(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
球形状に形成され、利用者に座面を提供する主球部と、
前記主球部における前記座面の反対側の表面から突出し、前記座面に腰掛けた前記利用者の骨盤の動きによって動かされる前記主球部の一軸性の回転運動の支点として前記主球部を支える突出部と、
を備える運動補助具。
【請求項２】
前記主球部および前記突出部は弾性部材で形成されている、
請求項１に記載の運動補助具。
【請求項３】
前記主球部は弾性部材で形成され、
前記突出部は硬質な部材で形成されている、
請求項１に記載の運動補助具。
【請求項４】
前記突出部は、前記主球部と一体で形成されている、
請求項１または請求項２に記載の運動補助具。
【請求項５】
前記突出部は複数設けられ、複数設けられた前記突出部それぞれの先端は直線上に並んでいる、
請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の運動補助具。
【請求項６】
前記突出部は、一つ設けられている、
請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の運動補助具。
【請求項７】
前記運動補助具の高さは、前記座面に腰を掛けた前記利用者が膝を９０度曲げた状態で両足底を床に接触させることができる高さである、
請求項１から請求項６のいずれか一項に記載の運動補助具。
【請求項８】
利用者に座面を提供する球形状の主球部と、
平面状に形成された平坦状部材と、
前記平坦状部材の表面から突出する突出部と、を備え、
前記突出部は、前記座面に腰掛けた前記利用者の骨盤の動きによって動かされる前記主球部の一軸性の回転運動の支点として前記主球部を支える、
運動補助具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動補助具に関する。
【背景技術】
【０００２】
運動補助具としてバランスボールおよびバランスボールの派生物（以下、バランスボール等と称する）が利用されている。バランスボール等は、傷病からのリハビリ、筋力トレーニングまたはバランス感覚のトレーニング等に利用されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実用新案登録第３１５１１４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
図１は、バランスボール１００の一例を示す図である。図２は、バランスボール１００の運動の軌跡の一例を示す図である。バランスボール１００は、弾性力を有する部材で形成されたボール状の運動補助具である。バランスボール１００による運動は、例えば、バランスボール１００の上に腰掛けた利用者がバランスボール１００を動かすことで、股関節および骨盤周囲のトレーニングとして実施されている。しかしながら、バランスボール１００による運動は、図２に一例を示すように、バランスボールの利用者の骨盤の高さに変動がない多軸性の並進運動となる。そのため、バランスボール１００を利用した場合、腰椎あるいは下肢の運動に移行しがちであった。その結果、バランスボール１００では、股関節をより滑らかに動くように支援する運動を行う事は難しかった。
【０００５】
そこで、本発明では、股関節運動に焦点を当て、股関節をより滑らかに動くように支援する運動を容易に行う事ができる運動補助具を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明では、上記課題を解決するために、以下の手段を採用した。すなわち、本発明は、次の運動補助具である。本運動補助具は、主球部と突出部とを備える。主球部は、球形状に形成され、利用者に座面を提供する。突出部は、主球部における座面の反対側の表面から突出し、座面に腰掛けた利用者の骨盤の動きによって動かされる主球部の一軸性の回転運動の支点として主球部を支える。
【０００７】
本発明に係る運動補助具によれば、座面に腰掛けた利用者が骨盤を左右または前後方向に動かすと、その運動は突出部を支点とした回転運動になる。そのため、利用者の骨盤は、運動の途中において突出部を乗り越えるような動きとなり、利用者の骨盤の運動の軌跡は、突出部を中心とした円弧を描く一軸性の回転運動になる。骨盤の運動の軌跡が一軸性の回転運動となる事により、利用者は股関節を中心として骨盤を動かすことが容易となる。股関節を中心に骨盤が動くことによって、利用者の股関節内では大腿骨頭を中心に寛骨臼が動くようになる。その結果、本発明に係る運動補助具によれば、利用者の股関節をより滑らかに動くように支援する運動を容易に行う事ができる。
【０００８】
また、本発明に係る運動補助具は、次の特徴を有することも可能である。
主球部および突出部は、弾性部材で形成されている。
【０００９】
このような発明によれば、利用者が運動補助具に座ると、弾性部材で形成された突出部
および主球部の曲率が変化する。その結果、本発明に係る運動補助具の回転のしやすさが変化する。
【００１０】
また、本発明に係る運動補助具は、次の特徴を有することも可能である。
主球部は弾性部材で形成され、突出部は硬質な部材で形成されている。
【００１１】
このような発明によっても、利用者が運動補助具に座ることで、弾性部材で形成された主球部の曲率が変化する。その結果、本発明に係る運動補助具の回転のしやすさが変化する。
【００１２】
また、本発明に係る運動補助具は、次の特徴を有することも可能である。
突出部は、主球部と一体で形成されている。
【００１３】
このような発明によれば、運動補助具の部品点数を削減する事ができる。
【００１４】
また、本発明に係る運動補助具は、次の特徴を有することも可能である。
突出部は、主球部と別体で形成され、接着手段によって主球部に接着されている。
【００１５】
このような発明によれば、主球部と突出部とを別の製造ラインで製造する事ができる。
【００１６】
また、本発明に係る運動補助具は、次の特徴を有することも可能である。
突出部は複数設けられ、複数設けられた突出部それぞれの先端は直線上に並んでいる。
【００１７】
このような発明によれば、複数並んだ突出部によって運動補助具の回転のしやすさを調整する事ができる。
【００１８】
また、本発明に係る運動補助具は、次の特徴を有することも可能である。
突出部は、一つ設けられている。
【００１９】
このような発明によれば、突出部が一つであることにより、前後左右のいずれの方向にも運動補助具の回転しやすさが同等になる。その結果、利用者は運動補助具に座った位置を変更せずに骨盤を左右および前後方向に動かす運動を実施する事ができる。
【００２０】
また、本発明に係る運動補助具は、次の特徴を有することも可能である。
運動補助具の高さは、座面に腰を掛けた利用者が膝を９０度曲げた状態で両足底を床に接触させることができる高さである。
【００２１】
このような発明によれば、両足底が床に接触することにより、利用者は安定した姿勢で運動を行う事ができる。また、このような姿勢をとると、利用者の股関節も９０度曲がった状態となる。その結果、利用者の股関節は、股関節が最も動きやすい位置（関節弛みの位置、loosed packed position）となる。
【００２２】
また、本発明に係る運動補助具は、次の特徴を有する事も可能である。
突出部は、着脱可能な取り付け手段によって主球部に取り付けられている。
【００２３】
このような発明によれば、突出部は、主球部から着脱可能となる。そのため、運動補助具から突出部を取り外すことで、主球部をバランスボールとして使用する事が可能となる。また、バランスボールに着脱可能な取り付け手段によって突出部を取り付けることで、当該バランスボールを運動補助具として使用可能である。
【発明の効果】
【００２４】
上記構成を有する運動補助具によれば、股関節をより滑らかに動くように支援する運動を容易に行う事ができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】図１は、バランスボールの一例を示す図である。
【図２】図２は、バランスボールの運動の軌跡の一例を示す図である。
【図３】図３は、実施形態に係る運動補助具の一例を示す図である。
【図４】図４は、実施形態に係る運動補助具の一例を示す図である。
【図５】図５は、実施形態に係る運動補助具の運動の軌跡の一例を示す図である。
【図６】図６は、股関節を中心に骨盤を左右に動かした場合の大腿骨頭上の寛骨臼の動きを例示する図である。
【図７】図７は、股関節を中心に骨盤を前後に動かした場合の大腿骨頭上の寛骨臼の動きを例示する図である。
【図８Ａ】突起部の形状として略半円筒形状を採用した運動補助具の一例を示す図である。
【図８Ｂ】突起部の形状として略半円筒形状を採用した運動補助具の一例を示す図である。
【図９Ａ】図９Ａは、複数の突起部を備えた運動補助具の一例を示す図である。
【図９Ｂ】図９Ｂは、複数の突起部を備えた運動補助具の一例を示す図である。
【図１０】図１０は、突起部が着脱可能な運動補助具の一例を示す図である。
【図１１】図１１は、突起部を有する運動マットの一例を示す平面図である。
【図１２】図１２は、突起部を有する運動マットの側面図の一例である。
【図１３】図１３は、突起部を有する運動マットの斜視図である。
【図１４】図１４は、突起部を有する運動マットの使用態様の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、図面を参照して、本発明の一実施形態に係る運動補助具について説明する。以下に示す実施形態の構成は例示であり、本発明に係る運動補助具は、実施形態の構成に限定されない。
【００２７】
＜実施形態＞
図３および図４は、実施形態に係る運動補助具１０の一例を示す図である。運動補助具１０は、球体部１と突起部２とを備える。運動補助具１０の球体部１の頂点１ｂから中心１ａを通り、突起部２の先端２ｂまでの距離を、運動補助具１０の高さと称する。以下、本明細書において、高さの方向を縦方向、高さ方向と直交する方向を横方向と称する。また、縦方向において、球体部１の側を上側、突起部２の側を下側と称する。そうすると、図３は運動補助具１０を横方向から見た図となっており、図４は運動補助具１０を下側から見た図となっている。
【００２８】
球体部１は、中空で略球形をなし、弾性部材で形成されている。球体部１は、その側面に空気を注入する空気穴１ｄを有する。空気穴１ｄは、図示しない栓によって封じられる。空気穴１ｄには、空気の逆流を防止する弁を設けることも可能である。球体部１は、例えば、ポリビニルクロライド（ＰＶＣ）によって形成されている。球体部１の直径は、突起部２の直径よりも大きくなっている。球体部１の頂点１ｂ周辺の領域は、運動補助具１０の利用者が腰を掛ける座面１ｃとしての機能を有する。球体部１は、本発明の「主球部」の一例である。
【００２９】
突起部２は、球体部１の表面から突出している中空の部材である。突起部２は、略半球形状となっており、弾性部材で形成されている。突起部２は、球体部１の座面１ｃの反対
側の表面に設けられる。突起部２は、例えば、ポリビニルクロライド（ＰＶＣ）によって形成されている。突起部２は、座面１ｃに利用者が腰を掛けた場合でも、球体部１に完全には埋没しないように設けられている。運動補助具１０は、弾性部材で形成された突起部２によって、球体部１の曲率を変化させることができる。その結果、運動補助具１０の回転しやすさが変化する。突起部２の直径は、球体部１の直径よりも小さくなっている。突起部２は、本発明の「突出部」の一例である。
【００３０】
運動補助具１０は、球体部１および突起部２が一体で形成されている。このような構成とすることで、運動補助具１０の部品点数を削減する事が可能である。また、球体部１と突起部２とは、内部が連通している。球体部１および突起部２を備える運動補助具１０は、空気穴１ｄから空気を充填することで膨張する。運動補助具１０は、空気を充填した状態で利用者が運動に利用しても破損しない程度の強度を有する。運動補助具１０は、片づけるときには空気を抜くことで小型化する事が可能である。
【００３１】
＜運動補助具１０を利用した運動方法＞
運動補助具１０を利用した運動方法の一例について簡単に説明する。図５は、実施形態に係る運動補助具１０の運動の軌跡の一例を示す図である。図５は、運動補助具１０の運動の軌跡を説明するため、運動補助具１０および利用者の動きを誇張して描いている。図５では、運動補助具１０、運動補助具１０の座面１ｃに腰を掛けた利用者の上半身Ｕおよび骨盤の位置を例示する骨盤Ｗが例示されている。図５を参照して、運動補助具１０を利用した運動について説明する。運動補助具１０は、突起部２を床５０に向けた状態で床５０に設置される。利用者は、やや足を左右に開いた状態で、床に設置された運動補助具１０の座面１ｃに腰を掛ける。運動補助具１０の高さは、運動補助具１０の座面１ｃに腰を掛けた利用者が膝を約９０度曲げた状態で両足底を床５０に接触させることができる程度であることが好ましい。
【００３２】
運動補助具１０の座面１ｃに腰を掛けた利用者は、両足底を床５０に接した状態で、骨盤Ｗを左右に動かす。このような運動を行うと、上半身Ｕと骨盤Ｗとは、図５の矢印に例示されるように、逆方向に動くことになる。また、このような運動を行うと、運動補助具１０の球体部１は、突起部２を支点として、例えば、図５における中央→左→中央→右の順に反復運動をする。このように運動補助具１０を動かすと、球体部１は、右または左の位置にあるときと比較して中央の位置にあるときに高い位置にある。その結果、利用者の骨盤Ｗの運動の軌跡は、突起部２を中心とした円弧を描く一軸性の回転運動になる。このような運動を行うことで、利用者の股関節を中心とした骨盤Ｗの回転運動がおこる。
【００３３】
図６は、股関節を中心に骨盤Ｗを左右に動かした場合の大腿骨頭３１ａ上の寛骨臼３０ａの動きを例示する図である。図６は、利用者の右側面から見た骨盤３０および大腿骨３１を例示している。骨盤３０の寛骨臼３０ａに大腿骨３１の大腿骨頭３１ａが入ることにより、股関節が形成されている。図６では、大腿骨頭３１ａ上の寛骨臼３０ａの動きを示すため、寛骨臼３０ａから大腿骨頭３１ａを外した状態で例示している。以上で説明した運動を行うと、寛骨臼３０ａでは、大腿骨頭３１ａに対して上下方向（図６の矢印Ａ１の方向）に動く副運動がおこる。例えば、図６において骨盤Ｗを右に動かすと、右股関節では寛骨臼３０ａが大腿骨頭３１ａに対して相対的に上方向に滑るように動く。左股関節では、寛骨臼３０ａが大腿骨頭３０ａに対して相対的に下方向に滑るように動く。また、図６において骨盤Ｗを左に動かすと、右股関節では、寛骨臼３０ａが大腿骨頭３１ａに対して相対的に下方向に滑るように動く。左股関節では、寛骨臼３０ａが、大腿骨頭３１ａに対して相対的に上方向に滑るように動く。その結果、運動補助具１０によれば、利用者の股関節をより滑らかに動くように支援する運動を容易に行う事ができる。
【００３４】
上記説明では、骨盤Ｗを左右に動かす運動について説明した。しかしながら、運動補助
具１０による運動は、骨盤Ｗを左右に動かす運動に限定されるわけではない。たとえば、運動補助部１０によれば、利用者は骨盤Ｗを前後に動かす運動を行う事も可能である。このような運動を行うと、左右に骨盤Ｗを動かした場合と同様に、利用者の骨盤Ｗの運動の軌跡は、突起部２を中心とした円弧を描く一軸性の回転運動になる。その結果、利用者の股関節運動において、大腿骨頭３１ａを中心に寛骨臼３０ａが滑らかに動くようになる。
【００３５】
図７は、股関節を中心に骨盤Ｗを前後方向に動かした場合の大腿骨頭３１ａ上の寛骨臼３０ａの動きを例示する図である。図７では、図６と同様に利用者の右側面から見た骨盤３０および大腿骨３１が例示されている。また、図７は、図６と同様に大腿骨頭３１ａ上の寛骨臼３０ａの動きを示すため、寛骨臼３０ａから大腿骨頭３１ａを外した状態で例示している。骨盤Ｗを前後方向に動かすと、寛骨臼３０ａでは、大腿骨頭３１ａに対して円周方向（図７の矢印Ａ２の方向）に動く副運動がおこる。この円周方向の副運動は、図５および図６に基づいて説明した左右方向の運動と同様に、寛骨臼３０ａが大腿骨頭３１ａに対して相対的に滑るように動く運動である。その結果、運動補助具１０によれば、利用者の股関節をより滑らかに動くように支援する運動を容易に行う事ができる。
【００３６】
実施形態の運動補助具１０は、突起部２を一つ備えている。突起部２が一つであることにより、運動補助具１０の回転のしやすさは運動補助具１０を動かす方向に依存しない。そのため、利用者は運動補助具１０に座った位置を変更せずに骨盤を左右および前後方向に動かす事ができる。
【００３７】
実施形態では、突起部２は、球体部１と一体成型されていた。しかしながら、突起部２は、球体部１と別体として形成し、接着手段によって突起部２を球体部１に接着することも可能である。接着手段としては、各種接着剤または両面テープ等を採用できる。このような構成とすることで、球体部１と突起部２とを別の製造ラインで製造する事が可能となる。
【００３８】
実施形態では、突起部２は弾性部材で形成されていた。しかしながら、突起部２は弾性部材で形成される事に限定されない。突起部２は、例えば、硬質な部材で形成されていてもよい。硬質な部材で形成された突起部２も、一軸性の回転運動の支点として球体部１を支えることが可能である。
【００３９】
実施形態では、突起部２は、中空の部材で形成されていた。しかしながら、突起部２は中空の部材で形成される事に限定されない。突起部２は、例えば、中実の部材で形成されていてもよい。中実な部材で形成された突起部２も、一軸性の回転運動の支点として球体部１を支えることが可能である。
【００４０】
実施形態では、突起部２は略半球形状に形成されていた。しかしながら、突起部２は、一軸性の回転運動の支点として球体部１を支えることが可能であれば、その形状に限定は無い。例えば、突起部２の形状として、略半円筒形状（いわゆるかまぼこ型）を採用する事も可能である。図８Ａおよび図８Ｂは、略半円筒形状の突起部２ａを採用した運動補助具１０ａの一例を示す図である。図８Ａは、略半円筒形状の突起部２ａの長手方向を正面に見た運動補助具１０ａの一例を示す図である。図８Ｂは、略半円筒形状の突起部２ａを有する運動補助部１０ａを下方向から見た図となっている。突起部２ａの形状を略半円筒形状とした場合、突起部２の長手方向と幅方向とでは運動補助具１０の曲率が異なる。そのため、突起部２ａの長手方向の運動は、突起部２ａの幅方向への運動と比較して回転しやすくなる。そのため、突起部２ａの形状を略半円筒形状とした場合、突起部２ａの長手方向および幅方向の長さを調整することにより、運動補助具１０ａの回転のしやすさを調整する事が可能となる。なお、図８Ａおよび図８Ｂでは、突起部２ａは、曲面側の面を下に向けた状態で球体部１に設けられている。しかしながら、突起部２ａは、このような構
成に限定されない。例えば、突起部２ａの曲面側の面を上に向けた状態で球体部１に設けられてもよい。曲面側の面を上に向けた状態で突起部２ａが球体部１に設けられた場合でも、突起部２ａは一軸性の回転運動の支点として球体部１を支えることが可能である。
【００４１】
＜複数の突起部を有する運動補助具＞
実施形態では、突起部２はひとつ設けられていた。しかしながら、突起部２の個数はひとつに限定されるわけではない。突起部２は、一軸性の回転運動の支点として球体部１を支えることが可能であれば、その数に限定は無い。例えば、複数の突起部２をその先端が直線上に並ぶように配置する構成を採用する事も可能である。図９Ａおよび図９Ｂは、複数の突起部２２を備えた運動補助具２０の一例を示す図である。図９Ａは、運動補助具２０を横方向から見た図、図９Ｂは、図９Ａの運動補助具２０を横方向に９０度回転させた図となっている。運動補助具１０と同一の構成要素については同一の符号を付し、その説明を省略する。運動補助具２０は、複数の突起部２２を有している。突起部２２の各々は、球体部１の座面１ｃの反対側の表面にその先端２２ｂが直線上に並んだ状態で設けられている。このように設けられた突起部２２の各々の先端２２ｂは、一軸性の回転運動の支点として機能する。また、運動補助具２０は、複数の突起部２２を備えることで、利用者が運動補助具２０に座った場合における突起部２２それぞれの沈み込み量が減少するため、運動補助具２０が回転しやすくなる。すわなち、運動補助具２０では、複数の突起部２２が並んでいる方向に回転しやすくなっている。したがって、運動補助具２０は、突起部２２の数を調整することで、突起部２２が並んだ方向への運動補助具２０の回転しやすさを調整する事が可能である。このような運動補助具２０によっても、運動補助具１０と同様に、利用者の股関節をより滑らかに動くように支援する運動を容易に行う事ができる。
【００４２】
＜着脱可能な突起部を有する運動補助具＞
実施形態では、突起部は球体部に固着されていた。しかしながら、突起部２は、球体部１から着脱可能に設けることも可能である。図１０は、突起部８２が取り外し可能な運動補助具８０の一例を示す図である。運動補助具８０では、球体部１の一例であるバランスボール１００に突起部８２が着脱可能に設けられている。図１０（Ａ）では、バランスボール１００に面ファスナー８１ａが接着されている。面ファスナー８１ａをバランスボール１００に接着する方法に限定は無い。面ファスナー８１ａは、例えば、接着剤または両面テープ等によってバランスボール１００に接着される。
【００４３】
図１０（Ｂ）では、突起部８２のバランスボール１００と接する部分に面ファスナー８２ａが接着されている。面ファスナー８２ａを突起部８２に接着する方法に限定は無い。面ファスナー８２ａは、例えば、接着剤または両面テープ等によって突起部８２に接着される。
【００４４】
図１０（Ｃ）では、バランスボール１００に対して突起部８２を取り付ける方法の一例が示されている。バランスボール１００に接着された面ファスナー８１ａと突起部８２に接着された面ファスナー８２ａとを向い合せて密着させることで、バランスボール１００に突起部８２は取り付けられる。その結果、図１０（Ｄ）に例示するバランスボール１００から着脱可能な突起部２を有する運動補助具８０が作製される。このように取り付けられた突起部８２も、運動補助具８０の一軸性の回転運動の支点となる。面ファスナー８１ａおよび面ファスナー８２ａによるバランスボール１００への突起部８２の取り付けは、本発明の「着脱可能な取り付け手段」の一例である。
【００４５】
運動補助具８０では、突起部２が面ファスナーによってバランスボール１００に取り付けられた。その結果、突起部２は、バランスボール１００から着脱可能となっている。そのため、運動補助具８０から突起部２を取り外すことで、バランスボール１００として使用する事が可能となる。また、バランスボール１００に面ファスナー８１ａを接着するこ
とで、バランスボール１００を運動補助具８０の球体部１として使用可能である。なお、バランスボール１００に突起部８２を取り付ける方法が面ファスナーに限定されるわけではない。バランスボール１００に突起部８２を取り付ける方法としては、バランスボール１００に突起部８２が着脱可能に取り付ける方法であれば、様々な方法が採用可能である。
【００４６】
＜突起部を有する運動マット＞
以上で説明した運動補助具では、球体部に突起部が設けられた。以下では、突起部を有する運動マットについて説明する。図１１は、突起部２０２を有する運動マット２００の一例を示す平面図である。図１２は、突起部２０２を有する運動マット２００の側面図の一例である。図１３は、突起部２０２を有する運動マット２００の斜視図である。マット２００は、平板状の部材である。マット２００は、例えば、ポリビニルクロライド（ＰＶＣ）、ポリマー環境樹脂（ＰＥＲ）、熱可塑性エラストマー（ＴＰＥ）、エチレン酢酸ビニルコポリマー（ＥＶＡ）またはゴム等によって形成される。
【００４７】
突起部２０２は、マット２０１の略中央に設けられている部材である。図１２に例示されるように、突起部２０２は、マット２０１から上方に突出する凸状の部材となっている。突起部２０２は、マット２０１と一体成型されてもよいし、別体で作製された突起部２０２がマット２０１に接着手段または着脱可能な取り付け手段によって取り付けられてもよい。突起部２０２をマット２０１に接着する方法に限定は無い。突起部２０２をマット２０１に接着する方法としては、接着剤、両面テープまたは面ファスナー等が採用可能である。突起部２０２は、弾性部材によって形成されてもよいし、硬質な部材によって形成されてもよい。
【００４８】
図１４は、突起部２０２を有する運動マット２００の使用態様の一例を示す図である。運動マット２００の利用者は、運動マット２００の突起部２０２の上に載置されたバランスボール１００に腰を掛けて運動する。このように運動すると、突起部２０２は、バランスボール１００の運動の一軸性の回転運動の支点となる。すなわち、運動マット２００によれば、バランスボール１００を運動補助具１０の球体部１として使用可能となる。
【００４９】
以上で開示した実施形態や変形例はそれぞれ組み合わせる事ができる。
【符号の説明】
【００５０】
１０、１０ａ、２０、８０・・・運動補助具
１、８１・・・球体部
２、２ａ、２２、８２、２０２・・・突起部
２ｂ、２２ｂ・・・先端
１００・・・バランスボール
１００ａ・・・重心
５０・・・床
８１ａ、８２ａ・・・面ファスナー
２００・・・運動マット
２０１・・・マット
【要約】
【課題】
股関節をより滑らかに動くように支援する運動を容易に行う事ができる運動補助具を提供する。
【解決手段】
球形状に形成され、利用者に座面を提供する主球部と、主球部における座面の反対側の表面から突出し、座面に腰掛けた利用者の骨盤の動きによって動かされる主球部の一軸性の回転運動の支点として主球部を支える突出部と、を備える運動補助具。
【選択図】図１０【図１】
0005875092.tif 000002
【図２】
0005875092.tif 000003
【図３】
0005875092.tif 000004
【図４】
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【図５】
0005875092.tif 000006
【図６】
0005875092.tif 000007
【図７】
0005875092.tif 000008
【図８Ａ】
0005875092.tif 000009
【図８Ｂ】
0005875092.tif 000010
【図９Ａ】
0005875092.tif 000011
【図９Ｂ】
0005875092.tif 000012
【図１０】
0005875092.tif 000013
【図１１】
0005875092.tif 000014
【図１２】
0005875092.tif 000015
【図１３】
0005875092.tif 000016
【図１４】
0005875092.tif 000017