(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
時計調速用のてんぷに設けられ、前記てんぷの慣性モーメントを調整する時計用錘において、
前記てんぷに備えられる軸を中心に回転可能に設けられる胴部を有し、
前記胴部は、前記軸に交差する下面と、前記下面との間で前記胴部の前記軸方向の厚さを定める上面とを有し、
前記軸に対して径方向の一方側における前記厚さと、他方側における前記厚さとが異なり、
前記上面は、前記下面に対して所定の勾配角度を有する時計用錘。
【請求項２】
時計調速用のてんぷに設けられ、前記てんぷの慣性モーメントを調整する時計用錘において、
前記てんぷに備えられる軸を中心に回転可能に設けられる胴部を有し、
前記胴部は、前記軸に交差する下面と、前記下面との間で前記胴部の前記軸方向の厚さを定める上面とを有し、
前記軸に対して径方向の一方側における前記厚さと、他方側における前記厚さとが異なり、
前記上面は、前記下面との前記軸方向の距離が段状に変化する形状となり、
前記上面は、前記下面との距離が異なる第１上面と第２上面とを有し、前記第１上面と前記第２上面とは異なる部材で構成される時計用錘。
【請求項３】
時計調速用のてんぷに設けられ、前記てんぷの慣性モーメントを調整する時計用錘において、
前記てんぷに備えられる軸を中心に回転可能に設けられる胴部を有し、
前記胴部は、前記軸に交差する下面と、前記下面との間で前記胴部の前記軸方向の厚さを定める上面とを有し、
前記軸に対して径方向の一方側における前記厚さと、他方側における前記厚さとが異なり、
前記胴部の前記一方側の側面と前記他方側の側面とを接続する第１側面と、
前記胴部の前記一方側と前記他方側とを通る仮想線を挟んで前記第１側面と逆側の第２側面とを有し、
前記第１側面は、前記仮想線の前記一方側から前記他方側に近づくにつれて前記第２側面との距離が短くなるように形成される時計用錘。
【請求項４】
前記上面は、前記下面に対して所定の勾配角度を有する請求項３に記載の時計用錘。
【請求項５】
前記上面は、前記下面との前記軸方向の距離が段状に変化する形状となる請求項３に記載の時計用錘。
【請求項６】
前記上面は、前記軸を境にして径方向の一方側に凸部を、他方側に凹部を備える請求項４又は請求項５に記載の時計用錘。
【請求項７】
前記上面は、前記下面との距離が異なる第１上面と第２上面とを有し、前記第１上面と前記第２上面とは異なる部材で構成される請求項５に記載の時計用錘。
【請求項８】
時計調速用のてんぷに設けられ、前記てんぷの慣性モーメントを調整する時計用錘において、
前記てんぷに備えられる軸を中心に回転可能に設けられる胴部を有し、
前記胴部は、前記軸に交差する下面と、前記下面との間で前記胴部の前記軸方向の厚さを定める上面とを有し、
前記軸に対して径方向の一方側における前記厚さと、他方側における前記厚さとが異なり、
前記軸は、前記てんぷの回転軸に設けられるてん真の軸方向に対し所定の傾きを成す取付角度を有する時計用錘。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計の調速機としてのてんぷに設けられる時計用錘、これを用いたムーブメント、および時計に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
一般に、慣性モーメントの調整が可能な腕時計ムーブメント用のてんぷは、リム（外縁）、アミダ（アーム）、および任意の配置構成の慣性ブロックを含む車輪形の部品を有している。これらの慣性ブロックは、このてんぷのリムに取り付けられ、それらの慣性ブロックの位置を調整することで、てんぷの不均衡と慣性モーメントを修正できるようにしている。
【０００３】
てんぷには渦巻き状のひげぜんまいが取付けられている。このひげぜんまいの弾性係数を考慮すると、てんぷの振動周期は、次の数式１の関係により与えられる。
【数１】
0006007082.tif 000002
ここで、Ｉは、このてんぷの回転軸線の周りの慣性モーメントであり、また、Ｋは、このひげぜんまい付てんぷに於けるバネ定数である。時計の調速機の振動数は、通常、２．５Ｈｚから５Ｈｚ程度となる。したがって、時計に搭載されるムーブメントは、所与の振動数を基準として設計されており、ひげぜんまい付てんぷも、設計された振動数を実現しなければならない。
【０００４】
上記の数式１において、てんぷに関連するパラメータは、慣性モーメントとしてＩと表記されている。てんぷの慣性モーメントを定めるにあたり、アミダが慣性モーメントに与える影響は比較的小さい。一方でてんぷの慣性モーメントを決定付ける因子として、リムと、そのリムに連結された慣性ブロックの形状、寸法および密度が大きく影響している。慣性ブロックは、てん輪のてんぷの重心バランスを整え、てんぷ重心をてんぷ回転軸上に、調整することにも利用される。
【０００５】
そこで、てん輪の外側からそのリム内に半径方向に螺入される調節ねじを有するてんぷが知られている（特許文献１）。調整ねじを回しててんぷ径方向に位置を変更することにより、てん輪の慣性モーメントを変化させ、時計用調速機としてのひげぜんまい付てんぷの振動数を調整できるようになっている。かかるてん輪は、てん輪側面に調整ネジを配しているうえ、てん輪の形状が複雑な為、加工が非常に困難である。
【０００６】
また、リムの上面に開口する凹部が設けられ、各凹部の中央でピンがリム内に沈下される構成のてん輪が知られている（特許文献２）。これらのピンには、複数の開口部を備える略Ｃ形状の釣合い錘が、回転可能な程度に圧入されている。これらの釣合い錘を、ピンを軸に回転させることによりてん輪の慣性モーメントを変化させ、同様にひげぜんまい付てんぷの振動数を調整することができる。かかる釣合い錘は、ピンに対して保持される必要がある為、釣合い錘の開口部を所定範囲以上に拡大することができず、その結果、慣性モーメントの調整幅を大きく設定することが困難である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】スイス特許公開公報ＣＨ１９６７０６号公報
【特許文献２】スイス特許公開公報ＣＨ２８００６７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、上述した事情を鑑みてなされたもので、その目的は、てんぷの慣性モーメントを所望の調整幅に設定できる時計用錘、時計用錘を備える時計用ムーブメント及び時計を提供するものである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記の課題を解決するために、本発明に係る時計用錘は、時計調速用のてんぷに設けられ、てんぷの慣性モーメントを調整する時計用錘であって、てんぷに備えられる軸を中心に回転可能に設けられる胴部を有し、胴部は、軸に交差する下面と、下面との間で胴部の軸方向の厚さを定める上面とを有し、軸に対して径方向の一方側における厚さと、他方側における厚さとが異なる。
【００１０】
かかる構成によって、てんぷの慣性モーメント調整幅を所望の値に調整することができる。
【００１１】
また、本発明に係る時計用錘においては、上面は下面に対して所定の勾配角度を有する傾斜形状となる。
【００１２】
かかる構成によって、上述の効果に加え、上面の勾配角度を調節することにより所望の慣性モーメント調整幅を得ることができる。
【００１３】
また、本発明に係る時計用錘においては、上面は下面との軸方向の距離が段状に変化する形状となる。
【００１４】
かかる構成によって、上述の効果に加え、胴部の段差を利用して所望の慣性モーメント調整幅を得ることができる。
【００１５】
また、本発明に係る時計用錘においては、上面は、軸の一方側に凸部を、他方側に凹部を備える。
【００１６】
かかる構成によって、上述の効果に加え、簡素なてんぷ構造で、所望の慣性モーメント調整幅を備え、さらに時計用錘の軸径方向の凸部、凹部の形状を変更することにより、所望の慣性モーメントの調整幅を得ることができる。
【００１７】
また、本発明に係る時計用錘は、上面は、下面との距離が異なる第１上面と第２上面とを有し、第１上面と第２上面とは異なる部材で構成される。
かかる構成とすることで、上述の効果に加え、時計用錘の組み付けを容易にしつつ、所望の慣性モーメント調整幅を得ることができるうえ、さらに時計用錘を構成する構成部材の材質を変更することにより慣性モーメントの調整幅をより大きく設定できる。
【００１８】
また、本発明に係る時計用錘においては、軸は、てんぷの回転中心に設けられるてん真の軸方向に対し所定の傾きを成す取付角度を有する。
【００１９】
かかる構成とすることで、上述の効果に加え、てん輪のてん真方向の厚みを低減することができる。慣性モーメント調整幅を大きくしようとして、時計用錘を大きくしたとしても、てん輪のてん真方向の厚みを抑えることができる。部品が密集した時計内部における部品間の干渉を起こすことなく、つまり、慣性モーメント調整の機能を損なわず、調整幅を確保することができる。
【００２０】
また、本発明に係る時計用ムーブメントは、動力源を有する香箱車と、香箱車の回転力を伝達する輪列と、輪列の回転を制御する脱進機構と、脱進機構を調速する上述のてんぷとを有し、上述の時計用錘が上述のてんぷに設けられる。かかる構成とすることで、慣性モーメントを所望の調整幅を備えたてんぷやてんぷを有する時計用ムーブメントを提供することができる。
また、本発明に係る時計は、上述の時計用ムーブメントを有する。かかる構成することで、慣性モーメントを所望の調整幅備えたてんぷを有する時計を提供することができる。
【発明の効果】
【００２１】
本発明の時計用錘により、てんぷの慣性モーメント調整幅を所望の値に調整することができるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１】本発明の第１実施形態に於ける機械式時計のムーブメントを裏蓋側からみた平面図である。
【図２】本発明の第１実施形態に於ける時計用錘を組み付けたてんぷの斜視図である。
【図３】本発明の第１実施形態に於ける時計用錘を組み付けたてんぷの断面図である。
【図４】本発明の第１実施形態に於ける時計用錘を組み付ける前のてん輪の斜視図である。
【図５】本発明の第１実施形態に於ける時計用錘の斜視図である。
【図６】（ａ）本発明の第１実施形態に於ける時計用錘の平面図である。（ｂ）本発明の第１実施形態に於ける時計用錘の正面図である。（ｃ）本発明の第１実施形態に於ける時計用錘の側面図である。
【図７】本発明の第１実施形態に於ける時計用錘の組み付けかたを変形したてんぷの断面図である。
【図８】本発明の第２実施形態に於ける時計用錘の斜視図である。
【図９】（ａ）本発明の第２実施形態に於ける時計用錘の平面図である。（ｂ）本発明の第２実施形態に於ける時計用錘の正面図である。（ｃ）本発明の第２実施形態に於ける時計用錘の側面図である。
【図１０】本発明の第３実施形態に於ける時計用錘の斜視図である。
【図１１】（ａ）本発明の第３実施形態に於ける時計用錘の平面図である。（ｂ）本発明の第３実施形態に於ける時計用錘の正面図である。（ｃ）本発明の第３実施形態に於ける時計用錘の側面図である。
【図１２】本発明の第４実施形態に於ける時計用錘の分解斜視図である。
【図１３】本発明の第４実施形態に於ける時計用錘の部材Bを下面側から見た斜視図である。
【図１４】（ａ）本発明の第４実施形態に於ける時計用錘の平面図である。（ｂ）本発明の第４実施形態に於ける時計用錘の正面図である。（ｃ）本発明の第４実施形態に於ける時計用錘の側面図である。
【図１５】本発明の第５実施形態における時計用錘の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
（第１実施形態）
（機械式時計）
まず、本実施形態の時計用錘が組み込まれる機械式時計について説明する。図１は、第１実施形態に於ける機械式時計のムーブメントを裏蓋側からみた平面図である。図１に示すように、機械式時計１００は、ムーブメント１０１を備えている。ムーブメント１０１は、このムーブメント１０１の基板を構成する地板１０２を有している。地板１０２には巻真案内孔１０３が形成されており、ここに巻真１０４が回転可能に組み込まれている。
【００２４】
ムーブメント１０１の裏側（図１に於ける紙面奥側）には、オシドリ、カンヌキ、およびカンヌキ押さえを含む切換装置（不図示）が配置されている。この切換装置により、巻真１０４の軸方向の位置が決定するようになっている。一方、ムーブメント１０１の表側（図１に於ける紙面手前側）には、表輪列１０５を構成する四番車１０８、三番車１０７、二番車１０６、および香箱車１１０が配置されていると共に、表輪列１０５の回転を制御するアンクル３が配置されている。
【００２５】
香箱車１１０は、ゼンマイ（不図示）を有しており、巻真１０４を回転させると不図示のツヅミ車が回転し、さらにキチ車、小鉄車、丸穴車、および角穴車（何れも不図示）を介して前記不図示のゼンマイが巻き上げられるようになっている。そして、前記不図示のゼンマイが巻き戻される際の回転力により香箱車１１０が回転し、さらに二番車１０６が回転するように構成されている。二番車１０６は、香箱車１１０の不図示の香箱歯車に噛合う二番カナと、二番歯車（何れも不図示）とを有している。二番車１０６が回転すると、三番車１０７が回転するように構成されている。
【００２６】
三番車１０７は、二番車１０６の二番歯車に噛合う不図示の三番カナと、三番歯車（何れも不図示）とを有している。三番車１０７が回転すると、四番車１０８が回転するように構成されている。四番車１０８は、三番車１０７の三番歯車に噛合う不図示の四番カナと、四番歯車（何れも不図示）とを有している。四番車１０８が回転することによりガンギ車２が駆動する。そしてアンクル３、及びてんぷ２００により、ガンギ車２の回転駆動と停止を制御することにより、四番車１０８が１分間に１回転するように制御され、二番車１０６が１時間に１回転するように制御される。
【００２７】
（てんぷ）
次に、本実施形態の時計用錘が組み込まれるてんぷについて説明する。図２は、本実施形態に於ける時計用錘を組み付けたてんぷの斜視図であり、図３、は本実施形態に於ける時計用錘を組み付けたてんぷの断面図である。
【００２８】
てんぷ２００は、回転軸であるてん真２０４を中心にして自由振動するものであって、てん真２０４の他に、てん真２０４と一体となり自由振動する時計用錘３００を備えたてん輪２１０と、振り石２０７を保持した振り座２０６と、同じくてん真２０４に取り付けられ一体となり自由振動するヒゲ玉２０１と、ヒゲ玉２０１を介して取り付けられたひげぜんまい２０２とを有しており、ひげぜんまい２０２はヒゲ持２０３を介して、不図示のてんぷ受に固定される。不図示のてんぷ受にてん真２０４の上軸部が回転可能に支持されると共に、地板１０２にてん真２０４の下軸部が回転可能に支持されることにより、地板１０２、およびてんぷ受に、てんぷ２００が回転可能に枢支され、てんぷ２００は、アンクル３からエネルギーを得ることにより、略上述した数式１に従い決定される振動数にて、持続的な強制振動を繰り返す。
【００２９】
（てん輪）
次に、本実施形態の時計用錘が組み付けられるてん輪について説明する。図４は、本実施形態に於ける時計用錘を組み付ける前のてん輪の斜視図である。てん輪２１０は、てん真２０４を取り付けるてん真挿入孔２１４を備えるハブ２１６と、天真挿入孔２１４を中心とした環状のリム２１１を有し、リム２１１は半径方向に天真挿入孔２１４から延伸するアミダ（アーム）２１２を介してハブ２１６に連接される。
アミダ２１２はてん真２１０を中心として放射状に４本設けられており、互いに等間隔に配置されている。リム２１１には、時計用錘３００を取り付ける時計用錘取付孔２１３が等間隔に８つ設けられている。時計用錘取付孔２１３は、アミダ２１２とリム２１１との接続部に設けられる４つの時計用錘取付孔２１３と、それら４つの時計用錘取付孔２１３の間に設けられるさらに４つの時計用錘取付孔２１３とで構成されている。
【００３０】
（時計用錘）
次に、本実施形態の時計用錘について説明する。図５は、本実施形態に於ける時計用錘の斜視図であり、図６（ａ）は、本実施形態に於ける時計用錘の平面図であり、図６（ｂ）は、本実施形態に於ける時計用錘の正面図であり、図６（ｃ）は、本実施形態に於ける時計用錘の側面図である。
【００３１】
時計用錘３００は、先端に先細りとなるピン３０３とピン３０３より径方向に大きい胴部３０１を有している。胴部３０１は、ピン３０３が形成される下面３０７と反対の上面３０６に押込座３０２が設けられる。押込座３０２は、ピン３０３をてん輪２１０の時計用錘取付孔２１３に挿入するとき、図示しない冶具の押圧を受ける座面となる。胴部３０１は、後述する時計用錘３００の調整時に調整治具が接触する第１側面３０８および第２側面３０９を有し、ピン３０３の中心を通る軸２１５に交差する上面３０６と、上面３０６との間で軸２１５方向の厚さを定めリム２１１に当接する下面３０７とをさらに有する。ピン３０３は、下面３０７から突出しており、押込座３０２に対し垂直方向に延びて形成されている。ピン３０３と胴部３０１とは一体成型、またはピン３０３を胴部３０１に圧入することで製作されている。また、ピン３０３と胴部３０１とを相互回転可能に組み立ててもよい。
【００３２】
上面３０６は、側面視で、下面３０７に対して勾配角度θをもって形成されている。図６（ｃ）における軸２１５の右側の上面３０６と下面３０７との間の厚さを、軸２１５を挟んで左側の厚さより大きく設定している。勾配角度θの大きさを設定することによって、右側の厚さと左側の厚さとの差を大きくすることができる。右側の端部を最厚部３０４、左側の端部を最薄部３０５と称する。このように、時計用錘３００が所望の慣性モーメント調整幅を実現する重量バランスを満足するように勾配角度θを成す傾斜形状が設けられている。上面３０６は、一つの平面に形成されている。なお、上面３０６は、湾曲する曲面に形成されていてもよい。また、第１側面３０８および第２側面３０９は、最厚部３０４および最薄部３０５と異なる位置に形成されており、第１側面３０８と第２側面３０９に直交する線分は、最厚部３０４と最薄部３０５を含む平面と略直交するように形成されている。最厚部３０４、最薄部３０５、および軸２１５を含む断面は、押込座３０２を除き、最薄部３０５、最厚部３０４をそれぞれ上底、下底とする台形となるよう形成されている。
【００３３】
次に、時計用錘の調整方法について説明する。ピン３０３は図３で示すように、てん輪２１０の時計用錘取付孔２１３にてんぷ２００の強制振動時に回転しないトルク以上で、軸２１５を中心に回転可能な様に圧入され取付けられている。図示しない冶具により押込座３０２をピン３０３の軸方向に押し込めることで取付けられる。
ここで数式１に於いて一定の略バネ定数ｋを持つひげぜんまい２０２に対して、慣性モーメントＩを調整するために、図２及び、図３に示すようにてん輪２１０に取付けられた時計用錘３００を、軸２１５を中心に回転させることにより、てんぷ２００の慣性モーメントを増減させることができる。即ち、時計用錘３００の最薄部３０５をてんぷ回転中心に対して径方向に遠ざけるよう設定した場合は、てんぷ２００の慣性モーメントは小さくなり、逆に時計用錘３００の最厚部３０４をてんぷ回転中心に対して径方向に遠ざけるよう設定した場合は、てんぷ２００の慣性モーメントは大きくすることができる。
このとき、第１側面３０８と第２側面３０９とを図示しない挟み冶具により掴み、軸２１５の回りに回転させることで、慣性モーメントＩを調整している。挟み冶具は、重量に差を有する最厚部３０４と最薄部３０５とには傷などを付けないため、胴部３０１の回転調整を繰り返しても、複数の時計用錘３００同士の慣性モーメントの値のばらつきを抑制することができる。
【００３４】
本実施形態によれば、てん輪２１０の形状が簡素の為、てん輪２１０の形状加工が容易となる。また、時計用錘３００の勾配角度θを変更することで所望の慣性モーメント調整幅を得ることのできる振動周期調整が容易なてんぷ２００を提供することができる。
【００３５】
なお、本実施形態では、ピン３０３は時計用錘３００に設けられているが、てん輪２１０に設けられてもよい。
【００３６】
また、本実施形態の軸２１５はてん真２０４の軸と平行に設けられているが、図７に示すように、軸２１５をてん真の軸方向に対して、０度以上９０度未満となる範囲で取付角度αを成すように設けることもできる。かかる構成とすることで、てん輪２１０と胴部３０１との積層方向がてん真２０４の軸方向に対して斜めになるので、最厚部３０４の高さが抑えられる。よって、てん輪２１０の上下に配置されるムーブメントの構成部品に接触することを抑制することができる。したがって、てんぷの振り角を確保することができる。
【００３７】
さらに、本実施形態の時計用錘取付孔２１３はてん輪２１０のリム２１１に８個設けられるよう説明したが、時計用錘３００の個数は所望の慣性モーメント調整幅を満足すれば、制限はない。また、本実施形態のてん輪形状は、てん輪２１０のような形状に限らず、時計用錘取付部の設定及び、時計用錘３００の調整が可能なてん輪形状であればよい。
【００３８】
なお、本実施形態はアンクルを用いたクラブツースレバー脱進機を搭載したムーブメント及び、機械式時計についてのみ説明している。しかし、これに限られるものではなく、上述したてんぷを備えることが可能である限りのムーブメント及び、機械式時計に用いることができる。
【００３９】
（第２実施形態）
次に、図８および図９に基づいて、第２実施形態に於ける時計用錘について説明する。第１実施形態と重複する構成、作用、および効果の説明は省略する。図８は本実施形態に於ける時計用錘の斜視図であり、図９（ａ）は、本実施形態に於ける時計用錘の平面図であり、図９（ｂ）は、本実施形態に於ける時計用錘の正面図であり、図９（ｃ）は、本実施形態に於ける時計用錘の側面図である。
【００４０】
時計用錘４１０は、ピン３０３の一端側に形成され、ピン３０３より径方向に大きい胴部４１１を有している。胴部４１１は、ピン３０３の中心を通る軸２１５に対して垂直な上段４１４、第一中段４１２ａ、第二中段４１２ｂおよび下段４１５とにより段状の上面を形成している。また、第１実施形態と同様に時計用錘４１０の調整時に調整治具が接触可能な第１側面４１８、第２側面４１９を有する。上段４１４→第一中段４１２ａ→第二中段４１２ｂ→下段４１５と段階的に下面４１７を基準とした胴部４１１の軸２１５方向の厚さが薄くなっている。
なお、第一中段４１２ａと第二中段４１２ｂは、ピン３０３をてん輪２１０に取り付ける際に冶具により押し込む押込座を兼ねることができる。また、平面視において、上段４１４、第一中段４１２ａ、第二中段４１２ｂおよび下段４１５のそれぞれ端部は、第１側面４１８と第２側面４１９とに面している。
上段４１４から下段４１５にかけての段状で段階的な胴部４１１の厚さの変化は、時計用錘４１０が所望の慣性モーメント調整幅を実現する重量バランスを満足するように設けられている。
【００４１】
本実施形態によれば、第１実施形態同様、簡素なてん輪形状の為、てん輪の形状加工が容易となる。また、上段４１４から下段４１５にかけての段階的に胴部４１１の厚さを変化させることで、第１実施形態の胴部３０１の傾斜形状に対して、胴部の質量偏差を大きくすることが出来る。したがって胴部４１１の軸２１５方向の最厚部の厚さを変更することなく慣性モーメント調整幅をより大きく設定できるようになる。
【００４２】
なお、本実施形態では、上段４１４から下段４１５にかけての段階的な胴部４１１の厚さの変化は４段階設けられているが、これに限られるものではない。たとえば、第一中段４１２ａ、第二中段４１２ｂを一つの平面で構成し３段の上面を形成することもできる。また、第三中段を付加することで、５段の上面を形成することもできる。すなわち、要求される所望の慣性モーメント調整幅を満たすことが出来ればよい。
【００４３】
（第３実施形態）
次に、図１０および図１１に基づいて、第３実施形態に於ける時計用錘について説明する。第１または第２実施形態と重複する構成、作用、および効果の説明は省略する。図１０は本実施形態に於ける時計用錘の斜視図であり、図１１（ａ）は、本実施形態に於ける時計用錘の平面図であり、図１１（ｂ）は、本実施形態に於ける時計用錘の正面図であり、図１１（ｃ）は、本実施形態に於ける時計用錘の側面図である。
【００４４】
時計用錘５２０は、ピン３０３の一端側に形成され、ピン３０３より径方向に大きい胴部５２１を有している。胴部５２１はピン３０３の中心を通る軸２１５に対して直交する平坦部上面５２２ａを備える平坦部５２２と、軸２１５に対して垂直な凸部上面５２４ａを備える略豆型の凸部５２４及び、凹部上面５２５ａを備える略豆型の凹部５２５を有する。図１０、図１１に示すように、凸部５２４は下面５２７を基準とした凸部上面５２４ａまでの胴部５２１の厚さが、下面５２７と基準とした平坦部上面５２２ａの厚さより厚くなるよう突出しており、凹部５２５は下面５２７を基準とした凹部上面５２５ａまでの胴部５２１の厚さが、下面５２７と基準とした平坦部上面５２２ａの厚さより薄くなるよう窪んでいる。凸部５２４の突出と凹部５２５の窪みは、時計用錘５２０が所望の慣性モーメント調整幅を実現する重量バランスを満足するように設けられている。
また、凸部５２４および凹部５２５は、平面視で胴部５２１の外形に収まるように形成される。胴部５２１をてん輪２１０に対して回転調整するときに、挟み冶具により胴部５２１だけを挟むことができるので、凸部５２４および凹部５２５の劣化を抑制することができる。凸部５２４および凹部５２５は、軸２１５を略中心とする円弧に沿うように形成される。円弧に沿う長さを調整することで、慣性モーメントの調整幅をさらに増減することができる。
【００４５】
本実施形態によれば、簡素なてん輪形状の為、てん輪の形状加工が容易となる。また、凸部５２４、凹部５２５の形状を変化させることにより、所望の慣性モーメント調整幅を備えた振動周期調整が容易なてんぷを供給することができる。
【００４６】
なお、本実施形態では、凸部５２４、凹部５２５を略豆型で示しているが、これに限られるものではなく、凸部５２４、凹部５２５の平面方向の周囲のスペースを利用して適宜形状変更できる。慣性モーメント調整幅が変化できれば、形状の限定はされない。また、本実施形態では、凸部５３４、凹部５３５を軸回転方向に対称に配置しているが、所望の慣性モーメント調整幅を満足する配置であれば、非対称とすることもできる。
【００４７】
（第４実施形態）
次に、図１２、図１３および図１４に基づいて、第４実施形態に於ける時計用錘について説明する。第１乃至第３実施形態と重複する構成、作用、および効果の説明は省略する。図１２は、本実施形態に於ける時計用錘の分解斜視図であり、図１３は本実施形態に於ける時計用錘の部材Ｂを下面側から見た斜視図であり、図１４（ａ）は、本実施形態に於ける時計用錘の平面図であり、図１４（ｂ）は、本実施形態に於ける時計用錘の正面図であり、図１４（ｃ）は、本実施形態に於ける時計用錘の側面図である。
【００４８】
時計用錘６３０は、ピン３０３の一端側に形成され、ピン３０３より径方向に大きい部材Ａ胴部６３１ａを備える部材Ａ６３０ａと、部材Ａ上面６３６ａに窪んで形成される取付孔６３２で取付ピン６３３を介して部材Ａ上面６３６ａ上に連接される略扇形状の胴部６３１ｂを有する部材Ｂ６３０ｂにより構成されている。ここで、部材Ｂ下面６３７ｂから部材Ｂ上面６３６ｂの厚さは、時計用錘６３０が所望の慣性モーメント調整幅を実現する重量バランスを満足するように設けられている。
【００４９】
部材Ａ６３０ａの厚さは、取付孔６３２を除いて同じ厚さに形成されている。また、部材Ａ６３０ａは、軸２１５を中心とする回転対称に形成されている。取付孔６３２は、他の上面より窪んで形成されており、部材Ｂ６３０ｂの取付ピン６３３が嵌合される。部材Ｂ６３０ｂの厚さは、取付ピン６３３を除いて均一に同じ厚さに形成されている。部材Ｂ６３０ｂの下面が部材Ａ６３０ａの上面と合わさることで、部材Ｂ６３０ｂの上面６３６ｂと部材Ａ６３０ａの下面６３７ａとの距離が、部材Ａ６３０ａの上面６３６ａと下面６３７ａとの距離より大きく設定される。なお、部材Ａ６３０ａの上面６３６ａを第１上面、部材Ｂ６３０ｂの上面６３６ｂを第２上面と称すると、第１上面と第２上面とが異なる部材Ａ６３０ａ、部材Ｂ６３０ｂで構成されていることになる。
【００５０】
本実施形態によれば、簡素なてん輪形状の為、てん輪の形状加工が容易となる。また、部品Ｂ６３０ｂの形状を変更するという最低限の変更だけで所望の慣性モーメント調整幅を得ることができる。また、部材Ａ６３０ａと部材Ｂ６３０ｂを、比重の異なる材料で構成することも可能である。部材Ｂ６３０ｂを部材Ａ６３０ａより比重の大きな材料で構成すると、慣性モーメントの調整幅をより大きく設定できる。
【００５１】
なお、本実施形態では、部材Ａ６３０ａ上面に部材Ｂ６３０ｂが乗り上げるよう組付けられるよう配置されているが、これに限られるものではなく、各々の部材胴部側面に取付部を設け、部材Ａに対し、軸２１５の径方向側から部材Ｂを組み付けることもできる。時計用錘集成後の重心バランスが、所望の慣性モーメント調整幅を満たすよう設定されていれば種種の変更が可能である。
【００５２】
また、本実施形態では、時計用錘が２つの部材により構成されているが、これに限られるものではなく、部材Ｂ６３０ｂの上面にさらに取付孔を設けて、３つ目の部材を取り付けることも可能である。また、３つ目の部材を部材Ｂと並列に、部材Ａに直接載せるように配置することも可能である。時計用錘組み付け後の重心バランスが、所望の慣性モーメント調整幅を満たすよう設定されていればよい。
【００５３】
（第５実施形態）
次に、図１５に基づいて、第５実施形態に於ける時計用錘について説明する。上述の実施形態と重複する構成、作用、および効果の説明は省略する。図１５は本実施形態に於ける時計用錘の斜視図である。本実施形態の第１実施形態と異なる点は、第１実施形態の第１側面と第２側面とが互いに平行だったのに対し、本実施形態の第１側面と第２側面とは互いに傾斜して構成されている点である。
【００５４】
本実施形態においては、胴部７０１の一方側の側面である最厚部７０４と他方側の側面である最薄部７０５とを接続する第１側面７０８と、胴部７０１の一方側の最厚部７０４と他方側の最薄部７０５とを通る仮想線Ｒを挟んで第１側面７０８と逆側に面する第２側面７０９とを有し、第１側面７０８は、仮想線Ｒの一方側（最厚部７０４側）から他方側（最薄部７０５側）に近づくにつれて第２側面７０９との距離が短くなるように構成されている。また、胴部７０８の上面７０６と下面７０７とは第１実施形態と同様に互いに傾斜して形成されている。なお、仮想線Ｒは、ピン３０３の中心軸２１５に交わる直線とされる。このような構成により、第１実施形態に比べ、時計用錘７００の調整角度に対して更に大きなてんぷ慣性モーメント調整幅を得ることができるようになる。
【００５５】
なお、本発明は上述の第１実施形態から第５実施形態に限られるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、上述の実施形態に種々の変更を加えたものを含む。さらに、前記各実施形態には種々の段階の発明が含まれており、開示される複数の構成要件における適宜な組み合わせにより種々の発明が抽出され得る。例えば、各実施形態に示される全構成要件から幾つかの構成要件が削除されたり、幾つかの構成要件が異なる形態にして組み合わされても、発明が解決しようとする課題の欄で述べた課題が解決でき、発明の効果の欄で述べられている効果が得られる場合には、この構成要件が削除されたり組み合わされた構成が発明として抽出され得るものである。たとえば、上述の実施形態はいずれも、動力源がゼンマイ（不図示）を有した香箱車とした機械式時計について説明をしたが、これに限るものでなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において、動力源を変更した時計全般に適応できるものである。
【００５６】
たとえば、第１実施形態の下面に対して勾配角度θをもつ上面に、第２実施形態の段状の形状を適用することができる。つまり、上段４１４、第一中段４１２ａ、第二中段４１２ｂおよび下段４１５のそれぞれの面、又は、２つ以上の面を、下面に対して勾配角度θをもつ面として形成することができる。また、第３実施形態の凸部５２４および凹部５２５を勾配角度θをもつ上面に形成することもできる。また、第４実施形態の部材Ａ６３０ａの第１上面６３６ａおよび部材Ｂ６３０ｂの第２上面６３６ｂを、下面に対して勾配角度θをもつように形成させることもできる。
【００５７】
また、たとえば、第２実施形態の段状の上面に、第３実施形態の凸部５２４および凹部５２５を形成することができる。この場合、上段４１４、第一中段４１２ａ、第二中段４１２ｂおよび下段４１５のいずれかに凸部５２４および凹部５２５を形成することができるが、上段４１４、第一中段４１２ａのいずれか、もしくは両方に凸部５２４を形成し、第二中段４１２ｂおよび下段４１５のいずれか、もしくは両方に凹部５２５を形成することもできる。また、上段４１４、第一中段４１２ａ、第二中段４１２ｂおよび下段４１５をそれぞれ、もしくは、２つ以上の段を、第４実施形態の部材Ａ，Ｂのように、別の部材で構成することもできる。
また、たとえば、第３実施形態の凸部５２４を、第４実施形態のように、別部材で構成することもできる。
また、たとえば、第５実施形態の図１５の押込座７０２を胴部７０１の上面７０６に対して垂直になるよう形成することにより、第４実施形態の部材Ｂ６３０ｂの取付ピン６３３を嵌合することもできる。
【符号の説明】
【００５８】
２  ガンギ車
３  アンクル
１００  時計（機械式時計）
１０１  ムーブメント
１０５  表輪列
１１０  香箱車
２００  てんぷ
２０２  ひげぜんまい
２０４  てん真
２０７  振り石
２１０  てん輪
２１１  リム
２１２  アミダ
２１４  てん真挿入孔
２１５  軸
２１６  ハブ
３００，４１０，５２０，６３０，７００  時計用錘
３０１，４１１，５２１，６３１，７０１  胴部
３０２，７０２  押込座
３０３  ピン
３０４  最厚部
３０５  最薄部
３０６  上面
３０７，４１７，５２７  下面
４１２ａ  第一中段
４１２ｂ  第二中段
４１４  上段
４１５  下段
５２２  平坦部
５２２ａ  平坦部上面
５２４  凸部
５２４ａ  凸部上面
５２５  凹部
５２５ａ  凹部上面
６３０ａ  部材Ａ
６３０ｂ  部材Ｂ
６３１ａ  部材Ａ胴部
６３１ｂ  部材Ｂ胴部
６３２  取付孔
６３３  取付ピン
６３６ａ  部材Ａ上面
６３６ｂ  部材Ｂ上面
６３７ａ  部材Ａ下面
６３７ｂ  部材Ｂ下面
θ  勾配角度
α  取付角度
【図１】
0006007082.tif 000003
【図２】
0006007082.tif 000004
【図３】
0006007082.tif 000005
【図４】
0006007082.tif 000006
【図５】
0006007082.tif 000007
【図６】
0006007082.tif 000008
【図７】
0006007082.tif 000009
【図８】
0006007082.tif 000010
【図９】
0006007082.tif 000011
【図１０】
0006007082.tif 000012
【図１１】
0006007082.tif 000013
【図１２】
0006007082.tif 000014
【図１３】
0006007082.tif 000015
【図１４】
0006007082.tif 000016
【図１５】
0006007082.tif 000017