(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ホイールの外側の少なくとも一部を覆うホイールカバーであって、
(i)概して円環状を成したカバー本体と、(ii)そのカバー本体の内周側において前記ホイールに取り付けられることにより、前記カバー本体を前記ホイールに取り付けるカバー取付部とを含み、
前記カバー取付部が、
(a)前記ホイールの被係合部に係合可能な係合部を有し、前記カバー取付部の軸線と平行な方向の成分を含む方向に延びる複数の係合部材と、
(b)それら複数の係合部材の各々の一端部に前記軸線と交差する方向の力を加えることにより、前記係合部がそれぞれ前記被係合部から離間させられる状態で、前記複数の係合部材を、他端部において保持する係合部材保持部と、
(c)前記軸線と平行な方向に延びた少なくとも１つのガイド部材と
を含み、かつ、
前記少なくとも１つのガイド部材が、それぞれ、(i)ガイド部本体と、(ii)そのガイド部本体に半径方向に突出して設けられ、前記カバー取付部が前記ホイールの中心軸線に沿って設けられた被嵌合穴に嵌合された状態で、前記被嵌合穴の内周面に当接可能な当接面を備えた力受け部とを含むことを特徴とするホイールカバー。
【請求項２】
前記被係合部が、前記被嵌合穴の内周面に設けられた被係合突部を含み、
前記カバー取付部が、前記被嵌合穴に嵌合されることにより、前記ホイールに前記カバー本体を取り付ける中央取付部であり、
前記複数の係合部材が、それぞれ、前記被係合突部の少なくとも一部に対向する状態で設けられた前記係合部としての係合突部を有する請求項１に記載のホイールカバー。
【請求項３】
前記複数の係合部材が、それぞれ、前記軸線と平行に延びた形状を成し、かつ、互いに周方向に隔たって設けられ、
前記係合部材保持部が、前記複数の係合部材の内周側において、前記複数の係合部材を前記他端部において保持するとともに、前記複数の係合部材の各々より半径方向に変形し難い構造を成した強剛性保持部である請求項２に記載のホイールカバー。
【請求項４】
前記複数の係合部材が、それぞれ、周方向に隙間を隔てて設けられた少なくとも２つの係合部である係合突部を含む請求項１ないし３のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項５】
前記複数の係合部材が、それぞれ、前記係合突部を２つ含み、
それら係合突部の各々が、それの外周縁の前記２つの係合突部が近接する側とは反対側の端部の前記軸線からの距離が、前記近接する側の端部の前記軸線からの距離より大きい形状を成した請求項４に記載のホイールカバー。
【請求項６】
前記被係合部が、前記ホイールの中心軸線に沿って設けられた被嵌合穴の内周面に設けられた被係合突部を含み、
前記複数の係合部材の各々が、(i)前記被係合突部に係合可能な係合突部と、(ii)前記内周面に当接可能な当接面とを含む請求項１ないし５のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項７】
前記少なくとも１つのガイド部材が、前記ホイールカバーが前記ホイールに取り付けられた状態で、前記ホイールの外側にいくにつれて半径方向外方へいく向きに傾斜した傾斜面を含む請求項１ないし６のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項８】
前記カバー取付部が、(i)複数の前記ガイド部材と、(ii)それら複数のガイド部材を互いに連結するガイド連結部材と、(iii)そのガイド連結部材に設けられ、半径方向の変形を抑制する補強部材とを含む請求項１ないし７のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項９】
前記ホイールが、(a)タイヤと、(b)そのタイヤを保持するタイヤ保持部とを含み、
前記カバー本体が、前記カバー取付部によって前記ホイールに取り付けられた状態で、前記タイヤに当接する形状を成した請求項１ないし８のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項１０】
前記カバー本体の外周縁がＲ形状を成し、前記タイヤと湾曲部において当接する請求項９に記載のホイールカバー。
【請求項１１】
前記カバー本体が、(a)半径方向の中間部に設けられた少なくとも１つの窪みと、(b)その少なくとも１つの窪みより外周側の部分に設けられた環状のビードとを含む請求項１ないし１０のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項１２】
前記環状のビードが、前記カバー本体の外周縁から、前記カバー本体の半径方向の長さの１／３の位置より外周側の部分に設けられた請求項１１に記載のホイールカバー。
【請求項１３】
前記カバー本体が、半径方向に延びた複数の直線状のビードを含む請求項１ないし１２のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項１４】
前記カバー本体が、前記複数の半径方向に延びたビードの間に、それぞれ、円周方向に並んで設けられた複数の円弧状ビードを含む請求項１３に記載のホイールカバー。
【請求項１５】
前記カバー本体が、(i)内周部から中間部に達するまで、半径方向に直線状に延びた複数の内周側短ビードと、(ii)前記中間部から外周部に達するまで、半径方向に直線状に延びた複数の外周側短ビードとを含み、前記外周側短ビードの個数が前記内周側短ビードの個数以下とされ、かつ、前記外周側短ビードと前記内周側短ビードとが同一位相に設けられた請求項１ないし１４のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項１６】
当該ホイールカバーが、前記カバー本体と前記ホイールとの相対回転を抑制する相対回転抑制部を含む請求項１ないし１５のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項１７】
当該ホイールカバーが、前記カバー本体と前記カバー取付部とを互いに連結するカバー・取付部連結部を含む請求項１ないし１６のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項１８】
前記カバー・取付部連結部が、前記カバー取付部の外周面に設けられ、半径方向外方へ突出した複数の連結爪を含み、それら複数の連結爪が前記カバー本体の内周縁部に引っかけられることにより、前記カバー本体と前記カバー取付部とを連結するものである請求項１７に記載のホイールカバー。
【請求項１９】
前記複数の係合部材が、それぞれ、前記係合部を保持する係合部材本体を含み、
前記係合部が、前記係合部材本体より摩擦係数が大きい材料で形成された請求項１ないし１８のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項２０】
前記複数の係合部材が、それぞれ、前記軸線方向に間隔を隔て、互いに半径方向の突出量が異なる複数の前記係合部としての係合突部を含む請求項１ないし１９のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項２１】
前記中央取付部が、互いに対向する一対の前記係合部材を有し、
前記一対の係合部材が、それぞれ、湾曲した形状を成したものであり、
前記一端部が、前記他端部より内周側に位置し、
前記係合部材保持部が、前記一対の係合部材を、他端部において保持する円環状部を含む請求項２に記載のホイールカバー。
【請求項２２】
前記力受け部が、前記カバー取付部が前記被嵌合穴に嵌合された状態で、前記ガイド部本体の前記被嵌合穴の外側の端部に半径方向に突出して設けられたものである請求項１ないし２１のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【請求項２３】
前記カバー本体と前記カバー取付部とが、互いに別個独立に設けられたものである請求項１ないし２２のいずれか１つに記載のホイールカバー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ホイールの外側の少なくとも一部を覆う、防錆用のホイールカバーに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１、２には、互いに別部材である(i)カバー本体と、(ii)カバー本体をホイールに取り付けるカバー取付部とを含むホイールカバーが記載されている。ホイールのセンターオーナメントが取り付けられる予定の被取付穴（以下、オーナメント被取付穴と略称する）に、カバー取付部が嵌合され、オーナメント被取付穴に設けられた被係合突部に、カバー取付部に設けられた係合突部が係合させられることにより、カバー本体がホイールに取り付けられる。
そのうちの特許文献１に記載のカバー取付部は、(a)係合突部としての爪部を備え、軸線方向に延びた複数の突部部材と、(b)それら突部部材を外周部において保持する円盤状保持部とを含む。突部部材が、カバー本体を貫通して、オーナメント被取付穴に嵌合され、爪部が被係合突部に係合させられることにより、ホイールカバーがホイールに取り付けられる。また、円盤状保持部が引っ張られることにより、ホイールカバーが外される。
特許文献２に記載のカバー取付部は、(a)軸線方向に延び、外周面に係合突部が形成された一対の突部部材と、(b)それら一対の突部部材を一端部同士で連結する連結ロッドと、(c)連結ロッドの中心部に固定され、軸線方向に延びた駆動部材とを含む。駆動部材を軸線方向に押し込めば、爪部が被係合突部に係合させられ、ホイールカバーがホイールに取り付けられる。また、駆動部材を軸線方向に引っ張れば、連結ロッドが弾性変形させられ、係合突部の間の距離が小さくなる。係合突部が被係合突部から離間させられ、ホイールカバーが外される。
特許文献３〜５には、互いに一体的に設けられた(a)カバー本体と(b)カバー取付部とを含むホイールカバーが記載されている。これらホイールカバーのカバー本体の半径方向の中間部には円環状のビードが設けられる。また、特許文献４には、外周縁がタイヤと当接し、かつ、そのタイヤと当接する部分がＲ形状とされたカバー本体が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開平０６−８０２号公報
【特許文献２】特開２００６−２５６３６０号公報
【特許文献３】特開平１０−１９３９０３号公報
【特許文献４】特開平０９−１３２００２号公報
【特許文献５】特許３２５６２１３
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の課題は、複数種類のホイールに使用可能であって、特許文献１〜５に記載のホイールカバーとは異なる構造を成したホイールカバーを提供することである。
【課題を解決するための手段および効果】
【０００５】
本願発明に係るホイールカバーは、軸線とほぼ平行な方向に延びた係合部材の一端部に、軸線と交差する向きの力を加えると、ホイールカバーの係合部がホイールの被係合部から離間させられる構造を成したものである。
ホイールカバーのホイールに対する着脱時には、係合部材に、作業者によって軸線と交差する方向の力が加えられるのであり、軸線と平行な力が加えられるのではない。そのため、係合部を被係合部から容易に離間させることができる。
また、ホイールカバーをホイールから外す場合に、係合部に加えられる荷重を小さくすることができる。そのため、係合部が損傷し難くすることができ、ホイールカバーの使用回数を増やすことができる。
さらに、ホイールの被係合部とホイールカバーの係合部とが係合可能である等の条件を満たす範囲において、複数種類のホイールに使用することができる。
【特許請求可能な発明】
【０００６】
以下に、本願において特許請求が可能と認識されている発明について説明する。
(１)ホイールの外側の少なくとも一部を覆うホイールカバーであって、
(i)概して円環状を成したカバー本体と、(ii)そのカバー本体の内周側において前記ホイールに取り付けられることにより、前記カバー本体を前記ホイールに取り付けるカバー取付部とを含み、
前記カバー取付部が、
(a)前記ホイールの被係合部に係合可能な係合部を有し、前記カバー取付部の軸線と平行な成分を含む向きに延びる複数の係合部材と、
(b)それら複数の係合部材の各々の一端部に前記軸線と交差する向きの力を加えることにより、前記係合部が前記被係合部から離間させられる状態で、前記複数の係合部材を、他端部において保持する係合部材保持部とを含むことを特徴とするホイールカバー。
カバー取付部は、カバー本体の内周側に取り付けられるのであり、カバー本体の一部（内周側の部分）とカバー取付部の一部（外周側の部分）とが重なる。
係合部材は、カバー取付部の軸線と平行な成分を含む向きに延びたものであり、例えば、軸線とほぼ平行に延びたものとすることができる。また、カバー取付部の軸線は、カバー取付部がホイールに取り付けられた状態で、ホイールの軸線（中心軸線）と平行である（一致することもある）。
ホイールカバーのホイールに対する着脱時（以下、単に着脱時と略称する場合がある）には、係合部材の一端部に、作業者によって軸線と交差する方向の力が加えられるが、例えば、軸線とほぼ直交する方向、すなわち、半径方向とほぼ平行な方向の力が加えられることが望ましい。
なお、係合部材保持部は、カバー取付部の本体（以下、単に、取付部本体と称することがある）に、係合部材を保持させるものであると考えたり、取付部本体の一部、あるいは、取付部本体を含むものと考えたりすることができる。
(２)前記被係合部が、前記ホイールの中心軸線に沿って設けられた被嵌合穴の内周面に設けられた被係合突部を含み、
前記カバー取付部が、前記被嵌合穴に嵌合されることにより、前記カバー本体を前記ホイールに取り付ける中央取付部を含み、
前記複数の係合部材が、それぞれ、前記被係合突部の少なくとも一部に対向する状態で設けられた前記係合部としての係合突部を有する(1)項に記載のホイールカバー。
被嵌合穴として、例えば、オーナメント被取付穴（センターオーナメントが取り付けられる予定の穴、以下、同様とする）を利用することができる。
オーナメント被取付穴の内周面には、内周側に突出し、かつ、周方向に延びた被係合突部が設けられる。被係合突部は、周方向に連続して（円環状に）設けられる場合や、周方向の一部（円弧状）に設けられる場合等がある。
なお、係合部は、係合突部の個々を示すと考えても、複数の係合突部を含むものと考えてもよい。
(３)前記複数の係合部材が、それぞれ、互いに周方向に隔たって設けられ、
前記係合突部が、前記係合部材の他端部に設けられ、
前記係合部材保持部が、前記複数の係合部材の内周側において、前記複数の係合部材を前記他端部において保持するとともに、前記複数の係合部材の各々より半径方向に変形し難い構造を成した強剛性保持部を含む(2)項に記載のホイールカバー。
係合部材は、周方向に隔たって複数設けられる。例えば、互いに対向する位置（中心角が１８０°隔たった位置）に設けても（２つ）、中心角が１２０°ずつ隔たった位置に３つ設けてもよく、４つ以上設けてもよい。
複数の係合部材は、それぞれ、軸線方向とほぼ平行に延びたものであり、一端部が、被嵌合穴の開口側に位置し、フリーな状態にある。また、他端部に係合突部が設けられ、係合部材保持部によって保持される。
係合部材保持部は、半径方向に変形し難いものである。そのため、係合部材の一端部に内周方向に向かう力が加えられると、係合部材が、他端部付近を中心に回動させられ（弾性変形も含む）、係合突部が内周側に移動させられて、被係合突部から離間させられる。
なお、複数の係合部材および強剛性保持部等によって中央取付部の被嵌合穴に嵌合される嵌合部が構成されると考えることができる。
(４)前記係合部材の一端部が、前記係合突部が設けられた部分より前記軸線方向の外側に位置し、かつ、フリーな状態とされた(3)項に記載のホイールカバー。
軸線方向の外側（単に、外側と称することもある）とは、ホイールカバーがホイールに取り付けられた状態で、ホイールの外側である。換言すれば、カバー取付部がホイールの被嵌合穴に嵌合された状態で、被嵌合穴の開口側である。
係合突部より外側において軸線と交差する方向の力が加えられるのであり、それにより、係合突部を他端部を中心に容易に回動させることができ、係合突部を被係合部から離間させることができる。
(５)前記強剛性保持部が、半径方向に延びる少なくとも１つの補強部材を含む(3)項または(4)項に記載のホイールカバー。
例えば、補強部材を長手方向に延びた板状部材とし、半径方向が長手方向となる状態で設ければ、半径方向の変形を抑制することができる。係合部材が、互いに対向する位置に一対設けられ、係合部連結部材が、一対の係合部材を半径方向に連結するものであり、その係合部連結部材に補強部材が設けられた場合には、一対の係合部材の半径方向の距離の変化が抑制される。その結果、少なくとも一方の係合部材に半径方向の力が作用しても、係合部材同士が互いに接近し難くされ、係合突部が被係合突部から外れ難くされる。
板状の補強部材（例えば、リブ）は、１つであっても、複数であってもよいが、補強部材の個数が多い場合は少ない場合より、半径方向の変形を良好に抑制し得る。
(６)前記強剛性保持部が、前記複数の係合部材を連結する係合部連結部材と、その係合部連結部材から前記軸線方向に突出させられ、前記係合部連結部材の長手方向に延びる少なくとも１つの補強部材とを含む(3)項ないし(5)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
(７)前記強剛性保持部が、前記複数の係合部材の、前記係合突部が設けられた部分同士を半径方向に連結する突部連結部材を含む(3)項ないし(6)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
係合部材の係合突部が設けられた部分同士が突部連結部材によって直接連結されれば、係合突部の間の半径方向の距離の変化を抑制することができる。
突部連結部材は、上述の係合部連結部材と補強部材との少なくとも一方の一部によって構成されたものとしたり、係合部連結部材と補強部材とは別個のものとしたりすることができる。例えば、補強部材の一部によって構成されたものとした場合において、係合部連結部材を概してＵ字型を成した部材として、補強部材を台形状を成した平板部材とすることができる。
車両を、ホイールにホイールカバーが取り付けられた状態で輸送する場合において、風等により、カバー本体に、内側から外側に向かって曲げようとする力（めくり上げようとする力）が加えられると、それに起因して、カバー取付部に、内側から外側へ向かう力（抜き出そうとする力）が作用する。それに対して、カバー取付部において、係合突部の各々が内周方向（互いに接近する方向）に変形し難くされれば、カバー取付部が外れ難くすることができる。
(８)前記係合部材が、互いに対向する位置に一対設けられ、前記カバー取付部が、それら一対の係合部材の間に設けられ、前記一対の係合部材の間に作用する半径方向の外力が予め定められた設定値より小さい場合に、前記一対の係合部材の間の接近を抑制し、前記外力が前記設定値以上になると、前記一対の係合部材の間の接近を許容する半径方向距離規定部を含む(3)項ないし(7)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
半径方向距離規定部は、例えば、一方の係合部材に設けられ、半径方向成分を含む向きに延びるとともに第１当接面を備えた第１ロッドと、他方の係合部材に設けられ、半径方向成分を含む向きに延びるとともに第２当接面を備えた第２ロッドとを含むものとすることができる。第１ロッドの第１当接面と第２ロッドの第２当接面とが当接する状態において、一対の係合部材の間に作用する半径方向の外力が、これらの間に生じる摩擦力以下である場合には、一対の係合部材の間の接近が抑制される。外力が摩擦力より大きくなると、第１当接面と第２当接面との間が摺動し、一対の係合部材の間の接近が許容される。
例えば、風等により、カバー本体に外方へ曲げようとする力が加えられると、カバー取付部にも、外方への力が作用し、一対の係合部材を互いに接近させようとする力が作用する。この場合に一対の係合部材を互いに接近させようとする力、すなわち、半径方向の力は設定値より小さいのが普通である。そのため、風等により、カバー取付部が外れることを良好に回避することができる。また、ホイールカバーのホイールに対する着脱時には、作業者によって一対の係合部材の間に設定値以上の力が加えられる。この場合には、一対の係合部材の接近が許容される。
【０００７】
(９)前記中央取付部が、互いに対向する一対の前記係合部材を有し、
前記一対の係合部材が、それぞれ、湾曲した形状を成したものであり、
前記一端部が、前記他端部より内周側に位置し、
前記係合部材保持部が、前記一対の係合部材を、前記他端部において保持する円環状保持部を含む(2)項ないし(8)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
係合部材が概してＵの字に湾曲した形状を成し、一端部が内周側に他端部が外周側に位置し、他端部において保持される。
着脱時に作業者によって一端部に内周側に向かう力が加えられると、他端部を中心に、係合部材が回動させられ、係合突部が被係合突部から離間させられる。
円環状保持部は、取付部本体の一部とすることができる。
(１０)前記一端部同士が、互いに連結された(9)項に記載のホイールカバー。
一端部同士を連結すれば、着脱時に、両方の一端部に、互いに接近する向き（内周方向）の力を容易に付与することができ、操作性を向上させることができる。
(１１)前記係合部材の前記他端部および前記一端部が、前記中央取付部が前記被嵌合穴に嵌合された状態で、前記被嵌合穴の開口側に位置し、前記係合突部が、前記係合部材の湾曲した部分の近傍の前記被嵌合穴の前記開口部とは反対側に設けられた(9)項または(10)項に記載のホイールカバー。
着脱時において、係合突部より外側において軸線と交差する方向の力が加えられるため、係合突部を他端部を中心に容易に回動させ得、係合突部を被係合部から離間させ得る。
(１２)前記係合部材が、前記軸線方向に突出し、かつ、長手方向に延びた補強部を含む(9)項ないし(11)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
係合部材自体が半径方向に変形し難くされた場合には、一端部に加えられた半径方向の力によって他端部を中心として係合部材を良好に回動させることができ、係合突部を回動により内周側に移動させることができる。
【０００８】
(１３)前記複数の係合部材が、それぞれ、周方向に隙間を隔てて設けられた少なくとも２つの係合部である係合突部を含む(1)項ないし(12)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
仮に、係合部材が板状を成したものであり、係合部である係合突部が周方向に延びて１つ設けられた場合において、係合部材が他端部の回りに回動させられると、係合突部の周方向の端部の軸線方向の位置と係合突部の中央部の軸線方向の位置との差が大きくなる。そのため、着脱時において、係合突部を被係合突部に良好に係合させることができなかったり、良好に外すことができなかったりする。一方、係合部材の幅（円周方向の長さ）を小さくするとともに、係合突部の幅を小さくすれば、端部と中央部との軸線方向の位置の差を小さくすることはできるが、係合部材の数が同じ場合に、係合突部と被係合突部との係合部分が少なくなり、風等に起因してカバー取付部に外方に向かう力が作用した場合に、外れ易くなる。また、係合部材の幅を小さくして、個数を増やすことも考えられるが、その場合には、構造が複雑になる。
それに対して、係合部材の周方向の中央部に隙間を隔てて、両側に係合突部を設ければ、係合突部の周方向の両端部の間の、軸線方向の位置の差を小さくすることができ、良好に係合させたり、外したりすることができる。また、係合部分の減少を抑制し、風等に起因して外方へ向かう力が作用しても、カバー取付部が抜け難くすることができる。さらに、構造を簡単にできる。
例えば、係合部材の周方向の長さ（幅）が、中心角２５°以上、３０°以上、４０°以上、５０°以上である場合に、本項に記載の技術的特徴を採用することができる。上述のように、係合部材の幅が小さい場合には、特徴を採用するメリットは小さいからである。また、係合部材が周方向に複数設けられることから、幅は、中心角１８０°より小さい。
なお、係合部材に、幅方向に連続して延びた係合突部を設け、その係合突部に、１つ以上の切欠が設けられたと考えることもできる。
(１４)前記係合突部の各々が、それの外周縁が曲線を描く形状を成した(13)項に記載のホイールカバー。
係合突部は、外周縁が、ほぼ被嵌合穴の内周面に沿った、すなわち、ほぼ円弧状に延びた形状を成すものとすることができる。それにより、外周縁が直線状に延びた形状を成す場合に比較して、係合突部全体を被嵌合穴に形成された被係合突部に係合させることが可能となる。
(１５)前記複数の係合部材の各々に、前記係合突部が２つ設けられ、それら係合突部の各々が、それの外周縁の、互いに前記２つの係合突部が近接する側とは反対側の端部の前記軸線からの距離が、前記近接する側の端部の前記軸線からの距離より大きい形状を成した(13)項または(14)項に記載のホイールカバー。
係合部材に、互いに幅方向（周方向）に隙間を隔てて２つの係合突部が設けられた場合において、係合突部の外周縁の各々の、係合部材の中央側の端部、すなわち、２つの係合突部が近接する側の端部を近接側端部と称し、係合突部の外周縁の各々の、係合部材の両端部側の端部を非近接側端部と称する。
係合突部の各々において、非近接側端部の半径が近接側端部の半径より大きくされるのであるが、係合突部の形状は、外周縁の軸線からの距離が、近接側端部から非近接側端部に向かって連続的に大きくなる形状としても、段階的に大きくなる形状としても、非近接側端部の近傍のみが他の部分より軸線からの距離が大きくなる形状等としてもよい。
係合突部の外周縁の非近接側端部の半径（軸線からの距離）を大きくすれば、その非近接側端部が最も外れ難くなる。例えば、前述のように風等に起因して係合部材に外方に向かう力が加えられることによって、係合突部の近接側端部が被係合突部から外れても、非近接側端部においては被係合突部に引っ掛かった状態にあり、係合部材に加えられる外方に向かう力は、非近接側端部の各々において受けられる。
この場合において、非近接側端部と近接側端部とを比較すると、非近接側端部は互いに離間した位置にあるため、風等に起因して加えられる力が同じ場合に１つの非近接側端部が受ける力は、近接側端部が受ける力より小さくなる。
したがって、１つの係合突部が受け得る最大の力が同じであれば、非近接側端部で受ける場合の方が大きな外力を受けることが可能となり、大きな外力が加えられても、カバー取付部が抜け難くすることができる。また、大きな外力が加えられても、係合突部が受ける力が小さくなるため、外周縁等の破損、削れ、変形等が生じ難くなる。
以上の理由から、非近接側端部の半径を近接側端部の半径より大きくして、非近接側端部において、外力が受けられるようにすることは妥当なことである。
(１６)前記被係合部が、前記ホイールの中心軸線に沿って設けられた被嵌合穴の内周面に設けられた被係合突部を含み、
前記複数の係合部材の各々が、(i)前記被係合突部に係合可能な係合突部と、(ii)前記内周面に当接可能な当接面とを含む(1)項ないし(15)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
当接面は、カバー取付部がホイールに取り付けられた状態で、ホイールの被嵌合穴の内周面に当接する。それにより、風等に起因してカバー取付部に外方に向かう力が加えられた場合に、カバー取付部とホイールとの間に摩擦力を発生させることが可能となり、その分、カバー取付部が外れ難くすることができる。
また、風等に起因して外方に向かう力が加えられた場合に、当接面と外周縁（被係合突部との当接部分）との両方によって受けられるため、当接面を設けることにより、外周縁に加えられる力を小さくすることができ、外周縁近傍に、破損、削れ、塑性変形等が生じ難くすることができる。
なお、カバー取付部がホイールに取り付けられた状態で、当接面は外周縁の内側に位置する。
(１７)前記複数の係合部材が、それぞれ、前記係合部を保持する係合部材本体を含み、
前記係合部が、前記係合部材本体より摩擦係数が大きい材料で成形されたものである(1)項ないし(16)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
例えば、ゴム等の摩擦係数の大きい材料を用いれば、カバー取付部が外れ難くすることができる。
また、係合部材本体より剛性が小さいものとすることもできる。
(１８)前記係合部材の、前記係合突部を含む係合突部周辺部分と、前記係合突部周辺部分を除く部分とが互いに熱膨張係数が異なる材料で形成された(2)項ないし(17)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
例えば、係合突部付近が、熱膨張係数が非常に小さい材料で成形された場合には、係合突部の寸法安定性を向上させることができ、温度変化に伴う締付力（係合力、緊縛力と称することができる）の変化を抑制することができる。
また、係合突部周辺部分を除く部分を、温度が高くなると膨張する材料で製造されたものとすれば、車両の輸送中に、温度が高くなった場合に、係合突部を被嵌合穴に押し付ける力を大きくすることができ、温度が高くなった場合の緊縛力の低下を抑制することができる。なお、樹脂は、通常、正の熱膨張係数を有する。
さらに、係合突部付近を、負の膨張係数（温度が低くなると、膨張する）を有する材料で製造すれば、温度が低くなった場合の緊縛力の低下を抑制することができる。
(１９)前記複数の係合部材が、前記軸線方向に互いに間隔を隔て、互いに半径方向の突出量が異なる複数の前記係合部を保持する(1)項ないし(18)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
係合部材が、半径方向の突出量が異なる複数の係合部としての係合突部を有するものとすれば、オーナメント被取付穴の内径が異なるホイールにも利用することが可能となり、ホイールカバーが利用可能なホイールの種類多くすることができる。
係合突部は、軸線方向の内側（被嵌合穴の開口とは反対側）に突出量が小さく、外側に突出量が大きいものを配設することが望ましい。突出量が大きい係合突部が被嵌合穴の内周面に当接しない状態で、突出量が小さい係合突部を用いることができるからである。
なお、軸方向に隔たった複数の係合突部の各々は、半径方向の突出量が同じものとすることができる。その場合には、被嵌合穴の被係合突部が設けられる軸線方向の位置が異なっても、カバー本体に加えられる応力を小さくすることができ、良好に取り付けることができる。
また、複数の係合突部は、一列に並んで配設することは不可欠ではなく、軸線に対してずれた位置に設けることもできる。
(２０)前記複数の係合部材が、(a)係合部材本体と、(b)その係合部材の本体の内周側に、前記被係合突部に係合可能な係合位置と前記被係合突部から離れた非係合位置とに回動可能に保持された突部部材とを含む(2)項ないし(19)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
(２１)前記複数の係合部材が、それぞれ、(a)前記係合突部を保持する係合部材本体と、(b)その係合部材本体に設けられ、前記係合突部を前記被嵌合穴の内周面に押し付ける向きの付勢力を付与するばね部材とを含む(2)項ないし(20)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
ばね部材は、係合部材本体の内部に設けても、係合部材本体の外部に設けてもよい。例えば、係合部材の本体の表面に沿って設けることができる。
いずれにしても、ばね部材が、係合突部を被係合穴の内周面に押し付ける向きの付勢力を付与する状態で張設されれば、大きな緊縛力を得ることができる。
【０００９】
(２２)前記カバー取付部が、前記軸線とほぼ平行な方向に延びた少なくとも１つのガイド部材を含む(1)項ないし(21)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
ガイド部材を設ければ、カバー取付部の被嵌合穴への嵌合を容易にすることができる。
ガイド部材は、周方向に等間隔に設けることが望ましく、中心角が１８０°隔たった位置、中心角が１２０°隔たった位置に設けること等が望ましい。
また、ガイド部材は、複数の係合部材のうちの互いに隣接する係合部材の間に設ける、すなわち、ガイド部材と係合部材とは、周方向において、交互に設けることが望ましい。
(２３)前記複数のガイド部材が、それぞれ、前記軸方向の、前記ホイールカバーが前記ホイールに取り付けられた状態で、外側にいくにつれて半径方向外方へいく方向に傾斜した傾斜面を含む(22)項に記載のホイールカバー。
傾斜面はガイド部材の軸方向の内側の端部に設けられる。傾斜面が設けられれば、カバー取付部が、軸線方向に対して交差する向きから挿入されても、軸線と平行な姿勢に修正することが可能となり、カバー取付部を良好に被嵌合穴へ嵌め込むことができる。なお、傾斜面は平坦面でも曲面でもよい。
(２４)前記複数のガイド部材が、それぞれ、(a)ガイド部材本体と、(b)そのガイド部材本体に半径方向に突出して設けられ、前記中央取付部が前記被嵌合穴に嵌合された状態で、その被嵌合穴の内周面に当接可能な当接面を備えた力受け部とを含む(22)項または(23)項に記載のホイールカバー。
カバー取付部が被嵌合穴に嵌合された状態で、力受け部が被嵌合穴の内周面に当接する状態にある。ホイールカバーとホイールとの間に作用する力は、係合突部と力受け部とによって受けられるのであり、力受け部が設けられることにより、係合突部が受ける力を軽減することができる。
(２５)前記当接面が中心角１８０°隔てて設けられた(24)項に記載のホイールカバー。
力受け部は、少なくとも一対、中心角が１８０°隔たった位置に設けることが望ましい。
(２６)前記当接面の幅の前記ガイド部材本体の幅に対する比率が１／３以下である(24)項または(25)項に記載のホイールカバー。
力受け部の幅が大き過ぎると、カバー取付部を被嵌合穴に嵌合させる場合の抵抗が大きくなり望ましくない。そのため、当接面の幅のガイド部材本体の幅に対する比率を１／３以下とすることが望ましい。また、比率は、０．４以下の値としたり、０．３以下の値としたり、０．２５以下の値としたりすることができる。
また、当接面は、ガイド部材本体の幅方向の両端部近傍に設けることが望ましい。当接面の間隔を大きくすることができ、全周に渡って、半径方向の力を均等に受けることができるからである。
(２７)前記カバー取付部が、前記複数のガイド部材本体を互いに連結するガイド連結部を含み、前記ガイド連結部が、(i)前記複数のガイド部材本体を半径方向に連結するガイド連結部材と、(ii)そのガイド連結部材に設けられ、軸方向に延びた補強部材とを含む(22)項ないし(26)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
風等に起因して、カバー取付部に、外そうとする力が加えられ、複数のガイド部材本体に、互いに接近させようとする力が加えられても、ガイド部材本体が互いに接近し難くされる。その結果、当接面が被嵌合穴の内周面から離間し難くされ、当接面と内周面との当接状態を良好に維持することができる。
(２８)前記係合部材保持部が、前記ガイド連結部材に接続された前記複数の係合部材を連結する係合部連結部材を含む(27)項に記載のホイールカバー。
複数のガイド部材は、取付部本体に固定され、複数のガイド部材がガイド連結部材によって連結され、ガイド連結部材に係合部連結部材が接続される。それによって、係合部材が取付部本体に保持される。ガイド連結部材、係合部連結部材等によって係合部材保持部が構成されると考えたり、ガイド連結部材、係合部連結部材、取付部本体等により係合部材保持部が構成されると考えたりすることができる。
この場合において、ガイド連結部材の剛性が大きくされるため、係合部材連結部材を良好に保持することができる。また、ガイド連結部材と係合部連結部材との接続部のコーナをＲ形状とすることができ、その場合には、接続部（ガイド連結部材、係合部連結部材）が変形し難くしたり、破損し難くしたりすることができる。
【００１０】
(２９)前記ホイールが、タイヤと、タイヤ保持部とを含み、
前記カバー本体が、前記カバー取付部によって前記ホイールに取り付けられた状態で、前記タイヤに当接する形状を成した(1)項ないし(28)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
ホイールカバーが、タイヤ、すなわち、タイヤのサイドウォールに当接する位置まで延びるため、ホイールカバーによりホイールのディスク部を良好に保護することができる。
例えば、外周縁部の少なくとも一部を、ホイールカバーがホイールに取り付けられた状態で、内側に突となる形状とすることが望ましい。
(３０)前記カバー本体の外周縁がＲ形状を成し、そのＲ形状の湾曲部と前記タイヤとが当接する(29)項に記載のホイールカバー。
タイヤとカバー本体のＲ形状を成した部分（湾曲部）とが当接するため、タイヤに傷が付き難くすることができる。
(３１)前記カバー本体の外周縁部に、周方向に隔てて、複数の半球状の突部を設けた(29)項または(30)項に記載のホイールカバー。
突部は、ホイールカバーがホイールに取り付けられた状態で、内側に凸となる形状を成したものであり、突部とタイヤとが当接することにより、当接強度を大きくすることができ、タイヤとカバー本体とが相対回転し難くなる。
また、これらの間の当接強度を大きくすることにより、タイヤとカバー本体との間の隙間を小さくすることができる。
車両が、車輪にホイールカバーが装着された状態で走行する場合において、カバー本体とタイヤとの接触力が弱いと、カバー本体とホイールとが相対回転することがあり、タイヤの外周面に摺動跡が付くことがあった。また、車両の輸送中の振動等に起因して、カバー本体がホイールに対して相対回転することがあった。それに対して、カバー本体とタイヤとの接触強度を大きくすれば、カバー本体とホイールとが一体的に回転し易くなり、カバー本体とタイヤとが摺接し難くすることができる。
また、車両の輸送中に、風等により、カバー本体とタイヤとの隙間から外気が入り、カバー本体を外側に曲げようとする力が加えられる。それに対して、カバー本体とタイヤとの隙間が小さくされれば、外側に曲げようとする力が加えられ難くしたり、力を小さくすることができる。
(３２)前記カバー本体が、半径方向の中間部に設けられた少なくとも１つの窪みを含む(1)項ないし(31)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
窪みを含む周辺の部分は他の部分より変形し易い。そのため、窪みを含む周辺の部分において変形が吸入される。
窪みは、周方向に隔てて複数設けたり、周方向に連続して設けたりすることができる。窪みを環状に設けた場合に、凹部の深さを周方向において周期的に異ならせることができる（例えば、深い部分と浅い部分とを設ける）。周方向に連続して設けられた窪みは１つの窪みであると考えたり、複数の窪みから構成されたものであると考えたりすることができる。例えば、周方向に連続して設けられた窪みにおいて、深さが均一な部分を１つの窪みであると考えることができるのである。
窪みはビードより開口部が広い。窪みはビードの少なくとも一部に重ねて設けられることもある。
また、窪みの形状は問わない。底面は曲線と直線との少なくとも一方で規定される形状を成したものとすることができる。例えば、概して楕円形状を成したものとしたり、多角形状を成したものとしたりすることができる。
複雑な形状を成した窪みを周方向に連続して設けた方が、単純な形状を成した窪みを周方向に隔てて設ける場合より、変形がより吸収され易くなると考えられる。
(３３)前記カバー本体が、半径方向に延びた１つ以上のビードと、周方向に延びた１つ以上のビードとの少なくとも一方を含む(1)項ないし(32)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
半径方向に延びたビードは、カバー本体の内周部から外周部に達するまで延びたものとしたり、内周部から中間部まで延びたものとしたり、中間部から外周部まで延びたものとしたり、中間部において延びたものとしたりすること等ができる。
内周部、外周部は、内周縁、外周縁の近傍の部分である。例えば、内周部を、内周縁から設定範囲内の環状の部分とし、外周部を外周縁から設定範囲内の環状の部分とすることができる。中間部は、内周部、外周部を除く部分であり、カバー本体の半径の１／ｎ（ｎ＝２，３・・・）の位置を含む設定範囲内の環状の部分とすることができる。
また、半径方向のビードの内周側端部を、中央取付部が連結される中央被連結部の外周縁（あるいはその近傍）とし、外周側端部を、カバー本体のＲ形状、あるいは、突部が形成された外周縁部の内周縁（あるいはその近傍）とすることができる。
周方向に延びたビードは、円環状に延びたものであっても、円弧状に延びたものであってもよい。円弧状に延びたビードが周方向に並んで設けられることによりほぼ円環状に配設される。
周方向に延びたビードがカバー本体の中間部に設けられる場合において、半径方向ビードの中間側端部を、その周方向ビードの縁（あるいはその近傍）とすることができる。
また、半径方向に延びたビード、周方向に延びたビードは、それぞれ、１本であっても、複数本であってもよい。
カバー本体には、半径方向に延びたビードと周方向に延びたビードとのいずれか一方を設けることもできるが、両方のビードを設けることが望ましく、カバー本体の剛性が所望の大きさ、所望の強度分布となるように設けられる。
前述のように、車両の輸送中に、風等により、カバー本体に内側から外側に向かう力、すなわち、カバー本体を外方へ曲げようとする力が作用する場合がある。それに対して、半径方向ビード、周方向ビードが設けられると、半径方向あるいは周方向に曲がり難くすることができる。
また、カバー本体に、風等に起因して外方へ曲げようとする力が作用すると、それにより、カバー取付部に外方に向かう力が作用し、カバー取付部が外れ、ホイールカバーが外れるおそれがある。それに対して、カバー本体の剛性を大きくすれば、カバー取付部に外方に向かう力が作用し難くすることができ、ホイールカバーが外れ難くすることができる。
(３４)前記カバー本体が、前記少なくとも１つの窪みより外周側の部分に設けられた少なくとも１つの環状のビードを含む(32)項または(33)項に記載のホイールカバー。
ホイールの回転中心軸線と、ホイールカバーとタイヤとの当接点との間の半径方向の長さ、ホイールのオーナメント被取付穴の開口部とホイールカバーとタイヤとの当接点との間の軸線方向の長さ（これらをオフセット量と称することがある）は、ホイールの種類毎に異なるのが普通である。そのため、ホイールカバーをホイールに取り付けた場合に、ホイールの種類（形状）によっては、カバー本体が変形することがある。
それに対して、本項に記載のカバー本体においては、窪みの外周側の部分に環状のビード（凹凸）が設けられる。環状のビードにより、それより内周側の部分と外周側の部分とが分離され、内周側において生じた変形が外周側に影響し難くされる。そのため、ビードより内周側の部分が変形しても、外周側の部分において良好にタイヤと当接することができる。
その意味において、窪みが形成された中間部を応力緩和部と称し、ビードより外周側の部分をタイヤ対向部と称することができる。タイヤ対向部には、窪み等は設けられていない。
(３５)前記環状のビードが、前記カバー本体の外周縁から、前記カバー本体の半径方向の長さの１／３の位置より外周側の部分に設けられた(34)項に記載のホイールカバー。
カバー本体が円環状を成したものである場合に、外周縁から、その内径と外径との差Ｒの１／３の位置より外周側の部分に環状ビードが設けられる。
環状ビードは、０．４Ｒより外周側、０．３Ｒより外周側、０．２５Ｒより外周側、０．２Ｒより外周側とすることが望ましく、また、０．１Ｒより内周側、０．１５Ｒより内周側、０．２Ｒより内周側、０．３Ｒより内周側に設けることが望ましい。
環状ビードは、外周縁がタイヤに良好に当接し得る位置に設けられる。外周縁から遠すぎると、応力緩和部の領域が少なくなり、変形を良好に吸収できない場合がある。また、外周縁から近すぎると、タイヤ対向部の領域が少なくなり、外周縁がタイヤから浮き上がり易くなる。以上の事情から、上述の位置に設けられることが望ましい。
(３６)前記カバー本体に、半径方向に直線状に延びたビードが、放射線状に複数設けられた(1)項ないし(35)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
半径方向に直線状に延びたビードは、３本以上設けることが望ましい。例えば、中心角１２０°間隔で３本設けたり、中心角９０°間隔で４本設けたりすること等ができる。
(３７)前記カバー本体に、(i)半径方向に、そのカバー本体の内周部から外周部に達するまで直線状に延びた複数の長ビードと、(ii)内周部から中間部に達するまで直線状に延びた複数の内周側短ビードと、(iii)中間部から外周部に達するまで直線状に延びた複数の外周側短ビードとが設けられるとともに、外周側短ビードの数が内周側短ビードの数以下とされた(1)項ないし(36)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
カバー本体の外周側の部分が撓み易くても、内周側の部分が撓み難くされれば、カバー取付部に加えられる外力を小さくすることができるため、ホイールカバーがホイールから外れ難くすることができる。そのため、内周側の剛性は、外周側の剛性より大きくすることが望ましい。
外周側短ビードを設ける必要は必ずしもない。また、外周側短ビードと内周側短ビードとで本数は同じであってもよい。
また、内周側短ビード、外周側短ビードは、それぞれ、隣接する長ビードの間に、それぞれ、２本以上ずつ設けることが望ましい。
(３８)前記内周側短ビードと前記外周側短ビードとが、同じ相対位相の位置に設けられた(37)項に記載のホイールカバー。
内周側短ビードと外周側短ビードとが交互に設けられた場合（位相がずれて設けられた場合）と、内周側短ビードと外周側短ビードとが同位相で設けられた場合とを比較すると、同位相で設けられた場合の方が、シミュレーション等により、カバー本体を変形し難くすることができることがわかる。
内周側短ビードと外周側短ビードとで本数は同じであっても、外周側短ビードの方が少なくてもよい。
(３９)前記カバー本体が、円周方向に並んで配設された複数の円弧状ビードを含む(1)項ないし(38)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
円弧状ビードは、隣接する長ビード同士の間に設けられる場合、短ビード同士の間に設けられる場合、長ビードと短ビードとの間に設けられる場合等がある。
(４０)前記カバー本体が、それの内周部に設けられ、前記カバー取付部が配設される中央被連結部を含み、複数のビードが、前記中央被連結部より外周側の部分に設けられた(1)項ないし(39)項に記載のホイールカバー。
中央被連結部より外周側にビードが設けられる。カバー本体に作用する外力が中央被連結部の外周側の部分において受けられ、中央被連結部に及び難くすることができる。
中央被連結部において、外周側部に軸線方向の段差を設け、その段差に遮断壁を設ければ、より一層中央被連結部に、外周側部に加えられた力の影響が及び難くすることができる。また、中央被連結部は、ホイールカバーとホイールに取り付けた場合において、ホイールの被嵌合穴より外周側に位置する。
【００１１】
(４１)当該ホイールカバーが、前記カバー本体の前記ホイールに対する相対回転を抑制する相対回転抑制部を含む(1)項ないし(40)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
カバー本体のホイールに対する相対回転を抑制すれば、カバー本体とタイヤとが摺接することを防止し、タイヤに摺動跡が付き難くすることができる。
相対回転抑制部は、(i)カバー本体に設けられ、ホイールに、ホイールに対する相対回転を抑制する状態で係合可能なホイール係合部を含むものとしたり、(ii)カバー本体とカバー取付部との間に設けられ、これらの相対回転を抑制するカバー・取付部相対回転抑制部を含むものとしたりすることができる。
カバー取付部は、カバー本体より、ホイールに対して相対回転し難い。そのため、カバー本体に作用する回転させようとする力が、カバー・取付部相対回転抑制部を介してカバー取付部に伝達され、カバー取付部において受けられ、それにより、カバー本体のホイールに対する相対回転が抑制される。
ホイール係合部には、ホイールのスポーク、隣接するスポークの間の隙間、ホイールの外周側の端部等を利用して、カバー本体をホイールに相対回転を抑制し得る状態で係合するもの、タイヤと大きな接触力で係合するもの等が該当する。
(４２)前記カバー本体の一部が、他の部分より熱膨張係数が小さいものとされた(1)項ないし(41)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
カバー本体の弾性変形し易く、熱によって変形し易い部分を、他の部分より熱膨張係数が小さい材料で形成すれば、カバー本体全体の熱による変形を小さくすることができる。それにより、タイヤとの接触性の低下を抑制することができる。
特に、熱膨張係数が非常に小さい材料、あるいは、負の値である材料を用いれば、熱に対する寸法安定性を向上させることができる。
熱によって変形し易い部分は、弾性変形し易い部分に対応し、例えば、ビードを含む部分、窪みを含む部分等が対応する。
カバー本体全体を、熱膨張係数が小さい材料で成形することも可能であるが、その場合には、材料費が高くなる等の問題がある。それに対して、一部を熱膨張係数が小さい材料で成形されるようにすれば、材料費の低減を図りつつ、熱に起因する不要な変形を抑制することができ、タイヤとの接触性の低下を抑制することができる。
【００１２】
(４３)当該ホイールカバーが、前記カバー本体と前記カバー取付部とを互いに連結するカバー・取付部連結部を含む(1)項ないし(42)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
カバー本体とカバー取付部とが連結されると、ホイールカバーのホイールへの取り付けを容易にすることができる。
(４４)前記カバー・取付部連結部が、前記カバー取付部の外周面に設けられ、外側へ突出した複数の連結爪を含み、それら複数の連結爪が前記カバー本体の内周縁部に引っかけられることにより、前記カバー本体と前記カバー取付部とを連結する(43)項に記載のホイールカバー。
連結爪は、取付部本体の外周面に設けられるのであり、連結爪を利用して、カバー取付部とカバー本体とが連結される。
連結爪は、取付部本体の外周面に等間隔で設けたり、互いに対向する連結爪の組を１組以上設けたりすることができる。連結爪は、軸線と直交する線に対して対称に設けることが望ましい。
連結爪は、カバー本体の内周縁あるいはその近傍において引っかけられる。
(４５)前記カバー本体の内周側の端部が、内周側にいくにつれて内側へ近づく傾斜面を備え、前記カバー・取付部連結部が、前記傾斜面と、前記カバー取付部の本体との間に設けられた(i)ねじ機構、(ii)ラチェット機構、(iii)テーパ嵌合機構のうちの１つを利用するものである(43)項または(44)項に記載のホイールカバー。
カバー・取付部連結部は、カバー取付部の取付部本体とカバー本体の傾斜面との間に設けられたねじ機構、ラチェット機構、テーパ嵌合機構を利用することができる。
(４６)前記カバー・取付部連結部が、前記カバー本体と前記カバー取付部とを、互いに相対回転を抑制する状態で連結する相対回転抑制型連結部を含む(43)項ないし(45)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
カバー・取付部連結部は、相対回転抑制機能を有する場合と有さない場合とがある。
相対回転抑制型連結部は、例えば、カバー取付部とカバー本体とのいずれか一方に設けられた１つ以上の半径方向突部と、いずれか他方に設けられた半径方向突部に対応する半径方向凹部とを含むものとすることができる。
また、カバー本体の内周部に設けられた中央被連結部の、カバー取付部が配設される部分の形状を平面視において多角形を成したものとし、カバー取付部の外周縁の形状を、それに応じた多角形を成したものとすることができる。
(４７)前記カバー本体が、それの内周部に設けられ、前記カバー取付部が配設される中央被連結部を含み、その中央被連結部が、(i)内周縁に形成され、軸線に対して傾斜した内周傾斜部と、(ii)環状平坦面と、(iii)環状壁部とを含み、その環状壁部が襞状を成した(1)項ないし(46)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
環状平坦面において、中央取付部が当接し、軸線方向に押付力が加えられる。
また、環状壁部が襞状とされることにより、壁部の剛性を大きくすることができ、カバー本体の環状壁部より外周側が撓められても、内周側に影響が及び難くすることができる。
【００１３】
(４８)前記カバー取付部が、(a)外周部に設けられ、前記カバー本体を軸線方向に押し付ける円環状の溝型押圧部と、(b)その溝型押圧部の内部に設けられ、半径方向に延びる複数の補強部材を有する半径方向補強部とを含む(1)項ないし(47)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
溝型押圧部は、取付部本体の開口側の外周縁に設けられ、ホイールにホイールカバーが取り付けられた状態で、ホイールの被嵌合穴より外周側に位置する。
溝型押圧部に半径方向補強部を設けることにより、溝型押圧部が半径方向に変形し難くすることができる。それにより、カバー取付部のカバー本体に対する押付力の低下を抑制し、ホイールカバーが外れ難くすることができる。
(４９)前記カバー本体が、それの内周部に設けられ、前記カバー取付部が配設される中央被連結部を含み、その中央被連結部が、(i)内周縁に形成され、軸線に対して傾斜した内周傾斜部と、(ii)環状平坦面と、(iii)環状壁部とを含み、
前記カバー取付部が、前記カバー本体を軸線方向に押し付ける円環状の溝型押圧部を含み、その溝型押圧部の外周縁の前記軸線からの距離が、前記カバー本体の環状平坦面と前記環状壁部との境界線の前記軸線からの距離より小さくされるとともに、前記溝型押圧部の外周面に複数の半径方向に突出した突部が設けられた(1)項ないし(48)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
カバー取付部の外周縁の径は、カバー本体の環状平坦面の外周縁の径より小さくされるため、カバー取付部のカバー本体への連結作業を容易にできる。また、カバー取付部の突部までの径が、カバー本体の環状平坦面の外周縁の径とほぼ同じにされるため、カバー取付部がカバー本体に連結された状態（ホイールカバーがホイールに取り付けられた状態）で、がたつきを抑制することができる。
(５０)前記カバー取付部が、前記カバー本体の半径方向の中間部において、前記ホイールに向かって押し付ける中間押付部を含む(1)項ないし(49)項のいずれか１つに記載のホイールカバー。
例えば、カバー取付部の外周部にアーム部を設け、アーム部により、カバー本体を半径方向の中間部においてホイールに押し付けることができる。それにより、カバー本体の浮き上がりを抑制し、外周縁を良好にタイヤに当接させることができる。
【００１４】
(５１)(a)タイヤと、(b)そのタイヤを保持するタイヤ保持部とを含むホイールの外側の少なくとも一部を覆うホイールカバーであって、
当該ホイールカバーが、それの外周縁が前記タイヤに当接する状態で、前記ホイールに取り付けられるとともに、(a)それの半径方向の中間部に設けられた少なくとも１つの窪みと、(b)その少なくとも１つの窪みの外周側の、それの外周縁から前記ホイールカバーの半径方向の長さの１／３の位置より外周側の部分に設けられた少なくとも１つの環状ビードとを含むことを特徴とするホイールカバー。
本項に記載のホイールカバーには、(1)項ないし(50)項のいずれかに記載の技術的特徴を採用することができる。
(５２)ホイールの外側の少なくとも一部を覆うホイールカバーであって、
(i)概して円環状を成したカバー本体と、(ii)そのカバー本体の内周側において前記ホイールに取り付けられることにより、前記カバー本体を前記ホイールに取り付けるカバー取付部とを含み、
前記カバー本体が、(a)内周部から外周部に達するまで、半径方向に直線状に延びた複数の長ビードと、(b)前記内周部から中間部に達するまで、半径方向に直線状に延びた複数の内周側短ビードと、(c)前記複数の内周側短ビードの外周側において、円周方向に並んで配設された複数の円弧状ビードとを含むことを特徴とするホイールカバー。
本項に記載のホイールカバーには、(1)項ないし(51)項のいずれかに記載の技術的特徴を採用することができる。
(５３)ホイールの外側の少なくとも一部を覆うホイールカバーであって、
(i)概して円環状を成したカバー本体と、(ii)そのカバー本体の内周側において前記ホイールに取り付けられることにより、前記カバー本体を前記ホイールに取り付けるカバー取付部とを含み、
前記ホイールが、それの中心軸線に沿って設けられた被嵌合穴の内周面に設けられた被係合突部を含み、
前記カバー取付部が、前記ホイールの被係合突部に係合可能であって、前記中心軸線に対して傾斜した姿勢で設けられた係合凹部を含むことを特徴とするホイールカバー。
カバー取付部のホイールに対する中心軸線回りの相対回転により、ホイールカバーをホイールに取り付けたり、外したりすることができる。
本項に記載のホイールカバーには、(1)項ないし(52)項のいずれかに記載の技術的特徴を採用することができる。
(５４)ホイールの外側の少なくとも一部を覆うホイールカバーであって、
(i)概して円環状を成したカバー本体と、(ii)そのカバー本体の内周側において前記ホイールに取り付けられることにより、前記カバー本体を前記ホイールに取り付けるカバー取付部とを含み、
前記カバー取付部が、
(a)前記ホイールの被係合部に係合可能な係合部と、(b)その係合部を保持する係合部材本体とを含み、その係合部材本体が、軸方向に伸縮可能な構造を備えたことを特徴とするホイールカバー。
本項に記載のホイールカバーには、(1)項ないし(53)項のいずれかに記載の技術的特徴を採用することができる。
(５５)ホイールの外側の少なくとも一部を覆うホイールカバーであって、
(i)概して円環状を成したカバー本体と、(ii)そのカバー本体の内周側において前記ホイールに取り付けられることにより、前記カバー本体を前記ホイールに取り付けるカバー取付部とを含み、
前記カバー取付部が、
(a)取付部本体に保持され、前記ホイールの被係合部に係合可能な係合部を備え、軸線と平行な方向の成分を含む方向に延びた複数の係合部材と、
(b)前記取付部本体とは別個独立な部材であって、前記複数の係合部材の間に配設することにより、それら複数の係合部を被係合部に向かって押し付ける緊縛力付与部材とを含むことを特徴とするホイールカバー。
取付部本体をホイールに取り付けた後に、緊縛力付与部材を複数の係合部材の間に取り付ける。それにより、係合部を被係合部に向かって押し付けることができる。
本項に記載のホイールカバーには、(1)項ないし(54)項のいずれかに記載の技術的特徴を採用することができる。
(５６)ホイールの外側の少なくとも一部を覆うホイールカバーであって、
(i)カバー本体と、(ii)そのカバー本体を前記ホイールに取り付けるカバー取付部とを含み、
前記カバー取付部が、
(a)前記ホイールの被係合部に係合可能な係合部を有し、前記カバー取付部の軸線と平行な成分を含む向きに延びる複数の係合部材と、
(b)それら複数の係合部材の各々の一端部に前記軸線と交差する向きの力を加えることにより、前記係合部が前記被係合部から離間させられる状態で、前記複数の係合部材を、他端部において保持する係合部材保持部とを含むことを特徴とするホイールカバー。
カバー本体は、円環状を成したものに限定されない。また、ホイールのスポーク等を被係合部として利用することができる。
本項に記載のホイールカバーには、(1)項ないし(55)項のいずれかに記載の技術的特徴を採用することができる。
(５７)前記カバー本体が、それの半径を調節可能な構造を備えた(56)項に記載のホイールカバー。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施例に係るホイールカバーがホイールに取り付けられた状態を示す断面図（一部）である。
【図２】(a)上記ホイールのディスク部の正面図である。(b)上記ディスク部のＩＩ断面図（一部）である。
【図３】(a)上記ホイールカバーのカバー本体の正面図である。(b)図３(a)のＡＡ断面図である。
【図４】上記ホイールカバーのカバー取付部の平面図である。
【図５】図４のＢＢ断面図である。
【図６】図４のＣＣ断面図である。
【図７】(a)〜(c)上記ホイールカバーのカバー本体とカバー取付部とを連結させる場合の作動図である。
【図８】(a)，(b)上記ホイールカバーをホイールに取り付ける場合の作動図である。(c)，(d)上記ホイールカバーをホイールから外す場合の作動図である。
【図９】(a)本発明の別の実施例に係るホイールカバーのカバー取付部の図４のCC断面図に対応する図である。(b)上記カバー取付部がホイール１０に取り付けられた状態の要部を表す断面図である。
【図１０】本発明の実施例２に係るホイールカバーのカバー取付部の平面図である。
【図１１】図１０のＢＢ断面図である。
【図１２】図１０のＣＣ断面図である。
【図１３】(a)，(b)上記ホイールカバーをホイールに取り付ける場合の作動図である。(c)，(d)上記ホイールカバーをホイールから外す場合の作動図である。
【図１４】本発明の実施例３に係るホイールカバーのカバー取付部の断面図（図４のCC断面図に対応する図）である。
【図１５】本発明の実施例４に係るホイールカバーのカバー取付部の断面図（図４のCC断面図に対応する図）である。
【図１６】本発明の実施例５に係るホイールカバーのカバー取付部の断面図（図１０のCC断面図に対応する図）である。
【図１７】本発明の実施例６に係るホイールカバーのカバー取付部の断面図（図４のCC断面図に対応する図）である。
【図１８】(a)本発明の実施例７に係るホイールカバーのカバー取付部の断面図（図１０のCC断面図に対応する図）である。(b)上記ホイールカバーがホイールに取り付けられた状態を示す断面図である。
【図１９】(a)本発明の実施例８に係るホイールカバーのカバー取付部の断面図（図１０のCC断面図に対応する図）である。(b)上記ホイールカバーが取り付けられるホイールのオーナメント被取付穴の形状を示す図である。
【図２０】本発明の実施例９に係るホイールカバーのカバー・取付部連結部を表す断面図（一部）である。
【図２１】本発明の実施例１０に係るホイールカバーのカバー・取付部連結部を表す断面図（一部）である。
【図２２】本発明の実施例１１に係るホイールカバーのカバー・取付部連結部を表す断面図（一部）である。
【図２３】本発明の実施例１２に係るホイールカバーのカバー・取付部連結部を表す断面図（一部）である。
【図２４】本発明の実施例１３に係るホイールカバーのカバー・取付部連結部を表す断面図（一部）である。
【図２５】(a)本発明の実施例１４に係るホイールカバーのカバー本体の半径が最大である状態を示す正面図である。(b)半径が(a)の場合より小さい状態を示す正面図である。(c)上記カバー本体をホイールに取り付ける取付け部材を表す断面図である。
【図２６】(a)本発明の実施例１５に係るホイールカバーのカバー本体を示す正面図である。(b)上図のＡＡ断面図である。
【図２７】本発明の実施例１６に係るホイールカバーのカバー本体の正面図である。
【図２８】上記ホイールカバーのＡＡ断面図である。
【図２９】上記ホイールカバーのカバー取付部の平面図である。
【図３０】上記カバー取付部の底面図である。
【図３１】図２９のＢＢ断面図である。
【図３２】図２９のＣＣ断面図である。
【図３３】上記カバー取付部とカバー本体とが連結された状態を示す断面図である。
【図３４】(a)本発明の実施例１７に係るホイールカバーのカバー本体の正面図である。(b)図３４(a)のカバー本体の一部を改良したカバー本体の平面図である。
【図３５】(a)本発明の実施例１８に係るホイールカバーのカバー本体の正面図である。(b)上図のＤＤ断面図（一部）である。
【図３６】本発明の実施例１９に係るホイールカバーのカバー本体の正面図である。
【図３７】(a)本発明の実施例２０に係るホイールカバーがホイールに取り付けられた状態を示す断面図である。(b)上記ホイールカバーのカバー本体の正面図である。
【図３８】(a)本発明の実施例２１に係るホイールカバーがホイールに取り付けられた状態を示す断面図である。(b)上記ホイールカバーのカバー本体の正面図である。
【図３９】本発明の実施例２２に係るホイールカバーがホイールに取り付けられた状態を示す断面図である。
【図４０】(a)本発明の実施例２３に係るホイールカバーのカバー本体の正面図である。(b)上記ホイールカバーのカバー取付部の平面図である。
【図４１】本発明の実施例２４に係るホイールカバーのカバー取付部の正面断面図である。
【発明の実施形態】
【００１６】
以下、本発明の一実施形態である防錆用のホイールカバーについて図面に基づいて詳細に説明する。ホイールカバーは、車を輸送する際にホイールの少なくとも一部（ディスク部を含む部分）を外側から覆う。車はホイールカバーがホイールに取り付けられた状態で走行する場合がある。
【実施例１】
【００１７】
図１，２に示すように、ホイール１０は、タイヤ保持部１２と、タイヤ１４とを含む。タイヤ保持部１２は、概して円盤状を成したディスク部１６と、ディスク部１６の外周に設けられた円環状のリム１８とを含み、リム１８にタイヤ１４が保持される。
ディスク部１６の中心部には、センターオーナメントが取り付けられる予定の穴（以下、オーナメント被取付穴と称する）２０が形成される。オーナメント被取付穴２０は、回転軸線Ｌ（以下、単に、軸線Ｌと略称する）に沿って延びたものであり、内周面２１に円環状の被係合部としての被係合突部２２が形成される。なお、符号２３は、ハブボルト穴（図２参照）を示し、符号２４はスポークを示す。また、ホイール１０の内側には、ホイール１０と一体的に回転可能なブレーキ回転体２５、摩擦部材をブレーキ回転体２５に押し付けるキャリパ２６等を備えたディスクブレーキ２７が配設される。
【００１８】
ホイール１０にはホイールカバー３０が取り付けられる。ホイールカバー３０は、主としてホイール１０のディスク部１６の外側を覆うものであり、互いに別個独立な部材であるカバー本体３２とカバー取付部としての中央取付部３４とを含む。中央取付部３４の外周部の一部とカバー本体３２の内周部の一部とが互いに重なる状態で、中央取付部３４がオーナメント被取付穴２０に嵌合されることにより、ホイールカバー３０がホイール１０に取り付けられる。
なお、カバー本体３２，中央取付部３４は、例えば、ポリプロピレン、ポリエチレン等の樹脂材料で製造することができるが、その他、厚紙、木材等で製造することができる。いずれの材料で製造されても、剛性が弱く、可撓性を有するもの、換言すれば、柔軟性があるものとすることが望ましい。
【００１９】
＜カバー本体＞
図３(a)に示すように、カバー本体３２は、概して円環状を成した板状部材であるが、図３(b)に示すように、半径方向の中間部が、ホイールカバー３０がディスク１０に取り付けられた状態（以下、単に取付状態と略称する場合がある）において、ディスク部１６の外側面（意匠面と称することがある）に対して凸となる向きに湾曲した形状を成す。そのため、取付状態において、ディスク部１６の外側面とカバー本体３２の内側面との間に隙間ｄ（図１参照）が設けられる場合が多い。換言すれば、カバー本体３２を、取付状態で、外側に凸となる湾曲形状を成したものとすることにより、ホイールカバー３０を、複数種類のホイールに使用することが可能となる。
なお、本明細書において、外側、内側とは、ホイールカバー３０がホイール１０に取り付けられた状態（取付状態）における、ホイール１０の外側、内側のことであり、軸線Ｌ方向の外側、内側と称したり、単に、外側、内側と称したりする。
【００２０】
カバー本体３２は、図３(a)に示すように、半径方向に隔たった位置に円環状のビード４０，４２が形成される。ビード４２は、ビード４０より外周側に形成される。これらビード４０，４２により、カバー本体３２の剛性が得られる。
ビード４０は、カバー本体３２の半径方向のほぼ中央部に設けられ、ビード４２は、外周縁から、カバー本体３２の半径方向の長さＲ０の約０．２５の位置、換言すれば、カバー本体３２の中心Ｐ０（物は存在しない。ホイールカバー３０がホイール１０に取り付けられた状態で、軸線Ｌ上の点）から外周縁までの長さＲ１の約０．２の位置に設けられる。
なお、ビード４２は、長さＲ０の０．４の位置（０．４Ｒ０）より外周側に設けても、（０．３Ｒ０）の位置より外周側に設けてもよく、（０．１Ｒ０）の位置より内周側、（０．２Ｒ０）の位置より内周側に設けることが望ましい。
また、カバー本体３２の外周縁部はＲ形状（Ｒ形状部４４と称する）とされている。Ｒ形状部４４の湾曲部がタイヤ１４に当接可能とされているのであり、それにより、タイヤ１４に傷が付き難くされる。また、タイヤ１４とホイールカバー３０とが当接するため、ディスク部１６を良好に外気から保護することができる。
【００２１】
カバー本体３２の中間部のビード４０が形成された部分には、周方向に連続した窪み４６が形成される。窪み４６は、半径方向に広がって、ビード４０全体を覆う状態で設けられる。窪み４６は、互いに凹部の深さ（軸線Ｌ方向の深さ）が異なる窪み４６ａ，ｂを含む。窪み４６ａ、ｂは、交互に、９０°ずつ隔たった位置に設けられる。窪み４６ａ，ｂは、それぞれ、底面が曲線と直線とによって規定される形状とされているが、窪み４６ａ，ｂ各々の形状、個数は問わない。
窪み４６が形成されることにより、カバー本体３２のビード４２より内周側の部分において、変形し易くされ、応力が吸収され易くされる。窪み４６は、図３(b)に示すように、外側が開口、内側が底部となる向きに凹まされたものである。
ホイール１０の形状は多種類あり、図１に示すように、(i)軸線Ｌと、カバー本体３２の外周縁４４とタイヤ１４との当接点との間の半径方向の長さＲ* 、(ii)ディスク部１６のオーナメント被取付穴２０の開口部４７と当接点との間の軸線Ｌと平行な方向の距離Ｈ*（以下、Ｒ*、Ｈ*をオフセット長さと総称することがある）は、ホイールの種類毎に異なることが多い。そのため、オフセット長さとカバー本体３２の形状とが合わない場合には、ホイールカバー３０がホイール１０に取り付けられた場合に、カバー本体３２に力が加わり、変形させられることがある。そして、カバー本体３２の変形により、Ｒ形状部４４とタイヤ１４との間に隙間が生じる（Ｒ形状部４４がタイヤ１４から浮き上がる）と、ディスク部１６に雨等が入り込む可能性が高くなり、望ましくない。
それに対して、本実施例に係るホイールカバー１０においては、カバー本体３２の中間部に窪み４６が形成され、変形し易くされている。また、ビード４２により内周側の部分と外周側の部分とが分離され、内周側の部分が変形しても、ビード４２の外周側の部分は変形し難くされる。その結果、オフセット長さとカバー本体３２の形状とが合わない場合であっても、ビード４２の外周側においては形状（平板性、真円度等）が保持され、タイヤ１４とカバー本体３２のＲ形状部４４とが安定的に当接可能とされる。
この意味において、ビード４２の内周側を応力緩和部と称し、ビード４２の外周側をタイヤ対向部と称することができる。
【００２２】
また、カバー本体３２の窪み４６が形成された部分より内周側の部分には、中央取付部３４が取り付けられる被連結部（中央取付部３４と重なる部分）が設けられる。被連結部は、半径方向に平坦に延びた円環状の平坦面部４８と、平坦面部４８の内周側の軸線Ｌに対して傾斜した傾斜面を備えた傾斜部５０とを含む。傾斜部５０は、内周にいくにつれて内側にいく向きに傾斜する傾斜面を含む。符号５２は、傾斜部５０の内周縁部を示す。内周縁部５２は、内周方向に突出した（半径方向に平坦な面を含む）部分である。なお、内周縁部５２を設けることは不可欠ではない。
以下、被連結部は、中央被連結部と称する場合がある。
【００２３】
＜中央取付部＞
中央取付部３４は、図４〜６に示すように、(i)概して円錐形を成した取付部本体６０と、(ii)取付部本体６０の外周に形成された押圧部６２と、(iii)オーナメント被取付穴２０に嵌合される嵌合部６４とを含む。中央取付部３４がホイール１０に取り付けられた状態で、中央取付部３４の軸線はホイール１０の軸線Ｌと一致する。
［取付部本体］
取付部本体６０は、軸線Ｌの外側において内側におけるより半径が大きくなる向きに傾斜した傾斜面を備え、傾斜面の最も外側に押圧部６２が設けられる。押圧部６２は、外側に凸とされ、外側に突出した頂面が平坦（平坦面６５）とされている。押圧部６２は、中央取付部３４とカバー本体３２とが連結された場合に、カバー本体３２の平坦面部４８に対向する。また、平坦面６５は、後述するように、中央取付部３４をカバー本体３２に連結する作業等を容易にするために設けられたものである。
［カバー・取付部連結部］
取付部本体６０の傾斜面には、４つの連結爪６６が形成される。４つの連結爪６６は、図４，６に示すように、軸線Ｌ方向の同じ位置に、半径方向に延びる線ＢＢあるいはＣＣに対して対称な位置に設けられ、板状部材が、半径方向に湾曲した形状（外側に凹となる形状）を成す。換言すれば、連結爪６６は、図６に示すように、互いに対向する部分６８ａ，６８ｂの間に、カバー本体３０の傾斜部５０の内周縁部５２が収容され得る形状とされる。また、連結爪６６は、半径方向に変形し易い形状を成している。
なお、連結爪６６は、本実施例においては、４個設けられたが、２つあるいは３つ設けても、５つ以上設けてもよい。また、等間隔に設けてもよい。
本実施例においては、中央取付部３４の連結爪６６、カバー本体３２の内周縁部５２等によりカバー・取付部連結部７０（図７参照）が構成される。
取付部本体６０の内側には、概して長円形状を成した開口７２が設けられる。
【００２４】
［嵌合部］
嵌合部６４は、取付部本体６０に保持される。嵌合部６４は、互いに位相が１８０°隔たった位置に設けられた一対のガイド部材７８ａ，ｂと、一対の係合部材８２ａ，ｂとを含む。ガイド部材７８ａ，ｂと、係合部材８２ａ，ｂとは、それぞれ、交互に設けられる。
｛ガイド｝
ガイド部材７８ａ，ｂは、図５に示すように、軸線Ｌとほぼ平行に延びたものであり、それぞれ、ガイド部本体８４ａ，ｂ、補強ロッド８６ａ，ｂ、傾斜面保持部材８８ａ，ｂ等を含む。ガイド部本体８４ａ，ｂは、取付部本体６０の開口７２の狭幅部に対応する部分に保持される。また、一対のガイド部本体８４ａ，ｂは、直径方向に延びるガイド連結部材９０によって連結される。
ガイド部本体８４ａ，ｂは、概して円筒の一部の形状を成したものであり、外周面においてオーナメント被取付穴２０の内周面２１に対向する。一方、ガイド部本体８４ａ，ｂの内周側には、それぞれ、補強ロッド８６ａ，ｂが設けられるとともに、補強ロッド８６ａ，ｂとガイド部本体８４ａ，ｂの外周面との間に傾斜面保持部８８ａ，ｂが設けられる。傾斜面保持部８８ａ，ｂは、軸線Ｌ方向の内側に設けられ、それぞれ、外側にいくにつれて半径方向外方へいく向きに傾斜する傾斜面９２ａ，ｂを備え、傾斜面９２ａ，ｂの最も半径方向外方の縁が前記ガイド部本体８４ａ，ｂの外周面と連続する。
傾斜面９２ａ，ｂは、嵌合部６４のオーナメント被取付穴２０への嵌合を容易にするために設けられたものである。嵌合部６４が軸線Ｌに対して傾斜した向きから挿入されても、傾斜面９２ａ，ｂにより嵌合部６４を軸線Ｌと平行な姿勢に修正することが可能となる。
傾斜面９２ａ，ｂは平坦面であっても曲面であってもよい。
【００２５】
また、ガイド部本体８４ａ，ｂの軸線Ｌ方向の外側の端部の、周方向の両端部には、それぞれ、力受け部９４ａ１，ａ２、力受け部９４ｂ１，ｂ２が設けられる。力受け部９４ａ１，ａ２，力受け部９４ｂ１，ｂ２は、それぞれ、軸線Ｌと平行な方向に延びたものであり、外周面が、オーナメント被取付穴２０の内周面２１に当接可能とされる（以下、力受け部９４ａ，ｂの外周面を当接面と称する場合がある）。
ガイド部本体８４ａ，ｂの外周面によって規定される外径は、オーナメント被取付穴２０の内径より小さい。そのため、力受け部９４（力受け部９４ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２の各々を区別する必要がない場合、力受け部の全体を総称する場合には、ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２を付さないで用いる。他の部材についても同様であり、区別する必要がない場合には、ａ，ｂを付さないで用いる。）が設けられていない場合には、ホイールカバー３０がホイール１０に取り付けられた状態で、ガイド部本体８４ａ，ｂはオーナメント被取付穴２０の内周面２１に当接せず、ホイール１０とホイールカバー３０との間に作用する力は、後述する係合突部が受ける。それに対して、力受け部９４が設けられれば、力受け部９４も力を受けることになり、係合突部が受ける力が軽減される。その結果、係合突部が損傷し難くすることができる。
このことから、力受け部９４は、互いに対向する位置（中心角が１８０°隔たった位置）に設けることが望ましい。本実施例においては、力受け部９４ａ１，ｂ２が互いに対向し、力受け部９４ａ２，ｂ１が互いに対向する相対位置関係にある。
なお、本実施例においては、ガイド部本体８４ａ，ｂの周方向の両端部に、力受け部９４が２つずつ設けられるようにされていたが、３つ以上ずつ設けることもできる。また、ガイド部本体８４ａ，ｂの周方向の中央部に、１つずつ設けてもよい。
一方、力受け部９４をガイド部本体８４の周方向の全体に渡って設けることも可能であるが、力受け部９４の当接面の面積が大きすぎると、ホイールカバー３０をホイール１０に取り付ける場合の抵抗が大きくなる。それに対して、力受け部９４を、ガイド部本体８４の周方向の一部に設ければ、抵抗が過大になることを回避しつつ、係合突部が受ける荷重を小さくすることができる。
【００２６】
｛係合部｝
図６に示すように、係合部材８２ａ，ｂは、軸線Ｌとほぼ平行に延びたものである。係合部材８２ａ，ｂの外側の端部が一端部９６ａ，ｂとされ、内側の端部が他端部９８ａ，ｂとされる。一端部９６ａ，ｂは開口７２から外側へ突出した位置にあり、フリーな状態とされる。また、他端部９８ａ，ｂには、周方向の中央部に隙間を隔てて、それぞれ、係合突部１００ａ１，ａ２，係合突部１００ｂ１，ｂ２が、２つずつ設けられる。本実施例においては、係合突部１００ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２の各々が係合部に対応する。
また、係合部材８２ａ，ｂは、他端部９８ａ，ｂにおいて係合部連結部材１０２によって連結される。係合部連結部材１０２は、概してコの字形を成したものであり、中間部において、ガイド連結部材９０に固定される。係合部材８２ａ，ｂは、係合部連結部材１０２，ガイド連結部材９０を介して取付部本体６０に保持される。
係合部連結部材１０２には、互いに平行に、直径方向に延びる複数の補強部（リブ）１０４ｐ，ｑ，ｒ（図４，５参照）が設けられる。補強部１０４ｐ、ｑ、ｒは、それぞれ、係合部連結部材１０２から軸線Ｌ方向に突出して設けられた板状部材であり、係合部材８２ａ，ｂが互いに接近する方向に変形し難くされている。
【００２７】
係合部材８２ａ，ｂの一端部９６ａ，ｂに、それぞれ、内周方向の力が加えられると、係合部材８２ａ，ｂは、それぞれ、他端部９８ａ，ｂを中心として回動させられ｛弾性変形（内周側への撓み）も含む｝、係合突部１００ａ１，ａ２，１００ｂ１，ｂ２が内周側へ回動させられる。仮に、係合突部１００ａが周方向に連続して設けられていた場合（中央部で分離されていない場合）には、回動させられた状態において、係合突部１００ａの周方向の端部と、中央部とにおける軸線Ｌ方向の位置の差が大きくなる（中央部における方が軸線Ｌ方向の外側に位置する）。そのため、係合突部１００ａの中央部がオーナメント被取付穴２０の被係合突部２２に引っかかり、着脱を良好に行い難いという問題があった。
一方、係合部材８２および係合突部１００の周方向の長さを短くすれば、係合突部１００の両端部間の軸線Ｌ方向の位置の差は小さくなるが、被係合突部２２との係合部分が少なくなり、中央取付部３４が外れ易くなるという別の問題が生じる。また、係合部材８２の周方向の長さを短くして、個数を増やすことも考えられるが、構造が複雑になる。
それに対して、係合部材８２ａ，ｂの周方向の長さを長くするとともに、係合突部１００ａ１，ａ２，１００ｂ１，ｂ２を、それぞれ、２つずつ、中央部に隙間を設けて設ければ、構造を複雑にすることなく、係合突部１００ａ１，ａ２、ｂ１，ｂ２の各々の周方向の両端部の間の軸線Ｌ方向の位置の差を小さくすることができる。また、中央取付部３４が外れ難くすることもできる。
【００２８】
仮に、補強部１０４ｐ，ｑ，ｒが設けられていない場合において、一端部９６ａ，ｂに内周方向の力が加えられると、係合部連結部材１０２および係合部材８２が変形させられる。そのため、力が除かれた場合に、充分に戻らず、充分な緊縛力が得られない場合がある。
それに対して、係合部連結部材１０２に補強部１０４ｐ，ｑ，ｒが設けられると、一端部９６ａ，ｂに力が加えられても係合部連結部材１０２は変形し難くなり、主として係合部材８２ａ，ｂが変形させられる。そのため、力が除かれた場合に、係合突部１００を外周側に回動させることができ、緊縛力不足を抑制することができる。
本実施例においては、補強部１０４ｐ，ｑ，ｒを備えた係合部連結部材１０２、ガイド連結部材９０により強剛性保持部が構成される。
【００２９】
図４〜６において、中央取付部３４が複数の部材から構成される状態を示したが、一体的に成形されたものとすることもできる。例えば、射出成形等により製造される場合には、中央取付部３４は一体的に成形されることになる。すなわち、中央取付部３４の成形方法は問わず、一体的に成形されたものであっても、複数の部材から構成されたものであってもよい。以下の実施例においても同様とする。
【００３０】
＜着脱作業＞
以上のように構成されたホイールカバー３０のホイール１０に対する着脱作動について説明する。
［取付け作業］
(1)予め、中央取付部３４とカバー本体３２とを連結しておく。
図７(a)〜(c)に示すように、作業者は、中央取付部３４をカバー本体３２の内周側に軸線Ｌの方向へ挿入する。
図７(b)に示すように、連結爪６６（対向部６８ｂの外周面）が、カバー本体３２の内周縁部５２（あるいは傾斜部５０）によって内周側に押し付けられて、弾性変形させられる。そして、連結爪６６が、内周縁部５２を超えて、押付力が除かれると、図７(c)に示すように、復元力により、連結爪６６の形状が戻り、対向部６８ａ，ｂの間に、カバー本体３２の内周縁部５２が収容される。それにより、中央取付部３４と、カバー本体３２とが連結される。この場合に、中央取付部３４の押圧部６２の平坦面６５をカバー本体３２に向かって押し付けると連結操作が容易となる。
また、この状態で、中央取付部３４の押圧部６２が、カバー本体３２の平坦面部４８に位置し、カバー本体３２の平坦面部４８から内周側の部分において、カバー本体３２と中央取付部３４とが軸線Ｌ方向において重なる（カバー本体３２が内側、中央取付部３４が外側）。
このように、内周縁部５２は、連結爪６６を半径方向に弾性変形させるのに有効に機能する。
【００３１】
(2)連結されたカバー本体３２および中央取付部３４をホイール１０に取り付ける。
中央取付部３４がオーナメント被取付穴２０に嵌合されるのであるが、作業者は、図８(a)に示すように、係合部材８２ａ，ｂの一端部９６ａ，ｂに内周方向の力を加える。係合部材８２ａ，ｂの回動により、係合突部１００ａ，ｂが内周側に移動させられる。中央取付部３４を軸線Ｌに沿って、係合突部１００ａ，ｂが被係合突部２２より内側に位置するまで、押し込む。その状態で、一端部９６ａ，ｂに加えられた内周方向の力を除けば、復元力により、図８(b)に示すように、係合突部１００ａ１，ａ２，１００ｂ１，ｂ２を被係合突部２２の軸線Ｌ方向の内側において係合させることができる。
この状態において、中央取付部３４の押圧部６２がカバー本体３２の平坦面部４８に当接し、カバー本体３２をホイール１０に向かって押し付ける。また、ホイール１０の形状（オフセット量）とホイールカバー３０の形状とが合わないことに起因して、ホイールカバー３０に生じる応力は、カバー本体３２のビード４２より内周側の部分で受けられて、変形させられる。その結果、カバー本体３２の外周縁４４をタイヤ１４に良好に当接させることができ、ホイール１０のディスク部１６を外気から良好に保護することができる。
【００３２】
なお、取付け作動は、上述のように行うことに限定されない。
例えば、中央取付部３４をオーナメント被取付穴２０に嵌合する場合には、中央取付部３４を軸線Ｌと平行な方向に押し付ける（押圧部６２の平坦面６５において押し付ける）だけでもよい。係合部材８２ａ，ｂの弾性変形により、係合突部１００ａ１，ａ２，１００ｂ１，ｂ２を被係合突部２２の内側まで押し込むことが可能である。
また、カバー本体３２のホイール１０への取り付けと、カバー本体３２と中央取付部３４との連結は同時に行われるようにすることもできる。カバー本体３２をホイール１０に当てておいて、中央取付部３４をオーナメント被嵌合穴２０に嵌合させれば、カバー本体３２がホイール１０に取り付けられるとともに、カバー本体３２と中央取付部３４とが連結される。
【００３３】
［取外し作業］
図８(c)に示すように、作業者が、係合部材８２ａ，ｂの一端部９６ａ，ｂに内周方向の力（係合部材８２ａ，ｂが互いに接近する向きの力）を加える。係合部材８２ａ，ｂの回動により、係合突部１００ａ１，２，１００ｂ１，２が内周側に移動させられ、被係合突部２２から離間させられる。係合突部１００と被係合突部２４との係合が外されるため、図８(d)に示すように、中央取付部３４を容易に軸線Ｌ方向の外側へ移動させること（引き抜くこと）ができるのであり、容易に、ホイールカバー３０をホイール１０から外すことができる。
【００３４】
このように、本実施例においては、係合突部１００と被係合突部２４との係合状態と非係合状態とが、係合部材８２の回動（撓みも含む）に伴う係合突部１００の回動によって切り換えられる。そのため、着脱時に、係合突部１００に加えられる荷重が小さくなり、係合突部１００が損傷し難くすることができる。それにより、ホイールカバー３０の使用可能回数を増やすことができる。
【００３５】
なお、上記実施例においては、係合突部１００ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２と係合部材８２ａ，ｂのそれ以外の部分とが同じ種類の樹脂材料で成形されるようにされていたが、係合突部を、係合部材８２ａ，ｂのそれ以外の部分より摩擦係数が大きい材料で成形されたものとすることができる。
その場合の一例を図９に示す。
図９(a)、(b)に示すように、係合突部が、ゴムで成形された係合突部１４０ａ１（ａ２），ｂ１（ｂ２）とされる。このように、係合突部１４０が、ゴム等の摩擦係数が高い材料で成形されたものとされるため、取付状態において、ホイールカバー３０に軸線Ｌと平行な方向の力が作用しても、摩擦力により、ホイールカバー３０がホイール１０から外れ難くすることができる。
なお、図９(b)に示すように、係合突部１４０と被係合突部２２との係合状態において、係合突部１４０は、被係合突部２２の内側に位置するのではなく、被係合突部２２と当接する状態とすることができる。ゴム等は、剛性が小さく、弾性変形し易いため、自身の弾性変形により、被係合突部２２に当接した状態で係合させられるようにすることもできるのである。
【実施例２】
【００３６】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーの中央取付部１５０について図１０〜１２に基づいて説明する。カバー本体３２については、実施例１における場合と同様であるため、説明を省略する。
図１０〜１２において、中央取付部１５０は、取付部本体１５２と、押圧部１５４と、嵌合部１５６とを含む。取付部本体１５２は概して円錐状を成したものであり、外側の開口部に押圧部１５４が設けられ、内側に円形の開口１５８が設けられる。
［嵌合部］
嵌合部１５６は、一対のガイド部材１６０ａ，ｂと、一対の係合部材１６２ａ，ｂとを含み、図１０，１１に示すように、一対のガイド部材１６０ａ，ｂは、それぞれ、取付部本体１５２の内周面に保持される。ガイド部材１６０ａ，ｂの外側の端部の周方向の両端部には、それぞれ、力受け部１６３ａ１，ａ２，１６３ｂ１，ｂ２が設けられる。
｛係合部｝
係合部材１６２ａ，ｂは、図１０，１２に示すように、概してＵ字形に湾曲した形状を成したものであり、一端部１６４ａ，ｂが内周側に位置し、他端部１６６ａ，ｂが外周側に位置し、他端部１６６ａ，ｂにおいて取付部本体１５２に保持される。本実施例においては、取付部本体１５２が係合部材連結部としての機能を果たす。
また、一端部１６４ａ，ｂおよび他端部１６６ａ，ｂが外側に位置し、湾曲した部分が内側に位置し、その内側の部分に係合突部１６８ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２が設けられる。係合部材１６２ａ，ｂの一端部１６４ａ，ｂを含む部分は、軸線Ｌ方向に外側へいくにつれて内周側にいく向きに傾斜しており、本実施例においては、一端部１６４ａ，ｂが、開口１５８付近まで至る。また、一端部１６４ａ，ｂの縁同士が連結され、概して逆Ｖの字形状とされる。さらに、係合部材１６２ａ，ｂには、直径方向に沿って、他端部１６６ａ，ｂの間に、軸線Ｌ方向に突出する補強部１７２（リブ）が設けられる。
【００３７】
＜着脱作業＞
以上のように構成されたホイールカバーを取り付ける場合には、図１３(a)に示すように、作業者が、一端部１６４ａ，ｂ（逆Ｖ字形を成した部分）を互いに接近させる向き（内周側に向かう向き）の力を加える。係合部材１６２ａ，ｂが他端部１６６ａ，ｂを中心に回動させられ、係合突部１６８ａ，ｂが内周方向へ移動させられる。係合突部１６８ａ，ｂが、被係合突部２２より内側へ位置するまで中央取付部１５０を軸線Ｌ方向へ押し込んだ後に、一端部１６４ａ，ｂに加えた力を除く。図１３(b)に示すように、係合部材１６２ａ，ｂは、元の状態に戻され、係合突部１６８ａ，ｂが被係合突部２２の内側において係合させられる。
ホイールカバーを外す場合には、作業者は、図１３(c)に示すように、一端部１６４ａ，ｂを互いに接近させる向きの力を加える。係合突部１６８ａ，ｂが内周方向へ移動させられ、係合状態から非係合状態に切り換えられる。それにより、図１３(d)に示すように、中央取付部１５０を軸線Ｌに沿って、引き抜くことができ、ホイールカバーをホイール１０から外すことができる。
このように、本実施例においては、逆Ｖ字形の部分を挟むような力が加えられることにより、係合部材１６２ａ，ｂが、係合突部１６８ａ，ｂが設けられた位置より外側の部分を中心して回動させられる。それにより、係合突部１６８ａ，ｂを被係合突部２２から良好に離間させることができる。
【００３８】
なお、係合部材１６２ａ，ｂを均一の材料で成形することは不可欠ではなく、係合突部１６８ａ，ｂ（あるいは、係合突部１６８ａ，ｂを含む周辺部分）を、他の部分に比較して、熱膨張係数が小さい材料で成形することができる。熱膨張係数が小さい材料として、タングステン酸ジルコニウム（ＺｒＷ2Ｏ3），シリコン酸化物（Ｌｉ2Ｏ−Ａｌ2Ｏ3−ｎＳｉＯ2）等が該当する。これらは温度が低下するとわずかに膨張する材料（熱膨張係数が負である材料）でもある。ポリプロピレン等の汎用樹脂は、温度が上昇すると膨張する材料（熱膨張係数が正である材料）であるため、係合部材１６２ａ，ｂの突部１６８ａ，ｂ以外の部分は、熱膨張係数が正の材料で成形されたものであると考えることができる。
このように、係合突部１６８ａ，ｂの寸法安定性を向上させれば、温度変化に起因する締付力（緊縛力）の変化を抑制することができる。
【実施例３】
【００３９】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーの中央取付部１９０について図１４に基づいて説明する。その他の部分については、実施例１における場合と同様であるため、説明を省略する。
本実施例においては、図１４に示すように、係合部材１９２ａ，ｂに、軸線Ｌの方向に間隔を隔てて複数の係合突部１９４ａ，ｂ，１９６ａ，ｂ，１９８ａ，ｂが設けられる。係合突部１９４ａ１（ａ２），ｂ１（ｂ２），１９６ａ１（ａ２），ｂ１（ｂ２），１９８ａ１（ａ２），ｂ１（ｂ２）は、互いに半径方向の突出量ΔＡが異なるものであり、軸線方向Ｌの外側に位置する突部１９８が、最も半径方向の突出量ΔＡ３が大きく、内側に位置する突部１９４の突出量ΔＡ１が、最も小さく、中間に位置する突部１９６の突出量ΔＡ２は中間の大きさである（ΔＡ１＜ΔＡ２＜ΔＡ３）。
オーナメント被取付穴２０の内径が大きい場合には、中央取付部１９０のオーナメント被取付穴２０への挿入長さを大きくして、内径が小さい場合には小さくすることにより、オーナメント被取付穴２０の内径が異なっても、本実施例のホイールカバーを利用することが可能となる。
また、突出量ΔＡが大きい係合突部１９８が軸線Ｌ方向の外側に設けられるため、オーナメント被取付穴２０の内径が小さい場合には、挿入長さを小さく、内径が大きい場合には、挿入長さを大きくすればよく、内径が小さい場合に、突出量ΔＡが大きい係合突部１９８が邪魔にならないようにされている。
【実施例４】
【００４０】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーの中央取付部２００を図１５に基づいて説明する。その他の部分については、実施例１における場合と同様であるため、説明を省略する。
図１５において、互いに対向する位置に係合部材本体２０２ａ，ｂが設けられる。係合部材本体２０２ａ，ｂの各々の軸線Ｌ方向に隔たった２箇所に、半径方向に開口を有する外側穴２０４ａ，ｂ、内側穴２０６ａ，ｂが形成され、係合部材本体２０２ａ，ｂの内周側に、突部部材２１０ａ，ｂがそれぞれ配設される。
突部部材２１０ａ，ｂは、それぞれ、軸線Ｌと平行な方向に延びた部材であり、内側の端部に係合突部２１２ａ，ｂが形成されるとともに、外側の端部にロッド２１４ａ，ｂが半径方向に延びた姿勢で設けられる。突部部材２１０ａ，ｂは、それぞれ、係合突部２１２ａ，ｂが内側穴２０６ａ，ｂから外周方向へ突出し、ロッド２１４ａ，ｂが外側穴２０４ａ，ｂから外周方向へ突出する姿勢で、内側の端部において回動軸２２０ａ，ｂ回りに回動可能に保持されるとともに、中間部において、スプリング２２２ａ，ｂを介して保持される。スプリング２２２ａ，ｂは、突部部材２１０ａ，ｂに、係合突部２１２ａ，ｂをそれぞれ、外周側に押し出す方向の付勢力を付与する状態で設けられる。
【００４１】
以上のように構成された中央取付部２００において、係合部材本体２０２ａ，ｂの各々において、ロッド２１４ａ，ｂがスプリング２２２ａ，ｂの付勢力に抗して内周側に押し付けられると、突部部材２１０ａ，ｂが、それぞれ、回動軸２２０ａ，ｂ回りに回動させられ、係合突部２１２ａ，ｂが内周側へ移動させられる。それにより、係合突部２１２ａ，ｂが被係合突部２２から離間させられる。この状態で、中央取付部２００を軸線Ｌと平行に移動させれば（押し込み、あるいは、引き抜き）、容易に、ホイールカバーをホイール１０に対して着脱することができる。
本実施例においては、突部部材２１０ａ，ｂによって係合部材が構成され、ロッド２１４ａ，ｂが、突部部材２１０ａ，ｂの一端部に対応し、回動軸２２０ａ，ｂによって保持された部分が他端部に対応し、係合部材本体２０２ａ，ｂの回動軸２２０ａ，ｂを含む部分，係合部連結部材１０２等により係合部材保持部が構成される。ロッド２１４ａ，ｂは、操作ロッドと称することができる。
【００４２】
なお、本実施例においては、係合突部本体２０２ａ，ｂの外側の一端部２２４ａ，ｂに、内周方向の力が加えられることにより、係合突部本体２０２ａ，ｂが回動させられ、それに伴って突部部材２１０ａ，ｂが回動させられる。突部部材２１０ａ，ｂの回動に伴って係合突部２１２ａ，ｂが内周側へ移動させられ、被係合突部２２との係合が解除される。このように、一端部２２４ａ，ｂの内周側への操作により、ホイールカバーのホイール１０への着脱作業が行われるようにすることもできる。
また、突部部材２１０ａ，ｂは、係合部材本体２０２ａ，ｂに、突部部材２１０ａ，ｂの内周側または外周側において回動可能に保持されるようにすることもできる。
さらに、本実施例に記載の技術的特徴は、実施例２に記載の中央取付部に適用することができる。係合部材本体２０２ａ，ｂの外周縁において、実施例２に記載の中央取付部１５０の取付部本体１５２に保持される。その場合には、突部部材２１０ａ，ｂが、ロッド２１４ａ，ｂが開口１５８より外側に位置する長さとされる。
【実施例５】
【００４３】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーの中央取付部２３０を図１６に基づいて説明する。その他の部分については、実施例２における場合と同様であるため、説明を省略する。
中央取付部２３０においては、取付部本体１５２に嵌合部としての円筒部２３４が保持される。円筒部２３４の外周面には螺旋状の溝２３６が形成され、オーナメント被取付穴２０の被係合突部２２と螺合可能とされている。
本実施例においては、円筒部２３４がオーナメント被取付穴２０に嵌合された状態で、中央取付部２３０が軸線Ｌの回りにホイール１０に対して相対回転させられる（カバー本体に対して相対回転させられることもある）。それにより、中央取付部２３０が軸線Ｌに沿って内側へ移動させられ、ホイールカバーがホイール１０に取り付けられる。
また、中央取付部２３０が軸線Ｌの回りに逆方向に回転させられれば、軸線Ｌの外側へ移動させられる。それにより、ホイールカバーをホイール１０から外すことができる。
【実施例６】
【００４４】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーの中央取付部２７０を図１７に基づいて説明する。その他の部分については、実施例１における場合と同様であるため、説明を省略する。
本実施例に係る中央取付部２７０は、実施例１の中央取付部３４と形状は同じであるが、図１７に示すように、係合部材２７２ａ，ｂに、それぞれ、ばね部材２７４ａ，ｂが配設される。ばね部材２７４ａ，ｂは、係合部材２７２ａ，ｂを外周側に押し付ける向き、すなわち、係合部材２７２ａ，ｂと連結部材２７６との間をそれぞれ広げる（半径方向に広げる）方向に付勢力を付与する状態で設けられる。それにより、係合突部１００ａ１（ａ２），ｂ１（ｂ２）に、オーナメント被取付穴２０の内周面２１に向かって押し付ける向きの付勢力が付与される。
係合部材２７２ａ，ｂの一端部２８０ａ、ｂに内周方向への力が付与されると、係合突部１００ａ，ｂが内周側へ移動させられ、被係合突部２２から離間させられる。一端部２８０ａ，ｂには、ばね部材２７４ａ，ｂの付勢力に抗して係合部材２７２ａ，ｂを回動させ得る大きさの力が加えられる。
【実施例７】
【００４５】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーの中央取付部３００を図１８に基づいて説明する。その他の部分については、実施例２における場合と同様であるため、説明を省略する。
図１８(a)に示すように、本実施例の中央取付部３００は、取付部本体１５２と、取付部本体１５２の内側に保持された一対のガイド部材３０４ａ，ｂと、一対の係合部材３０６ａ，ｂとを含み、ガイド部材３０４ａ，ｂと係合部材３０６ａ，ｂとが周方向に交互に設けられる。
ガイド部材３０４ａ，ｂ、係合部材３０６ａ，ｂは、軸線Ｌとほぼ平行な方向に延びたものであり、係合部材３０６ａ，ｂの内側の端部には、係合突部３０８ａ，ｂが、それぞれ設けられる。
図１８(b)に示すように、作業者によって、中央取付部３００が軸線Ｌと平行な方向にオーナメント被取付穴２０に押し込まれると、係合突部３０８ａ，ｂがオーナメント被取付穴２０の内周面２１と接することにより弾性変形させられる（内周側に撓められる）。
そして、中央取付部３００が、係合突部３０８ａ，ｂがオーナメント被取付穴２０の被係合突部２２の内側に位置するまで挿入された後、作業者によって、ロッド状を成した緊縛力付与部材３１０が、直径方向に延びた姿勢で、一対の係合部材３０６ａ，ｂの間に押し込まれる。それにより、ホイールカバーがホイール１０に取り付けられる。
また、緊縛力付与部材３１０を外せば、中央取付部３００を軸線Ｌと平行な方向に容易に引き抜くことができ、ホイールカバーをホイール１０から外すことができる。
このように、緊縛力付与部材３１０が一対の係合部材３０６ａ，ｂの間に張設されている間は、一対の係合部材３０６ａ，ｂが接近しないようにされている。そのため、ホイールカバーの着脱作業等において、誤って、一対の係合部材３０６ａ，ｂに半径方向の力が加えられても、ホイールカバーがホイール１０から外れないようにすることができる。
なお、緊縛力付与部材３１０は、リング状を成したものとしたり、リングの中心にロッドが配設された形状を成したものとしたりすること等もできる。
【実施例８】
【００４６】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーの中央取付部３２０を図１９(a)に基づいて説明する。その他の部分については、実施例２における場合と同様であるため、説明を省略する。
図１９(a)に示す中央取付部３２０においては、取付部本体１５２に保持された嵌合部３２４が伸縮可能とされている。嵌合部３２４は、軸線Ｌと平行な方向に延びた複数の円筒部３２５〜３２７を含む。複数の円筒部３２５〜３２７は、互いに重なりあって配設され、各々、外側へいくにつれて内径が小さくなる向きに傾斜する形状とされている。そのため、円筒部３２５〜３２７の重なり部分を調節することにより、互いの相対位置で固定することができ、長さを調節することができる。
また、円筒部３２５〜３２７のうちの、最も外周側に位置する円筒部３２７の、互いに対向する部分に一対の係合突部３２８ａ、３２８ｂが設けられる。
一方、本実施例においては、オーナメント被取付穴３３０の内周面に、中心角１８０°隔たった位置に隙間３３２，３３４を隔てて、一対の被係合突部３３６，３３８が形成される。環状の被係合突部に一対の切欠が形成された形状を成したものである。
【００４７】
作業者によって、中央取付部３２０がオーナメント被取付穴３３０に軸線Ｌと平行な方向に、係合突部３２８ａ，ｂが隙間３３２，３３４に対応する相対位相で挿入される。係合突部３２８ａ，ｂが隙間３３２，３３４を通過した後、ホイールに対して相対回転させられ、係合突部３２８ａ，ｂが被係合突部３３６，３３８の内側に位置する。それにより、係合突部３２８ａ，ｂと被係合突部３３６，３３８とが係合させられ、ホイールカバーがホイール１０に取り付けられる。
また、作業者によって、中央取付部３２０がオーナメント被取付穴３３０において軸線Ｌの回りに相対回転させられ、係合突部３２８ａ，ｂが隙間３３２，３３４に対応する相対位相とされる。中央取付部３２０は、軸線Ｌと平行な方向に引き抜かれる。中央取付部３２０がオーナメント被取付穴３３０から外され、ホイールカバーがホイール１０から外される。
なお、一対の係合部材の各々を、伸縮自在の円筒状を成したものとすることができる。
【実施例９】
【００４８】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーについて図２０に基づいて説明する。本実施例においては、カバー・取付部連結部の構造が、実施例１における場合と異なる。他の部分については、実施例１における場合と同様であるため、説明を省略する。なお、以下の各実施例において、内周縁部５２は不可欠ではないため、図２１，２３においては省略した。
カバー本体３５０の内周側の傾斜部３５２には第１歯部３５６が形成される。また、中央取付部３５８の取付部本体３６０から半径方向外方へ突出した連結突部３６２が複数設けられ、連結突部３６２の各々に、第１歯部３５６と係合可能な第２歯部３６４が形成される。第１歯部３５６と第２歯部３６４とでラチェット機構が構成される。中央取付部３５８のカバー本体３５０に対する外側から内側への相対移動が許容され、逆向きの移動が阻止される。連結突部３６２は、ロッド状を成したものであっても、板状を成したものであってよく、取付部本体３６０の外周面に固定された円筒状を成したものであってもよい。
このように、第１歯部３５６と第２歯部３６４とが噛み合った状態において、中央取付部３５８がカバー本体３５０に対して外側に抜け難くされる。それにより、中央取付部３５８とカバー本体３５０とを良好に連結することができる。
また、第１歯部３５６と第２歯部３６４との噛合い位置を調節すれば、中央取付部３５８とカバー本体３５０との連結状態における相対位置関係を調節することができる。
なお、これらを分離する場合には、ホイールカバーをホイール１０から外した後に、作業者によって、連結突部３６２と傾斜部３５２とが離間させられる（剥がされる）。
本実施例においては、第１歯部３５６と第２歯部３６４とによりカバー・取付部連結部３６６が構成される。
【実施例１０】
【００４９】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーについて図２１に基づいて説明する。本実施例においては、カバー・取付部連結部の構造が、実施例１における場合と異なる。他の部分については、実施例における場合と同様であるため、説明を省略する。
カバー本体３８０の内周側の傾斜部３８２には、雄ねじ部と雌ねじ部との一方（例えば、雌ねじ部）３８４が形成され、中央取付部３８８の取付部本体３９０に設けられた連結突部３９２には、雄ねじ部と雌ねじ部との他方（例えば、雄ねじ部）３９４が形成される。連結突部３９２は、概して円筒状を成したものであり、取付部本体３９０の外周面に半径方向に突出した状態で設けられる。連結突部３９２の雄ねじ部３９４と傾斜部３８２の雌ねじ部３８４とによりねじ機構が構成される。
中央取付部３８８のカバー本体３８０に対する軸線回りの相対回転により、雄ねじ部３９４と雌ねじ部３８４とが螺合させられ、これらが連結される。
また、中央取付部３８８をカバー本体３８０に対して逆方向に回転させれば、これらの連結が解除される。
本実施例においては、雄ねじ部３９４が形成された連結突部３９２，雌ねじ部３８４が形成された傾斜部３８２等によりカバー・取付部連結部３９６が構成される。
【実施例１１】
【００５０】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーについて図２２に基づいて説明する。本実施例においては、カバー・取付部連結部の構造が、実施例１における場合と異なる。他の部分については、実施例１における場合と同様であるため、説明を省略する。
カバー本体４１０の内周側の傾斜部４１２は、軸線Ｌと直交する方向（半径方向）に対して角度θで傾斜した姿勢で設けられる。また、中央取付部４１４の取付部本体４１６には、等間隔で複数（互いに対向する位置に設けられた少なくとも一対）の連結突部４２２が設けられるが、連結突部４２２は、半径方向に対して角度φで傾斜した姿勢で設けられる。角度φは角度θより大きくされている（θ＜φ）。
中央取付部４１４がカバー本体４１０の内周側に軸線Ｌと平行な方向に挿入されると、連結突部４２２と傾斜部４１２とが係合させられるのであり、斜面の効果により、カバー本体４１０と中央取付部４１４とが連結される。本実施例においては、爪、歯部等を形成する必要がないという利点がある。
本実施例においては、連結突部４２２および傾斜部４１２等によりカバー・取付部連結部４２４が構成される。
なお、連結突部４２２は、中央取付部４１４の取付部本体４１６の外周面に固定された円筒状の部材とすることができる。
【実施例１２】
【００５１】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーについて図２３に基づいて説明する。本実施例においては、カバー・取付部連結部の構造が、実施例１における場合と異なる。他の部分については、実施例１における場合と同様であるため、説明を省略する。
図２３(a)に示すように、中央取付部４３２の取付部本体４３４の外周面の中心角１２０°隔たった位置に、３つの連結突部４３６が形成される。連結突部４３６は、半径方向に突出する形状を成したものである。
図２３(b)に示すように、カバー本体４３８の中央被連結部において、内周側の傾斜部４４０には、内径側に突出した保持部材４４２が、中心角１２０°ずつ隔たった位置に、互いに隙間４４６を隔てて形成され、保持部材４４２より内側（内周側）に、環状の保持部材４４４が形成される。
作業者によって、中央取付部４３２が、連結突部４３６が隙間４４６に対応する相対位相で、軸線Ｌと平行に内側へ移動させられると、連結突部４３６が、保持部材４４４に当接する。そして、中央取付部４３２がカバー本体４３８に対して相対回転させられると、連結突部４３６が保持部材４４２，４４４の間に位置することになる。それにより、中央取付部４３２とカバー本体４３８とが連結される。連結突部４３６が、軸線Ｌと平行な方向の両側から保持されるため、中央取付部４３２が軸線Ｌと平行な方向に外れ難くされる。
中央取付部４３２をカバー本体４３８に対して相対回転させ、隙間４４６に突部４３６が対応する相対位相とすれば、中央取付部４３２をカバー本体４３８から外すことができる。
本実施例においては、保持部材４４２，４４４および連結突部４３６等によりカバー・取付部連結部４４８が構成される。
【実施例１３】
【００５２】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーについて図２４に基づいて説明する。本実施例においては、カバー・取付部連結部の構造が、実施例１における場合と異なる。他の部分については、実施例１における場合と同様であるため、説明を省略する。
中央取付部４５０の押圧部４５４の周方向の互いに隔たった位置に、半径方向に延び出したアーム部４５６が複数設けられる。アーム部４５６は、半径方向に延びたものであり、その先端が、内側に曲げられて押付部４５８とされる。押付部４５８は、カバー本体３２のビード４０に至る長さとされる。また、アーム部４５６は、外側に凸となる向きに大きく湾曲した形状を成し、アーム部４５６の中間部がカバー本体３２と干渉しないようにされる。
中央取付部４５０がオーナメント被取付穴２０に嵌合されることにより、アーム部４５６に軸線Ｌと平行な方向の力が作用し、押付部４５８により、カバー本体３２の半径方向の中間部（ビード４０が設けられた位置）において、ホイール１０に向かって押し付けられる。それにより、カバー本体３２の外周縁４４を良好にタイヤ１４に当接させることができる。
本実施例においては、アーム部４５６，押付部４５８，ビード４０等によりカバー・取付部連結部４６０が構成される。
なお、アーム部４５６，押付部４５８，ビード４０等により、中間押付部が構成されると考えることもできる。
【実施例１４】
【００５３】
本発明の別の一実施例であるホイールカバーについて図２５に基づいて説明する。
本実施例においては、図２５(a)、(b)に示すように、カバー本体４８０が概して円盤状を成したものであり、図２５(c)に示すように、カバー取付部４８２が、ホイールカバーがホイール１０に取り付けられた状態で、軸線Ｌとほぼ平行な方向に延びた一対の係合部材４８４ａ，ｂと、係合部材４８４ａ，ｂにそれぞれ設けられた係合突部４８６ａ，ｂとを含む。カバー取付部４８４は、ホイール１０のスポーク２４（図２参照）を利用して、カバー本体４８０をホイール１０に取り付けるものである。
カバー本体４８０は、概して扇状を成した７枚の本体部分４９２を含む。本体部分４９２には、それぞれ、中心から半径方向に延びた長穴４９４が形成され、長穴４９４の各々が、径調整用ロッド４９６によって連結される。径調整用ロッド４９６と長穴４９４とにより、本体部分４９２の各々の重なりの程度が調節可能とされ、カバー本体４８０の大きさ（外径）を調節することができる。図２５(a)は、重なり部分が最も小さく、カバー本体４８０の外径が最大とされた状態であり、図２５(b)は本体部分４９２のうちの１枚同士が重なっており、図２５(a)に示す状態より外径が小さくされた状態である。このように、７枚の本体部分４９２の重なりの程度を調節することにより、カバー本体４８０の外径を調節することができる。
カバー取付部４８２は、板状のばね部材が逆Ｕ字形に湾曲した形状を成したものであり、一対の係合部材４８４ａ，ｂの外側の端部（一端部）４９８ａ，ｂ同士が、連結部材５００によって連結され、係合突部４８６ａ，ｂが、係合部材４８４ａ，ｂの内側の端部に設けられる。
【００５４】
カバー本体４８０の外径を所望の大きさに調節した後、複数のカバー取付部４８２が、連結部材５００が隣接する長穴４９４の間の外側に位置し、係合部材４８４ａ，ｂがそれぞれ隣接する長穴４９４を貫通する状態で、カバー本体４８０に取り付けられる（連結される）。
作業者によって、カバー取付部４８２が、互いに隣接するスポーク２４の間の隙間に位置する姿勢、すなわち、係合突部４８６ａ，ｂが、互いに隣接するスポーク２４の内側に位置する姿勢とされる。それにより、カバー本体４８０がカバー取付部４８２によってホイール１０に取り付けられる。
また、カバー取付部４８２において、一対の係合部材４８４ａ，ｂの一端部４９８ａ，ｂに、互いに接近させる向きの力を加えれば、係合突部４８６ａ，ｂの間の距離が狭くされ、係合突部４８６ａ，ｂがそれぞれスポーク２４から離間させられ、隣接するスポーク２４の間の隙間に配設される。それにより、カバー取付部４８２をホイール１０から外すことができるのであり、ホイールカバーをホイール１０から外すことができる。
【００５５】
なお、カバー本体４８０の本体部分４９２を、外周縁が内側に湾曲した形状とすることができる。それにより、カバー本体４８０を、全体として、外周縁がホイール１０に最も近づく椀状とすることができる。
【実施例１５】
【００５６】
実施例１５に係るホイールカバーのカバー本体５０１においては、窪み５０２が、周方向に隔たって、互いに独立に、複数個（本実施例においては４個）設けられる。窪み５０２の底面は、概して楕円状を成したものである。
なお、窪み５０２の形状は問わない。また、実施例１における場合と同様に、隣接する窪み５０２の間を互いに連結する窪みを設けることもできる。
また、内周縁部５０４において、半径方向に平坦な部分が設けられていない。本実施例においては、内周縁部５０４が内周縁に対応する。
【実施例１６】
【００５７】
本発明の実施例１６に係るホイールカバーについて、図２７〜３３に基づいて説明する。なお、以下の実施例において、実施例１〜１５に係るホイールカバーと、同じ機能を有する部分は、同じ符合を付して説明を省略する場合がある。
実施例１６に係るホイールカバー５９８（図３３参照）は、カバー本体６００と中央取付部６０２（図２９〜３３）とを含む。
＜カバー本体＞
カバー本体６００は、図２７に示すように、半径方向に直線状に延びた、換言すれば、放射線状に形成された複数の半径方向ビードと、円周方向に延びた、換言すれば、円弧状に形成された複数の円弧状ビードとを含む。
半径方向ビードには、カバー本体６００の内周部から外周部に達するまで延びた４本の長ビード６１０と、内周部から中間部まで延びた複数（例えば、１２本）の内周側短ビード６１２と、中間部から外周部まで延びた複数（例えば、１２本）の外周側短ビード６１４とが含まれる。
長ビード６１０は、互いに中心角が９０°隔たった位置に設けられ、内周側短ビード６１２、外周側短ビード６１４は、それぞれ、互いに隣接する２本の長ビード６１０の間に３本ずつ、互いに等間隔で（等しい中心角隔たって）形成される。内周側短ビード６１２と外周側短ビード６１４とは同位相の位置に形成される。
内周側短ビード６１２と外周側短ビード６１４との間には、中間円弧状ビード６１６が形成され、外周側短ビード６１４の途中には、外周円弧状ビード６１８が形成される。
中間円弧状ビード６１６は、円環が長ビード６１０によって分断された形状を成したものであり、それぞれ、隣接する長ビード６１０の間に、２つずつ半径方向に並んで設けられる。換言すれば、中間円弧状ビード６１６は、同一円周に沿って、周方向に並んで配設される。
外周円弧状ビード６１８は、円環が外周側短ビード６１４、長ビード６１０によって分断された形状（円弧状）を成し、それぞれ、隣接する外周側短ビード６１４の間、隣接する外周側短ビード６１８と長ビード６１０との間に設けられる。外周円弧状ビード６１８も、半径方向に並んで２本ずつ設けられる。
【００５８】
長ビード６１０により、カバー本体６００を半径方向に曲げようとする外力に対する抵抗力を大きくすることができる。
例えば、車両の輸送中に、風等により、内側から外側に向かってカバー本体６００を湾曲させようとする力（めくり上げる向きの力）が作用することがあるが、その場合であっても、長ビード６１０が内周部から外周部に達するまで延びているため、カバー本体６００の変形を良好に防止することができる。そのことからも、長ビード６１０を放射線状に３本以上、等しい中心角ずつ隔てて設けることが望ましい。
円弧状ビード６１６、６１８により、周方向に曲げようとする外力に対する抵抗力を大きくすることができる。
例えば、車両の輸送中に、風等により、カバー本体６００を周方向に湾曲させようとする外力が作用することがあるが、その場合であっても、中間円弧状ビード６１６により、周方向の湾曲を良好に抑制することができる。中間円弧状ビード６１６は、カバー本体６００の半径方向長さＲ０のほぼ１／２の位置に設けることが望ましい。
なお、外周側円弧状ビード６１８は、外周縁部４４より内周側に設けられ、外周縁部４４の変形を抑制する機能も有する。外周側円弧状ビード６１８により、外周縁部４４とタイヤ１４とを良好に接触させた状態を維持することができる。
【００５９】
このように、半径方向に延びる複数の長ビード６１０，短ビード６１２，６１４および周方向に延びる円弧状ビード６１６，６１８により、カバー本体６００の剛性を大きくすることができる。風等の外力に対する抵抗力を大きくすることができ、カバー本体６００を変形し難くすることができるのである。
また、内周側短ビード６１２と外周側短ビード６１４とが同位相に設けられるため、位相がずれた状態、換言すれば、隣接する内周側短ビード６１２の間に外周側短ビード６１４が位置する場合に比較して、カバー本体６００の全体の剛性を大きくすることができる。
なお、カバー本体６００の半径方向の中間部には、周方向に隙間を隔てて窪み６１９が形成される。窪み６１９により、軸線Ｌと平行な方向に弾性変形し易くすることができ、カバー本体６００を、弾性的にホイール１０に取り付けることが可能となる。
【００６０】
一方、カバー本体６００の内周部は、中央取付部６０２が連結される被連結部（中央被連結部）６２０とされる。
被連結部６２０は、軸線Ｌと平行な方向に対する段部を有する形状を成し、軸線Ｌに対して傾斜した内周側傾斜部６２２と、円環状の平坦面部６２４と、円環状の壁部６２６とを含む。内周側傾斜部６２２は内周縁に形成され、平坦面部６２４は内周側傾斜部６２２に連続して設けられる。壁部６２６は平坦面部６２４の外周縁に形成される。
平坦面部６２４は、中央取付部６０２の押圧部が当接する部分である。また、平坦面部６２４は、半径方向（軸線Ｌとほぼ垂直な方向）に延びた部分である。
壁部６２６は、平坦面部６２４に対して交差する方向に延びたものであり、概して襞状を成し、図２７，２８に示すように、複数の半径方向の凹凸が設けられた形状を成す。このように、壁部６２６を襞状とすることにより、被連結部６２０の剛性を大きくすることができる。また、壁部６２６により、壁部６２６の内周側と外周側とを分けることができ、外周側が弾性変形しても、被連結部６２０に影響が及び難くされる。換言すれば、カバー本体６００に加えられた外力に起因して、中央取付部６０２が外れ難くされるのである。
また、カバー本体６００の被連結部６２０は、図３３に示すように、ホイールカバー５９８の中央取付部６０２の嵌合部６４４の外周側に位置するのであり、ホイールカバー５９８がホイール１０に取り付けられた状態で、オーナメント被取付穴２０より外周側に位置する。
【００６１】
また、図２８に示すように、カバー本体６００が軸線Ｌと平行な方向に弾性変形させられた状態でホイール１０に取り付けられるように、内周縁と、外周縁部４４との間に軸線Ｌと平行な方向の差ｈが設けられる。差ｈは、適用されるホイール１０の形状、所望の押付力の大きさ等に基づいて、適宜決定される。例えば、ホイールカバー５９８をホイール１０に取り付けた状態で、カバー本体６００が軸線Ｌと平行な方向に第１設定値以上弾性変形させられるように、あるいは、カバー本体６００がタイヤ１４を第２設定値以上の押付力で押し付け得るように、差ｈが決定される。
なお、上述の長ビード６１０，内周側短ビード６１２は、襞状の壁部６２６から延びており、このことからも、壁部６２６の内周側の部分が外周側の部分の弾性変形等の影響を受け難くされる。
また、外周側短ビード６１４は、外周縁部４４の内周側まで延びており、このことからも、外周縁部４４のタイヤ１４への接触性が良好に保たれる。
【００６２】
＜中央取付部＞
中央取付部６０２は、図２９〜３２に示すように、取付部本体６４０と、嵌合部６４４とを含む。
［取付部本体］
取付部本体６４０は、軸線Ｌに対して傾斜した傾斜面を備え、傾斜面の外側外周縁に押圧部６４６が設けられる。
押圧部６４６は、断面がコの字形を成した溝型の押圧部（溝型押圧部と称することができる）であり、図３１，３２に示すように、外側が平坦面とされ、図２９，３０に示すように、内側が開口とされる。また、押圧部６４６には、半径方向に延びた複数の板状の補強部材（リブ）６５６が設けられ、押圧部６４６の内周壁部６５７と外周壁部６５８とを連結する。補強部材６５６によって、中央取付部６０２に半径方向の力が作用しても、押圧部６４６が変形し難くされるのであり、押圧部６４６の剛性が大きくされる。
【００６３】
押圧部６４６の外周壁部６５８には、等間隔に半径方向に突出した複数の突部６５９が形成される。図３３に示すように、ホイールカバー５９８がホイール１０に取り付けられた状態（カバー本体６００と中央取付部６０２とが連結された状態）で、押圧部６４６が平坦面部６２４に対向する状態とされるが、その場合に、押圧部６４６の外径（外周壁部６５８の外径であり、突部６５９を含まない）ｒａが、襞状壁部６２６の内径（最も内周側に突出した部分の内径）ｒｂより小さくされ（ｒａ＜ｒｂ）、突部６５９までの外径ｒｃが襞状壁部６２６の内径ｒｂとほぼ同じ、あるいは僅かに小さくされる（ｒｃ＜ｒｂ、ｒｃ≒ｒｂ）。
このように、押圧部６４６の外径ｒａが襞状壁部６２６の内径ｒｂより小さくされるため、中央取付部６０２をカバー本体６００にスムーズに連結することができる。また、ホイールカバー５９８がホイール１０に取り付けられた状態において、複数の突部６５９のうちの少なくとも１つが襞状壁部６２６に当接することによって、中央取付部６０２のカバー本体６００に対するがたつきを防止することができる。
突部６５９は、互いに対向する位置（中心角１８０°隔たった位置）に、複数対設けることが望ましく、本実施例においては、２対（隣接する突部６５９が中心角９０°隔たって）設けられる。この意味において、突部６５９を、がたつき防止用突部と称することができる。
【００６４】
取付部本体６４０の中間部の外周側の互いに中心角１２０°隔たった位置に、連結爪６６０が３つ設けられる。また、開口６６２に沿って、板状の補強部材６６４が外周側から軸線Ｌと平行な方向に突出して設けられる。板状の補強部材６６４は環状に設けられるのであり、それにより、取付部本体６４０の剛性が大きくされる。
【００６５】
［嵌合部］
嵌合部６４４は、一対のガイド部材６６６ａ，ｂと、一対の係合部材６６８ａ，ｂとを含む。
｛ガイド｝
一対のガイド部材６６６ａ，ｂは、それぞれ、ガイド部材本体６６９ａ，ｂと、ガイド部材本体６６９ａ，ｂの幅方向の両端部に各々に２つずつ設けられた力受け部６７２ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２とを含む。ガイド部材本体６６９ａ，ｂは、図３２に示すように、それぞれ、取付部本体６４０に固定されるとともに、互いにガイド連結部材６７０によって連結される。力受け部６７２ａ１，ａ２，６７２ｂ１，ｂ２の幅ｄｘ（円周方向の長さ）は、ガイド部材本体６６９ａ，ｂの幅ｗの１／３以下とされる（図３１参照）。
０＜ｄｘ≦ｗ／３
力受け部６７２ａ１，ａ２，６７２ｂ１，ｂ２の幅ｄｘが大きすぎると、中央取付部６０２をホイール１０に取り付ける場合の抵抗が大きくなる。また、幅ｄｘが小さ過ぎると、嵌合部６４４の位置決め機能（嵌合部６４４を動き難くする機能）を果たすことが難しくなる。そこで、本実施例においては、力受け部６７２ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２の幅を、１mmより大きく、ガイド部材６６６ａ，ｂの幅ｗの１／３以下とした。
なお、力受け部６７２ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２の幅のガイド部材本体６６９ａ，ｂの幅に対する比率は、１／２０以上、１／１５以上、１／１０以上、１／８以上とすることができ、１／６以下、１／５以下、１／４以下とすることができる。
また、ガイド部材本体６６９ａ，ｂの幅が内側から外側に向かうにつれて変化する場合には、幅の最大値を用いても、最小値を用いても、平均的な値を用いてもよい。
【００６６】
また、力受け部６７２ａ１，ａ２の間（力受け部６７２ｂ１，ｂ２の間も同じ）の中心角θｇ（図２９参照）は１０°以上とすることが望ましい（θｇ≧１０°）。これらの間の中心角θｇは、１５°以上、２０°以上とすることもできる。
力受け部６７２ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２は、前述のように、嵌合部６４４に作用する力を受け、嵌合部６４４の動きを抑制する（嵌合部６４４の位置を規定する）機能を有する。そのため、力受け部６７２ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２は、嵌合部６４４の全周に渡って設けることが望ましい。そこで、ガイド部材６６６ａ，ｂの各々において設けられた力受け部６７２ａ１，ａ２の間隔（力受け部６７２ｂ１，ｂ２の間隔）を、中心角１０°以上とした。
なお、力受け部６７２ａ１，ａ２の間隔（力受け部６７２ｂ１，ｂ２の間隔）は、ガイド部材本体６６９ａ（ガイド部材本体６６９ｂ）の幅の中心角にほぼ対応すると考えることができる。
【００６７】
ガイド連結部材６７０には、それぞれ、半径方向に延び、かつ、外方に突出した板状の外側補強部材６７６と、内方に突出した板状の内側補強部材６７８とが設けられる。このように、外側、内側に、それぞれ、板状の補強部材６７６，６７８が設けられるため、ガイド連結部材６７０が半径方向に変形し難くされ、一対のガイド部材６６６ａ，ｂがオーナメント被取付穴２０の内周面２１から離間し難くすることができる。
本実施例においては、板状の外側補強部材６７６，板状の内側補強部材６７８は、それぞれ、３本づつ設けられるが、これら板状の補強部材６７６，６７８の本数は、所望の剛性、材料費、重量等に基づき、適宜決定される。
また、ガイド部材本体６６９ａ，ｂと、ガイド連結部材６７０との接続部６７９の形状がＲ形状とされている。それにより、接続部６７９において、破損し難くすることができ、強度を大きくすることができる。
【００６８】
｛係合部｝
一対の係合部材６６８ａ，ｂにおいて、それぞれ、図３１に示すように、一端部６８０ａ，ｂが開口６６２から外方へ突出し、他端部６８２ａ，ｂに、それぞれ、２つずつの係合突部６８４ａ１，ａ２，６８４ｂ１，ｂ２が形成される。
係合突部６８４ａ１，ａ２（係合突部６８４ｂ１，ｂ２についても同様であるため、説明を省略する。）の最も半径方向に突出した外周縁６８８ａ１，ａ２は、図２９，３０に示すように、円弧に沿って延びている。換言すれば、オーナメント被取付穴２０の内周面２１にほぼ沿って延びている。そのため、概して直線状に延びている場合に比較して、一端部６８０ａ，ｂに、互いに接近させる向きの力（内周方向の力）が加えられた場合に、外周縁６８８ａ１，ａ２の高さの変化を小さくすることができる。その結果、一端部６８０ａ，ｂに加えられた力が除かれた場合に、外周縁６８８ａ１，ａ２全体をオーナメント被取付穴２０の被係合突部２２に良好に引っ掛けることができる。
【００６９】
また、外周縁６８８ａ１，ａ２の、２つの係合突部６８４ａ１，ａ２が互いに近接する側の端部（以下、近接側端部と称する）６９０ａ１，ａ２の半径ｒｉ（軸線Ｌからの距離。図２９参照）より、近接する側と反対側の端部（以下、非近接側端部と称する）６９２ａ１，ａ２の半径ｒｏ（軸線Ｌからの距離）の方が大きくされる（ｒｉ＜ｒｏ）。
このように、非近接側端部６９２ａ１，ａ２において半径が大きくされるため、中央取付部６０２に外側へ向かう大きな外力が加えられた場合に、近接側端部６９０ａ１，ａ２が被係合突部２２から外れても、非近接側端部６９２ａ１，ａ２は被係合突部２２に引っかけられた状態にある。そのため、非近接側端部６９２ａ１，ａ２において、外力が受けられる。この場合に、非近接側端部６９２ａ１，ａ２の間の距離が大きいため、外力が同じ場合に、１つの非近接側端部６９２ａ１，ａ２が受ける力が、近接側端部６９０ａ１，ａ２が受ける場合と比較して、小さくなる。そのため、係合突部６８４ａ１，ａ２の強度が同じ場合に、受け得る外力の最大値を大きくすることができる。換言すれば、外周縁６８８ａ１，ａ２の非近接側端部６９２ａ１，ａ２の半径を大きくすることにより、大きな外力が作用しても、中央取付部６０２が外れ難くすることができるのである。また、外周縁６８８ａ１，ａ２が破損したり、削れたり、塑性変形したりし難くすることができる。
【００７０】
さらに、図３１に示すように、係合突部６８４ａ１（ａ２）の外周縁６８８ａ１（ａ２）の内側が、円筒面６９４ａ１（ａ２）とされている。円筒面６９４ａ１（ａ２）は、カバー取付部６０２がオーナメント被取付穴２０に嵌合された状態で、オーナメント被取付穴２０の内周面２１に当接可能とされている。円筒面６９４ａ１（ａ２）が内周面２１に当接させられるため、係合突部６８４ａとオーナメント被取付穴２０との間に摩擦力を発生させることができる。
このように、外周縁６８８ａ１（ａ２）が被係合突部２２に引っかけられるとともに、円筒面６９４ａ１（ａ２）が内周面２１に当接させられるため、係合部材６８８ａに、軸線Ｌ方向に大きな外力が作用しても、抜け難くすることができる。また、円筒面６９４ａ１（ａ２）等を設けることにより、外周縁６８８ａ１（ａ２）に加えられる負荷を小さくすることができ、外周縁６８８ａ１（ａ２）が破損したり，削れたり、塑性変形したりし難くすることができる。
円筒面６９４ａ１（ａ２）は、当接面（係合部側当接面）、摩擦面と称することができ、軸線Ｌと平行な方向の長さｄｙを５mm以上とすることが望ましい。また、７mm以上、１０mm以上、１２mm以上とすることができる。
【００７１】
また、係合部材６６８ａ，ｂの各々の円周方向の長さ（幅）に対応する中心角θｈ（図３０参照）は６０°（π／３）以上とすることが望ましい（θｈ≧６０°）。係合部材６６８ａ，ｂの幅を大きくすることにより、２つの係合突部６８４ａ１，ａ２の間隔、係合突部６８４ｂ１，ｂ２の間隔を大きくすることができる。そのため、上述のように、係合突部６８４ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２が受ける力を小さくすることができる。また、円筒面６９４ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２が、位置決め機能、係合部材６６８ａ，ｂの動きを抑制する機能も有するが、これらの機能を発揮する上において、これらを、嵌合部６６４の周方向の全体に設けることが望ましい。このように、中心角θｈを大きくすることにより、嵌合部６６４の動きを良好に抑制することが可能となる。例えば、係合部材６６８ａ，ｂ以外の部分に軸線Ｌと交差する方向に力が加えられても、嵌合部６４４の動きを良好に抑制することが可能となる。
なお、中心角θｈは、７０°以上、８０°以上、９０°以上とすることもできる。
【００７２】
さらに、係合突部６８４ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２の円周方向の長さに対応する中心角θ１、力受け部６７２ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２の円周方向の長さに対応する中心角θ２の和の３６０°（２π）に対する比率を０．２以上とすることが望ましい。
（θ１×４＋θ２×４）／３６０°≧０．２
すなわち、ホイールカバー５９８がホイール１０に取り付けられた状態で、オーナメント被取付穴２０の内周面２１に当接する部分（被係合突部２２と係合している部分を含む）の和の全周に対する比率が高い方が、取付状態を安定的に維持できる。そのため、本実施例においては、比率を０．２以上とした。また、０．２５以上、０．３以上、０．４以上とすることもできる。
【００７３】
また、一対の係合部材６６８ａ，ｂは、概してコの字形を成した係合部連結部材６９６によって連結されるとともに、係合部連結部材６９６に半径方向に延びた３本の板状の補強部材（リブ）６９８が設けられる。板状の補強部材６９８は、図３１に示すように、概して台形状を成したものであり、一対の係合部材６６８ａ，ｂの他端部同士も半径方向に直接連結される。
このように、台形状の補強部材６９８が一対の係合部材６６８ａ，ｂの間に設けられるため、係合部連結部材６９６が半径方向に変形し難くすることができ、一対の係合部材６６８ａ，ｂが互いに接近し難くされる。それにより、係合突部６８４ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２の被係合突部２２に対する引っ掛かりが外れ難くすることができる。
また、ガイド連結部材６７０と、係合部連結部材６９６との接続部６９９もＲ形状とされる。それによって、ガイド連結部材６７０と係合部連結部材６９６との接続部付近の強度を大きくすることができ、中央取付部６０２の強度を大きくすることができる。
また、板状の補強部材（リブ）６５６，６６４，６７６，６７８，６９８等の板厚は、０．５mm以上とすることが望ましい。さらに、取付部本体６４０の板厚も、０．５mm以上とすることが望ましい。
なお、着脱作動については、実施例１における場合と同様であるため、説明を省略する。
【００７４】
以上のように、本実施例においては、カバー本体６００の剛性が強くされたため、車両の輸送中に、風等により、カバー本体６００を外方へ曲げようとする力が作用しても、カバー本体６００を変形し難くすることができる。
また、中央取付部６０２においても剛性が大きくされたため、半径方向の力が作用しても、軸線Ｌ方向の力が作用しても、一対の係合部材６６８ａ，ｂおよび一対のガイド部材６６６ａ，ｂが互いに接近し難くされ、中央取付部６０２が外れ難くすることができる。また、嵌合部６４４が、オーナメント被取付穴２０において動き難くすることができる。
さらに、オーナメント被取付穴２０の内周面２１と当接する当接面６９４ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２、力受け部６７２ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２の当接面等により、係合突部６８４ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２の外周縁６８８ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２の破損、削れ、塑性変形等が生じ難くすることができる。
【実施例１７】
【００７５】
なお、カバー本体において、長ビード６１０の本数、内周側短ビード６１２、外周側短ビード６１４の本数は問わないが、外周側短ビード６１４の本数を内周側短ビード６１２の本数以下とすることが望ましい。仮に、外周側短ビード６１４の本数が少ないことに起因して、カバー本体６００が中間部から外周側の部分において外方に湾曲するように変形しても、内周側の部分において変形し難くすれば、カバー本体６００全体が、中央取付部６０２の押圧部６４６を支点にして外方へ曲がるように変形し難くすることができる。また、カバー本体６００に作用する外力が中央取付部６０２に影響され難くすることができ、中央取付部６０２に軸線Ｌと平行な外力が作用し難くすることができる。
なお、内周側短ビード６１２は、長ビード６１０が９０°間隔で設けられた場合に、隣接する長ビード６１０の間に少なくとも２本設けることが望ましい。長ビード６１０は、放射線状に４本以上設けることが望ましく、５本以上、６本以上設けることもできる。
【００７６】
外周側短ビードの本数が内周側短ビードの本数より少なくされたカバー本体の一例を図３４(a)、(b)に示す。
図３４(a)に示すように、カバー本体７２０においては、長ビード７２２が放射線状に４本設けられるとともに、内周側短ビード７２４が１２本設けられる。また、中間円弧状ビード７２６，外周側円弧状ビード７２８が、それぞれ、隣接する長ビード７２２の間に設けられる。本実施例においては、外周側短ビードが設けられていない（０本）ため（０＜１２）、外周側円弧状ビード７２８が、実施例１６における場合と比較して、周方向に長くされている。
例えば、カバー本体７２０の外周縁から空気が入り、カバー本体７２０を内側から外側へ向かって曲げようとする力（めくり上がらせようとする力）が作用した場合に、カバー本体７２０の中間円弧状ビード７２４より内周側の部分の剛性が大きいため、外周側の部分において曲がっても、内周側の部分においては曲がり難い。その結果、カバー本体７２０が、被連結部を支点として曲がり難くすることができ、カバー本体７２０の外周側の部分に作用する外力が中央取付部６０２に及び難くすることができる。
【００７７】
また、図３４(b)に示すように、カバー本体７３０においては、４本の長ビード７３１、１２本の内周側短ビード７３２、４本の外周側短ビード７３４、中間円弧状ビード７３６，外周側円弧状ビード７３８が設けられる（４＜１２）。
外周側円弧状ビード７３８は、長ビード７３１と外周側短ビード７３４との間に設けられる。
また、外周側短ビード７３４は、隣接する長ビード７３１の間に位置する３つの内周側短ビード７３２のうちの中央に位置する内周側短ビード７３２ｃと同じ位相に形成される。このように、内周側短ビード７３２ｃと外周側短ビード７３４とを同じ位相の位置に形成すれば、異なる位相の位置に形成する場合に比較して、カバー本体７３０の全体の剛性を大きくすることができる。
【実施例１８】
【００７８】
実施例１〜１７においては、カバー本体の外周縁がＲ形状とされていたが、外周縁の形状は、上記実施例におけるそれに限らない。
例えば、図３５(a)、(b)に示すように、外周縁部に、内側に突出した突部を等間隔で複数個形成することができる。
カバー本体７５０において、外周縁部７５２に複数の突部７５４が、等間隔で形成される。突部７５４は、概して半球状を成したものであり、軸線Ｌと平行に、内側に突出した形状を成したものである。
突部７５４を設けることにより、カバー本体７５０が弾性変形させられてホイール１０に取り付けられた状態において、カバー本体７５０とタイヤ１４との間の接触力を大きくすることができ、カバー本体７５０とタイヤ１４との間の隙間を小さくすることができる。
その結果、カバー本体とタイヤとの隙間から風等が入り、カバー本体を外方へ曲げようとする力が作用する場合があるが、実施例１８に係るカバー本体７５０においては、外周縁部７５２とタイヤ１４との間の隙間が小さくされるため、風等が入り難くすることができ、カバー本体７５０を外方へ曲げようとする力が生じ難くすることができる。
また、カバー本体７５０とタイヤ１４との接触力を大きくすることができるため、カバー本体７５０のタイヤ１４に対する相対回転を抑制することができる。
車両が、車輪にホイールカバーが装着された状態で自走した場合に、カバー本体がホイール１０に対して相対回転し、カバー本体とタイヤとが摺接することがある。また、車両の輸送中の振動等によりカバー本体がホイールに対して相対回転させられることがある。それに対して、カバー本体７５０においては、タイヤ１４との間の接触力が大きくされるため、カバー本体７５０とタイヤ１４との相対回転を抑制することができ、タイヤ１４に傷が付き難くすることができる。この意味において、突部７５４等により相対回転抑制部が構成されると考えることができる。
【実施例１９】
【００７９】
カバー本体は、全体を同じ材料で成形しなくても、一部を、他の部分と異なる材料で成形することができる。
例えば、図３６に示すように、カバー本体７７０の円周方向に延びた中間円弧状ビード６１６を含む部分７７２、外周側円弧状ビード６１８を含む部分７７４を、他の部分より熱膨張係数が小さい材料で成形することができる。中間円弧状ビード６１６を含む部分７７２、外周側円弧状ビード６１８を含む部分７７４等は、他の部分より弾性変形させられ易く、熱によって変形し易い。そのため、中間円弧状ビード６１６を含む部分７７２、外周側円弧状ビード６１８を含む部分７７４を、熱膨張し難い材料で成形すれば、カバー本体７７０の熱に起因する変形を小さくすることができ、ホイール１０に対する取付け状態を良好に保持することができる。また、それにより、外周縁４４とタイヤ１４との接触性を良好に保持でき、カバー本体７７０のホイール１０に対する相対回転を良好に抑制することができる。
なお、熱膨張係数が小さい材料には、熱膨張係数が負の値となる材料も含む。このような材料を用いれば、熱に対する寸法安定性を向上させることができ、熱に起因する変形を良好に抑制することができる。
また、カバー本体７７０全体を熱膨張係数が小さい材料で成形することもできる。
【実施例２０】
【００８０】
本実施例においては、カバー本体に、カバー本体のホイール１０に対する相対回転を抑制する相対回転抑制部が設けられる。相対回転抑制部の一例を図３７(a)、(b)に示す。
カバー本体７８０の中間部に、周方向に隙間を隔てて、内側に凸となる窪み７８２が複数設けられる。窪み７８２は、図２に示すように、隣接するスポーク２４の間の隙間に嵌め込み可能な形状、大きさを成したものである。カバー本体７８０の一部をスポーク２４の間に隙間に入れ込めば、カバー本体７８０のホイール１０に対する相対回転を抑制することができ、カバー本体７８０とタイヤ１４の外側面との間の摺接を抑制することができる。
また、カバー本体７８０を、中央取付部６０２と連結する前に、ホイール１０に取り付けておくことができる。そのため、カバー本体７８０をホイール１０に取り付けた後に、中央取付部６０２をオーナメント被取付穴２０に嵌合させることにより、中央取付部６０２をカバー本体７８０に連結すると同時に、カバー本体７８０をホイール１０に取り付けることができる。
なお、ホイール１０の形状は車種毎に異なるため、スポーク２４の位置も異なる。しかし、窪み７８２を周方向に複数設ければ、スポーク２４間の隙間との相対位置が合致する窪み７８２が少なくとも１つは存在する。そのため、その相対位置が合致する窪み７８２を、その隙間に嵌め込めばよい。
本実施例においては、窪み７８２，ホイール１０のスポーク間の隙間等により相対回転抑制部が構成されると考えることができる。
【実施例２１】
【００８１】
相対回転抑制部の別の一例を図３８(a)、(b)に示す。
実施例２１においては、カバー本体７９０の中間部の内側面にフック状の突部７９２が複数対設けられる。フック状の突部７９２を、１本のスポーク２４の両側に引っ掛ける状態でカバー本体７９０をホイール１０に取り付けることにより、ホイール１０とカバー本体７９０との相対回転を抑制することができる。本実施例においては、突部７９２、スポーク２４等により相対回転抑制部が構成される。
なお、一対のフック状の突部７９２の代わりに、概してＵの字状を成したフックとすることもできる。
また、フック状の突部に限らず、スポーク２４と周方向（相対回転方向）の側面において係合可能な複数の突部を設けることができる。突部が、スポーク間の隙間に、スポーク２４の側面と係合可能な状態で配設されれば、スポーク２４の側面と当接することにより、前進、後退両方向のカバー本体７９０とホイール１０との相対回転を抑制することができる。
【実施例２２】
【００８２】
相対回転抑制部のさらに別の一例を図３９に示す。
カバー本体８１０において、外周縁部８１２が、軸線Ｌと平行に内方に曲げられて、円筒状の係合突部とされる。
円筒状の係合突部８１２を、ホイール１０のディスク部１６（あるいはリム１８）の外周端部８１４に引っ掛けることにより、カバー本体８１０がホイール１０に取り付けられる。それにより、カバー本体８１０とホイール１０との相対回転が抑制される。
本実施例においては、外周縁部８１２、外周端部８１４等により相対回転抑制部が構成される。
【実施例２３】
【００８３】
相対回転抑制部のさらに別の一例を図４０(a)、(b)に示す。
実施例２３においては、カバー本体と中央取付部との間の相対回転を抑制することによって、カバー本体とホイール１０との相対回転が抑制される。
中央取付部８２０の押圧部８２２の外周壁部８２４に、外方に突出する回転止用突部８２６が少なくとも１つ設けられる。本実施例においては、回転止用突部８２６は、がたつき防止用突部８２８より半径方向の突出量が大きいものであり、互いに中心角９０°隔てた位置に４個設けられる。
一方、カバー本体８３０の被連結部８３１の平坦面部８３２の外周側の段部８３４に回転止用突部８２６が嵌合可能な回転止用凹部８３６が少なくとも１つ設けられる。本実施例においては、回転止用突部８２６に対応して、中心角９０°隔てた位置に４個設けられる。
そして、中央取付部８２０をカバー本体８３０に、回転止用突部８２６が回転止用凹部８３６に嵌め込まれた状態で、連結する。それにより、カバー本体８３０と中央取付部８２０との相対回転を抑制することができる。
実施例２３においては、回転止用突部８２６および回転止用凹部８３６等によって相対回転抑制部８４０が構成される。
【００８４】
中央取付部８２０は、ホイール１０のオーナメント被取付穴２０の内周面２１との摩擦面６８４ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２，６７２ａ１，ａ２，ｂ１，ｂ２を有しているため、カバー本体８３０よりホイール１０に対して相対回転し難いものである。
そのため、車両が自走している場合、あるいは、車両の輸送中の振動が加えられた場合等に、カバー本体８３０に、ホイール１０に対して相対回転させようとする向きの力が作用しても、その力が中央取付部８２０において受けられる。カバー本体８３０のホイール１０に対する相対回転が抑制され、カバー本体８３０とタイヤ１４との摺接が抑制される。
カバー本体と中央取付部との間の相対回転を抑制する相対回転抑制部（一体的回転許容部と称することもできる）８４０の構造はこれに限らない。
なお、本実施例に係る相対回転抑制部８４０は、カバー・取付部連結部の一部であると考えることもできる。
【実施例２４】
【００８５】
中央取付部は、図４１に示す構造を成したものとすることができる。
中央取付部８４８において、一対の係合部材８５０ａ，ｂの各々の内周面に、互いに対向可能な当接面８５２ａ，ｂを有する突っ張り部材８５４ａ，ｂが設けられる。
突っ張り部材８５４ａ，ｂは、図に示すように、一対の係合部材８５０ａ，ｂの各々に傾斜した姿勢で設けられる。また、突っ張り部材８５４ａ，ｂは、例えば、ばね材等で成形されたものであり、設定値以上の力が加えられると弾性変形可能な（撓められ得る）ものである。
中央取付部８４８がオーナメント被取付穴２０に嵌合された状態で、一対の突っ張り部材８５４ａ，ｂが当接面８５２ａ，ｂ同士が当接する状態とされる。それにより、一対の係合部材８５０ａ，ｂを互いに接近させようとする力が加えられても、当接面８５２ａ，ｂの間に作用する摩擦力により、当接面同士の摺動が抑制され、係合部材８５０ａ，ｂの接近が抑制される。
また、半径方向に設定値以上の力が加えられた場合（作業者によって互いに接近させる力が加えられた場合）には、当接面同士が摺接し、一対の係合部材８５０ａ，ｂが接近させられ、係合突部８５８ａ，ｂが被係合突部２２から外れる。
【００８６】
以上のように、本実施例においては、中央取付部８４８に大きな半径方向の力が加えられない限り、一対の係合部材８５０ａ，ｂが接近しないようにされている。そのため、中央取付部８４８を取り付けた状態で、誤って係合部材８５０ａ，ｂに半径方向の力が加わってしまった場合であっても、係合部材８５０ａ，ｂが互いに接近し難くすることができ、良好に係合状態を保持することができる。
【００８７】
以上のように、本発明の複数の実施例について説明したが、それぞれ、互いに組み合わせて実施することができる。また、複数の実施例の一部同士を組み合わせたり、一の実施例の一部を他の実施例に適用したりして、実施すること等も可能である。
また、本発明は、上記各実施例の態様の他、当業者の知識に基づいて種々の変更、改良を施した態様で実施することができる。
【符号の説明】
【００８８】
２２，３３６，３３８：被係合突部  ３０，５９８：ホイールカバー  ３２，３５０，３８０，４１０，４３８，４８０，５０１，６００，７２０，７３０，７５０，７７０，７８０，７９０，８３０：カバー本体  ３４，１５０，１９０，２００，２３０，２７０，３００，３２０，３５８，３８８，４１４，４３２，４５０，４８２，６０２，８２０：カバー取付部  ４０，４２，６１０，６１２，６１４，６１８，７２２，７２４，７２６，７２８，７３１，７３２，７３４，７３６，７３８：ビード  ４４：Ｒ形状部  ４６，６１９：窪み  ４８．６２４，８３２：平坦面部  ５０，３５２，３８２，４１２，４４０，６２２：傾斜部  ５２：内周縁部  ６６，６６０：連結爪  ７０，３６６，３９６，４２４，４４８，４６０：カバー・取付部連結部  ７８，１６０，３０４，６６６：ガイド部材  ８２，１６２，２７２，３０６，６６８：係合部材  ９０、６７０，６９６：連結部材  ９２：傾斜面  ９４，１６３，６７２：力受け部  １００，１４０，１６８，１９４，１９６，１９８，２１２，３０８，３２８，６８４：係合突部  １０２，２７６：連結部材  １０４，６７６，６７８，６９８：補強部  ２１０：突部部材  ２７４：ばね部材  ３２５〜３２７：円筒部  ６５９：突部  ６５６，６４４：補強部材  ６８８：外周縁  ６９０，６９２：端部  ７５４：半球状突部  ７８２：窪み  ７９２：フック状突部  ８４０：相対回転抑制部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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