(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
通信ネットワーク（１１０）に接続される機器（２００）を同期する同期方法であって、前記機器（２００）は、少なくとも一つの交流電源電圧（１２１）を提供する給電ネットワーク（１２０）に接続され、該同期方法は、
ａ）前記電源電圧（１２１）と交流の同期電圧（１３１）との間の時間差を測定するステップであり、該同期電圧（１３１）が同期周波数を有する、ステップ、
ｂ）前記時間差から同期値を算出するステップであり、該同期値は、前記電源電圧（１２１）が次に所与の状態となる際の、前記電源電圧（１２１）と前記同期電圧（１３１）との間の算出される時間差に相当する、ステップ、
ｃ）前記通信ネットワーク（１１０）を介して、前記同期値を前記機器（２００）に通信するステップ、
ｄ）前記機器（２００）が、前記所与の状態となる前記電源電圧（１２１）を検出するステップ、
ｇ）前記同期値から、前記所与の状態となる前記電源電圧（１２１）の検出と実質的に同時に、前記機器（２００）を同期するステップ、
を含むことを特徴とする、同期方法。
【請求項２】
前記同期周波数の値が、前記同期値を通信する前記ステップｃ）の間に、前記機器に伝えられる、
請求項１に記載の同期方法。
【請求項３】
前記電源電圧（１２１）の前記所与の状態が、好ましくはゼロボルトに等しい所与の電圧である、
請求項１または２に記載の同期方法。
【請求項４】
前記電源電圧（１２１）の前記所与の状態が、所与の値をとる前記電源電圧（１２１）の所定のエッジであり、該所定のエッジが、上昇エッジと下降エッジとから成る選択肢から選択される、
請求項１または２に記載の同期方法。
【請求項５】
該同期方法が、さらに、前記ステップａ）に先立って、第二の所与の状態となる前記電源電圧（１２１）を検出するステップａ´）を含み、前記ステップａ）が、該ステップａ´）と実質的に同時に実行される、
請求項１から４のいずれか１項に記載の同期方法。
【請求項６】
前記電源電圧（１２１）の前記第二の所与の状態が、前記電源電圧（１２１）が次に前記所与の状態となる前に、前記ステップａ）からステップｃ）全てが実施されるものである、
請求項５に記載の同期方法。
【請求項７】
該同期方法が、さらに、前記ステップｄ）とステップｇ）との間に、
ステップｅ）機器の同期エラーを検出するステップ、
ステップｆ）同期エラーが検出される場合に、前記機器（２００）に影響する非同期問題を報知するステップ、
を含む、
請求項１から６のいずれか１項に記載の同期方法。
【請求項８】
前記ステップｅ）が、
サブステップｅ´）前記ステップｅ）の間に、前記機器（２００）に対して、前記機器（２００）を同期するのに必要な同期オフセットを反映する非同期値を算出するサブステップ、
サブステップｅ´´）前記非同期値の絶対値と、非同期値の閾値の絶対値とを比較し、前記非同期値の前記絶対値が前記非同期値の閾値の前記絶対値よりも大きい場合、前記機器に影響する非同期エラーを検出するステップ、
を少なくとも含む、
請求項７に記載の同期方法。
【請求項９】
前記通信ネットワーク（１１０）が、イーサネット（登録商標）型のプロトコルを利用する通信ネットワーク（１１０）である、
請求項１から８のいずれか１項に記載の同期方法。
【請求項１０】
前記同期電圧（１３１）の前記同期周波数が、前記電源電圧（１２１）の周波数の整数倍、または整数分に実質的に等しく、前記同期電圧（１３１）の前記同期周波数が、好ましくは、前記電源電圧（１２１）の前記周波数に等しい、
請求項１から９のいずれか１項に記載の同期方法。
【請求項１１】
機器を同期する同期装置（３００）であって、
該同期装置（３００）は、少なくとも一つの交流電源電圧（１２１）を提供する給電ネットワーク（１２０）に接続され、
該同期装置（３００）は、
−前記電源電圧（１２１）と同期電圧（１３１）との間の時間差を測定するように構成される時間差測定手段、
−時間差に応じた同期値を算出するように構成される算出手段、
−通信ネットワーク（１１０）に接続され、該通信ネットワーク（１１０）を介して同期値を通信するように構成される通信手段、
を含むことを特徴とする、同期装置。
【請求項１２】
同期する機器（２００）を配備する同期モジュール（４００）であって、該同期モジュール（４００）は、少なくとも一つの電源電圧（１２１）を提供する給電ネットワーク（１２０）に接続され、
該同期モジュールは、
−同期モジュールを通信ネットワーク（１１０）に接続し、同期値を受信するように構成される接続手段、
−前記電源電圧（１２１）の所与の状態を検出する検出手段、
−前記通信ネットワーク（１１０）を介して通信される前記同期値に基づいて、前記機器（２００）を同期する同期手段、
を含むことを特徴とする、同期モジュール。
【請求項１３】
該同期モジュール（４００）が、さらに、
−同期エラーを検出するように構成される処理手段、
−該同期モジュール（４００）に影響する非同期問題を報知するように構成される報知手段、
を含み、
該処理手段が、さらに、同期エラーの検出時に、同期問題を報知するために、該報知手段と通信するように構成される、
請求項１２に記載の同期モジュール（４００）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、同期信号に対して機器を同期する技術分野に関する。
【０００２】
近代の工業設備機器は、一般に、連続的であり、完全に協調的な製造ステップを行うために共に作動する必要のある、多数の機器を含んでいる。その結果、そのような工業用の設備を配備する機器は、正確かつ規則的に同期する必要がある。
【０００３】
この問題は、また、同じタイプの設備の安全機器にも関連する。安全機器は、モニターされる複数のパラメータの比較を可能とし、設備が所定の安全条件下で稼働しているか否かを決定するために、通常、設備のパラメータを同期してモニターするように構成される。異なる安全機器によりモニターされる複数のパラメータの比較を可能とするためには、従って、安全機器が、互いに完全に同期される必要がある。
【０００４】
本発明は、より具体的には、エネルギー生産設備と、生産されるエネルギーの伝達をモニターするために用いられるモニター機器を目的としており、このモニター機器は、電圧源が数キロメートルの距離にあるために該モニター機器では利用し難い可能性のある、同期電圧で同期される必要がある。
【０００５】
本発明は、より詳細には、通信ネットワークに接続された機器を同期するための同期方法に関する。また、本発明は、該同期方法において用いられる同期装置と、該同期方法による同期用の機器を配備する、同期モジュールとに関する。
【背景技術】
【０００６】
今日、工業設備においては、多数の同期方法が、用いられている。
【０００７】
これらの方法の一つは、無線による同期である。この方法は、同期する機器のそれぞれに、無線送信機からの同期信号を受信するように構成された、無線受信機を提供する。ドイツのDCF-77標準電波局や、英国のMSF-60標準電波局等の、この無線送信機は、規則的な間隔で、同期する機器それぞれにおけるクロックを同期するための時間信号を発信している。
【０００８】
しかしながら、この方法は比較的安価に機器の信頼性の高い同期を可能とするにもかかわらず、機器が無線送信機のカバーエリア内にあることが必要である、という欠点を有する。従って、この方法は、砂漠や海洋エリア等の地理的領域では利用できず、地下や電磁干渉が高いレベルの環境に置かれた機器でも利用できない。
【０００９】
他の方法は、RS422またはRS485通信インターフェースを用いるネットワーク等の、タイミングケーブルネットワークを用いる。この方法では、同期する機器は、専用のタイミングネットワークを介して、同期装置に接続される。従って、同期装置が、タイミングネットワークを介して、全ての機器に対して、規則的な間隔で、同期信号を送信し、それらを、同期装置の基準クロックに同期させる。
【００１０】
この方法は、比較的安価な機器の導入を必要としながら信頼性の高い同期を可能とするが、機器の同期のみに特化した、高価な専用のネットワークの導入を必要とする、という欠点を有する。
【００１１】
他の方法は、同期する機器が接続される、イーサネット（登録商標）プロトコル通信ネットワーク等の既存の通信ネットワークを利用して、同期信号を送信する。この方法は、通常、ネットワークタイムプロトコル（NTP）に依存する。この方法は、同期に用いられるネットワークが、既存であり、機器間の通信に用いられているため、実際の付加的なコストを必要としないという利点を有する。
【００１２】
しかしながら、ネットワークの待ち時間により、この方法は、ネットワーク機器の高価な改修なしに、マイクロセカンドオーダーの正確な同期を達成することができない。
【００１３】
他の方法は、同期する機器を同期するために、それら全てに共通の、電源電圧を利用する。ここで、各機器は、該電源電圧ネットワークに接続される入力を有する専用の同期モジュール、または、電源電圧を低減し、低電圧回路により処理可能とする電圧分圧システムを有する。これらの双方において、所与の値をとる電圧が、基準電圧として、機器を同期するために用いられる。
【００１４】
この同期方法は、信頼性が高く、正確な同期を可能とするが、機器を、電源電圧に対してオフセットしている同期信号に対して同期させることができない。同様に、時間情報の送信が不可能であり、クロック同期のみが可能である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
本発明の目的の一つは、導入コストが低く、同期する機器には利用し難い同期電圧である交流同期電圧との正確な同期を可能とする、機器を同期する方法を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
このために、本発明は、通信ネットワークに接続される機器を同期する同期方法であって、前記機器は、少なくとも一つの交流電源電圧を提供する給電ネットワークに接続され、該方法は、
ａ）前記電源電圧と、交流の同期電圧との間の時間差を測定するステップであり、該同期電圧が同期周波数を有する、ステップ、
ｂ）前記時間差から、同期値を算出するステップであり、該同期値は、前記電源電圧が次に所与の状態となる際の、前記電源電圧と前記同期電圧との間の、算出される時間差に相当するステップ、
ｃ）前記通信ネットワークを介して前記同期値を前記機器に通信するステップ、
ｄ）前記機器が、前記所与の状態となる前記電源電圧を検出するステップ、
ｇ）前記同期値から、前記所与の状態となる前記電源電圧の検出と実質的に同時に、前記機器を同期するステップ、
を含む、同期方法を提供する。
【００１７】
このような方法は、低い導入コストで、機器では利用し難い同期電圧に対する設備の機器の正確な同期の達成を可能とし、この方法は、既存の通信ネットワークの利用を可能とする。
【００１８】
同期値を通信するステップｃ）の間、機器に対して、同期周波数が伝えられてもよい。
【００１９】
このような同期周波数の値の通信は、機器を、事前に定義されない周波数を有するとともに機器が利用し難い同期電圧に同期させることを可能とし、機器の再プログラムの必要なく、同期を行うことを可能とする。
【００２０】
本発明の第一のバリエーションでは、電源電圧の所与の状態は、好ましくはゼロボルトに等しい、所与の電圧であってもよい。
【００２１】
電源電圧のそのような所与の状態の利用は、電源電圧がこの同じ状態になることを検出するステップを簡略化することを可能とし、これにより、同期方法の設定コストを低減する。
【００２２】
本発明の第二のバリエーションでは、前記電源電圧の前記所与の状態は、所与の値をとる前記電源電圧の所定のエッジであり、該所定のエッジが、上昇エッジと加工エッジとから成る選択肢から選択されてもよい。
【００２３】
このような状態により、電源電圧が所与の状態となる間の時間の２倍が、電源電圧の周期と等しく、これにより、ステップａ）からステップｃ）を実施するために利用可能な時間を最適化する。
【００２４】
前記ステップａ）に先立って、この同期方法は、さらに、第二の所与の状態となる前記電源電圧を検出するステップａ´）を含み、前記ステップａ）が、該ステップａ´）と実質的に同時に実行されてもよい。
【００２５】
前記電源電圧の前記第二の所与の状態は、前記電源電圧が次に前記所与の状態となる前に、前記ステップａ）からステップｃ）の全てが実施されるものであってもよい。
【００２６】
適切な第二の所与の状態では、このステップａ´）は、ステップａ）とステップｄ）との間の時間を、ステップｂ）とステップｃ）との完了に十分なものとすることができる。
【００２７】
第二の所与の状態は、実質的に、先の所与の状態であってもよい。
【００２８】
この第二の所与の状態は、電源電圧が第二の所与の状態と先の所与の状態となる間の時間を最大にすることを可能とし、これにより、ステップｂ）及びステップｃ）が正しく実施されることを保証する。
【００２９】
本同期方法は、さらに、前記ステップｄ）とステップｇ）との間に、
ｅ）機器の同期エラーを検出するステップ、
ｆ）同期エラーが検出される場合に、前記機器（２００）に影響する非同期問題を機器に報知するステップ、
を含んでもよい。
【００３０】
本発明のこの可能性において、“同期エラー”という表現は、
−同期値の非受信
−ステップｃ）が同期周波数の値の通信を含む場合、同期周波数の値の非受信
−通信ネットワークの消失
−所与の状態となる電源電圧の検出での問題
−閾値以上の非同期値の検出
を意味する。
【００３１】
この同期エラーの検出は、この同期方法を用いる場合の、機器の正しい同期の検証を可能とする。
【００３２】
ステップｇ）は、同期エラーが検出される場合は、省略されてもよい。
【００３３】
従って、同期エラーが検出された機器は、前回の同期で動作を継続し、これにより、設備全体としての稼動を損なう可能性のある、この機器の誤った同期を回避する。
【００３４】
前記ステップｅ）は、
ｅ´）前記ステップｅ）の間に、前記機器（２００）に対して、前記機器（２００）を同期するのに必要な同期ずれを反映する非同期値を算出するステップ、
ステップｅ´´）前記非同期値の絶対値と、非同期値の閾値の絶対値とを比較し、前記非同期値の前記絶対値が前記非同期値の閾値の前記絶対値よりも大きい場合、前記機器に影響する非同期エラーを検出するステップ、
のサブステップを少なくとも含んでもよい。
【００３５】
このことは、機器の同期エラーの検出を可能とする。
【００３６】
前記通信ネットワークは、イーサネット（登録商標）型のプロトコルを利用する通信ネットワークであってもよい。
【００３７】
このようなネットワークの利用は、ステップｃ）の間での通信を容易にし、この通信は、イーサネット（登録商標）プロトコルに従ってカプセル化されるフレームの形態で行われても良い。
【００３８】
前記同期電圧の前記同期周波数は、前記電源電圧の周波数の整数倍、または整数分に実質的に等しく、前記同期電圧の前記同期周波数は、好ましくは、前記電源電圧の前記周波数に等しい。
【００３９】
このような同期電圧の周波数の値は、時間差の値の検出と、算出される時間差の比較とを、簡単な方法で、それぞれ可能とし、これらの処理は、同期電圧の周波数が実質的に電源電圧の周波数に等しい場合は、単に電源電圧と同期電圧との間の時間差の測定及び算出に相当する。
【００４０】
本発明は、また、機器を同期する同期装置であって、
該同期装置が、少なくとも一つの交流電源電圧を提供する給電ネットワークに接続され、
該同期装置が、
・前記給電ネットワークの前記電源電圧と同期電圧との間の時間差を測定するように構成される時間差測定手段、
・時間差に応じた同期値を算出するように構成される算出手段、
・通信ネットワークに接続され、該通信ネットワークを介して同期値を通信するように構成される通信手段、
を含む同期装置を提供する。
【００４１】
このような装置は、通信ネットワークに接続される機器を、機器では利用し難い同期電圧に同期させることを可能とする。
【００４２】
本発明は、さらに、同期する機器を配備する、同期モジュールであって、該同期モジュールは、少なくとも一つの電源電圧を提供する給電ネットワークに接続され、
該同期モジュールが、
・同期モジュールを通信ネットワークに接続し、同期値を受信するように構成される接続手段、
・前記電源電圧の所与の状態を検出する検出手段、
・前記通信ネットワークを介して通信される前記同期値に基づいて、前記機器を同期する同期手段、
を含む同期モジュールを提供する。
【００４３】
このような同期モジュールは、配備する機器を、機器では利用し難い同期電圧に同期させることを可能とする。
【００４４】
該同期モジュールは、さらに、
・同期エラーを検出するように構成される処理手段、
・機器に非同期問題を報知するように構成される報知手段、
を含んでもよく、
該処理手段が、さらに、同期エラーの検出時に、同期問題を報知するために、該報知手段と通信するように構成される。
【００４５】
このような同期モジュールは、機器の同期中に、機器への同期問題の報知を可能とする。
【図面の簡単な説明】
【００４６】
本発明は、説明に役立ち非限定的な実施例により示される本発明の実施形態の説明を読み、添付図を参照することで、より良く理解される。
【図１】本発明の同期方法を用いる設備の一実施例を示す。
【発明を実施するための形態】
【００４７】
図１は、通信ネットワーク１１０に接続される複数の機器２００を同期する方法を用いる、設備１００の一実施例を概略的に示す。
【００４８】
この設備１００は、
−同期電圧に同期する機器２００、この機器２００は、給電ネットワーク１２０と、通信ネットワーク１１０とに接続される、
−各機器２００を配備する、同期用の同期モジュール４００、
−通信ネットワーク１１０、
−通信ネットワーク１１０と、同期ネットワーク１３０と、給電ネットワーク１２０とに接続される、同期モジュール３００、
を含む。
【００４９】
給電ネットワーク１２０は、少なくとも一つの交流電源電圧１２１を供給する。この電源電圧１２１は、単相ネットワークの一相または三相の給電ネットワークの一相等の、工業用の電源電圧であってもよい。ここで、電源電圧１２１は、220ボルトまたは110ボルトに実質的に等しい公称電圧に対して実質的に50Hzまたは60Hzに等しい周波数で変調された電圧である。
【００５０】
通信ネットワーク１１０は、様々な機器２００の間での通信を可能とする、工業用の通信ネットワークである。通信ネットワーク１１０は、イーサネット（登録商標）型の通信プロトコルを利用することが好ましい。通信ネットワーク１１０は、イーサネット（登録商標）ケーブルまたは光ファイバーに基づくケーブル通信ネットワークであってもよく、Wi-Fiプロトコルを利用する無線通信ネットワークであってもよく、または、異なる技術を利用する多数の通信サブネットワークを含む混合型であってもよい。
【００５１】
同期ネットワーク１３０は、機器２００が同期されるべき同期電圧１３１を供給する、電気的なネットワークである。同期電圧１３１は、同期周波数と呼ばれる周波数を有する交流電圧である。同期周波数は、電源電圧の周波数と等しいことが好ましい。本発明の他の選択肢によれば、同期周波数は、実質的に、電源電圧の周波数の整数倍または整数分に等しくてもよい。
【００５２】
本発明の有利ではない可能性によれば、同期周波数は、どのような値でもよい。
【００５３】
本発明の可能性によれば、同期ネットワーク１３０が三相の電気的なネットワークの場合、同期電圧１３１は、同期ネットワーク１３０の一相の電圧であってもよい。
【００５４】
同期装置３００は、同期電圧１３１を計測し、同期電圧１３１の状態を測定するように構成される、第一の計測システム３１１を含む。
【００５５】
同期装置３００は、さらに、電源電圧１２１を測定し、電源電圧１２１の状態を測定するように構成される、第二の計測システム３１２を含む。
【００５６】
第一及び第二の計測システム３１１、３１２は、電源電圧１２１と同期電圧１３１との間の時刻ｔでの時間差を測定するために、通信するように構成される。
【００５７】
本発明の可能性によれば、第一及び第二の計測システム３１１、３１２は、電源電圧１２１と同期電圧１３１との間における位相差を測定するための、同期検出回路の第一及び第二の部位であってもよい。
【００５８】
電源電圧１２１の周波数と同一の同期周波数を有する同期電圧１３１に対して、第一及び第二の計測システム３１１、３１２は、電源電圧１２１と同期電圧１３１との間における位相差を反映する時間差を計測するように適応される。
【００５９】
第一及び第二の計測システム３１１、３１２は、時間差計測手段３１０を形成する。
【００６０】
同期装置３００は、さらに、第一及び第二の計測システム３１１、３１２と通信する、算出ユニット３２０を含む。算出ユニット３２０は、第一及び第二の計測システム３１１、３１２により測定される時間差の値から、算出される時間差を算出するように構成される。この算出される時間差は、電源電圧１２１が次に所与の状態になる際の、電源電圧１２１と同期電圧１３１との間における時間差に相当する。
【００６１】
本発明の第一の可能性によれば、この所与の状態は、所与の値となる電源電圧１２１であってもよい。本発明の第二の可能性によれば、この所与の状態は、所与の値となる電源電圧１２１の所定のエッジであってもよくこの所定のエッジは、電源電圧１２１の上昇エッジまたは下降エッジであってもよい。
【００６２】
算出ユニット３２０は、さらに、算出される時間差の値と、同期周波数の値とから、同期値を算出するように構成される。この同期値は、同期周波数が同期電圧の周波数と実質的に等しい場合は、電源電圧１２１と同期電圧１３１との間の位相差の算出値等の、算出される時間差の値であってもよい。
【００６３】
算出ユニット３２０は、算出手段３２０を形成する。
【００６４】
装置は、さらに、通信ネットワーク１１０と通信するように構成される、通信システム３３０を含む。通信システム３３０は、通信システム３３０が、同期のために、通信ネットワーク１１０を介して、機器２００の全ての同期モジュール４００に対して同期値を通信するように、算出ユニット３２０に接続される。
【００６５】
通信システム３３０は、また、少なくとも幾つかの同期モジュール４００において、同期周波数の値がプログラムされていない場合、プログラムされた同期周波数の値を持たない該同期モジュール４００に対して同期周波数の値を通信するように構成されてもよい。
【００６６】
各機器２００は、同期用のクロック２１０を含み、機器２００を配備する同期モジュール４００は、同期を可能とするために、クロック２１０に接続される。
【００６７】
各同期モジュール４００は、同期モジュールを通信ネットワーク１１０へ接続する接続手段４１０を含む。この接続手段４１０は、機器２００の通信システムとは独立した、通信システムであってもよく、機器２００の通信システムに対する同期モジュール４００の接続であってもよい。
【００６８】
各同期モジュール４００は、給電ネットワーク１２０に接続され、さらに、電源電圧の所与の状態を検出する検出手段４２０をも含む。検出手段４２０は、電源電圧１２１が所与の値を取ることの検出を可能とする、電圧測定システム４２０であってもよい。本発明の他の可能性によれば、電圧測定システム４２０は、電圧が、所定のエッジで、所与の値を取ることを検出するように構成されてもよく、この所定のエッジは、電源電圧１２１の上昇エッジまたは下降エッジであってもよい。
【００６９】
同期モジュール４００は、さらに、機器２００を同期する同期システム４３０を含む。同期モジュール４００の同期システム４３０は、機器２００のクロック２１０と通信し、同期値と同期周波数の値とに基づいて、クロック２１０を同期する。この同期周波数の値は、該同期モジュールの事前にプログラムされた値であっても、同期装置３００により通信された値でもよい。
【００７０】
本発明の可能性によれば、同期モジュール４００は、さらに、機器２００の同期時に生じる同期エラーを反映する非同期値を算出するように構成される、処理ユニット４４０を含んでもよい。この処理ユニットは、さらに、非同期値の絶対値と、非同期値の閾値の絶対値とを比較するように構成される。
【００７１】
この可能性により、処理ユニットは、以下のような他のタイプの同期エラーを検出するようにも構成される。
−同期値の非受信
−同期周波数の値が同期モジュールに通信される場合の、同期周波数の値の非受信
−通信ネットワークの消失
−所与の状態をとる電源電圧の検出での問題。
【００７２】
処理ユニット４４０は、処理手段４４０を形成する。
【００７３】
この同じ可能性によれば、モジュールは、警報音、表示スクリーン、または、設備１００を監視する監視システムに対してエラー信号を送信する送信手段等の、処理ユニット４４０と協調するように構成される、警報システム４５０を含み、処理ユニット４４０が、絶対値が非同期値の閾値の絶対値よりも大きい非同期値を算出する際に、または、他のタイプの同期エラーが検出される際に、通知する。
【００７４】
この可能性によれば、警報システム４５０は、警報手段４５０を形成する。
【００７５】
稼働中に、この設備１００は、以下のステップを含む同期方法により、同期モジュール４００を装備する各機器２００の同期を可能とする。
ａ）同期装置３００が、電源電圧１２１と同期電圧１３１との間の時間差を測定するステップ、
ｂ）同期装置３００が、この時間差から、同期値を算出するステップ、この同期値は、電源電圧１２１が次に所与の状態となる際の、電源電圧１２１と同期電圧１３１との間の算出時間差に相当する、
ｃ）同期装置３００が、同期のために、通信ネットワーク１１０を介して、機器２００に対して、同期値と、同期周波数の値が機器の同期モジュールの幾つかでプログラムされていない場合は、一緒に同期周波数の値とを通信するステップ、
ｄ）各機器２００を配備する同期モジュール４００が、所与の状態となる電源電圧１２１を検出するステップ、
ｇ）各通信モジュール４００が、同期値から所与の状態となる電源電圧１２１の検出と実質的に同時に、配備する機器２００を同期させるステップ。
【００７６】
本発明の可能性によれば、この同期方法は、ステップａ）に先立ち、同期モジュール４００による、第二の所与の値となる電源電圧１２１の検出から成る、ステップａ´）を含んでもよい。
【００７７】
この可能性によれば、ステップａ）は、ステップａ´）と実質的に同時に実行される。
【００７８】
同期モジュール４００が、処理ユニット４４０及び警報システム４５０を含む、本発明の可能性によれば、同期方法は、さらに、同期エラーを検出する、ステップｄ）に続くステップｅ）と、同期問題を報知するステップｆ）とを含んでもよい。
【００７９】
このステップｅ）は、以下のサブステップを含む。
ｅ´）各同期モジュール４００が、ステップｅ）の間に機器２００を同期させるために必要な、同期のオフセットを反映する非同期値を、配備する機器２００に対して算出するステップ、
ｅ´´）各同期モジュール４００が、非同期値の絶対値と、非同期値の閾値の絶対値とを比較し、非同期値の絶対値が非同期値の閾値の絶対値より大きい場合に、機器に対して、同期エラーを検出するステップ。
【００８０】
この可能性によれば、ステップｅ）は、また、以下のような他のタイプの同期エラーを検出するように構成されてもよい。
−同期値の非受信
−同期周波数の値が同期モジュールに通信される場合の、同期周波数の値の非受信
−通信ネットワークの消失
−所与の状態となる電源電圧の検出での問題。
【００８１】
問題を報知するステップｆ）は、ステップｅ）において同期エラーが検出された各機器２００に対して、非同期問題を報知することから成る。
【００８２】
この可能性によれば、同期エラーが検出される場合、同期モジュールは、同期モジュールの点検のための介入を保留しつつ、機器の正しい稼働を可能とするために、同期エラーが検出される同期ステップに先行する同期を維持するように構成されることが好ましい。同期エラーが検出される場合は、ステップｇ）を行うことなく、これが実施される。
【００８３】
上述した実施形態では、同期モジュール４００は、機器２００を配備する独立した同期モジュール４００であるが、この同期モジュール４００または該同期モジュール４００の一部は、機器２００の一体化部分であってもよく、機器２００の処理ユニットは、例えば、本発明の範囲を逸脱することなく、同期モジュール４００の処理手段の機能を提供することができる。
【００８４】
同様に、本発明の範囲を逸脱することなく、上述した本発明の実施形態の同期モジュール４００では、非同期値が、機器２００を同期するために必要なシフトの測定により算出されるが、この算出は、該同期モジュール４００の内部クロックを用い、同期値と該内部クロックとを比較することで、同様に実施されてもよい。
【００８５】
同様に、上述した実施形態に関連して記述されない本発明の可能性によれば、所与の状態の値が、同期値と共に通信されてもよく、この所与の状態の値は、本方法のステップｄ）において検出される電源電圧の所与の状態を、同期モジュールに提供する。
【００８６】
本発明の可能性によれば、同期エラーを検出するステップｅ）と、エラーを報知するステップｆ）とは、機器を同期するステップｇ）と実質的に同時に、またはステップｇ）の後に行われてもよい。この可能性によれば、この方法は、続いて、同期エラーが検出されなかった前の同期に従って、機器を同期する、ステップｈ）を含む。
【００８７】
上述した実施形態における電源電圧１２１が、正弦波タイプである場合、電源電圧は、本発明の範囲を逸脱しない限り、スロット電圧や三角波電圧等、他のタイプであってもよい。
【図１】
0006021233.tif 000002