(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
アンテナと、
無線機を備え、前記アンテナに結合され、他の電子デバイスと通信するように構成されるインターフェース回路と、
前記インターフェース回路に結合される制御論理であって、前記制御論理は前記無線機に、
所定の継続期間を有する走査ウィンドウの間に別の電子デバイスからの着目対象のアドバタイジングフレームを受信するようにリッスンするために、前記インターフェース回路内の無線機内の搬送波周波数を有する、所定の継続期間を有する前記走査ウィンドウの間の通信チャネルの走査を作動させ、
前記着目対象のアドバタイジングフレームが前記他の電子デバイスから受信された場合には、前記走査ウィンドウの前記所定の継続期間が満了する前に前記リッスンのための走査を終了し、
前記無線機内の前記通信チャネルを用いて、前記他の電子デバイスとの接続を確立するために前記通信チャネルを用いる前記他の電子デバイスへ接続要求を送信する
ように構成される、制御論理と、
を備える電子デバイス。
【請求項２】
前記他の電子デバイスとの接続が以前に確立されている場合には、前記アドバタイジングフレームは着目対象のものである、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項３】
前記アドバタイジングフレームが、符号化されたアドレスを含み、
前記制御論理が、前記他の電子デバイスの実際のアドレスを判定するように更に構成される、
請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項４】
前記符号化が疑似乱数に基づく、請求項３に記載の電子デバイス。
【請求項５】
前記電子デバイスと前記他の電子デバイスとの間の前記通信がＢｌｕｅｔｏｏｔｈを用いる、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項６】
前記電子デバイスと前記他の電子デバイスとの間の前記通信がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ以外の通信プロトコルを用いる、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項７】
前記接続要求が、前記電子デバイスの開始状態を待たずに送信される、請求項１に記載の電子デバイス。
【請求項８】
無線機を備え、アンテナに結合し、他の電子デバイスと通信するように構成されるインターフェース回路と、
前記インターフェース回路に結合される制御論理であって、前記制御論理は前記無線機に、
所定の継続期間を有する走査ウィンドウの間に別の電子デバイスからの着目対象のアドバタイジングフレームを受信するようにリッスンするために、前記インターフェース回路内の無線機内の搬送波周波数を有する、所定の継続期間を有する前記走査ウィンドウの間の通信チャネルの走査を作動させ、
前記着目対象のアドバタイジングフレームが前記他の電子デバイスから受信された場合には、前記走査ウィンドウの前記所定の継続期間が満了する前に前記リッスンのための走査を終了し、
前記無線機内の前記通信チャネルを用いて、前記他の電子デバイスとの接続を確立するために前記通信チャネルを用いる前記他の電子デバイスへ接続要求を送信する
ように構成される、制御論理と、
を備える集積回路。
【請求項９】
前記他の電子デバイスとの接続が以前に確立されている場合には、前記アドバタイジングフレームは着目対象のものである、請求項８に記載の集積回路。
【請求項１０】
前記アドバタイジングフレームが、符号化されたアドレスを含み、
前記制御論理が、前記他の電子デバイスの実際のアドレスを判定するように更に構成される、
請求項８に記載の集積回路。
【請求項１１】
前記符号化が疑似乱数に基づく、請求項１０に記載の集積回路。
【請求項１２】
前記電子デバイスと前記他の電子デバイスとの間の前記通信がＢｌｕｅｔｏｏｔｈを用いる、請求項８に記載の集積回路。
【請求項１３】
前記電子デバイスと前記他の電子デバイスとの間の前記通信がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ以外の通信プロトコルを用いる、請求項８に記載の集積回路。
【請求項１４】
前記接続要求が、前記電子デバイスの開始状態を待たずに送信される、請求項８に記載の集積回路。
【請求項１５】
電子デバイス間の通信方法であって、
所定の継続期間を有する走査ウィンドウの間に別の電子デバイスからの着目対象のアドバタイジングフレームを受信するようにリッスンするために、インターフェース回路内の無線機内の搬送波周波数を有する、所定の継続期間を有する前記走査ウィンドウの間の通信チャネルの走査を作動させるステップと、
前記着目対象のアドバタイジングフレームが前記他の電子デバイスから受信された場合には、前記走査ウィンドウの前記所定の継続期間が満了する前に前記リッスンのための走査を終了するステップと、
前記無線機内の前記通信チャネルを用いて、前記他の電子デバイスとの接続を確立するために前記通信チャネルを用いる前記他の電子デバイスへ接続要求を送信するステップと、
を含む、方法。
【請求項１６】
前記他の電子デバイスとの接続が以前に確立されている場合には、前記アドバタイジングフレームは着目対象のものである、請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記アドバタイジングフレームが、符号化されたアドレスを含み、
前記方法が、前記他の電子デバイスの実際のアドレスを判定することを更に含む、請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
前記電子デバイスと前記他の電子デバイスとの間の前記通信がＢｌｕｅｔｏｏｔｈを用いる、請求項１５に記載の方法。
【請求項１９】
前記電子デバイスと前記他の電子デバイスとの間の前記通信がＢｌｕｅｔｏｏｔｈ以外の通信プロトコルを用いる、請求項１５に記載の方法。
【請求項２０】
前記接続要求が、前記電子デバイスの開始状態を待たずに送信される、請求項１５に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
記載されている諸実施形態は、電子デバイス間で情報を通信するための手法に関する。
【０００２】
［関連技術］
多くの最新の電子デバイスは、他の電子デバイスと無線通信するために用いられるネットワークサブシステムを含む。例えば、これらの電子デバイスは、セルラーネットワークインターフェース（ＵＭＴＳ、ＬＴＥ等）、ローカルエリアネットワークインターフェース（例えば、米国電気電子学会（Institute of Electrical and Electronics Engineers、ＩＥＥＥ）規格８０２．１１に記述されているもの等の無線ネットワーク、若しくはＫｉｒｋｌａｎｄ、ＷａｓｈｉｎｇｔｏｎのＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）スペシャル・インタレスト・グループ）からのＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、並びに／又は別の種類の無線インターフェースを備えるネットワークサブシステムを含み得る。これらの電子デバイスの一部では、ネットワークインターフェースは、電子デバイス間の通信を可能にするためのプロセスの一部として他の電子デバイスを検出するために用いることができる。例えば、１つの電子デバイスが、電子デバイスのネットワークアドレスを指示する符号化された情報を含むアドバタイジングフレームをブロードキャストすることができ、別の電子デバイスが、電子デバイスを検出するためにアドバタイジングフレームを監視することができる。他の電子デバイスが電子デバイスを検出又は発見すると、接続プロトコルに従ってそれらの間の接続を確立してよい。
【０００３】
しかし、通例、電子デバイスの発見と接続の確立との間には著しい遅延が存在する。例えば、他の電子デバイスによるアドバタイジングフレームの監視は、通常、走査動作モードにおける走査ウィンドウの間に行われる。たとえ、アドバタイジングフレームが受信されても、他の電子デバイスは、走査動作モード又は状態の所定の継続期間の間、更なるアドバタイジングフレームの監視を続けてよい。その後、他の電子デバイスは、開始（接続）動作モード又は状態に移行してよく、接続を確立してよい。接続を確立するために必要な時間を増加させることに加えて、この遅延は電力消費も増大させ得る。これは、電池式のポータブル電子デバイス等の、ポータブル電子デバイスにおいて問題となる。
【発明の概要】
【０００４】
記載されている諸実施形態は電子デバイスを含む。この電子デバイスは、アンテナと、このアンテナに結合され、他の電子デバイスと通信するインターフェース回路と、このインターフェース回路に結合される制御論理と、を含む。この制御論理は、所定の継続期間を有する走査ウィンドウの間に別の電子デバイスからの着目対象のアドバタイジングフレームをリッスンするために、インターフェース回路内の無線機内の搬送波周波数を有する通信チャネルを作動させる。着目対象のアドバタイジングフレームが他の電子デバイスから受信された場合には、制御論理は、所定の継続期間が満了する前にリッスンを終了し、無線機内の通信チャネルを用いて、他の電子デバイスとの接続を確立するために他の電子デバイスへ接続要求を送信する。
【０００５】
他の電子デバイスとの接続が以前に確立されている場合には、アドバタイジングフレームは着目対象のものであってよいことに留意されたい。
【０００６】
いくつかの実施形態では、アドバタイジングフレームは、符号化されたアドレスを含み、制御論理は他の電子デバイスの実際のアドレスを判定する。
【０００７】
更に、電子デバイスと他の電子デバイスとの間の通信はＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）を用いてもよい。更に、接続要求は、電子デバイスの開始状態を待たずに送信されてもよい。
【０００８】
別の実施形態は、インターフェース回路と制御論理とを含む集積回路を提供する。
【０００９】
別の実施形態は、集積回路によって実行されてもよい、電子デバイス間の通信方法を提供する。動作時、集積回路は、インターフェース回路内の無線機内の搬送波周波数を有する通信チャネルを作動させ、所定の継続期間を有する走査ウィンドウの間、他の電子デバイスからの着目対象のアドバタイジングフレームをリッスンする。着目対象のアドバタイジングフレームが他の電子デバイスから受信された場合には、集積回路は、所定の継続期間が満了する前にリッスンを終了し、無線機内の通信チャネルを用いて、他の電子デバイスとの接続を確立するために他の電子デバイスへ接続要求を送信する。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本開示の一実施形態に係る電子デバイス間の通信方法を示すフロー図である。
【００１１】
【図２】本開示の一実施形態に係る電子デバイス間の通信方法を示すフロー図である。
【００１２】
【図３】本開示の一実施形態に係る電子デバイス間の通信方法を示すフロー図である。
【００１３】
【図４】本開示の一実施形態に係る電子デバイス間の通信方法を示すフロー図である。
【００１４】
【図５】記載されている実施形態に係る２つの電子デバイスのための走査及び開始を示すタイムライン図である。
【００１５】
【図６】本開示の一実施形態に係る電子デバイス間の通信方法を示すフロー図である。
【００１６】
【図７】本開示の一実施形態に係る電子デバイス間の通信方法を示すフロー図である。
【００１７】
【図８】本開示の一実施形態に係る、無線で通信する一群の電子デバイスを示すブロック図である。
【００１８】
【図９】本開示の一実施形態に係る電子デバイスを示すブロック図である。
【００１９】
【図１０】本開示の一実施形態に係る集積回路を示すブロック図である。
【００２０】
尚、同様の参照番号は、図面を通して対応する部品を指す。更に、同じ部品の複数の実例は、ダッシュにより実例番号から分離された共通の接頭辞により指定される。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
図１は、電子デバイス９００（図９）又は集積回路１０００（図１０）（図９における電子デバイス９００内に含まれてもよい）によって実行されてもよい、電子デバイス間の通信方法１００を例示するフロー図を示す。動作時、集積回路は、別の電子デバイスからアドレス（アドレスＰ２等）を包含するアドバタイジングフレームを受信する（動作１１０）。例えば、アドバタイジングフレームは、他の電子デバイスのためのランダムに生成された（又は疑似ランダム的に生成された）アドレス（又はネットワークアドレス）を有するヘッダを含んでもよい。Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）通信プロトコルを実例として用いると、他の電子デバイスが周辺であってよく、走査の間にアドバタイジングフレームを受信する電子デバイス（又は集積回路）が中央であってよい。更に、アドレスは、他の電子デバイスの媒体アクセス制御（Media Access Control、ＭＡＣ）アドレスの一部分を乱数と組み合わせることによって生成されてもよい（すなわち、乱数及び署名）。いくつかの実施形態では、他の電子デバイスのＭＡＣアドレスの３バイトがハッシュ関数を通され、乱数と組み合わせられる。この組み合わせは、例えば、１２８ビット新暗号規格（Advanced Encryption Standard、ＡＥＳ）暗号手法を用いて、暗号化されてもよい。
【００２２】
アドバタイズする際のプライバシを提供するために、他の電子デバイスによって送信されるアドバタイジングフレーム内に含まれるアドレスは定期的に（例えば、１５分毎に）変更されてもよい。しかし、他の電子デバイスと電子デバイス（又は集積回路）との間で接続がすでに確立されていた場合には、このとき、動作１１０においてアドバタイジングフレームが受信されると、それは、他の電子デバイスがネットワーク内の新たな電子デバイスとして検出又は発見される結果を（誤って）招くおそれがある。その結果、電子デバイス（又は集積回路）はその後、接続要求を送信し、他の電子デバイスとの（不必要な）二重接続を確立するおそれがある。
【００２３】
この問題が生じるのを防ぐために、集積回路は、上述の手法を用いて生成された（及びアドレスＰ２と異なってよい）アドレスの以前のバージョン（例えば、他のアドレスＰ１）等の、別のアドレスを用いた他の電子デバイスとの接続がすでに確立されているかどうかを判定してもよい（動作１１２）。特に、集積回路は、他のアドレスＰ１に対応するＭＡＣアドレス及びアドレスＰ２に対応するＭＡＣアドレスを判定し、それらが同じであるかどうかを判定してもよい。そうである場合には、アドレスを用いた他の電子デバイスとの別の接続を確立する代わりに、集積回路は、他のアドレスを用いた他の電子デバイスとの接続を用い続ける（動作１１４）。
【００２４】
例えば、電子デバイス上の環境内で実行するアプリケーションが、「発見された」アドレスＰ２に基づき他の電子デバイスとの接続を確立しようと試みると、集積回路は、他のアドレスＰ１における同じ電子デバイスとの接続がすでに確立されていることをアプリケーションに指示してもよい。これを手助けするために、集積回路は、アドレスＰ２及び他のアドレスＰ１に関する情報（ポインタ等）をメモリ内に記憶してもよい。このようにして、同じ周辺装置への２つの物理リンクを阻止することができ、それにより、電力消費が低減し、限られたネットワーク資源が節約される。
【００２５】
しかし、別のアドレスを用いた他の電子デバイスとの接続がまだ確立されていない場合には（動作１１２）、集積回路は、アドレスを用いた他の電子デバイスとの接続を確立してよい（動作１１６）。それゆえ、他のアドレスＰ１に対応するＭＡＣアドレスとアドレスＰ２に対応するＭＡＣアドレスとが異なるか、又は電子デバイスと他の電子デバイスとの間に現在、接続が存在しない場合には、新たな接続が確立されてよい。
【００２６】
図２に、方法１００における動作が更に示されている。この図では、上から下へ時間が進行する。
【００２７】
二重接続の問題に対処するための代替的なアプローチでは、電子デバイス内の集積回路は、あたかもアドレスＰ２は全く検出又は発見されなかったかのように見せる。具体的には、他の電子デバイスが他のアドレスＰ１からアドレスＰ２に変わると、それはまず（例えば、パケットのペイロード内の）この情報を、パケットのヘッダ内の他のアドレスＰ１を用いて電子デバイス（又は集積回路）へ通信する。このパケットを受信した後、集積回路は他のアドレスＰ１とアドレスＰ２との関係を（例えば、メモリ内に）記憶する。
【００２８】
その後、アドレスＰ２を含むヘッダを有するフレーム又はパケットが他の電子デバイスから受信されると、集積回路は、アドレスＰ２をアドレスＰ１で置き換え、これらのフレーム又はパケットを改変し、それにより、フレーム又はパケットは、他のアドレスＰ１を有する他の電子デバイスから来たように見えるようにする。このようにして、電子デバイスの環境内で実行するアプリケーションは、他の電子デバイスがネットワーク内でアドレスＰ２において検出又は発見されたことが全く分からなくなり得る。このアプローチはアプリケーションのユーザ側の混乱を防ぐことができる。パケットの改変は、電子デバイスと他の電子デバイスとの間の接続が切断されるか又はリセットされるまで継続してよいことに留意されたい。
【００２９】
図３に、この手法が示されている。図３は、電子デバイス９００（図９）又は集積回路１０００（図１０）（図９における電子デバイス９００内に含まれてもよい）によって実行されてもよい、電子デバイス間の通信方法３００を例示するフロー図を示す。動作時、集積回路は、他の電子デバイスからアドレス（アドレスＰ２等）を包含するパケット（アドバタイジングフレーム等）を受信する（動作３１０）。次に、集積回路は、他のアドレスＰ１等の、他のアドレスを用いた他の電子デバイスとの接続がすでに確立されているかどうかを判定する（動作３１２）。そうである場合には、集積回路は、アドレスを他のアドレスで置き換えることによってパケットを改変し（動作３１４）、それにより、あたかもパケットは、他のアドレスを用いた他の電子デバイスとの接続を介して受信されたかのように見えるようにする。さもなければ、集積回路はパケットを変更せずにおく（動作３１６）。
【００３０】
図４に、方法３００における動作が更に示されている。この図では、上から下へ時間が進行する。アドレスＰ２を有するアドバタイジングフレームがネットワークサブシステムによって受信されると、ネットワークサブシステムはこれらのアドバタイジングフレームを改変し、アドレスＰ２をアドレスＰ１で置き換えるため、上層のソフトウェアスタック内のアプリケーションは何のアクションも取らない（すなわち、ネットワークサブシステムに、アドレスＰ２における他の電子デバイスとの接続を確立するように命令しない）ことに留意されたい。
【００３１】
既存のＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ネットワークインターフェースでは、電子デバイス（又は集積回路）は２つの別個の動作モード又は状態を有してよい。走査状態の間、電子デバイスはネットワーク内の他の（未知の）電子デバイス（他の電子デバイス等）からのアドバタイジングフレームをリッスンする。具体的には、走査インターバルの間には、電子デバイスがアドバタイジングフレームをリッスンする走査ウィンドウが存在する。アドバタイジングフレームが受信された場合には、走査インターバル中の別の時間に、電子デバイスは、他の電子デバイスからより多くの情報を要求するための走査要求を送信してもよい。
【００３２】
更に、既存のＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ネットワークインターフェースでは、走査インターバルの所定の継続期間（１１０〜１２０ｍｓ等）の後に、電子デバイスが、他の電子デバイス等の、以前に発見された電子デバイスとの接続を確立することができる独立した開始状態が存在する。例えば、開始状態の間に、電子デバイスはアドバタイジングフレームをリッスンしてもよい。他の電子デバイスからの別のアドバタイジングフレームが（走査状態の間に受信されたアドバタイジングフレームに加えて）受信された場合には、電子デバイスは接続要求を他の電子デバイスへ送信してもよい。
【００３３】
しかし、走査状態は通例、所定の継続期間を有するため、他の電子デバイスが発見される時と、その後、接続が確立される時との間には著しい遅延が存在することがしばしばある。更に、インターフェース回路は走査時間の間、ずっと作動状態であるため、電子デバイスはまた、更なる電力も不必要に消費してしまう場合がある。
【００３４】
これらの問題はどちらも、走査状態及び開始状態を共通の動作モード又は状態に併合することによって対処することができる。具体的には、電子デバイスが走査又はリッスン時に他の電子デバイスからアドバタイジングフレームを受信すると、電子デバイスは、発見された他の電子デバイスは、着目対象のものであるかどうか（例えば、電子デバイスは他の電子デバイスからのアドバタイジングフレームを以前に受信しているかどうか、又は他の電子デバイスに以前に接続されているかどうか）を即時に判定してよい。そうである場合には、所定の走査インターバルの満了又は電子デバイスの開始状態を待たずに、電子デバイスは、他の電子デバイスとの接続を確立するために、接続要求を送信してもよい。このようにして、接続のための時間はファクタ２以上短縮することができ、それに相応する電力消費の低減が伴う。
【００３５】
図５に、この通信手法が示されている。図５は、２つの電子デバイスのための走査及び開始を例示するタイムライン５００を示す。電子デバイスが、他の電子デバイスによって送信されたアドバタイジングフレーム５１０−２を受信すると、それは、他の電子デバイスによって送信されたアドバタイジングフレーム５１０−１の前の受信に基づき、これは、着目対象のアドバタイジングフレームであるかどうかを判定する。その結果、電子デバイスはその無線機を受信から送信に切り替え、接続要求を送信する。したがって、走査ウィンドウ５１２−１のために示されている通常の所定の継続期間とは対照的に、走査ウィンドウ５１２−２は継続期間が短縮される。
【００３６】
加えて、図６に、通信手法が示されている。図６は、電子デバイス間の通信方法６００を例示するフロー図を示す。方法６００は、電子デバイス９００（図９）又は集積回路１０００（図１０）（図９における電子デバイス９００内に含まれてもよい）によって実行されてもよいことに留意されたい。
【００３７】
動作時、集積回路は、インターフェース回路内の無線機内の搬送波周波数を有する通信チャネルを作動させ、所定の継続期間を有する走査ウィンドウの間、他の電子デバイスからの着目対象のアドバタイジングフレームをリッスンする（動作６１０）。着目対象のアドバタイジングフレームが他の電子デバイスから受信された場合には（動作６１２）、集積回路は、所定の継続期間が満了する前にリッスンを終了し（動作６１４）、無線機内の通信チャネルを用いて、他の電子デバイスとの接続を確立するために他の電子デバイスへ接続要求を送信する（動作６１４）。さもなければ、集積回路は何のアクションも取らず（動作６１６）、そのため、所定の継続期間が満了するまで走査は継続する。
【００３８】
いくつかの実施形態では、動作６１２において受信されるアドバタイジングフレームは、符号化されたアドレス（図１を参照して先に説明したランダムに生成されたアドレス等）を含む。電子デバイスと他の電子デバイスとが以前に対になった場合には（すなわち、電子デバイスと他の電子デバイスとが以前に接続された場合には）、電子デバイスは、他の電子デバイスの実際のアドレス（ＭＡＣアドレス等）を判定するために用いられてもよい、ハッシュ関数及び／又は乱数発生器を特定する情報を有してよい。この実際の（物理）アドレスは、電子デバイスが、アドバタイジングフレーム（及び、それゆえ、他の電子デバイス）は、着目対象のものであるかどうかを判定することを可能にし得る。
【００３９】
接続が確立された後、電子デバイスは、他の電子デバイスによってサポートされているサービス、及び関連データにアクセスしようと試みることができる。しかし、電子デバイスがこの情報にアクセスすることができるようになる前に、それは通例、他の電子デバイスによってサポートされているサービス、及びこのデータは他の電子デバイス内にどのように配列されているのか、又は記憶されているのかについての詳細（時として「遠隔データ構造」と呼ばれる）を特定する情報を取得しなければならない。多くの場合、この情報は、電子デバイスから他の電子デバイスへの要求メッセージのセットを送信し、他の電子デバイスから電子デバイスへの対応する応答メッセージのセットを受信することによって、取得される。通例、要求メッセージ及び応答メッセージのシーケンスは、通信に１秒以上を要し得る。この遅延は電子デバイスのユーザにとってもどかしいものになり得、ユーザエクスペリエンスを悪化させるおそれがあり、電力消費を増大させるおそれがある。
【００４０】
これらの問題は、遠隔データ構造をキャッシュすることによって対処することができる。しかし、遠隔データ構造の表現は不完全である場合があり、この情報を全て取得することは、不当に時間がかかる場合がある。
【００４１】
（時として「属性プロトコル」と呼ばれる）より効率的で扱いやすいプアローチでは、電子デバイスは、発見問い合わせ又は要求の結果、並びに発見要求の種類及びパラメータをキャッシュしてもよい。このように、部分キャッシュは、発見は完全であったのか、それとも部分的であったのか、及び所望の情報は取得されたのかどうかを指示することになる。
【００４２】
図７に、この通信手法が示されている。図７は、電子デバイス９００（図９）又は集積回路１０００（図１０）（図９における電子デバイス９００内に含まれてもよい）によって実行されてもよい、電子デバイス間の通信方法７００を例示するフロー図を示す。動作時、電子デバイスは、発見要求を有する他の電子デバイスへの要求パケットを送信する（動作７１０）。更に、電子デバイスは、発見要求を特定する情報を記憶する（動作７１２）。発見要求への返答を有する応答パケットが他の電子デバイスから受信された場合には（動作７１４）、電子デバイスは、返答内に含まれる追加情報を記憶する（動作７１６）。ここで、追加情報は、他の電子デバイス内の情報階層内の位置、及びその位置に関連付けられるデータ形式を特定する。さもなければ、追加情報は記憶されない（動作７１８）。
【００４３】
階層内の位置はサービスを含んでもよく、データ形式は、開始位置、終了位置、及び識別子を含んでもよいことに留意されたい。代替的に、又は追加的に、階層内の位置は、サービスに関連付けられる特性を含んでもよく、データ形式は、開始位置、終了位置、パーミッション、及び識別子を含んでもよい。ただし、記憶される情報は、文字値等の、階層内の位置における１つ以上のデータ値（単数又は複数）を除外してもよい。
【００４４】
情報及び追加情報を部分的にキャッシュすることによって、電子デバイスがその後、情報階層内のデータにアクセスする際には、電子デバイスは要求メッセージ及び応答メッセージの数、並びにそれゆえ、遅延及び電力消費を著しく低減し得る。具体的には、電子デバイスと他の電子デバイスとの間の接続が初めてあった際には、記憶される追加情報の取得に時間がかかるものの、（要求メッセージ及び応答メッセージを含む）この発見プロセスは１度実行されるだけでよい。その後、電子デバイスと他の電子デバイスとの間で接続が確立される際には、電子デバイスは他の電子デバイス内の情報階層の詳細（すなわち、データ構造）をすでに知っており、データ構造内の位置における文字値等の、所望の情報又はデータを即時に（２００ミリ秒以内に）要求することができる。
【００４５】
例えば、他の電子デバイスは、ユーザの心拍数を記憶する運動モニタであってもよい。この運動モニタは、サービスＳ１（心拍数監視等）、サービスＳ２、及びサービスＳ３等の、サービスのセットを提供してもよい。これらのサービスはそれぞれ、フラットマップ（若しくは、より一般的には、データ構造）等の情報階層内の開始位置、フラットマップ内の終了位置、並びに識別子を有してもよい。更に、サービスＳ１は、毎分脈拍Ｃ１、振幅Ｃ２、及びセンサロケーションＣ３等の関連特性、並びに対応する文字値（若しくはデータ）を有してもよい。
【００４６】
電子デバイスがサービスＳ１及びＳ４に関する１つ以上の発見要求を送信する場合には、電子デバイスの環境内で実行するソフトウェアモジュールがこれらの要求を記憶又はキャッシュしてもよい。サービスＳ４は存在しないので、返答は受信されなくてもよい。この情報もソフトウェアモジュールによって記憶されてよい。（代替的に、追加の記憶される情報がないことが、返答は受信されなかったことを指示してもよい。）サービスＳ１に関する発見要求への返答は、情報階層内の開始位置３、情報階層内の終了位置１０、及び識別子を含んでもよい。
【００４７】
電子デバイスがその後、他の電子デバイスに再び接続される場合には、サービスＳ１に関する記憶された情報が利用可能となり、そのため、それは再び要求される必要はない。
【００４８】
いくつかの実施形態では、他の電子デバイス上のサービスはサービスＳ０を含む。このサービスは、データ構造（又は情報階層）は変更があったかどうか、及び何が変更されたのかを指示する情報を含んでもよい。この情報に基づき、電子デバイスは、１つ以上のキャッシュ設定に基づき、遠隔データ構造についてのキャッシュされている情報の一部又は全てを削除してもよい。代替的に、又は追加的に、電子デバイスは、接続が切断された場合、他の電子デバイスに関連付けられるアドレスを、対応するＭＡＣアドレスに戻すことができない場合、及び／又はネットワークサブシステムの電源が切られた際に、遠隔データ構造についてのキャッシュされている情報の一部又は全てを削除してもよい。
【００４９】
上述の方法のいくつかの実施形態では、追加の動作があってもよく、又は動作はもっと少なくてもよい。更に、動作の順番を変えることができ、及び／又は２つ以上の動作を単一の動作に結合することができる。
【００５０】
次に、電子デバイス、及び複数の電子デバイスを含むシステムの実施形態を説明する。図８は、無線で通信している一群の電子デバイス８１０を例示するブロック図を示す。具体的には、これらの電子デバイスは、無線チャネルを走査することによって互いを発見する間、無線チャネル上でアドバタイジングフレームを送信する間、接続要求を送信することによって接続を確立する間、及び／又は遠隔データ構造を部分的にキャッシュする間に、無線通信してよい。
【００５１】
以下において図９及び１０を参照して更に説明されるように、電子デバイス８１０はそれぞれ、ネットワークサブシステム、メモリサブシステム及びプロセッササブシステム等の、サブシステムを含んでよい。加えて、電子デバイス８１０はネットワークサブシステム内の無線機８１２を含んでよい。より一般的には、電子デバイス８１０は、電子デバイス８１０が別の電子デバイスと無線通信することを可能にするネットワークサブシステムを有する任意の電子デバイスを含み得る（又はそれらの内部に含まれ得る）。これは、電子デバイスが初期接触を行うことを可能にするためにアドバタイジングフレームを送信し、それに続き、接続の確立、セキュリティオプション（例えば、ＩＰＳＥＣ）の設定等のために後続のデータ／管理フレーム（接続要求等）を交換することを含み得る。
【００５２】
図８において見ることができるように、無線信号８１４（ぎざぎざの線によって表現されている）が電子デバイス８１０−１内の無線機８１２−１から送信される。これらの無線信号８１４はそれぞれ電子デバイス８１０−２及び８１０−３内の無線機８１２−２及び８１２−３によって受信される。
【００５３】
記載されている諸実施形態では、電子デバイス８１０−２及び８１０−３のいずれかにおいてアドバタイジングフレームを処理することは、アドバタイジングフレームを有する無線信号８１４を受信すること、アドバタイジングフレームを獲得するために、受信された無線信号８１４からアドバタイジングフレームを復号／抽出すること、及びアドバタイジングフレーム内に包含されている情報（ヘッダ内のアドレス等）を判定するためにアドバタイジングフレームを処理すること、を含む。
【００５４】
本発明者らは、一例として図８に示されるネットワーク環境について説明しているが、代替実施形態では、異なる数又は種類の電子デバイスが存在してもよい。例えば、一部の実施形態は、より多くの、又はより少ない電子デバイスを含む。別の例として、別の実施形態では、異なる電子デバイスがフレームを送信及び／又は受信している。
【００５５】
図９は、電子デバイス９００を例示するブロック図を示す。この電子デバイスは、処理サブシステム９１０、メモリサブシステム９１２、及びネットワークサブシステム９１４を含む。
【００５６】
処理サブシステム９１０は、計算動作を実行するように構成される１つ以上のデバイスを含む。例えば、処理サブシステム９１０は、１つ以上のマイクロプロセッサ、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）、マイクロコントローラ、プログラム可能ロジックデバイス、及び／又は１つ以上のデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）を含み得る。
【００５７】
メモリサブシステム９１２は、処理サブシステム９１０及びネットワークサブシステム９１４のためのデータ及び／又は命令を記憶するための１つ以上のデバイスを含む。例えば、メモリサブシステム９１２は、ダイナミック・ランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）、スタティック・ランダムアクセスメモリ（ＳＲＡＭ）、及び／又はその他の種類のメモリを含み得る。いくつかの実施形態では、メモリサブシステム９１２内の処理サブシステム９１０のための命令は、処理サブシステム９１０によって実行されてもよい、１つ以上のプログラムモジュール又は命令のセットを含む。１つ以上のコンピュータプログラムは、コンピュータプログラム機構を構成することができることに留意されたい。更に、メモリサブシステム９１２内の様々なモジュール内の命令は、高水準手続き型言語、オブジェクト指向プログラム言語、並びに／又はアセンブリ言語若しくは機械語で実施することができる。更に、プログラム言語は、処理サブシステム９１０により実行されるように、たとえば構成可能とすることができるか又は構成することができ、コンパイル又は解釈実行することができる。
【００５８】
更に、メモリサブシステム９１２は、メモリへのアクセスを制御するための機構を含み得る。一部の実施形態では、メモリサブシステム９１２は、電子デバイス９００内のメモリに結合される１つ以上のキャッシュを含むメモリ階層を含む。これらの実施形態の一部では、キャッシュのうちの１つ以上は処理サブシステム９１０内に配置される。
【００５９】
一部の実施形態では、メモリサブシステム９１２は１つ以上の大容量の大記憶デバイス（不図示）に結合される。例えば、メモリサブシステム９１２は、磁気又は光学ドライブ、ソリッドステートドライブ、又は別の種類の大容量記憶デバイスに結合することができる。これらの実施形態では、メモリサブシステム９１２は、頻繁に使用されるデータのための高速アクセス記憶装置として電子デバイス９００によって用いることができるのに対して、大容量記憶デバイスは、使用頻度の低いデータを記憶するために用いられる。
【００６０】
ネットワークサブシステム９１４は、有線及び／又は無線ネットワークに結合し、その上で通信するように（すなわち、ネットワーク動作を実行するように）構成され、制御論理９１６、インターフェース回路９１８及びアンテナ９２０を含む、１つ以上のデバイスを含む。例えば、ネットワークサブシステム９１４は、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ネットワークシステム、セルラーネットワークシステム（例えば、ＵＭＴＳ、ＬＴＥなど等の３Ｇ／４Ｇネットワーク）、ユニバーサルシリアルバス（ＵＳＢ）ネットワークシステム、ＩＥＥＥ  ８０２．１１に記述されている規格に基づくネットワークシステム（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）ネットワークシステム）、イーサネット（登録商標）ネットワークシステム、及び／又は別のネットワークシステムを含み得る。
【００６１】
ネットワークサブシステム９１４は、プロセッサ、コントローラ、無線機／アンテナ、ソケット／プラグ、及び／又はそれぞれのサポートされているネットワークシステムに結合し、その上で通信し、そのためのデータ及びイベントを処理するために用いられるその他のデバイスを含む。上述の説明では、それぞれのネットワークシステムのためのネットワークに結合し、その上で通信し、その上のデータ及びイベントを取り扱うために用いられる機構を、時により、まとめてネットワークシステムのための「ネットワークインターフェース」と呼んだ。いくつかの実施形態では、電子デバイス間の「ネットワーク」は、まだ存在しないことに留意されたい。したがって、電子デバイス９００は、電子デバイス間の単純な無線通信を実行するため、例えば、上述したように、アドバタイジングフレームを送信し、及び／又は他の電子デバイスによって送信されたアドバタイジングフレームを求めて走査するために、ネットワークサブシステム９１４内の機構を用いることができる。
【００６２】
電子デバイス９００内において、処理サブシステム９１０、メモリサブシステム９１２、及びネットワークサブシステム９１４は、バス９２２を用いて互いに結合される。バス９２２は、サブシステムが互いの間でコマンド及びデータを通信するために使用することができる電気的、光学的、及び／又は電気光学的接続部を含むことができる。分かりやすくするために１本のバス９２２のみが示されているが、異なる実施形態は、異なる数又は構成の電気的、光学的、及び／又は電気光学的接続をサブシステム間に含み得る。
【００６３】
電子デバイス９００は、少なくとも１つのネットワークインターフェースを有する任意の電子デバイスとすることができる（又は、その中に含めることができる）。例えば、電子デバイス９００は、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、サーバ、メディアプレーヤ（ＭＰ３プレーヤなど）、家庭電化製品、サブノートブック／ネットブック、タブレットコンピュータ、スマートフォン、セルラー電話、試験設備、ネットワーク家庭電化製品、セットトップボックス、無線携帯情報端末（personal digital assistant、ＰＤＡ）、玩具、コントローラ、デジタル信号プロセッサ、ゲームコンソール、家庭電化製品内計算エンジン、民生用電子デバイス、ポータブル計算デバイス、電子手帳及び／又は別の電子デバイスとすることができる（又は、これらの中に含めることができる）。
【００６４】
特定の構成要素を用いて電子デバイス９００を説明しているが、代替実施形態では、異なる構成要素及び／又はサブシステムが電子デバイス９００内に存在する場合がある。例えば、電子デバイス９００は、１つ以上の追加の処理サブシステム９１０、メモリサブシステム９１２、及び／又はネットワークサブシステム９１４を含んでもよい。加えて、サブシステムのうちの１つ以上は電子デバイス９００内に存在しなくてもよい。更に、一部の実施形態では、電子デバイス９００は、図９に示されていない１つ以上の追加のサブシステムを含んでもよい。例えば、電子デバイス９００は、限定するものではないが、ディスプレイ上に情報を表示するためのディスプレイサブシステム、データ収集サブシステム、オーディオ及び／又はビデオサブシステム、警報サブシステム、メディア処理サブシステム、及び／又は入力／出力（Ｉ／Ｏ）サブシステムを含み得る。また、図９には、独立したサブシステムが示されているが、一部の実施形態では、所与のサブシステムの一部又は全ては電子デバイス９００内の他のサブシステムの１つ以上の中に統合することができる。
【００６５】
更に、電子デバイス９００内の回路及び構成要素は、バイポーラ形、ＰＭＯＳ及び／又はＮＭＯＳゲート又はトランジスタを含む、アナログ及び／又はデジタル回路機構の任意の組み合わせを用いて実装されてよい。更に、これらの実施形態における信号は、ほぼ離散的な値を有するデジタル信号及び／又は連続的な値を有するアナログ信号を含んでもよい。加えて、構成要素及び回路はシングルエンド形又は差動形であってよく、電源はユニポーラ形又はバイポーラ形であってよい。
【００６６】
ポータブル電子デバイス９００内の１つ以上の回路は集積回路上に実装されてもよい。図１０に、これが示されている。図１０は、制御論理９１６及びインターフェース回路９１８を含む、集積回路１０００を例示するブロック図を示す。
【００６７】
集積回路１０００は、無線機等の、ネットワークサブシステム９１４の機能性の一部又は全てを実装してよい。更に、集積回路１０００は、電子デバイス９００から無線信号を送信し（図９）、電子デバイス９００において他の電子デバイスからの信号を受信する（図９）ために使用されるハードウェア及び／又はソフトウェア機構を含むことができる。本明細書において説明されている機構を除いて、無線機は当技術分野において一般的に知られており、それゆえ、詳細には説明されない。一般的に、ネットワークサブシステム９１４（図９）及び／又は集積回路１０００は任意の数の無線機を含み得る。複数無線機の実施形態における無線機は、記載されている単一無線機の実施形態と同様に機能することに留意されたい。
【００６８】
いくつかの実施形態では、ネットワークサブシステム９１４（図９）及び／又は集積回路１０００は、無線機（単数又は複数）を所与の通信チャネル（例えば、所与の搬送波周波数）上における送信及び／又は受信のために構成する構成機構（１つ以上のハードウェア及び／又はソフトウェア機構等）を含む。例えば、いくつかの実施形態では、無線機を、所与の通信チャネル上における監視及び／又は送信から、異なる通信チャネル上における監視及び／又は送信へ切り替えるために、構成機構を用いることができる。（本明細書において使用されている「監視」は、他の電子デバイスからの信号を受信すること、及び場合によっては、受信された信号に対して１つ以上の処理動作を実行すること、例えば、受信された信号はアドバタイジングフレームを含んでいるかどうかを判定すること等、を含むことに留意されたい。）
【００６９】
Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）が説明のための例として用いられたが、記載されている通信手法の諸実施形態はさまざまなネットワークインターフェースにおいて用いられてよい。更に、上述の実施形態における動作の一部はハードウェア又はソフトウェアの形態で実施されたが、一般的に、上述の実施形態における動作は多種多様の構成及びアーキテクチャの形態で実施することができる。したがって、上述の実施形態における動作の一部又は全ては、ハードウェア、ソフトウェア又はその両方の形態で実行されてよい。
【００７０】
上述の説明では、「いくつかの実施形態」に言及している。「いくつかの実施形態」は、可能な実施形態の全てのサブセットを説明しているが、必ずしも実施形態の同じサブセットを指定しているわけではないことに留意されたい。
【００７１】
前述の説明は、当業者が本開示を製作及び使用することを可能にすることが意図されており、特定の用途及び要件というコンテキストにおいて行われている。更に、本開示の実施形態の前述の説明は、例示及び説明のみを目的として提示したものである。網羅的であること、又は、開示した形態に本開示を限定しないものとする。したがって、多くの改変及び変形が、当業者に明らかであろうし、本明細書で定義される一般原則は、本開示の趣旨と範囲から逸脱することなく他の実施形態及び用途に適用することができる。更に、前出の実施形態に関して論じた内容は、本開示を限定しないものとする。したがって、本開示は、示す実施形態に限定されないものとし、本明細書で開示する諸原理及び特徴と合致する最も広い範囲を与えられるものとする。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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