(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の励起信号を、モータの対応する複数の入力にそれぞれ印加する駆動回路と、
所定期間に対して前記複数の励起信号の印加を抑制するための信号を伝達する信号抑制回路であって、前記複数の励起信号は３つの励起信号を有し、前記３つの励起信号の全てを前記所定期間である１つの同じ継続時間の間、同時に抑制する、信号抑制回路と、
前記所定期間の長さを決定すべく、いつ逆起電力（ＥＭＦ）信号が基準信号をクロスするかを測定する測定回路と
を備え、
前記所定期間の長さは前記逆起電力が基準電圧へと減衰する時間であり、前記所定期間は前記逆起電力によって変動する、装置。
【請求項２】
前記複数の励起信号は、複数のパルス幅変調励起信号である請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記複数のパルス幅変調励起信号のうち少なくとも１つは、正弦波形を近似している請求項２に記載の装置。
【請求項４】
前記駆動回路は、前記所定期間の定められた前記長さに従って、前記複数の励起信号のうち少なくとも１つの励起信号を修正する請求項１から３のいずれか一項に記載の装置。
【請求項５】
前記駆動回路は、前記モータ内の角度変位とそろうように、前記複数の励起信号のうち前記少なくとも１つの励起信号を修正する請求項４に記載の装置。
【請求項６】
前記駆動回路の出力は、前記複数の励起信号を抑制する請求項１から５のいずれか一項に記載の装置。
【請求項７】
前記モータは、３つの位相を持ち、
前記基準信号は、前記モータの中心タップの電圧に対応する請求項１から６のいずれか一項に記載の装置。
【請求項８】
前記所定期間は、前記複数の励起信号の一の電気サイクルにおいて約１回発生する請求項１から７のいずれか一項に記載の装置。
【請求項９】
複数の励起信号のモータへの出力を抑制する段階であって、前記複数の励起信号は３つの励起信号を有し、前記３つの励起信号の全てを同じ時間の間、同時に抑制する、抑制する段階と、
前記複数の励起信号を抑制するタイミングと、前記モータからの逆起電力（ＥＭＦ）信号が前記モータからの基準信号とクロスするタイミングとの間の前記時間を決定する段階と、
決定された前記時間およびルックアップテーブルから取得されるパルス幅に応じて、前記複数の励起信号を修正する段階と、
修正された前記複数の励起信号を前記モータに印加する段階と
を備え、
前記時間は、前記逆起電力が基準電圧へと減衰する時間であり、前記時間は前記逆起電力によって変動する、方法。
【請求項１０】
前記抑制する段階は、前記複数の励起信号を供給する複数の出力増幅器の出力インピーダンスを増加させる段階を有し、前記基準信号は、一定のゼロボルトである、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記基準信号は、前記モータの中心タップにある信号に対応する請求項９または１０に記載の方法。
【請求項１２】
前記印加する段階は、
ルックアップテーブルからパルス幅を取得する段階と、
前記パルス幅を用いて、前記モータのロータ部分の角度変位に前記複数の励起信号をそろえる段階と
を有する請求項９から１１のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１３】
前記抑制する段階は、前記複数の励起信号の一の電気サイクルに付き約１回実行される請求項９から１２のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１４】
複数の励起信号をモータに結合する回路であって、前記複数の励起信号は前記モータの３つの相にそれぞれ対応付けられた３つの励起信号を有する、回路と、
基準信号を受信する測定回路と、
ロジックと
を備え、
前記ロジックは、
前記複数の励起信号の前記モータへの結合を抑制し、前記３つの励起信号の全てを同じ時間の間、同時に抑制し、
前記複数の励起信号が抑制されつつ前記モータからの逆起電力が前記基準信号のレベル未満に低減する前記時間を測定し、
前記測定された時間に少なくとも部分的に基づいて、前記複数の励起信号を修正し、
測定した前記時間は、前記逆起電力が基準電圧へと減衰する時間であり、測定した前記時間は前記逆起電力によって変動する、デバイス。
【請求項１５】
前記ロジックはさらに、測定した前記時間に応じて、前記モータのロータの角度変位に前記複数の励起信号をそろえる請求項１４に記載のデバイス。
【請求項１６】
前記ロジックはさらに、前記複数の励起信号を前記モータのロータの角度変位にそろえるパルス幅変調係数を決定する請求項１４または１５に記載のデバイス。
【請求項１７】
前記複数の励起信号は、３相モータに結合される請求項１４から１６のいずれか一項に記載のデバイス。
【請求項１８】
前記複数の励起信号を結合する回路の出力は、前記複数の励起信号の前記モータへの結合を抑制する前記ロジックによって高インピーダンス状態に設定される３ステート増幅器である請求項１４から１７のいずれか一項に記載のデバイス。
【請求項１９】
前記基準信号は、前記モータの中心タップに対応する請求項１４から１８のいずれか一項に記載のデバイス。
【請求項２０】
前記ロジックは、前記モータからの前記逆起電力が前記基準信号のレベル未満に低減すると、前記複数の励起信号を前記モータに結合することを再開する、請求項１４に記載のデバイス。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
ポータブルコンピューティングデバイスおよびラップトップコンピューティングデバイス、ビデオ録画デバイス、サーバ等、多くの種類の電子デバイスでは、デバイス内で発生した過剰な熱を放散するべく、電気モータを用いて冷却ファンを駆動しているとしてよい。過剰な熱を放出することによって、プロセッサおよびデバイスのその他の構成要素の動作の信頼性が高まり、長寿命化が可能となる。過剰な熱が放出されない場合、電子デバイスは故障する可能性があり、データの紛失、処理リソースの損失、または、システム全体の故障等、重大な結果を引き起こすことが多い。
【０００２】
電気モータを用いて冷却ファンを駆動する場合、特に、ポータブル電子デバイスでは、電気モータの電力効率に重点が置かれるとしてよい。このため、過剰な電池電力を消費するモータによって駆動されるファンは、ポータブルデバイスでの利用に最適とはみなされないとしてよい。ラップトップ型およびデスクトップ型のコンピュータ環境等では、ユーザはデバイスに非常に近接した位置におり、電気モータによって駆動される冷却ファンが出すノイズ音は許容し難いレベルになるとしてよく、ユーザの不快感の原因になり得る。
【０００３】
電気モータを効率よく且つ静かに動作させるべく、１以上のモータの動作パラメータを監視するとしてよい。一部の種類の電気モータでは、ホール効果センサを用いて電気モータ内のロータの角度変位を求め、モータを駆動する際に用いられる励起電圧を適切な精度で選択できるようにしている。しかし、このようなホール効果センサを利用すると、電気モータのコストが上昇し、位置ずれおよび故障が発生し易くなる可能性があるとしてよい。
【０００４】
＜関連出願＞
本開示は、米国仮特許出願第６１／３８３，９９１号（出願日：２０１０年９月１７日）による恩恵を主張する。当該仮出願の内容は全て、参照により本願に組み込まれる。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
一実施形態によると、装置は、複数の励起信号をモータの複数の入力にそれぞれ印加する駆動回路を備える。信号抑制回路は、所定期間において複数の励起信号の印加を抑制するための信号を伝達し、測定回路は、当該所定期間において基準信号をクロスする逆起電力（ＥＭＦ）信号を測定する。
【０００６】
別の実施形態によると、当該装置の複数の励起信号は、パルス幅変調された励起信号である。
【０００７】
別の実施形態によると、当該装置の駆動回路は、当該所定期間において逆起電力信号が基準信号をクロスすると、複数の励起信号のうち少なくとも１つを修正する。
【０００８】
別の実施形態によると、当該装置の駆動回路は、モータ内での角度変位とそろうように、複数の励起信号のうち少なくとも１つを修正する。
【０００９】
別の実施形態によると、複数の励起信号のモータへの出力を抑制する方法が提供される。当該方法では、複数の励起信号を抑制するタイミングと、複数の励起信号のうち１つがモータからの基準信号をクロスするタイミングとの間の時間を求める段階を備える。当該方法では、当該時間を求めると、複数の励起信号を修正して、修正した複数の励起信号をモータに印加する。
【００１０】
別の実施形態によると、当該方法はさらに、ルックアップテーブルからパルス幅を取得する段階と、取得したパルス幅を用いて複数の励起信号をモータのロータ部分の角度変位にそろえる段階とを備える。
【００１１】
別の実施形態によると、デバイスは、複数の励起信号をモータに結合する回路と、基準信号を受信する測定回路とを備える。当該デバイスはさらに、複数の励起信号のモータへの結合を抑制し、モータからの逆起電力が基準信号のレベル未満に減少するタイミングを測定し、複数の励起信号のモータへの結合を再開するロジックを備える。
【００１２】
別の実施形態によると、デバイスのロジックはさらに、測定されたタイミングに応じて複数の励起信号をモータのロータの角度変位にそろえる。
【００１３】
別の実施形態によると、複数の励起信号を結合するための回路の出力は、複数の励起信号のモータへの結合を抑制するロジックによって高インピーダンス状態に設定される３ステート増幅器である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
添付図面は、本明細書に組み込まれその一部を成すが、さまざまなシステム、方法および本開示のその他の実施形態を図示している。図示している構成要素の境界（例えば、ボックス、ボックス群、または、その他の形状）は境界の一例を表しているものと考えられたい。一部の例では、一の構成要素が複数の構成要素として設計され得るもの、または、複数の構成要素が一の構成要素として設計され得るものと考えられたい。一部の例では、別の構成要素の内部構成要素として図示している構成要素が、外部構成要素として実現されることもあり、その逆もまた可能であるとしてよい。さらに、構成要素は必ずしも実寸に即したものではない。
【００１５】
【図１】モータを制御するべく逆起電力信号を検出する装置の実施形態を示す図である。
【００１６】
【図２】正弦波形およびパルス幅変調信号を利用した当該正弦波形の近似の一例を示す図である。
【００１７】
【図３】モータを制御するべく逆起電力信号を検出する装置の一実施形態で得られる励起電圧出力の波形の一例を示す図である。
【００１８】
【図４】モータを制御するべく逆起電力信号を検出する装置の一実施形態で得られる励起電圧出力の波形の一例を示す図である。
【００１９】
【図５】モータを制御するべく逆起電力信号を検出する装置に関連付けられる方法の一実施形態を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
本明細書では、ファンのモータ制御のための逆起電力（ＥＭＦ）検出に対応付けられるシステム、方法および他の実施形態を説明する。一実施形態によると、ホール効果センサを利用する代わりに、逆起電力検出方法を利用してファン速度を検出するシステムが提供される。逆起電力の検出に基づき、励起信号の電気サイクルを、パルス幅変調（ＰＷＭ）励起電圧によって駆動されるブラシレス電気モータ内のロータの角度変位にそろえるとしてよい。電気サイクルをロータの角度変位にそろえると、さまざまな電子システムおよび電子デバイスで利用される速度可変ファン等で利用される電気モータを、より静かに且つより効率よく動作させることができるようになるとしてよい。
【００２１】
図１は、モータを制御するべく逆起電力信号を検出する装置１００の実施形態を示す図である。図１では、装置１００は、駆動回路１０を備える。駆動回路１０は、パルス幅変調（ＰＷＭ）信号生成部２０を有する。ＰＷＭ信号生成部２０は、ルックアップテーブル（ＬＵＴ）１８から励起電圧出力信号ＳＰＡ、ＳＰＢ、ＳＰＣを生成するためのＰＷＭ係数を取得する。取得したＰＷＭ係数は、３ステート増幅器１２、１４および１６を介して、３相モータ３０に入力される。ＳＰＡ、ＳＰＢおよびＳＰＣは、位相Ａ、位相Ｂおよび位相Ｃのゲート駆動信号である。
【００２２】
説明の便宜上、３相モータ３０は、所定数の電気素子をもつものとして説明する。ファンを構成し得る機械的／電気機械的部品、例えば、ファンの羽根、ロータ等は、図１には図示されていない。３相モータ３０は、測定回路４０に、基準電圧Ｒｅｆ  Ｖｏｕｔと共に励起電圧信号入力（ＳＰＡ、ＳＰＢおよびＳＰＣ）を表す出力を提供する。測定回路４０は、タイミングコマンドを信号抑制回路５０に提供する。タイミングコマンドは、信号抑制回路５０に対して、３ステート増幅器１２、１４および１６を高インピーダンス状態に設定するタイミング、および、３ステート増幅器のこの状態を解除するタイミングを、指示する。
【００２３】
測定回路４０はさらに、ＰＷＭ励起信号を修正して３相モータ３０内のロータの角度変位にそろえるためにＰＷＭ信号生成部２０によって利用される、逆起電力基準電圧クロス出力（Ｂ−ＥＭＦクロス）を有する。ＰＷＭ信号の修正は、１以上のパルスの期間を調整することによって、１以上のパルスを時間軸に沿って進めるかまたは遅らせること等によって、行われるとしてよい。一実施形態によると、装置１００は、本明細書で説明する機能のうち１以上を実行するように構成されている１以上の集積回路を有するチップ上で実現される。
【００２４】
図１の実施形態によると、駆動回路１０は、ＰＷＭ信号生成部２０を有しており、３ステート増幅器１２、１４および１６を用いて励起電圧出力ＳＰＡ、ＳＰＢ、およびＳＰＣを生成するように構成されている。この実施形態によると、３ステート増幅器１２、１４および１６はそれぞれ、アクティブハイ状態、アクティブロー状態および高インピーダンス状態を持つ。３相モータ３０を駆動するべく、ＰＷＭ信号を含む励起電圧出力ＳＰＡ、ＳＰＢおよびＳＰＣは、駆動回路１０によって生成される。一実施形態によると、ＰＷＭ信号は、３相モータ３０の各位相が利用するように、正弦波形を生成するか、または、正弦波形を近似するために用いられる。一実施形態によると、各ＰＷＭ信号の期間を示す係数は、ＬＵＴ１８に格納されている。ある実施形態によると、駆動回路１０は、ＰＷＭ信号を２５ｋＨｚから１００ｋＨｚの周波数で生成するように構成されているが、他の実施形態では他の周波数で実現するとしてもよい。
【００２５】
一実施形態によると、３相モータ３０は、両極対が４つあり、位相毎に４極でモータのステータを巻き回すことによって、Ｎ極−Ｓ極の磁石対が４つ独立して形成されている。したがって、３相モータ３０のステータは、１２個の電磁石を含むとしてよい。このような実施形態では、３相モータ３０が機械的に回転する度に、４個の電気サイクルが発生する。３相モータ３０の一実施形態は、１分間に付き２万５０００回から１０万回回転するように動作するとしてよいが、他の実施形態では異なる速度の３相モータを利用するとしてよい。さらに、３相モータ３０の巻線の内部接続方式は、Ｙ結線またはデルタ結線としてよい。
【００２６】
３相モータ３０は、駆動回路１０の３個の励起電圧出力（出力ＳＰＡ、ＳＰＢおよびＳＰＣ）のそれぞれに対応する３個の出力を利用する。図１の実施形態では各出力が対応する入力から離れているものとして図示されているが、この例は分かり易さを優先して選択されており、他の実施形態では１以上の出力を組み合わせて実現することが可能である。
【００２７】
３相モータ３０はさらに、モータの中心タップに対応する基準電圧出力（Ｒｅｆ  Ｖｏｕｔ）を含む。３相モータ３０はＹ結線方式で結成された位相を持つものとして図示されており、この場合は基準電圧出力はこれらの位相に共通のノードに対応しているが、他の実施形態では異なる基準電圧出力を利用するとしてよい。
【００２８】
図１では、測定回路４０は、１電気サイクルに付き約１回というレートで、短期間にわたって、励起電圧ＳＰＡ、ＳＰＢおよびＳＰＣの出力を抑制するよう信号抑制回路５０に命令する。この期間において、３ステート増幅器１２、１４および１６は高インピーダンス状態に移行するので、励起電圧は、３ステート増幅器から３相モータ３０に結合されなくなる。この期間において、測定回路４０は、励起電圧出力ＳＰＡ、ＳＰＢまたはＳＰＣのうち１以上を評価して、１以上の出力に存在する逆起電力が基準電圧を下回る（例えば、ある方向において基準電圧レベルに到達または基準電圧レベルを超過する）タイミングを決定する。
【００２９】
一実施形態によると、逆起電力が基準電圧をクロスして基準電圧未満になった（基準電圧未満に低下した）と測定回路４０が判断すると、測定回路４０は、新しい電気サイクルが始まると判断する。この場合、逆起電力基準電圧クロス信号（図１の「Ｂ−ＥＭＦクロス」信号）がアクティブ化されるので、ＰＷＭ信号生成部２０に対して、正弦波形を発生または近似するために利用されている係数を修正するように指示する。このようにして、装置１００は、３相モータ３０のロータの角度変位とそろうように、ＰＷＭ信号生成部２０の出力を修正する。３ステート増幅器１２、１４および１６はこの後、アクティブロー状態またはアクティブハイ状態に戻るとしてよく、新しい電気サイクルを表す励起電圧が３相モータ３０に伝達され得る。
【００３０】
一部の実施形態によると、３ステート増幅器１２、１４および１６を抑制するタイミングと、逆起電力信号が基準電圧をクロスするタイミングとの間の期間に基づいて、励起信号を修正して、３相モータ３０内のロータの角度変位にそろえるとしてよい。したがって、この期間が比較的長い場合には、励起信号と、３相モータ３０内のロータの角度変位との間の位置ずれが大きいことを示すとしてよい。この場合、駆動回路１０は、３ステート増幅器１２、１４および１６が出力する波形を大きく修正することが適切であると判断するとしてよい。また、測定した期間が比較的短い場合には、駆動回路１０は、わずかな修正のみ、または、全く修正しないことが適切であると判断するとしてよい。
【００３１】
図１の装置１００の場合、ＰＷＭ信号生成部２０から出力される励起電圧を３相モータ３０内のロータの角度変位にそろえると、モータ３０の動作を高効率化することにつながる。ＰＷＭ生成部２０からの電圧励起信号が３相モータ３０内のロータの角度変位とそろっていない場合、モータ３０は、動作中に、望ましくない「甲高い音」が発生するとしてよい。励起電圧とロータの角度変位との間の位置ずれはさらに、３つの位相の間を流れる過剰な電流のために、３相モータ３０の動作効率を下げることとなる。
【００３２】
一実施形態によると、３ステート増幅器１２、１４および１６を高インピーダンス状態に設定することによって、再循環電流、例えば、３相モータ３０のロータ巻線に流れ続ける電流は、この設定の後の長時間にわたって伝播が停止する。３相モータ３０が毎分３万２０００回転という角速度で動作している一例では、逆起電力信号は、再循環電流のために、逆起電力に大きく寄与することなく、５００ｎｓの間に基準電圧信号をクロスする。言うまでもなく、実施例に応じて他の測定結果が得られるとしてよい。
【００３３】
図２は、正弦波形１６０の理想例を示すグラフ１５０と、ＰＷＭ信号１７０を利用した正弦波形１６０の近似を示すグラフ１５５とを示す図である。正弦波形１６０は、時間の関数として、＋Ｖと−Ｖとの間で定期的に変動している。ＰＷＭ信号１７０は、０と振幅Ｌとの間で変動しており、正弦波形１６０を再構成できるようになっている。図２から分かるように、波形１６０の振幅が増加すると、ＰＷＭ信号１７０は、波形１６０の振幅が減少する場合よりも長期間にわたって、振幅Ｌを維持する。ある実施形態によると、ルックアップテーブル１８（図１）は、ＰＷＭ信号１７０の振幅特性およびタイミング特性のうち１以上を記述するＰＷＭ係数を格納している。
【００３４】
以下の表１では、図１に示した位相ＳＰＡ、ＳＰＢおよびＳＰＣに対応する最初の３３個のＰＷＭ係数についての値の例を示している。一実施形態によると、表１の値は、図１に示したＬＵＴ１８のリードオンリーメモリ内に格納するのに適している。表１から分かるように、ＰＷＭ係数は、サンプル０から始まりサンプル３２およびそれ以降に続くスケジュールに応じてＰＷＭ信号を生成するために用いられる。一実施例によると、ＰＷＭ係数は、正弦波形を生成または近似するように、ＰＷＭ信号生成部２０によって順次利用される。
【表１】
0005967662.tif 000002
【００３５】
したがって、表１では、サンプル０において、ＳＰＡについては、０°で始まる正弦波形を生成する上で２３８という係数が適切であるとしてよい。ＳＰＢについては、１２０°で始まる正弦波形を生成する上で５１０という係数が適切であるとしてよい。２４０°で始まる正弦波形を生成する上では９０という係数が適切であるとしてよい。このようにして、３つの位相の正弦波形を、位相オフセットを約１２０°として、表１に応じた係数を用いて生成するとしてよい。ある実施形態によると、位相ＳＰＡ、ＳＰＢおよびＳＰＣのそれぞれの完全な１サイクルを求めるには、数百もの係数が必要であるとしてよい。
【００３６】
図３は、ファンのモータを制御するべく逆起電力信号を検出する装置１００の一実施形態で得られる励起電圧出力の波形２００の一例を示す図である。図３において、波形２１０、２２０および２３０は、励起電圧出力ＳＰＡ、ＳＰＢおよびＳＰＣをそれぞれ表している。図３の各波形は、２５ＫＨｚと１００ＫＨｚとの間のレートで「チョップ」されたＰＷＭ変調信号を含む。しかし、装置１００の実施形態は、この範囲内で変調される信号に限定されない。図１の３相モータ３０でこれらの波形を受信すると、図２を参照しつつ説明したように、信号はモータ３０のステータ巻線において正弦波形を生成または近似する。図３はさらに、タイミングｔ０で発生する信号抑制ライン２４０を示している。タイミングｔ０において、電圧励起信号は抑制される。ＳＰＡ、ＳＰＢおよびＳＰＣは、図１を参照しつつ説明したように、一実施形態によると、３ステート増幅器の出力を高インピーダンス状態に移行させることによって、抑制されるとしてよい。
【００３７】
図３において、電圧励起信号がそれぞれ抑制されると、タイミングｔ０の後のある程度の期間にわたって減衰信号が見られる。この減衰信号は、３相モータ３０の各位相の逆起電力を表している。また、図３から分かるように、減衰信号は、ＰＷＭ信号が３相モータ３０の入力に再度結合され得る信号再開ライン２５０で示されているタイミングｔ１で、基準電圧ライン未満に減少し始める。ｔ０とｔ１との間の期間に基づき、励起信号を修正してモータ３０内のロータの角度変位にそろえるとしてよい。一実施形態によると、励起電圧出力は、３相モータの１電気サイクルにつき約１回抑制されるとしてよい。
【００３８】
実験によっては、電圧励起信号を瞬間的に高インピーダンス状態に設定しても、モータ３０の性能に大きな影響はない。例えば、電圧励起信号を瞬間的に高インピーダンス状態に設定しても、電気モータ３０が「丸くなる」、つまり、電気モータの角速度が周期的に増減する減少が発生しないことが多い。これらの実施形態では、モータの可動部、例えば、ファンの羽根、ロータおよび中間結合部の慣性によってモータはこのような短期間にわたって滑動し略一定の速度を維持するものと考えられる。
【００３９】
図４は、モータを制御するべく逆起電力信号を検出する装置１００の一実施形態で得られる励起電圧出力の波形を示す図である。図４では、電圧励起信号ＳＰＡ、ＳＰＢおよびＳＰＣの逆起電力の減衰を明確に示すべく、時間軸を拡大している。図４では、各電圧励起入力からの逆起電力信号が減衰する際に指数関数的な性質を示すことを、より詳細に示している。しかし、他の実施形態では、逆起電力信号の減衰プロフィールは、減衰指数関数を近似しない。
【００４０】
図５は、モータを制御するべく逆起電力信号を検出する装置に対応付けられている方法５００の一実施形態を説明するための図である。方法５００は、図１に図示した装置１００を参照しつつ説明するが、他の構成を用いて実施するとしてもよい。当該方法は、５０５において、所定期間にわたってモータへの励起出力を抑制することから開始される。５１０において、当該所定期間の開始と、励起電圧信号がモータからの基準信号をクロスするタイミングとの間の時間を求める。基準信号は、３相モータの中心タップの信号に対応するとしてよく、または、任意の他の種類の基準信号に対応するとしてよい。５１０の処理を実施した結果、励起信号をモータのロータ部分の角度変位にそろえるパルス幅をルックアップテーブルから取得する。５１５において、求めた時間に応じて、励起信号を修正する。５２０において、修正された励起信号をモータに印加する。一実施形態によると、これは、ルックアップテーブルからパルス幅を取得して、取得したパルス幅を用いて、複数の励起信号をモータのロータ部分の角度変位にそろえることを含むとしてよい。このようにして、励起信号は、所定期間の開始と励起信号のクロスタイミングとの間の時間を決定することに応じて、励起信号を再開させる。
【００４１】
したがって、本明細書で説明する実施形態によると、ホール効果センサを利用せずとも、電気モータ制御のために逆起電力を検出することが可能となる。逆起電力を利用する制御機能を実現するべく、励起出力を高インピーダンス状態に移行させて、モータ内の再循環電流を減衰させる。一部の実施形態によると、電気モータの３相のそれぞれに結合されている励起出力を高インピーダンス状態に設定することによって、モータ内の再循環電流は、モータの電気サイクルに比べて短い期間にわたって減衰する。一部の実施形態によると、再循環電流を急速に減衰させることによって、電気モータは、高速且つ高効率の動作が可能になる。これによって、電気モータが駆動するファンは、電気モータのサイズを大きくしなくても、冷却機能が改善される。
【００４２】
＜定義＞
以下には、本明細書で用いている用語の定義を記載する。以下の定義では、当該用語の範囲内に含まれ、実施の際に利用され得るさまざまな例および／または構成要素の形態を記載する。列挙している例に限定されるものではない。定義には、単数および複数の両方の場合を含むものとする。
【００４３】
「一実施形態」、「ある実施形態」、「一例」、「ある例」等の表現は、その実施形態または例が、特定の特徴、構造、特長、特性、要素または限定を含む得ることを示しており、全ての実施形態または例が必ずしもその特定の特徴、構造、特長、特性、要素または限定を含むものではない。さらに、「一実施形態において」という表現を何度も用いているが、その可能性はあるが、必ずしも同じ実施形態を意味するものではない。
【００４４】
「ロジック」という用語は、本明細書で用いる場合、これらに限定されないが、ハードウェア、ファームウェア、永続的媒体に格納されているか機械で実行されている命令、および／または、機能または動作を実行させるためのこれらの組み合わせ、および／または、別のロジック、方法および／またはシステムで機能または動作を実行させるためのこれらの組み合わせを含む。ロジックは、ソフトウェアに制御されたマイクロプロセッサ、個別のロジック（例えば、ＡＳＩＣ）、アナログ回路、デジタル回路、プログラミングされたロジックデバイス、命令を含むメモリデバイス等を含むとしてよい。ロジックは、１以上のゲート、複数のゲートの組み合わせ、または、他の回路素子を含むとしてよい。複数のロジックを説明している場合、複数のロジックを一の物理的ロジックユニットに統合することも可能であるとしてよい。同様に、一のロジックを説明している場合、この一のロジックを複数の物理ロジックで分割することも可能であるとしてよい。本明細書で説明する構成要素および機能のうち１以上は、ロジック素子のうち１以上を用いて実現するとしてよい。
【００４５】
説明を簡略化するべく、図示した方法は一連のブロックとして図示および説明している。方法は、一連のブロックの順序によって限定されるものではない。一部のブロックは別の順序で実行することが可能であり、および／または、図示および説明しているのとは他のブロックと同時に実行することが可能である。さらに、一例となる方法を実施するためには、図示したブロックをすべて利用する必要はない。ブロックは、組み合わせたり、複数の要素に分割したりするとしてもよい。さらに、追加および／または別の方法では、図示したブロック以外のブロックを利用することが可能である。
【００４６】
「含む」という表現が詳細な説明または請求項で用いられている場合、「備える」という用語を請求項で移行部の用語として用いる場合の解釈と同様の意味で用いているものとする。
【００４７】
一例となるシステム、方法等を例を挙げて説明し、例はかなり詳細に説明してきたが、請求項の範囲をこれらの詳細な内容に限定または減縮することは出願人の意図するところではない。言うまでもなく、本明細書で説明しているシステム、方法等を説明する際に想到し得る全ての構成要素または方法の組み合わせを説明することは可能ではない。このため、開示内容は、図示および説明した、具体的且つ詳細な内容、代表的な装置、および、図示した例に限定されるものではない。このように、本願は、請求項の範囲に含まれる変更例、変形例および変化例を含むものとする。
【図１】
0005967662.tif 000003
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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