状体が第１クロスバー及びフレームの間へ挟まることにより、第１クロスバーの移動が妨げられることを抑制することができる。
【００１２】
上記問題点を解決する紐状体の調整具は、紐状体の調整具であって、１組の紐状体が掛け回される第１クロスバーと、帯状体が掛け回される第２クロスバーとを備え、前記第１クロスバーは、中央にリブを備え、前記紐状体が折り返される端面であって、前記リブの両側且つ中心軸に対して対称な位置に凹部を備えることを要旨とする。
【００１３】
上記構成によれば、調整具は、１組の紐状体が掛け回される第１クロスバーと、帯状体が掛け回される第２クロスバーとを備える。このため、１組の紐状体と帯状体とを調整具を介して連結させることができる。また、第１クロスバーの端面には、凹部が設けられ、しかもその凹部は中心軸に対し対称である。このため、紐状体を凹部に収束させることで、１組の紐状体を、中心軸に対して対称な位置に配置させることができる。第１クロスバーのリブの両側に凹部が設けられているので、リブの両側に１組の紐状体を収束することができる。このため、第１クロスバーの中央に紐状体を収束させても、第１クロスバー上で紐状体が交差したり、絡まったりすることを防ぐことができる。
【００１４】
上記調整具について、前記リブは、前記第１クロスバーの表面から裏面に亘って設けられていることが好ましい。
上記構成によれば、リブは、第１クロスバーの表面から裏面にかけて設けられているので、第１のクロスバーの表裏において紐状体の混線を防ぐことができる。
【００１５】
上記調整具について、前記第１クロスバーの前記凹部は、前記中心軸に近づくにつれて前記凹部の深さが大きくなるように傾斜する傾斜面を備えていることが好ましい。
上記構成によれば、紐状体に張力が加えられたとき、紐状体の折り返し部が凹部の傾斜面を摺動するので、各紐状体を中心軸側に誘導することができる。このため、１組の紐状体を中心軸側に収束させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の調整具が適用されたバックパックの斜視図。
【図２】本発明の調整具を具体化した第１実施形態であって、その斜視図を示す。
【図３】同調整具の側面図。
【図４】同調整具の平面図。
【図５】同調整具を底面側からみた斜視図。
【図６】同調整具に紐状体及び帯状体が掛け回されたときの平面図であって、紐状体に対し張力が加えられていない状態を示す。
【図７】同調整具に紐状体及び帯状体が掛け回されたときの側面図。
【図８】同調整具に紐状体及び帯状体が掛け回されたときの平面図であって、紐状体に対し張力が加えられた状態を示す。
【図９】本発明の調整具を具体化した第２実施形態であって、その斜視図を示す。
【図１０】同調整具を分解した平面図。
【図１１】（ａ）〜（ｄ）は、本発明の調整具を具体化した変形例であって、その平面図をそれぞれ示す。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
（第１実施形態）
以下、本発明の調整具を具体化した一実施形態を図１〜図８にしたがって説明する。本実施形態では、本発明の調整具を、バックパックに適用される調整具として説明する。
【００１８】
図１に示すように、調整具１０は、バックパックＰに掛けられた紐状体Ｓと、バックパックＰの側面に設けられた帯状体Ｂとを間接的に連結し、紐状体Ｓの長さ又は張力を調整するために設けられている。
【００１９】
紐状体Ｓは、バックパックＰが使用者に背負われたときに外側となる正面に掛けられている。紐状体Ｓの始端部は、任意の長さが引き出された状態で調整具１０に挿通されている。そして、紐状体Ｓは、バックパックＰの側面に設けられたループ状の複数の帯状体Ｂにそれぞれ挿通されながら、バックパックＰの正面をジグザグ状に横切りつつ張設される。また、紐状体Ｓの終端部は、任意の長さが引き出された状態で調整具１０に挿通されている。そしてこの紐状体Ｓの調整具１０からの引き出し量を長くすることにより、紐状体ＳによるバックパックＰに対する締め付け力を増大することができる。また、紐状体Ｓの引き出し量を短くすることにより、紐状体Ｓによる締め付けを緩めることができる。
【００２０】
図２に示すように、調整具１０は、平面視において長方形状をなす扁平形状のフレーム１１を備えている。フレーム１１の長手方向に延びる１対のサイドフレーム１２には、軸孔としての長孔１３が貫通形成されている。長孔１３の長手方向は、サイドフレーム１２の長手方向と平行である。
【００２１】
サイドフレーム１２の各長孔１３には、第１クロスバー１５の両端がそれぞれ挿入されている。この第１クロスバー１５には、紐状体Ｓの始端部Ｓ１と終端部Ｓ２とが、任意の長さだけ調整具１０から引き出された状態で掛け回されている。始端部Ｓ１は、フレーム１１の短手方向の第３クロスバー１７の下方から、第１クロスバー１５の上面及び下面に掛け回され、再び第３クロスバー１７の下方から引き出される。終端部Ｓ２もまた、始端部Ｓ１と同様に掛け回される。
【００２２】
図３に示すように、第１クロスバー１５の両端の軸部２２は、各長孔１３に遊びをもった状態で挿入されている。このため、第１クロスバー１５に掛け回された始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２のうち少なくとも一方に張力が加わると、第１クロスバー１５は、長孔１３に沿ってスライドし、長孔１３の図３中左端に当接するまで移動する。
【００２３】
また、図４に示すように、第１クロスバー１５は、平面視において略長方形状のスライド部２０と、スライド部２０の上面に対して垂直に立設されたリブ２１とを備えている。リブ２１は、スライド部２０の長手方向における中央に設けられ、スライド部２０の短手方向と平行に延びている。またリブ２１の先端は、スライド部２０の端面から突出している。リブ２１の突出量は、紐状体Ｓの直径程度である。さらに、図５に示すように、リブ２１は、スライド部２０の上面から、第１クロスバー１５の端面を介してスライド部２０の裏面の途中までに亘って設けられている。
【００２４】
このリブ２１の両側には、紐状体Ｓの始端部Ｓ１と終端部Ｓ２とが掛け回される。始端部Ｓ１と終端部Ｓ２とをリブ２１で隔てることによって、第１クロスバー１５上での紐状体Ｓが交差したり、絡まったりすることを防ぐことができる。
【００２５】
また、図４に示すように、スライド部２０のうち、紐状体Ｓの始端部Ｓ１と終端部Ｓ２とが折り返される端面には、凹部２３がそれぞれ設けられている。平面視において、凹部２３は、リブ２１の基端部の両側に設けられ、それぞれ略Ｕ字状又は略Ｖ字状をなしている。また、これらの各凹部２３は、第１クロスバー１５の移動方向と平行な中心軸Ｘ１に対して、左右対称の位置及び形状に形成されている。
【００２６】
各凹部２３は、最も窪んだ位置となる底部２３ａからリブ２１側に向かって小さな傾斜面を有している。この傾斜面とリブ側面とが接続する位置は、スライド部２０の端面よりも奥側に位置している。また、各凹部２３は、底部２３ａからリブ２１と反対側に向かって、スライド部２０の端面に続く緩やかで長い傾斜面２３ｂを有している。即ち、凹部２３は、底部２３ａに対して左右非対称の形状を有し、底部２３ａはリブ２１側に偏倚している。
【００２７】
これらの凹部２３は、第１クロスバー１５の端面に、スライド部２０の上面から下面に向かって溝状に延びている。これらの凹部２３が設けられることによって、第１クロスバー１５に掛け回された紐状体Ｓに張力が加えられると、その始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２がリブ２１側へ誘導される。
【００２８】
図２に示すように、フレーム１１の短手方向のうち、紐状体Ｓが引き出される方向に対して反対側となる辺は、帯状体Ｂが掛け回される第２クロスバー１６を構成している。フレーム１１の第２クロスバー１６側には、帯状体Ｂが掛け回される開口部（図示略）が形成され、第２クロスバー１６に掛けられた帯状体Ｂがその開口部から引き出されることによって、帯状体Ｂが調整具１０に装着される。即ち、紐状体Ｓの始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２と、帯状体Ｂとは、その長手方向を平行にした状態で、調整具１０を介して互いに連結される。このため、調整具１０の厚さ（高さ）を小さくすることができる。また、紐状体Ｓは、第１クロスバー１５に対し、折り返して掛け回されるので、紐状体Ｓを、ケーシングの孔に貫挿してバネで固定する調整具に比べ、部品点数も少なくすることができる。
【００２９】
次に、調整具１０の作用について説明する。
まず、紐状体Ｓの装着作業時や、バックパックＰに荷物が入っていない場合等、紐状体Ｓに張力が加えられていない場合について説明する。図６に示すように、第１クロスバー１５には、上述したように紐状体Ｓの始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２が、第３クロスバー１７の下方から引き出された状態で掛け回される。このとき、紐状体Ｓは、第１クロスバー１５の凹部２３が形成された端部で折り返される。紐状体Ｓに対し張力が加えられていない場合には、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２の第１クロスバー１５上での位置は、必ずしもリブ２１を介して左右対称になるとは限らない。また、第２クロスバー１６には、ループ状の帯状体Ｂが掛け回される。
【００３０】
このように調整具１０に紐状体Ｓ及び帯状体Ｂを装着した後、バックパックＰに荷物が詰め込まれる等の要因により、紐状体Ｓに張力が加わると、図７に示すように、第１クロスバー１５が移動する。第１クロスバー１５は、軸部２２が長孔１３の端部１３Ａに当接するまで移動可能である。このとき例えば、始端部Ｓ１のみに張力が加わった場合でも、第１クロスバー１５が移動し、終端部Ｓ２のみに張力が加わった場合でも、第１クロスバー１５が移動する。このため、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２のいずれか一方に張力が加えられても、他方が緩むことを抑制することができる。また、引き出し量を一定にしたまま第１クロスバー１５が移動することによって、張力の一部を吸収することができる。
【００３１】
一方帯状体Ｂに張力が加えられる等により、第１クロスバー１５が第２クロスバー１６側に移動し、リブ２１の先端が第２クロスバー１６に当接すると、リブ２１の先端はスライド部２０の端面よりも突出しているので、凹部２３と第２クロスバー１６との間には隙間が生じる。この隙間に紐状体Ｓが収容されるので、紐状体Ｓが、第１クロスバー１５と第２クロスバー１６との間に挟まらない。
【００３２】
紐状体Ｓに張力が加えられて緊張状態となると、紐状体Ｓに張力が加わる前の状態で、紐状体Ｓの始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２が第１クロスバー１５上で左右対称の位置に配置されていなくても、図８に示すように折り返し部Ｓ３，Ｓ４が、凹部２３の傾斜面２３ｂを滑りながら、底部２３ａに収容される。即ち、傾斜面２３ｂにより、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２を凹部２３の底部２３ａに誘導される。その結果、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２は、第１クロスバー１５の中央部であって、リブ２１に対し左右対称となる位置にそれぞれ配置される。このため、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２の一方が緩んだり、第１クロスバー１５の端に偏ってしまう等のばらつきが抑制され、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２に張力を均等に加えることができる。従って、例えば始端部Ｓ１に比べ終端部Ｓ２に加わる張力が極端に大きくなることが抑制されるので、バックパックＰに対する締め付け力を正面において均等にすることができる。このため荷物を受け入れつつバックパックＰを均等に締め付けて、バックパックＰの下部に荷物が偏ってしまう等といった事態を抑制することができる。
【００３３】
第１実施形態によれば、以下のような効果を得ることができる。
（１）第１実施形態では、調整具１０は、紐状体Ｓの始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２が掛け回される第１クロスバー１５と、バックパックＰ側の帯状体Ｂに取り付けられる第２クロスバー１６とを備えた。このため、紐状体Ｓの始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２と、帯状体Ｂとを調整具１０を介して連結させることができる。また、第１クロスバー１５は、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２が折り返される端面であって中心軸Ｘ１に対して対称な位置に凹部２３を備えた。このため、凹部２３に収容された始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２は、中心軸Ｘ１に対して左右対称な位置に配置されるため、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２が、第１クロスバー１５上でのばらつきを抑制することができる。即ち、バックパックＰに荷物が詰め込まれ、バックパックＰの膨らみにより紐状体Ｓに張力が加わった際に、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２に均等に張力を加えることができる。このため、バックパックＰに対し均等に締め付け力を加えることができる。
【００３４】
（２）第１実施形態では、第１クロスバー１５の凹部２３は、中心軸Ｘ１に向かって傾斜する傾斜面を備えている。従って、紐状体Ｓに張力が加えられたとき、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２の折り返し部が凹部２３の傾斜面を下降する方向に摺動するため、各紐状体Ｓを中心軸側に誘導することができる。このため、第１クロスバー１５に掛け回された各紐状体Ｓのばらつきを抑制することができる。
【００３５】
（３）第１実施形態では、第１クロスバー１５の中央にリブ２１を設け、該リブ２１の両側に凹部２３を備えた。このため、第１クロスバー１５上で紐状体Ｓの始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２が交差したり、絡まることを防ぐことができる。
【００３６】
（４）第１実施形態では、第１クロスバー１５を、フレーム１１の長孔１３に往復動可能に軸支した。このため、第１クロスバー１５の往復動によって、紐状体Ｓに加わる張力の一部を吸収することができる。また、例えば始端部Ｓ１のみに張力が加わっても、終端部Ｓ２も第１クロスバー１５に従動させることにより、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２にかかる張力の均等化を図ることができる。
【００３７】
（５）第１実施形態では、リブ２１の先端は、第１クロスバー１５の端面から第２クロスバー１６側へ突出している。このため、第１クロスバー１５が移動した際に、リブ２１の一端が先に第２クロスバー１６に当接し、第１クロスバー１５の端面と第２クロスバー１６との間に隙間が形成される。このため、第１クロスバー１５が第２クロスバー１６側へ移動したときには、その隙間に紐状体Ｓを収容することができる。従って、紐状体Ｓが第１クロスバー１５及び第２クロスバー１６の間へ挟まることにより、第１クロスバー１５の移動が妨げられることを抑制することができる。
【００３８】
（６）第１実施形態では、リブ２１は、第１クロスバー１５の表面から、凹部２３が形成された端面を介して、裏面に亘って設けられている。このため、第１クロスバー１５の表裏において紐状体の混線を防ぐことができる。
【００３９】
（第２実施形態）
次に、本発明を具体化した調整具の第２実施形態を図９〜図１０にしたがって説明する。尚、第２実施形態は、第１実施形態の調整具を、いわゆるサイドリリースバックルに適用したのみの構成であるため、同様の部分についてはその詳細な説明を省略する。
【００４０】
図９に示すように、バックル５０は、ソケット５１と、ソケット５１に挿入されるプラグ５５とを備える。
ソケット５１は、正面に形成されプラグ５５を挿入する挿入口５２と、側面に貫通形成された開口部５３と、帯状体Ｂを掛け回す帯状体用クロスバー５４とを備える。帯状体用クロスバー５４は、挿入口５２に対して反対側の背面に設けられている。
【００４１】
図１０に示すように、プラグ５５は、枠状のフレーム部６１と、フレーム部６１の先端に設けられた回動片６０とを備えている。フレーム部６１は、略長手方向に延びるサイドフレーム６２を備えている。このサイドフレーム６２には、長孔（図示略）が形成され、該長孔には、第１クロスバー１５の軸部が遊挿されている。第１クロスバー１５は、第１実施形態と同様の構成であって、スライド部２０、リブ２１及び凹部２３を備えている。
【００４２】
回動片６０は、平面視において基端部から先端にむかうにつれて幅が拡大するような形状を有している。また、各回動片６０は、伸縮部６３によって連結されている。伸縮部６３は、平面視略Ｕ字状をなしている。プラグ５５が、ソケット５１の挿入口５２に挿入されて、回動片６０が互いに近接する方向に回動する場合には、伸縮部６３は縮む。
【００４３】
本実施形態のバックル５０の作用について説明する。図９に示すように、紐状体Ｓの始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２は、第１クロスバー１５に対し、凹部２３で折り返されて掛け回される。また、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２は、リブ２１の両側に掛け回されるので、混線することがない。プラグ５５からの紐状体Ｓの引き出し量を調整することにより、紐状体Ｓの張力を調節することができる。また、帯状体Ｂは、ソケット５１の帯状体用クロスバー５４に掛け回される。
【００４４】
プラグ５５をソケット５１に締結させる際には、回動片６０の先端をソケット５１の挿入口５２から挿入する。すると、回動片６０の側面とソケット５１の内側面とが当接することにより、回動片６０は互いに近接する方向に回動する。さらにプラグ５５を、回動片６０がソケット５１の開口部５３に対向する位置まで挿入すると、回動片６０は、自身の弾性力により外側に回動し、開口部５３を介してソケット５１の外側にその一部を突出させる。その結果、プラグ５５はソケット５１に対して締結される。
【００４５】
第１実施形態と同様に、紐状体Ｓに張力を加えると、第１クロスバー１５に掛け回された始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２は、凹部２３へ向かって摺動し、リブ２１に対し左右対称の位置に配置される。このため、紐状体Ｓに張力が加えられたときには、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２に均等に張力を加えることができる。
【００４６】
このように紐状体Ｓ及び帯状体Ｂは、その長手方向を平行にした状態で調整具１０を介して連結されるので、調整具１０の厚さ（高さ）を小さくすることができる。
ソケット５１及びプラグ５５の締結を解除するときは、ソケット５１から突出したプラグ５５の回動片６０を、ソケット５１の内側へ向かって押圧する。その結果、回動片６０及び伸縮部６３の弾性力により、プラグ５５がソケット５１から抜け出す方向に付勢され、ソケット５１とプラグ５５との締結が解除される。
【００４７】
従って、第２実施形態によれば、第１実施形態に記載の（２）〜（６）の効果に加えて以下の効果を得ることができる。
（７）第２実施形態では、サイドリリースバックルを構成する調整具１０は、紐状体Ｓの始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２が掛け回される第１クロスバー１５と、帯状体用クロスバー５４とを備え、第１クロスバー１５は、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２が折り返される端面であって中心軸に対して対称な位置に凹部２３を備えた。このため、凹部２３に収容された始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２は、中心軸に対して左右対称な位置に配置されるため、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２が、第１クロスバー１５上でのばらつきを抑制することができる。即ち、バックパックＰに荷物が詰め込まれ、バックパックＰの膨らみにより紐状体Ｓに張力が加わった際に、始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２に均等に張力を加えることができる。このため、バックパックＰに対し均等に締め付け力を加えることができる。
【００４８】
尚、上記各実施形態は以下のように変更してもよい。
・第１クロスバー１５に形成される凹部２３は、中心軸を介して対称な位置に形成されていれば、上記以外の形状を有していてもよい。例えば、図１１（ａ）に示すように、中心軸に向かって下降する傾斜面のみからなる凹部２３Ａであってもよい。また、図１１（ｂ）に示すように、最も窪んだ底部が、リブ２１側に偏倚していない凹部２３Ｂであってもよい。さらに、凹部２３Ｂのリブ２１側の端部が、サイドフレーム１２側の端部よりも突出する（高い）形状であってもよい。さらに、図１１（ｃ）に示すように、第１クロスバー１５のリブ２１を省略した形状であってもよい。この際、凹部２３Ｃの間に、各凹部２３Ｃの底部よりも高い突部２３Ｄを設けると、紐状体の混線を抑制することができる。また、図１１（ｄ）に示すように、第１クロスバー１５をフレーム１１に一体に設け、スライド移動不能に構成してもよい。この場合でも、第１クロスバー１５及びフレームとを用いて、紐状体Ｓの長さや張力を調整することができる。
【００４９】
・上記各実施形態では、第１クロスバー１５に掛け回される１組の紐状体Ｓを、１本の紐状体Ｓの始端部Ｓ１及び終端部Ｓ２から構成したが、２本の紐の一端部から構成してもよい。要は、第１クロスバー１５に掛け回される紐状体が１組であれば、その紐状体がループ状であってもよく、ループ状でなくてもよい。
【００５０】
・帯状体Ｂが掛け回される第２クロスバー１６は、帯状体Ｂのアジャスター機能を備えていてもよい。即ち、第２クロスバー１６に帯状体Ｂの幅よりも若干広いスリットを形成し、該スリットに、引き出された帯状体Ｂを蛇行するように掛け回すことにより、帯状体Ｂの長さ、及び締め付け状態を変更するようにしてもよい。
【００５１】
・上記各実施形態では、本発明の調整具を、バックパックＰに適用したが、それ以外のものに適用してもよく、紐状体の締め付け状態を調整するだけでなく長さを調整するものとして使用してもよい。例えば、靴紐の締め付け状態を調整する調整具として靴に適用してもよいし、衣服に装着された紐の長さや締め付け状態を調整する調整具として適用してもよい。又は、テント等のアウトドア用品に設けられた紐の締め付け状態を調整する調整具として適用してもよい。又は、電化製品に接続したコードの長さ等を調整する調整具として適用してもよい。
【符号の説明】
【００５２】
１０…調整具、１１…フレーム、１３…軸孔としての長孔、１５…第１クロスバー、１６…第２クロスバー、２１…リブ、２３，２３Ａ，２３Ｂ，２３Ｃ，２３Ｅ…凹部、２３ｂ…傾斜面、Ｂ…帯状体、Ｓ…紐状体、Ｘ１…中心軸。
【図１】
0006013783.tif 000002
【図２】
0006013783.tif 000003
【図３】
0006013783.tif 000004
【図４】
0006013783.tif 000005
【図５】
0006013783.tif 000006
【図６】
0006013783.tif 000007
【図７】
0006013783.tif 000008
【図８】
0006013783.tif 000009
【図９】
0006013783.tif 000010
【図１０】
0006013783.tif 000011
【図１１】
0006013783.tif 000012