(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
食器洗浄機内の物品を洗浄する方法であって、
（ｉ）第一の濃縮アルカリ性洗浄組成物の合計質量に基づいて、２０質量％〜８０質量％のアルカリ源；（ｉｉ）界面活性剤、増粘剤、キレート剤、漂白剤、触媒、酵素、固化剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される任意の材料；並びに（ｉｉｉ）水を含んでおり、水以外の成分が少なくとも２０質量％である、第一の濃縮アルカリ性洗浄組成物を、物品に直接適用することと；
（ｉｖ）第一の濃縮酸性洗浄組成物の合計質量に基づいて、２０質量％〜８０質量％の酸性源；（ｖ）界面活性剤、増粘剤、キレート剤、漂白剤、触媒、酵素、固化剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される任意の材料；並びに（ｖｉ）水を含んでおり、水以外の成分が少なくとも２０質量％である、第一の濃縮酸性洗浄組成物を、物品に直接適用することとを含み、
前記第一の濃縮アルカリ性洗浄組成物、及び前記第一の濃縮酸性洗浄組成物を、物品上の任意の汚れに直接接触させる、方法。
【請求項２】
前記第一の濃縮アルカリ性洗浄組成物及び前記第一の濃縮酸性洗浄組成物の、水以外の成分の濃度が、食器洗浄機の水溜内の水以外の成分の濃度よりも２倍〜４００倍高い、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
より濃縮していない組成物を使用する方法、組成物を水溜に適用及び／又はそうでなくとも組成物を希釈して即使用可能な組成物を物品に適用する方法に対して、前記方法が少なくとも実質的に同様の洗浄効力を達成する、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記アルカリ源が、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、重炭酸ナトリウム、ケイ酸ナトリウム、及びこれらの混合物からなる群から選択され、前記酸性源が、硫酸尿素、塩酸尿素、スルファミン酸、メタンスルホン酸、クエン酸、グルコン酸、及びこれらの混合物からなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記方法が、第二の酸性洗浄組成物、第二のアルカリ性洗浄組成物、すすぎ補助組成物、及びこれらの混合物からなる群から選択される第三の組成物を物品に適用することを更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
食器洗浄機の水溜内に組成物を適用する結果としてより濃縮していない組成物を使用する方法に対して、前記方法は、少なくとも実質的に同様の洗浄効力を達成しつつ、アルカリ性及び／又は酸性洗浄組成物の消費の少なくとも１０％の低減を達成する、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
食器洗浄機内の物品を洗浄する方法であって、
固体のアルカリ性洗浄組成物及び固体の酸性洗浄組成物の一部を、それぞれ水で溶解させることによって、
（ｉ）濃縮アルカリ性洗浄組成物の合計質量に基づいて、２０質量％〜８０質量％のアルカリ源、（ｉｉ）界面活性剤、増粘剤、キレート剤、漂白剤、触媒、酵素、固化剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される任意の材料、及び（ｉｉｉ）水を含む、濃縮アルカリ性洗浄組成物と、
（ｉｖ）濃縮酸性洗浄組成物の合計質量に基づいて、２０質量％〜８０質量％の酸性源、（ｖ）界面活性剤、増粘剤、キレート剤、漂白剤、触媒、酵素、固化剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される任意の材料、及び（ｖｉ）水を含む、濃縮酸性洗浄組成物を形成することと；
前記濃縮アルカリ性洗浄組成物を、食器洗浄機内の洗浄アーム、すすぎアーム、更なるスプレーアーム、又はスプレーノズルをとおして、洗浄する物品上に直接吹き付けることと；
前記濃縮酸性洗浄組成物を、食器洗浄機内の洗浄アーム、すすぎアーム、更なるスプレーアーム、又はスプレーノズルをとおして、洗浄する物品上に直接吹き付けることとを含んでおり、
前記濃縮アルカリ性洗浄組成物及び前記濃縮酸性洗浄組成物を、物品上の任意の汚れに直接接触させ、
前記濃縮アルカリ性洗浄組成物及び前記濃縮酸性洗浄組成物の、水以外の成分の濃度が、食器洗浄機の水溜内の水以外の成分の濃度よりも２倍〜４００倍高い、５００ｐｐｍ〜２０００ｐｐｍであり、
前記方法は、より濃縮していない組成物、水溜に適用する組成物、及び／又は物品に適用する前に希釈する組成物を使用する方法に比べて、少なくとも実質的に同様の洗浄効力を達成する、方法。
【請求項８】
前記固体のアルカリ性又は酸性洗浄組成物が固体ブロックである、請求項７に記載の方法。
【請求項９】
より濃縮していない組成物、水溜に適用する組成物、及び／又は物品に適用する前に希釈する組成物を使用する方法に比べて、前記方法は、アルカリ性及び／又は酸性洗浄組成物の消費を少なくとも１０％低減し、及び／又は優れた洗浄効力を提供する、請求項７に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、濃縮物品洗浄組成物、及び濃縮物品洗浄組成物の使用方法に関する。具体的には、物品洗浄における濃縮組成物の使用方法は、組成物を水溜内に分配及び即使用可能な組成物として物品に適用するのではなく、濃縮物を洗浄すべき物品に直接適用する。更に、濃縮物品洗浄組成物は、アルカリ性組成物及び酸性組成物をアルカリ性―酸性―アルカリ性、又は酸性―アルカリ性―酸性等の交互のパターンで使用してもよく、組成物の少なくとも１つは、洗浄する物品に直接適用され、改善された洗浄効力及びアルカリ／酸の消費の減少につながる濃縮組成物である。
【背景技術】
【０００２】
食器洗浄機、特に市販の食器洗浄機は、様々な物品、例えばポット及びパン、ガラス、プレート、ボウル、及び器具を効果的に洗浄しなければならない。これらの物品はタンパク質、脂肪、澱粉、及び糖を含む様々な汚れを含んでおり、除去するのが困難であることがある。時には、これらの汚れを燃焼させ若しくは焼いて、又はそうでなければ熱的に分解させることがある。多くの場合、汚れは表面に一定時間残存させられることがあり、汚れを除去するのをより困難にしている。食器洗浄機は、洗剤、温度、殺菌剤、又は水からの機械的作用の組合せを用いて汚れを除去する。本開示は、この背景に対して行う。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
したがって、請求項に係る発明の目的は、物品洗浄用途のための濃縮組成物及びその使用方法を開発し、洗浄性能を強化することである。
【０００４】
本発明の更なる目的は、アルカリ性及び／又は酸性組成物、及び／又は物品洗浄方法に必要なエネルギー消費を低減する方法を提供することである。
【０００５】
本発明の更なる目的は、交互のｐＨ化学を含む系の改善、例えば、洗剤需要の低減、洗剤伝達制御装置（ｄｅｔｅｒｇｅｎｔ  ｃｏｎｄｕｃｔｉｖｉｔｙ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒｓ）の排除、使用する水の低減、及び／又はエネルギー需要の低減を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
驚くべきことに、濃縮物を水溜に適用又はそうでなければ希釈して即使用可能な組成物として物品に適用するのではなく、洗浄する物品に直接適用する物品洗浄方法において、濃縮組成物を使用することができることが分かった。濃縮物を物品に直接適用することは、有利にも、濃縮した化学物質が食物汚れに直接接触することを可能にする。これは、交互のｐＨ化学を含む系で使用する場合にも有利である。その結果、より濃縮した化学物質が洗浄する物品に接触し、ｐＨシフトを克服する過剰な化学物質はもはや必要ないため、使用しなければならない化学物質はより少ないはずである。たとえ使用する化学物質がより少なくとも、化学物質は、食器洗浄機の物品から汚れを除去することにおいて、即使用可能又は希釈した化学物質と比較してより効果的である。これは一部には、物品上の汚れに起こる極度なｐＨ推移、及び汚れに放出される発熱線のためであると考えられる。化学物質を物品に適用したあと、水溜内へと流出させる。
【０００７】
本発明のいくつかの側面において、（ｉ）約１質量％〜約９０質量％のアルカリ源又は酸性源；（ｉｉ）界面活性剤、増粘剤、キレート剤、漂白剤、触媒、酵素、固化剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される任意の材料；並びに（ｉｉｉ）水を含む、第一の濃縮洗浄組成物を物品に直接適用することを含む、食器洗浄機内の物品を洗浄する方法が開示される。いくつかの側面において、アルカリ性又は酸性組成物の濃度は、従来の食器洗浄組成物より高い濃度の活性物質を有する。一つの側面において、アルカリ性又は酸性組成物は、少なくとも２０質量％の活性成分を有する。方法は、第一の酸性洗浄組成物、第一のアルカリ性洗浄組成物、第二の酸性洗浄組成物、第二のアルカリ性洗浄組成物、すすぎ補助組成物、及びこれらの混合物からなる群から選択される第二の組成物を物品に適用することを含む。
【０００８】
本発明の一側面は、より濃縮していない組成物、並びに／又は水溜に適用及び／若しくは物品に適用する前に希釈する組成物を使用する方法と比較して、アルカリ性及び／又は酸性洗浄組成物の消費の少なくとも１０％の減少を達成する方法である。他の側面において、より濃縮していない組成物を使用する方法、組成物を水溜に適用及び／又はそうでなければ組成物を希釈して即使用可能な組成物を物品に適用する方法に対して、方法は、実質的に同様の洗浄効力を達成する。更なる側面において、方法は、優れた洗浄効力を達成する。
【０００９】
いくつかの側面において、方法は、固体のアルカリ性又は酸性組成物の一部を水で溶解することによって、濃縮したアルカリ性又は酸性洗浄組成物を形成することと、洗浄する物品上に濃縮洗浄組成物を直接吹き付けることとを含む。方法は、第一の酸性洗浄組成物、第一のアルカリ性洗浄組成物、第二の酸性洗浄組成物、第二のアルカリ性洗浄組成物、すすぎ補助組成物、及びこれらの混合物からなる群から選択される第二の組成物を物品に適用することを含む。第二の組成物は、濃縮されていてもよく、又は希釈されていてもよい。
【００１０】
更なる側面において、方法は、固体アルカリ性組成物の一部を水で溶解することによって、濃縮アルカリ性組成物を形成することを含んでおり、得られる濃縮アルカリ性組成物は、約０．５質量％〜約８０質量％のアルカリ源、及び更なる機能性成分を有する。方法は、洗浄する物品上に濃縮アルカリ性組成物を直接吹き付けて、洗浄する物品上に濃縮酸性組成物を吹き付けることを含む。組成物を、洗浄アーム、すすぎアーム、又はスプレーノズルを使用して、洗浄する物品上に吹き付けてもよい。濃縮酸性組成物は、約０．４質量％〜約８０質量％の酸、及び更なる機能性成分を含む。
【００１１】
以下のいくつかの実施形態の詳細な記載を参照すれば、これら及び他の実施形態は、当業者にとって明らかとなる。しかしながら、この概要及び詳細な記載は、様々な実施形態のうちいくつかの例のみを説明しており、請求項に係る発明を限定することを意図するものではないことを理解されたい。本明細書に示す図は、本発明による様々な実施形態に対する限定ではなく、本発明の例示的な説明のために示すものである。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、本発明の一実施形態による、濃縮物品洗浄組成物を食器洗浄機のすすぎアームをとおして適用する、ドア食器洗浄機を示す。
【図２】図２は、本発明の一実施形態による、濃縮物品洗浄組成物を食器洗浄機の上部及び底部に取り付けられたスプレーノズルをとおして適用する、ドア食器洗浄機を示す。
【図３】図３は、本発明の一実施形態による、濃縮物品洗浄組成物を別々のすすぎアームをとおして適用する、ドア食器洗浄機を示す。
【図４】図４は、本発明の一実施形態による、濃縮物品洗浄組成物をすすぎアームの更なるノズルをとおして適用する、ドア食器洗浄機を示す。
【００１３】
図面を参照しながら本発明の様々な実施形態を詳細に記載し、同じ引用数字は、いくつかの図の全体にわたって同じ部分を表す。様々な実施形態の引用は、本発明の範囲を制限するものではない。本明細書に示す図は、本発明による様々な実施形態を限定するものではなく、本発明の例示的な説明のために示すものである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の実施形態は、特定の濃縮物品洗浄組成物及びその使用方法に限定されず、当業者であれば変形及び理解することができる。本明細書に用いる全ての用語は、単に具体例を記載するためのものであり、いかなる態様又は範囲にも限定することを意図するものではないことを更に理解されたい。例えば、本明細書及び添付の特許請求の範囲において用いる、単数形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、別途本文に明確に記載しない限り、複数形の引用を含むことができる。更に、全ての単位、接頭辞、及び記号は、そのＳＩに認められた形で示してもよい。明細書中に記載されている数値範囲は、範囲を定義している数を含んでおり、定義されている範囲内のそれぞれの整数を含む。
【００１５】
本発明をより容易に理解できるように、最初に特定の用語を定義する。別途定義しない限り、本明細書で用いる全ての専門用語及び科学用語は、本発明の実施形態に属する当業者によって一般に理解されるものと同様の意味を有する。本明細書に記載されているものに対して類似する、変更した、又は均等な、多くの方法及び材料を、過度な実験をすることなく本発明の実施形態の実施に用いることができ、好ましい材料及び方法は本明細書に記載されている。本発明の実施形態を記載して特許を請求するにあたり、以下の用語を、以下に定める定義に従って使用する。
【００１６】
本明細書で用いる用語「約」とは、例えば、実際の濃縮物又は使用溶液を作るために使用する典型的な測定及び液体処理手順を通して；これらの手順における不注意のエラーを通して；組成物の作製又は方法の実施のために用いる成分の製造、源、又は純度の違いを通して；並びにこれらと同種のものをと通して発生することがある、数量のばらつきを指す。用語「約」は、特定の初期混合物から生ずる組成物について異なる平衡条件によって異なる量もまた含む。用語「約」によって修飾されているか否かを問わず、請求項は、量に均等物を含む。
【００１７】
用語「活物質」、又は「パーセント活物質」、又は「重量パーセント活物質」、又は「活物質濃度」は本明細書において相互に使用し、洗浄に関係するそれらの成分の濃度を指し、不活性原料、例えば水又は塩を除いたパーセンテージとして表す。
【００１８】
本明細書で用いる用語「洗浄」は、汚れの除去、漂白、スケール除去、ステイン除去、微生物個体群の減少、すすぎ、又はこれらの組み合わせを行うか、又は補助することを意味する。
【００１９】
用語「実質的に類似の洗浄性能」とは、一般に同程度の（若しくは少なくとも著しく劣る程度ではない）清浄度、又は一般に同程度の労力を支払う（若しくは少なくとも著しく支払うことはない）、又はこれらの両方である、代替の洗浄製品又は代替の洗浄系による成果を一般に指す。本発明の実施形態において、交互のアルカリ性―酸性―アルカリ性の態様での、濃縮したアルカリ性及び／又は酸性組成物の使用は、より濃縮されていないアルカリ性及び／又は酸性組成物の従来の用途に対して、少なくとも実質的に同様の洗浄性能を提供し、多くの実施形態において優れた洗浄性能を提供する。
【００２０】
本明細書で用いる用語「物品」は、品目、例えば、食事用及び調理用の器具を含む。本明細書で用いる用語「物品洗浄」は、物品を洗浄すること、掃除すること、及び／又はすすぐことをいう。
【００２１】
本明細書で用いる用語「質量パーセント（ｗｅｉｇｈｔ  ｐｅｒｃｅｎｔ）」、「ｗｔ―％」、「質量パーセント（ｐｅｒｃｅｎｔ  ｂｙ  ｗｅｉｇｈｔ）」、「質量で（ｂｙ  ｗｅｉｇｈｔ）」、及びこれらの変形は、その物質の質量を組成物の合計質量で割って１００を掛けた、物質の濃度をいう。本明細書で用いる「パーセント」、「％」等は、「質量パーセント」、「質量％」等と同義であることを意図することを理解されたい。
【００２２】
本発明の方法、系、装置、及び組成物は、本発明の成分及び原料、並びに本明細書に記載されている他の成分を含んでもよく、これらから本質的に成ってもよく、又はこれらから成ってもよい。本明細書で用いる「本質的に成る」とは、方法、系、装置、及び組成物が、更なる工程、成分、又は原料を含んでもよいことを意味しており、しかしながら、更なる工程、成分、又は原料が、請求項に記載の方法、系、装置、及び組成物の基本的及び新規な特徴を実質的に変えない場合に限る。
【００２３】
また、本明細書及び添付の特許請求の範囲において用いる用語「構成された（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）」とは、特定の役割を行う又は特定の配置をとるように造られた（ｃｏｎｓｔｒｕｃｔｅｄ）又は構成された（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）、系、装置、又は他の構造を記載していることに注意されたい。用語「構成された」は、似たようなフレーズ、例えば、配置された及び構成された、造られた及び配置された、適合された及び構成された、適合された、造られた、製造された、及び配置された等と相互に使用することができる。
【００２４】
《濃縮物品洗浄組成物の使用方法》
本開示は一般に、濃縮物品洗浄組成物、及び濃縮物品洗浄組成物の使用方法に関する。本発明の方法は、有益にも、物品洗浄用途における過剰な洗剤の消費（アルカリ性及び／又は酸性）の使用をなくし、物品洗浄用途における全体の水の消費を低減し、物品洗浄用途における全体のエネルギー消費を低減し、洗浄効力を改良することにつながる。本発明の特定の理論に限定されないが、方法は、洗浄すべき物品へとアルカリ性及び／又は酸性組成物を直接適用することを一部の要因として、改善された洗浄効力を提供する。これは、高濃縮組成物とは対照的に、組成物を食器洗浄機水溜へと適用する、組成物を水で希釈する、及び／又はそうでなければより濃縮していない即使用可能な洗浄用組成物を提供する従来の物品洗浄方法とは異なる。
【００２５】
本開示は、濃縮物品洗浄組成物を用いた物品洗浄の方法を含む。いくつかの実施形態において、方法は、洗浄する物品に濃縮組成物を直接適用することを含んでおり、濃縮組成物を最初に食器洗浄機の水溜へと適用することを避ける。濃縮物を洗浄する物品へと直接適用する物品洗浄方法は、濃縮物を水溜内へと分配すること、及びその後に濃縮物組成物を即使用可能な組成物として（例えば希釈して）物品に適用することを回避する。濃縮物を物品に直接適用することは、有利にも、濃縮した化学物質が任意の汚れに直接接触することを可能にする。物品に濃縮組成物を直接適用することは、ポンプ又は他の手段（例えばアスピレータ）を使用して、物品上に組成物をポンピングすることによって行ってもよく、物品上に組成物を直接吹き付けてもよく（例えば即使用可能）、又は物品上に吹き付ける前に僅かに水で希釈することができる。当業者であれば、それぞれの濃縮組成物についてポンプの速度を調節して、組成物をより多く供給し、又はより少なく供給することができるであろう。
【００２６】
いくつかの実施形態において、方法は、アルカリ性組成物、酸性組成物、及びアルカリ性組成物を物品に適用することを含んでおり、アルカリ性組成物、酸性組成物、又はアルカリ性組成物及び酸性組成物の両方を、濃縮して、洗浄する物品に直接適用してもよい。これらの実施形態において、方法は、更なるアルカリ性工程又は酸性工程を含んでもよく、これらの工程は希釈又は濃縮した組成物を含んでもよい。好ましい実施形態において、更なるアルカリ性工程及び酸性工程を、好ましくは交代させて、アルカリ性―酸性―アルカリ性―酸性―アルカリ性のパターンを提供する。方法は、所望により多くのアルカリ性工程及び酸性工程を含んでもよく、方法は、好ましくは少なくとも３つの工程〜８つ未満の工程を含むことを理解されたい。
【００２７】
濃縮組成物を洗浄する物品に直接適用する方法は、特に、交互のｐＨ化学を含む系に用いる場合に有利である。例えば、物品洗浄方法が、アルカリ性化学物質及び酸性化学物質を、アルカリ性―酸性―アルカリ性、又は酸性―アルカリ性―酸性等の交互のパターンで使用し、濃縮洗剤を食器洗浄機の水溜内に希釈して、希釈した化学物質を物品に適用することによって、酸性及びアルカリ性洗剤組成物を作る場合、過剰な洗剤を適用して、水溜全体をアルカリ性又は酸性にしなければならない。例えば、アルカリ性洗剤を最初に適用し、次に酸性洗剤を適用する場合、水溜のアルカリ性のｐＨを克服してｐＨを酸性にするのに十分な酸性洗剤を水溜内に希釈しなければならない。酸性の水溜をアルカリ性のｐＨにするときも同様である。対照的に、本方法は、洗浄する物品に濃縮化学物質を直接適用し、物品上の洗浄が必要な汚れと濃縮化学物質とを直接接触させることにつながり、それによって全体的に水溜を回避する。その結果、より濃縮された、より強力な化学物質が洗浄する物品に接触して、使用しなければならない化学物質はより少ない。水溜のｐＨシフトを克服するために過剰な化学物質はもはや必要なく、結果として、使用する化学物質はより少ない。化学物質を物品に適用したあと、水溜へと流出させる。
【００２８】
有益にも、高濃縮したアルカリ性化学物質及び酸性化学物質の交互の使用は、強化された洗浄結果を提供する。本発明の特定の理論に限定されないが、一つの側面において、約ｐＨ１１から約ｐＨ２へ、そして約ｐＨ１１へと戻って急速に交互する、物品（例えば品）上に誘起される著しいｐＨ衝撃がある。好ましい側面において、本発明の方法は、約ｐＨ１３〜１４から約ｐＨ２へ、そして約ｐＨ１３〜１４へと物品のｐＨを急速に振ることによって、更により大きなｐＨ衝撃を提供する。その結果、濃縮した酸性及びアルカリ性化学物質と、物品上の洗浄が必要な汚れとが直接接触することにより、洗浄結果は著しく向上する。一側面において、強酸及び強塩基（アルカリ）混合物を混合することにより発熱反応が起こり、ｐＨ衝撃自体の汚れ除去効果を越えた、驚くほど良好な汚れ除去につながる。
【００２９】
有益にも、本発明の方法によれば、バルク溶液とは対照的に、汚された物品面上で急速な発熱反応が起こる。アルカリ性及び酸性化学物質の交互の使用は、洗浄タンク溶液によって提供される有益な効果を有しており、食器洗浄機を通って循環させたときに、汚れを除去する機械的作用を提供する。例えば、洗浄タンク溶液を物品（例えば品）上へと強力にポンピングすることは、汚れを物理的に除去することを補助する。循環する洗浄タンクは、アルカリ性及び酸性組成物の混合物を含んでおり、本発明によれば、化学的比率を調整してアルカリ性に偏らせることが好ましい。一側面において、洗浄タンクのｐＨは、約９．５超、及び約１０．５超である。好ましいアルカリ性のｐＨ範囲を得るために、特定のアルカリ性及び酸性組成物を選択する。ＮａＯＨ及びＫＯＨのような強アルカリは、より高いアルカリ性に寄与し；逆に、ＨＣｌ及びリン酸のような強酸は、より多くのアルカリを中和し、洗浄タンクのｐＨを低下させる。
【００３０】
本発明の一側面において、強酸（すなわち複数のプロトンを与えるこの）よりも、弱酸、例えばクエン酸、又はプロトンを１つだけ提供するもの、例えば硫酸尿素が好ましい。本発明の一側面において、濃縮化学物質の使用は、食器洗浄機内に洗剤制御装置を含ませる必要性を排除する。これは、洗剤制御装置が物品洗浄の分配システムにおける高価な部品であるため、特に有益である。有益にも、本発明の方法によれば、酸及びアルカリを洗浄タンク内に連続的に混合したとき不規則にふるまう伝達センサーの結果として、食器洗浄機は制御装置なしでよりよく機能する。本発明によれば、それぞれのサイクルの間に吹き付けるアルカリ性及び／又は酸性組成物の量を調節することによって、洗浄タンク内の化学物質の濃度を制御する。スプレー時間又はスプレーポンプ速度の制御は適切な制御を提供し、洗浄タンクの濃度を維持し、したがって洗剤制御装置を置換する。
【００３１】
本発明の一側面において、食器洗浄機内の物品に濃縮化学物質を直接適用することは、化学物質の少なくとも５％の低減、好ましくは少なくとも７．５％の低減、少なくとも１０％の低減、少なくとも１２．５％の低減、少なくとも２０％の低減、及びより好ましくは少なくとも２５％の低減につながる。更なる側面において、食器洗浄機内の物品に濃縮アルカリ性化学物質を直接適用することは、アルカリ性化学物質の少なくとも５％の低減、好ましくは少なくとも１０％の低減、より好ましくは少なくとも１５％の低減につながる。更なる側面において、濃縮アルカリ性化学物質を適用した後、食器洗浄機内の物品に濃縮酸性化学物質を直接適用することは、酸性の化学物質の少なくとも１０％の低減、好ましくは少なくとも２０％の低減、より好ましくは少なくとも３０％の低減につながる。
【００３２】
本発明の他の側面において、全体的な化学物質の量の低減は、食器洗浄サイクルの長さの減少という更なる結果を有する。この更なる結果は、水の消費の減少につながり；汚れの除去が改善される結果、これは食器洗浄機が使用する水及び／又はエネルギーを全体的により少なくすることを可能にする。例えば、洗浄タンク再循環工程は、食器洗浄機の洗浄サイクルにおける最も長い工程である。本発明によれば、アルカリ性の再循環タンクを使用する代わりに濃縮アルカリ性組成物を使用する場合、再循環工程を減らすか又は排除することができ、これによって全体のサイクル時間、及び使用する水の量を低減することができる（例えば、９０秒のサイクルを約６０秒に減らすことができる）。更なる例において、ドア食器洗浄機は通常、毎分４〜６ガロンの水スプレー（例えば最終的すすぎスプレー）を使用することがある。強化された汚れ除去を提供する食器洗浄方法の使用は、必要な水の量を低減し、したがって最終的なすすぎ工程において同程度の水を適用する時間を低減する。これは、１分当たり数ガロンの水の低減につながることがある。更に、従来の業務用食器洗浄機の最終的なすすぎ水は約１８０°Ｆ（８２．２℃）であるため、それは食器洗浄方法全体における最も大きなエネルギー消費の要因である。従って、水の体積を低減することは、すすぎ水の加熱に必要なエネルギー量をより著しく低減する。
【００３３】
有益にも、交互のｐＨ組成物を使用することは、硬水、又はコーヒー若しくはお茶の残留物から、鉱物の堆積を除去することを助ける。また、酸性及びアルカリ性組成物の使用は、最終的な水溜における約７〜約９のｐＨ範囲内で、より中性の組成物を生じることを助ける。世界のいくつかの場所では、物品洗浄機からの廃水を、処分する前に中和しなければならない。したがって、更に組成物を中和する、又は利用料を払う必要がなく、時間及び費用の節約になるので、水溜内に最終的な中性組成物を有することが望ましい。濃縮したアルカリ性及び酸性組成物を使用する場合、一旦それらが洗浄する物品の表面を流し落とすと、濃縮したアルカリ性及び酸性のｐＨが水溜内で互いに相殺するので、中性の水溜の効果がやはり起こる。より中性の水溜における他の利点は、特定の化学物質又は原料が中性のｐＨでより安定であるということである。１つの例は酵素である。洗浄水溜は長期間置かれ、高温、酵素、及び漂白剤は分解する傾向があり、したがってそれらの洗浄性能への寄与は効果的ではなくなる。したがって、より中性の水溜はより安定性を提供し、そうでなければ効果的でなく又は短命な化学物質の添加を可能にする。
【００３４】
本発明の実施形態によれば、食器洗浄機の洗浄アーム若しくはすすぎアームを通して組成物を吹き付けることによって、又は更なるスプレーアームを通して若しくはスプレーノズルを通して組成物を吹き付けることによって、濃縮化学物質を洗浄する物品へと適用してもよい。
【００３５】
いくつかの実施形態において、方法は、アルカリ性及び酸性工程の間に休止を含む。例えば、方法は、以下：第一のアルカリ性工程、第一の休止、第一の酸性工程、第二の休止、第二のアルカリ性工程、第三の休止等に従って進行してもよい。休止の間、更なる洗剤を物品に適用せず、存在する組成物を一定時間食器の上に留まらせる。
【００３６】
いくつかの実施形態において、方法は一つのすすぎ又は複数のすすぎを含む。例えば、方法は、以下：第一のアルカリ性工程、第一の酸性工程、第二のアルカリ性工程、すすぎ等に従って進行してもよい。代替として、方法は、以下：第一のアルカリ性工程、第一の休止、第一の酸性工程、第二の休止、第二のアルカリ性工程、第三の休止、すすぎ等に従って進行してもよい。
【００３７】
最後に、いくつかの実施形態において、方法は、第一のアルカリ性工程（又は第一の組成物が酸性である場合は第一の酸性工程）の前に、任意の前洗浄工程を含んでもよい。
【００３８】
開示した方法は、消費者用食器洗浄機及び業務用食器洗浄機を含む様々な食器洗浄機で実施することができる。食器洗浄機が消費者用食器洗浄機又は業務用食器洗浄機である場合、例えば、方法のそれぞれの工程についての時間は食器洗浄機に応じて変化することがある。消費者用食器洗浄機の洗浄工程に必要な時間は、典型的には約１０分〜約６０分である。機械の種類に応じて、アメリカ又はアジアの業務用食器洗浄機における洗浄サイクルに必要な時間は、典型的には約４５秒〜約２分である。それぞれの方法の工程は、好ましくは約２秒〜約３０分続く。
【００３９】
食器洗浄機が消費者用食器洗浄機又は業務用食器洗浄機である場合、例えば、それぞれの工程の洗浄溶液の温度もまた、食器洗浄機に応じて変化することがある。消費者用食器洗浄機の洗浄溶液の温度は、典型的には約１１０°Ｆ（４３℃）〜約１５０°Ｆ（６６℃）であり、約１６０°Ｆ（７１℃）までのすすぎを含む。米国における高温業務用食器洗浄機の洗浄溶液の温度は、典型的に約１５０°Ｆ（６６℃）〜約１６５°Ｆ（７４℃）であり、約１８０°Ｆ（８２℃）〜約１９５°Ｆ（９１℃）のすすぎを有する。米国における低温業務用食器洗浄機の温度は、典型的に約１２０°Ｆ（４９°Ｆ）〜約１４０°Ｆ（６０℃）である。低温食器洗浄機は通常、殺菌剤を用いた少なくとも３０秒のすすぎを含む。アジアの高温業務用食器洗浄機の温度は、典型的に約１３１°Ｆ（５５℃）〜約１３６°Ｆ（５８℃）であり、１８０°Ｆ（８２℃）での最終的なすすぎを有する。
【００４０】
洗浄溶液の温度は、好ましくは、約９５°Ｆ（３５℃）〜約１７６°Ｆ（８０℃）である。
【００４１】
《食器洗浄機》
本発明の方法は、消費者用食器洗浄機及び業務用食器洗浄機を含む様々な食器洗浄機で実施することができる。
【００４２】
開示する方法は、任意の消費者用食器洗浄機又は業務用食器洗浄機で実施してもよい。食器洗浄機のいくつかの非限定的な例としては、ドア機又はフード機、コンベア機、アンダーカウンター機、ガラス洗浄機、フライト機、ポット及びパン機、器具洗浄機、及び消費者用食器洗浄機が挙げられる。食器洗浄機は、シングルタンク機又はマルチタンク機のいずれかであってもよい。好ましい実施形態において、食器洗浄機は、特に食器洗浄機の部分が酸性組成物に接触し、アルカリ性組成物に接触しない場合、酸耐性材料から作られる。フード食器洗浄機とも呼ばれるドア食器洗浄機とは、汚れた食器をラック上に配置し、ラックを食器洗浄機内に入れる、市販の食器洗浄機をいう。
【００４３】
ドア食器洗浄機は、一度に１つ又は２つのラックを洗浄する。そのような機械ではラックは静止しており、洗浄アーム及びすすぎアームが動く。ドア機は、二組のアーム、一組の洗浄アーム及びすすぎアーム、又は一組のすすぎアームを含む。
【００４４】
ドア機は、高温機又は低温機でもよい。高温機では、食器は熱水によって殺菌される。低温機では、食器は化学的殺菌剤によって殺菌される。ドア機は、再循環機又は廃棄充填（ｄｕｍｐ  ａｎｄ  ｆｉｌｌ）機でもよい。再循環機では、洗浄サイクルと洗浄サイクルとの間に洗浄液を再利用又は「再循環」する。適切な濃度を維持するように、洗浄サイクルと洗浄サイクルとの間に洗浄液の濃度を調整する。廃棄充填（ｄｕｍｐ  ａｎｄ  ｆｉｌｌ）機では、洗浄サイクルと洗浄サイクルとの間に洗浄溶液を再利用しない。次の洗浄サイクルの前に新しい洗浄液を加える。ドア機のいくつかの非限定的な例としては、Ｅｃｏｌａｂ  Ｏｍｅｇａ  ＨＴ、Ｈｏｂａｒｔ  ＡＭ―１４、Ｅｃｏｌａｂ  ＥＳ―２０００、Ｈｏｂａｒｔ  ＬＴ―１、ＣＭＡ  ＥＶＡ―２００、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｉｓｈ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｌ―３ＤＷ、及びＨＴ―２５、Ａｕｔｏｃｈｌｏｒ  Ａ５、Ｃｈａｍｐｉｏｎ  Ｄ―ＨＢ、及びＪａｃｋｓｏｎ  Ｔｅｍｐｓｔａｒが挙げられる。
【００４５】
開示した方法は、上記に記載したドア機のいずれかと連携して使用してもよい。方法をドア機で用いる場合、ドア機を変更して濃縮したアルカリ性工程及び／又は酸性工程に適応することが必要であってもよい。ドア機は、いくつかの方法のうちの１つで変更してもよい。一実施形態において、ドア機のすすぎスプレーアーム又は洗浄スプレーアームを使用して、アルカリ性又は酸性組成物を食器に適用してもよい。この実施形態において、洗浄又はすすぎスプレーアームは、アルカリ性又は酸性組成物のリザーバーに接続されている。洗浄又はすすぎアームの本来のノズルを使用して、アルカリ性又は酸性組成物を適用してもよい。代替として、アルカリ性又は酸性組成物のために、洗浄又はすすぎアームに更なるノズルを加えてもよい。他の実施形態において、アルカリ性又は酸性組成物のために、ドア機に更なる洗浄又はすすぎアームを加えてもよい。更に他の実施形態において、アルカリ性又は酸性組成物のために、ドア機にスプレーノズルを取り付けてもよい。好ましい実施形態において、食器ラックに完全適用範囲を提供するような方法で、ノズルをドア機内部に取り付ける。
【００４６】
図１は、食器洗浄機のすすぎアームを通してアルカリ性又は酸を提供するよう変更したドア食器洗浄機を示す。食器洗浄機（１）は、支持脚（２）を有するハウジングフレーム（３）から成る。ハウジングフレーム（３）内に、アルカリ性の洗浄溶液のための第一のタンク（４）が配置されている。このアルカリ性洗浄溶液は、ポンプ（図示せず）を用いてタンク（４）から吸い出され、圧力下でパイプダクト（５）によって上側スプレーアーム（１７）及び下側スプレーアーム（１８）のスプレーノズル（６）へと供給され、ドア食器洗浄機（１）の上部に配置された食器の上に吹き付けられる。休止の後、ボイラー（１３）からの加熱されたすすぎ水は、上側すすぎアーム（１０）及び下側すすぎアーム（１２）を通して吹き付けられる。汚れた食器を食器洗浄機（１）に入れ、食器洗浄機（１）から洗浄した食器を再び取り出すことができるように、食器洗浄機（１）はその上部に、矢印（７）の方向に回動可能なドア、又は回動可能なハウジング部（８）を有する。この回動可能なハウジング部（８）は、ユーザがハンドグリップ（９）で上方に向かって開き、再び下方に向かって図に示す位置へと閉じることによって回動する。領域（１１）では、回動可能なハウジング部（８）は、閉じた位置でハウジングフレーム（３）の一部に重なる。図１の実施形態によれば、ボイラー（１３）は、更なるパイプダクト（１４）によってすすぎアーム（１０）及び（１２）に接続している。容器（図示せず）からのアルカリ又は酸は、ポンプ（１５）によってポンプ輸送することができる。このパイプダクト（１４）及びポンプ（１５）によって、アルカリ性又は酸性洗浄溶液、及びボイラー（１３）の水を、すすぎアーム（１０）及び（１２）のノズル（６）へと輸送することができる。すすぎアーム（１０）及び（１２）、並びに全てのパイプ（１４）は、すすぎアーム（１０）及び（１２）が、すすぎのためのボイラー（１３）だけに、又はボイラー（１３）及びアルカリ性若しくは酸性洗浄溶液のためのポンプ（１５）に、任意に接続しているように造られている。したがって、すすぎ水、又はアルカリ性若しくは酸性洗浄溶液を、択一的に食器上に吹き付けることができる。
【００４７】
図２は、食器洗浄機の上側及び下側に取り付けられたスプレーノズルを通してアルカリ又は酸を適用するドア食器洗浄機を示す。図２では、食器洗浄機（１）の上側及び下側領域において、スプレーアーム（１７）及び（１８）より上及び下に、更なるノズル（１６）が取り付けられている。これらのノズル（１６）は、更なるパイプダクト（１４ａ）（水で希釈される）によってポンプ（１５）に接続している。このようにして、ノズル（１６）でアルカリ性又は酸性洗浄溶液を吹き付けることができる。
【００４８】
図３は、アルカリ又は酸を別々のすすぎアームを通して適用するドア食器洗浄機を示す。図３では、ボイラー（１３）は、すすぎアーム（１０）及び（１２）、並びに更なるすすぎアーム（１０ａ）及び（１２ａ）に接続している。更なる上側すすぎアーム（１０ａ）はすすぎアーム（１０）の近くに、更なる下側すすぎアーム（１２ａ）は下側すすぎアーム（１２）の近くに配置されている。これらの更なるすすぎアーム（１０ａ）及び（１２ａ）は、ボイラー（１３）、及びアルカリ又は酸のためのポンプ（図示せず）に接続している。ここで、タンク（４）からのアルカリ性洗浄溶液は、スプレーアーム（１７）及び（１８）を通して吹き付けられ、それによって濃縮したアルカリ性又は酸性洗浄溶液は更なるすすぎアーム（１０ａ）及び（１２ａ）を通して、並びにすすぎ溶液はすすぎアーム（１０）及び（１２）を通して吹き付けられる。
【００４９】
図４は、アルカリ又は酸をすすぎアームの更なるノズル（６ａ）を通して適用するドア食器洗浄機を示す。更なるノズル（６ａ）は、水道、及び酸を添加するためのポンプ（１５）に接続されている。他のノズル（６）はボイラー（１３）に接続されている。この場合、すすぎ溶液はすすぎアーム（１０）及び（１２）のノズル（６）を通して、及びアルカリ性又は酸性洗浄溶液はノズル（６ａ）を通して吹き付けられる。
【００５０】
一つの好ましい実施形態において、ドア機の洗浄アーム又はすすぎアームを通してアルカリ性又は酸性組成物を適用することによって、ドア機を変更する。この実施形態は、更なるノズルを洗浄又はすすぎアームに加える場合、又はスプレーノズルをドア機の内部に加える場合よりも、必要な設備がより少ないので有利である。他の好ましい実施形態において、スプレーノズルをドア機の内部に加えることによって、ドア機を変更する。この実施形態は、洗浄又はすすぎアームを通してアルカリ性又は酸性組成物を適用するよりも、必要な水がより少ないので有利である。
【００５１】
ドア機を変更することに加えて、ドア機制御装置を変更して、アルカリ性又は酸性工程を含ませることもまた必要であろう。
【００５２】
開示する方法は、ポット及びパン洗浄機、並びに器具洗浄機に用いてもよい。ここで、ポット及びパン洗浄機、並びに器具洗浄機は、ドア機と同様に変更される。コンベア機とは、コンベア上で食器洗浄機を通って移動するラックの上に汚れた食器を置く市販の食器洗浄機をいう。コンベア機は、一度に１つのラックの代わりに、汚れた食器のラックを連続的に洗浄する。ここでは、マニホールドは典型的に静止又は振動しており、ラックが機械を通って移動する。
【００５３】
コンベア機は、シングルタンク機又はマルチタンク機でもよい。コンベア機は前洗浄区間を含んでもよい。コンベア機は高温機又は低温機でもよい。最後に、コンベア機は主に洗浄液を再循環させる。コンベア機のいくつかの非限定的な例としては、Ｅｃｏｌａｂ  ＥＳ―４４００、Ｊａｃｋｓｏｎ  ＡＪ―１００、Ｓｔｅｒｏ  ＳＣＴ―４４、及びＨｏｂａｒｔ  Ｃ―４４、及びＣ―６６が挙げられる。
【００５４】
開示する方法は、上記に記載したコンベア機のいずれかと連携して使用してもよい。方法をコンベア機で用いる場合、コンベア機を変更して、酸性工程に適応することが必要であってもよい。アルカリ性工程のためのタンクの間に酸性工程のためのスプレーノズルを加えることによって、コンベア機を変更してもよい。酸性工程のためのノズルは、酸性組成物源に接続されている。コンベア機内のノズルの配置を調整して、所望の時点で酸性組成物の適用を提供するようにしてもよい。酸性組成物は、酸を洗浄アームに通すことによって適用してもよい。
【００５５】
アンダーカウンター機とは、食器洗浄機がカウンターの下に置かれ、食器が一度に１つのラックで洗浄される、大部分の消費者用食器洗浄機と同様の食器洗浄機をいう。アンダーカウンター食器洗浄機では、ラックは静止しており、洗浄／すすぎアームが動く。アンダーカウンター機は、高温機又は低温機でもよい。アンダーカウンター機は、再循環機又は廃棄充填（ｄｕｍｐ  ａｎｄ  ｆｉｌｌ）機のいずれかであってよい。アンダーカウンター機のいくつかの非限定的な例としては、Ｅｃｏｌａｂ  ＥＳ―１０００、Ｊａｃｋｓｏｎ  ＪＰ―２４、及びＨｏｂａｒｔ  ＬＸ―４０Ｈが挙げられる。
【００５６】
開示する方法は、上記に記載したアンダーカウンター機のいずれかと連携して使用してもよい。方法をアンダーカウンター機で用いる場合、アンダーカウンター機を変更して、酸性工程に適応することが必要であってもよく、又は洗浄組成物を変更することが必要であってもよい。アンダーカウンター機を変更して、工程の間に洗浄水を廃棄して、新しい水を補充してもよい。この場合、所望のｐＨを達成するのに必要な洗剤がより少ないので、洗剤の量をより少なくすることができる。工程の間に洗浄水を廃棄しない場合、ｐＨを所望のレベルにするのにより多くの洗剤が必要であるので、必要な洗剤の量は増加する。時間又は作動圧力であってもよい更なる投与室を加えることによって、アンダーカウンター機を変更してもよい。
【００５７】
消費者用食器洗浄機は、アンダーカウンター機と同様の方法で変更してもよい。
【００５８】
アンダーカウンター機及び消費者用機械は、特に錠剤を用いた用途に適している。
【００５９】
開示する方法とともにガラス洗浄機を使用してもよい。アンダーカウンターガラス洗浄機は、アンダーカウンター食器洗浄機のように変更することができる。回転駆動装置を利用するバーグラス洗浄機は、酸性工程及び第二のアルカリ性工程のための更なるスプレーノズル及び洗剤リザーバーを取り入れることによって変更してもよい。更に、洗浄サイクルを遅くして方法を適合させてもよい。
【００６０】
フライト機は、コンベア上の食器洗浄機を通って移動するペグ上に汚れた食器を置く市販の食器洗浄機に関連する。フライト機は汚れた食器を連続的に洗浄し、ラックは使用しない。ここでは、マニホールドは典型的に静止又は振動しており、コンベアが機械を通って移動する。
【００６１】
フライト機は典型的にマルチタンク機である。フライト機は前洗浄区間を含んでもよい。フライト機は典型的に高温機である。最後に、フライト機は典型的に洗浄液を再循環させる。フライト機のいくつかの非限定的な例としては、Ｍｅｉｋｏ  ＢＡシリーズ、及びＨｏｂａｒｔ  ＦＴ―９００が挙げられる。
【００６２】
開示する方法は、上記に記載したフライト機のいずれかと連携して使用してもよい。方法をフライト機で用いる場合、フライト機を変更して酸性工程に適応することが必要であってもよい。アルカリ性工程のためのタンクの間に酸性工程のためのスプレーノズルを加えることによって、フライト機を変更してもよい。酸性工程のためのノズルは、酸性組成物源に接続されている。フライト機内のノズルの配置を調整して、所望の時点で酸性組成物の適用を提供するようにしてもよい。酸性組成物は、酸を洗浄アームに通すことによって適用してもよい。
【００６３】
上記の食器洗浄機は、アルカリ性洗剤及び酸性洗剤を分配するディスペンサーを含む。ディスペンサーは、組成物の物理的形態に応じて、様々なディスペンサーから選択してもよい。例えば、液体組成物は、ポンプ、例えば蠕動（ｐｅｒｉｓｔａｌｔｉｃ）ポンプ若しくはベロー（ｂｅｌｌｏｗｓ）ポンプのいずれか、シリンジ／プランジャー注入、重力供給、サイフォン供給、アスピレータ、ポリビニルアルコールなどの水溶性のパケット若しくはホイルポーチ等を使用した単位用量、加圧チャンバーからの減圧、又は膜若しくは浸透性表面を通した拡散を使用して分配してもよい。組成物がゲル又は濃い液体である場合、ポンプ、例えば蠕動ポンプ若しくはベローポンプ、シリンジ／プランジャー注入、コーキングガン、ポリビニルアルコール等の水溶性のパケット若しくはホイルポーチ等を用いた単位用量、加圧チャンバーからの減圧、又は膜若しくは浸透性表面を通した拡散を用いて分配してもよい。最後に、組成物が固体又は粉末である場合、組成物はスプレー、流れ、ボート錐、シェーカー、錠剤型ディスペンサー、ポリビニルアルコール等の水溶性のパケット若しくはホイルポーチを使用した単位用量、又は膜若しくは浸透性表面を通した拡散を用いて分配してもよい。ディスペンサーは一方でアルカリ性洗剤を分配し、他方で酸性洗剤を分配するデュアルディスペンサーでもよい。これらのディスペンサーは、食器洗浄機内に位置してもよく、食器洗浄機の外側でもよく、又は食器洗浄機と離れていてもよい。最後に、シングルディスペンサーは、一つ以上の食器洗浄機に供給してもよい。
【００６４】
本明細書に記載の食器洗浄機は、開示する方法と連動して使用してもよいことが理解される。更に、食器洗浄機を記載されているように変更して、異なる洗浄方法で使用してもよい。例えば、変更した食器洗浄機で方法を使用する代わりに、異なる洗剤、例えば、特別な界面活性剤パッケージ、すすぎ補助剤等を、例えば更なる洗浄若しくはすすぎアーム、又はスプレーノズルを通して、変更した食器洗浄機で運転してもよい。
【００６５】
《組成物》
本発明の側面において、方法は、濃縮物品洗浄組成物を使用することを含む。いくつかの実施形態において、濃縮組成物は、アルカリ性組成物、酸性組成物、又はアルカリ性組成物及び酸性組成物を含む。いくつかの実施形態において、アルカリ性組成物及び酸性組成物は、アルカリ性―酸性―アルカリ性、又は酸性―アルカリ性―酸性等のパターンのいずれかで交替する。
【００６６】
記載したように、方法は、強化された汚れ除去、及び化学物質の全消費量の低減のため、少なくとも１つの濃縮組成物を食器洗浄機内の物品に直接適用することを含む。他の組成物を、濃縮物として物品に直接適用することもでき、又はそれらは水溜を通して希釈若しくは適用することができる。
【００６７】
本明細書で用いる「濃縮物」とは、高濃度の活性成分を有する組成物をいう。本開示において、「濃縮物」はまだ希釈することができ、「濃縮した」又は中間濃度溶液とみなすことができる。例えば、固体ブロック、粉末、又は粒状として濃縮物を製造することが望ましいことがある。しかしながら、濃縮物を物品に適用するために、固体の一部を最初に水等の溶媒で溶解して溶液を形成し、中間濃度溶液を物品上に吹き付けることが必要であってもよい。この例では、この中間濃度溶液中の活性成分の濃度は、水溜内の活物質の濃度よりもなお高い。すなわち、中間濃度洗浄組成物は、使用組成物の濃度の少なくとも約２倍、少なくとも約３倍、少なくとも約２０倍、少なくとも約１００倍、少なくとも約２００倍、又は少なくとも約４００倍の濃度を有することができる。
【００６８】
一側面において、中間濃度洗浄組成物は、製造者によって製造され及び／又は使用場所に運ばれる濃縮物に見られる濃度よりも少ない活性成分の濃度を有することができる。例えば、中間濃度洗浄組成物は、約８０質量％、約５０質量％、約４０質量％、約２０質量％、約１０質量％、約５質量％、約１質量％、又は約０．５質量％の濃度を有することができる。一実施形態において、中間濃度洗浄組成物は、１００質量％の濃度を有することができる。いくつかの実施形態において、中間濃度とは、食器洗浄機内の物品と接触する間、少なくとも０．３質量％〜約８０質量％、約０．５質量％〜約６０質量％、又は約１．５質量％〜約５０質量％の活性成分を有する溶液をいう。
【００６９】
対照的に、本明細書で用いるように、希釈した組成物は、約０．３質量％未満、約０．１質量％未満、又は約０．０３質量％未満の活性成分を有する組成物をいう。
【００７０】
例示的な濃縮したアルカリ性組成物及び酸性組成物は、表１に示す以下の材料の一部又は全部を含んでもよい。
【００７１】
【表１】
0006014163.tif 000002
【００７２】
濃縮組成物は、液体、増粘した液体、ゲル化した液体、ペースト、粒状又はペレット状にした固体材料、固体ブロック、成形した固体ブロック、粉末、錠剤等であってよい。液体組成物は、典型的に、水性の液体又は溶媒系の中で原料を形成することによって作ることができる。そのような系は、典型的に、活性成分を、水中又は適合する溶媒中に溶解又は懸濁し、生成物を適切な濃度へと希釈して、濃縮物又は使用溶液のいずれかを形成することによって作る。ゲル化した組成物は、適切な濃度でゲル化剤を含む相溶性溶媒の中に活性成分を溶解又は懸濁することによって同様に作ることができる。固体粒状材料は、乾燥した固体原料を適切な割合でブレンドするか、又は適切な凝集系の材料を凝集することによって作ることができる。ペレット状にした材料は、固体顆粒又は凝集した材料を適切なペレタイジング装置で圧縮して、適切な大きさにペレット化した材料にすることによって、製造することができる。固体ブロック及び成形した固体ブロック材料は、予め硬化したブロック材料、又は容器内で固体ブロックへと固まる成形可能な液体のいずれかを、容器に導入することによって作ることができる。
【００７３】
組成物はバルク又は単位用量で提供してもよい。例えば、組成物は、多くの洗浄サイクルに用いることがある大きい固体ブロックで提供してもよい。代替として、組成物は、新しい洗浄サイクルごとに新規な組成物を提供する単位用量の形態で提供してもよい。好ましい側面において、濃縮組成物は固体ブロック組成物である。
【００７４】
組成物は、水溶性フィルム、使い捨て可塑性容器、可撓性バッグ、収縮ラップ等を含む様々な材料の中に包んでもよい。更に、組成物は、１つのパッケージ内に製品の複数の形態、例えば、１つの単位用量パッケージ内に液体及び固体を入れるような方法で包んでもよい。
【００７５】
組成物は、別々に又は共に、提供してもよく又は包んでもよい。例えば、アルカリ性組成物を、酸性組成物と完全に分離して提供してもよく、包んでもよい。代替として、アルカリ性組成物、酸性組成物、及びすすぎ組成物のような他の組成物を、１つのパッケージ内で一緒に提供してもよい。例えば、アルカリ性組成物、酸性組成物、及びすすぎ組成物は、第一層が第一のアルカリ性組成物であり、第二層が第一の酸性組成物であり、第三層が第二のアルカリ性組成物であり、任意に第四層がすすぎ組成物である層状のブロック又は錠剤で提供してもよい。この層状の配置を調整して、本開示によって想定されるような更なるアルカリ性工程及び酸性工程を提供してもよく、又は更なるすすぎ剤を含むように若しくはすすぎ剤を含まないようにしてもよいことがわかる。個々の層は、好ましくは、適切な時間でそれらを溶解することができるという、異なる特性を有する。例えば、個々の層は、異なる洗浄サイクルに対応する異なる温度で溶解してもよく；層は、洗浄サイクルの間にそれらが適切な時間で溶解するように、溶解するのに一定の時間がかかってもよく；又はそれらを適切な時間で溶解できるようにする物理的なバリア、例えばパラフィン層、水溶性フィルム、若しくは化学的コーティングによって層を分けてもよい。
【００７６】
層にアルカリ性組成物及び酸性組成物を提供することに加えて、アルカリ性組成物及び酸性組成物は分離された領域内にあってもよい。例えば、特定の組成を所望する場合、アルカリ性組成物及び酸性組成物は、固体組成物内の分離した領域内にあってもよく、それぞれの領域は別々のスプレーによって溶解される。
【００７７】
《アルカリ性組成物》
開示する方法はアルカリ性組成物を含んでおり、洗浄方法のアルカリ性工程の間に、濃縮アルカリ性組成物を洗浄する物品と直接接触させる。アルカリ性組成物は濃縮又は希釈してもよいが、好ましくは、方法は少なくとも１つの濃縮アルカリ性組成物を洗浄する物品に適用する。アルカリ性組成物は一つ以上のアルカリ源を含む。適切なアルカリ源のいくつかの非限定的な例としては：水酸化物、例えば水酸化ナトリウム、又は水酸化カリウム；アルカリシリケート；エタノールアミン、例えばトリエタノールアミン、ジエタノールアミン、及びモノエタノールアミン；アルカリカーボネート；及びこれらの混合物が挙げられる。アルカリ源は、好ましくは水酸化物、又は水酸化物の混合物、又はアルカリカーボネートである。濃縮組成物中の材料についての例示的な濃度範囲は表１に記載されている。
【００７８】
一側面において、濃縮アルカリ性組成物を希釈する場合、アルカリ源は希釈したアルカリ性組成物中に、好ましくは約１２５ｐｐｍ〜約５０００ｐｐｍ、約２５０ｐｐｍ〜約３０００ｐｐｍ、又は約５００ｐｐｍ〜約２０００ｐｐｍ存在する。希釈したアルカリ性組成物は、約７〜約１４、約９〜約１３、及び約１０〜約１２のｐＨを有してもよい。方法は、複数のアルカリ性工程を含んでもよい。アルカリ性組成物は、同じ組成物であってもよく、又は異なる組成物であってもよい。同様に、それらは、異なる濃度の同じ組成物であってもよい。
【００７９】
アルカリ性組成物は、更なる成分を含んでもよい。例えば、アルカリ性組成物は、水調製剤、酵素、界面活性剤、結合剤、抗菌剤、漂白剤、触媒、消泡剤／発泡防止剤、固化剤、増粘剤、抗再析剤、色素又は臭気物質、キャリア、ヒドロトロープ、及びこれらの混合物を含んでもよい。
【００８０】
〈水調節剤〉
アルカリ性組成物は、任意に水調製剤を含んでもよい。水調製剤は、洗剤ビルダー又はキレート剤ともいい、一般に洗浄特性及びキレート特性を提供することができる。例示的な洗剤ビルダーとしては、硫酸ナトリウム、塩化ナトリウム、澱粉、糖、Ｃ１〜Ｃ１０アルキレングリコール、例えばプロピレングリコール等が挙げられる。例示的なキレート剤としては、ホスフェート、ホスホネート、及びアミノアセテートが挙げられる。例示的なホスフェートとしては、ナトリウムオルトホスフェート、カリウムオルトホスフェート、ナトリウムピロホスフェート、カリウムピロホスフェート、ナトリウムトリポリホスフェート（ＳＴＰＰ）、及びナトリウムヘキサメタホスフェートが挙げられる。例示的なホスホネートとしては、１―ヒドロキシエタン―１，１―ジホスホン酸、アミノトリメチレンホスホン酸、ジエチレントリアミンペンタ（メチレンホスホン酸）、１―ヒドロキシエタン―１，１―ジホスホン酸ＣＨ３Ｃ（ＯＨ）［ＰＯ（ＯＨ）２］２、アミノトリ（メチレンホスホン酸）Ｎ［ＣＨ２ＰＯ（ＯＨ）２］３、アミノトリ（メチレンホスホネート）、ナトリウム塩２―ヒドロキシエチルイミノビス（メチレンホスホン酸）ＨＯＣＨ２ＣＨ２Ｎ［ＣＨ２ＰＯ（ＯＨ）２］２、ジエチレントリアミンペンタ（−メチレンホスホン酸）（ＨＯ）２ＰＯＣＨ２Ｎ［ＣＨ２ＣＨ２Ｎ［ＣＨ２ＰＯ（ＯＨ）２］２］２、ジエチレントリアミンペンタ（メチレンホスホネート）、ナトリウム塩Ｃ９Ｈ（２８−ｘ）Ｎ３ＮａｘＯ１５Ｐ５（ｘ＝７）、ヘキサメチレンジアミン（テトラメチレンホスホネート）、カリウム塩Ｃ１０Ｈ（２８−ｘ）Ｎ２ＫｘＯ１２Ｐ４（ｘ＝６）、ビス（ヘキサメチレン）トリアミン（ペンタメチレンホスホン酸）（ＨＯ２）ＰＯＣＨ２Ｎ［（ＣＨ２）６Ｎ［ＣＨ２ＰＯ（ＯＨ）２］２］２、及びリン酸Ｈ３ＰＯ３が挙げられる。例示的なアミノアセテートとしては、アミノカルボン酸、例えばＮ―ヒドロキシエチルイミノジ酢酸、ニトリロ三酢酸（ＮＴＡ）、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、Ｎ―ヒドロキシエチル―エチレンジアミントリ酢酸（ＨＥＤＴＡ）、及びジエチレントリアミン五酢酸（ＤＴＰＡ）が挙げられる。
【００８１】
〈酵素〉
アルカリ性組成物は、基材、例えば食器類、カップ及びボウル、並びにポット及びパンから、タンパク質ベース、炭水化物ベース、又はトリグリセリドベースの汚れを除去する望ましい活性を提供することができる一つ以上の酵素を任意に含んでもよい。したがって、酵素は、表面上にある汚れ残留物の一つ以上の種類を分解又は変性することによって働き、したがって汚れを除去するか、又は汚れをより除去しやすくすることができる。汚れ残留物の分解及び変性は、洗浄している表面に汚れが結合する物理化学的な力を低減し、すなわち汚れをより水溶性にすることによって、洗浄力を改良することができる。例えば、一つ以上のプロテアーゼは、汚れ残留物中に存在する複雑な高分子タンパク質構造を、上記のプロテアーゼを含む洗浄溶液によって、それ自身がより容易に表面から離れるか、可溶化するか、又はそうでなくとも容易に除去される、より単純な短鎖分子へと切断することができる。
【００８２】
適当な酵素としては、任意の適切な起源、例えば野菜、動物、細菌、菌類、又は酵母を起源とする、プロテアーゼ、アミラーゼ、リパーゼ、グルカナーゼ、セルラーゼ、ペルオキシダーゼ、又はこれらの混合物が挙げられる。好ましい選択は、例えばｐＨ―活性及び／又は安定性の最適条件、熱安定性、並びに活性洗剤、ビルダー等に対する安定性の要因に影響される。この点で、細菌又は菌類の酵素、例えば細菌アミラーゼ及び細菌プロテアーゼ、並びに菌セルラーゼが好ましい。好ましくは、酵素は、プロテアーゼ、リパーゼ、アミラーゼ、又はこれらの組み合わせである。
【００８３】
酵素の有益な引用は、「Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｅｎｚｙｍｅｓ」、Ｓｃｏｔｔ，Ｄ．Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、第３版、（Ｇｒａｙｓｏｎ，  Ｍ．  及びＥｃＫｒｏｔｈ，  Ｄ．編）第９巻、１７３〜２２４頁、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９８０年であり、その全体が本明細書中に取り入れられる。
【００８４】
〈プロテアーゼ〉
プロテアーゼは、植物、動物、又は微生物に由来することができる。好ましくは、プロテアーゼは、微生物、例えば酵母、カビ、又はバクテリアから導かれる。好ましいプロテアーゼとしては、好ましくはバチルス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ）、例えばバチルスズブチリス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｓｕｂｔｉｌｉｓ）、又はバチルスリケニフォルミス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｌｉｃｈｅｎｉｆｏｒｍｉｓ）の種から導かれる、アルカリ性のｐＨで活性なセリンプロテアーゼが挙げられ；これらの好ましいプロテアーゼとしては、天然及びリコンビナントのズブチリシン（ｓｕｂｔｉｌｉｓｉｎｓ）が挙げられる。プロテアーゼは、精製することができ、又は微生物抽出物の成分であることができ、及び野生型又は（化学的若しくはリコンビナント）異型のいずれかであることができる。タンパク質分解酵素の例としては、（商品名で）Ｓａｖｉｎａｓｅ（登録商標）；バチルスレンタス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｌｅｎｔｕｓ）型から導かれるプロテアーゼ、例えばＭａｘａｃａｌ（登録商標）、Ｏｐｔｉｃｌｅａｎ（登録商標）、Ｄｕｒａｚｙｍ（登録商標）、及びＰｒｏｐｅｒａｓｅ（登録商標）；バチルスリケニフォルミス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ｌｉｃｈｅｎｉｆｏｒｍｉｓ）から導かれるプロテアーゼ、例えばＡｌｃａｌａｓｅ（登録商標）、及びＭａｘａｔａｓｅ（登録商標）；並びにバチルスアミロリケファシエンス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ａｍｙｌｏｌｉｑｕｅｆａｃｉｅｎｓ）から導かれるプロテアーゼ、例えばＰｒｉｍａｓｅ（登録商標）が挙げられる。商業的に入手可能なプロテアーゼ酵素としては、Ｎｏｖｏ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ社  Ａ／Ｓ（デンマーク）によって、商品名Ａｌｃａｌａｓｅ（登録商標）、Ｓａｖｉｎａｓｅ（登録商標）、Ｐｒｉｍａｓｅ（登録商標）、Ｄｕｒａｚｙｍ（登録商標）、又はＥｓｐｅｒａｓｅ（登録商標）の下で販売されているもの；Ｇｉｓｔ−Ｂｒｏｃａｄｅｓ社（オランダ）によって、商品名Ｍａｘａｔａｓｅ（登録商標）、Ｍａｘａｃａｌ（登録商標）、又はＭａｘａｐｅｍ（登録商標）の下で販売されているもの；Ｇｅｎｅｎｃｏｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ社によって、商品名Ｐｕｒａｆｅｃｔ（登録商標）、Ｐｕｒａｆｅｃｔ  ＯＸ、及びＰｒｏｐｅｒａｓｅの下で販売されているもの；Ｓｏｌｖａｙ  Ｅｎｚｙｍｅｓ社によって、商品名Ｏｐｔｉｃｌｅａｎ（登録商標）、又はＯｐｔｉｍａｓｅ（登録商標）の下で販売されているもの；等が挙げられる。そのようなプロテアーゼの混合物を用いることもできる。例えば、Ｐｕｒａｆｅｃｔ（登録商標）は、約３０℃〜約６５℃の低温洗浄プログラムでの用途を有する、アルカリ性プロテアーゼ（ズブチリシン（ｓｕｂｔｉｌｉｓｉｎ））であり；Ｅｓｐｅｒａｓｅ（登録商標）は、約５０℃〜約８５℃の高温洗浄溶液のために選択されるアルカリ性プロテアーゼである。洗浄プロテアーゼは、以下：Ｎｏｖｏに対する、英国特許第１，２４３，７８４号明細書、国際公開第９２０３５２９号Ａ（酵素／抑制剤系）、国際公開第９３１８１４０号Ａ、及び国際公開第９４２５５８３号（リコンビナントトリプシンのようなプロテアーゼ）；Ｐｒｏｃｔｅｒ  ＆  Ｇａｍｂｌｅに対する、国際公開第９５１０５９１号Ａ、国際公開第９５０７７９１号（低減された吸着性及び増大された加水分解性を有するプロテアーゼ）、国際公開第９５／３００１０号、国際公開第９５／３００１１号、国際公開第９５／２９９７９号；Ｇｅｎｅｎｃｏｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ社に対する、国際公開第９５／１０６１５号（バチルスアミロリケファシエンスズブチリシン（Ｂａｃｉｌｌｕｓ  ａｍｙｌｏｌｉｑｕｅｆａｃｉｅｎｓ  ｓｕｂｔｉｌｉｓｉｎ））；欧州特許出願公開第１３０，７５６号明細書Ａ（プロテアーゼＡ）；欧州特許出願公開第３０３，７６１号明細書Ａ（プロテアーゼＢ）；及び欧州特許出願公開第１３０，７５６号明細書Ａを含む特許公報に記載されており、引用によりその全体が本明細書中に取り入れられる。異型プロテアーゼは、これらの参照用のプロテアーゼのアミノ酸配列と、好ましくは少なくとも８０％相同的であり、好ましくは少なくとも８０％の配列同一性を有する。
【００８５】
当然、異なるタンパク質分解酵素の混合物を用いてもよい。様々な特定の酵素を上記に開示したが、組成物に所望のタンパク質分解活性を与えることができる任意のプロテアーゼを用いてもよいことがわかる。
【００８６】
〈アミラーゼ〉
アミラーゼは、植物、動物、又は微生物に由来することができる。好ましくは、アミラーゼは、微生物、例えば酵母、カビ、又はバクテリアから導かれる。アミラーゼとしては、バチルス（Ｂａｃｉｌｌｕｓ）、例えばＢ．リケニフォルミス（Ｂ．  ｌｉｃｈｅｎｉｆｏｒｍｉｓ）、Ｂ．アミロリケファシエンス（Ｂ．  ａｍｙｌｏｌｉｑｕｅｆａｃｉｅｎｓ）、Ｂ．ズブチリス（Ｂ．  ｓｕｂｔｉｌｉｓ）、又はＢ．ステアロサーモフィラス（Ｂ．  ｓｔｅａｒｏｔｈｅｒｍｏｐｈｉｌｕｓ）から導かれるものが挙げられる。アミラーゼは、精製することができ、又は微生物抽出物の構成成分であることができ、及び野生型又は（化学的又はリコンビナント）異型のいずれかであることができ、好ましくは、洗浄又は予浸漬の条件下で野生型のアミラーゼよりも安定な異型である。
【００８７】
アミラーゼ酵素の例としては、Ｇｉｓｔ−Ｂｒｏｃａｄｅｓ社（オランダ）によって、商品名Ｒａｐｉｄａｓｅ（登録商標）の下で販売されているもの；Ｎｏｖｏ社によって、商品名Ｔｅｒｍａｍｙｌ（登録商標）、Ｆｕｎｇａｍｙｌ（登録商標）、又はＤｕｒａｍｙｌ（登録商標）の下で販売されているもの；Ｇｅｎｅｎｃｏｒ社によるＰｕｒａｓｔａｒ  ＳＴＬ、又はＰｕｒａｓｔａｒ  ＯＸ  ＡＭ；等が挙げられる。好ましい商業的に入手可能なアミラーゼ酵素としては、Ｎｏｖｏ社によって商品名Ｄｕｒａｍｙｌ（登録商標）の下で販売されている、安定性の強化された異型アミラーゼが挙げられる。アミラーゼの混合物を用いることもできる。
【００８８】
適切なアミラーゼとしては：Ｎｏｖｏ社に対する、国際公開第９５／２６３９７号、ＰＣＴ／ＤＫ９６／０００５６、及び英国特許第１，２９６，８３９号明細書に記載されているＩ―アミラーゼ；及びＪ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、２６０（１１）：６５１８〜６５２１頁（１９８５年）に記載されている、安定性の強化されたアミラーゼ；Ｎｏｖｏ社に対する、国際公開第９５１０６０３号Ａ、国際公開第９５０９９０９号Ａ、及び国際公開第９４０２５９７号；国際公開第９４０２５９７号に記載されている引用文献；及びＧｅｎｅｎｃｏｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ社に対する、国際公開第９４１８３１４号が挙げられる。これらの各引用は、本明細書において引用によりその全体が本明細書中に含まれる。異型Ｉ―アミラーゼは、これらの引用のタンパク質のアミノ酸配列と、好ましくは少なくとも８０％相同的であり、好ましくは少なくとも８０％の配列同一性を有する。
【００８９】
当然、異なるアミラーゼ酵素の混合物を用いることができる。様々な特定の酵素を上記に開示したが、組成物に所望のアミラーゼ活性を与えることができる任意のアミラーゼを用いることができることがわかる。
【００９０】
〈セルラーゼ〉
適切なセルラーゼは、植物、動物、又は微生物に由来することができる。好ましくは、セルラーゼは、微生物、例えば真菌、又はバクテリアから導かれる。セルラーゼとしては、真菌から導かれるもの、例えばヒューミコラインソレンス（Ｈｕｍｉｃｏｌａ  ｉｎｓｏｌｅｎｓ）、ヒューミコラストレイン（Ｈｕｍｉｃｏｌａ  ｓｔｒａｉｎ）ＤＳＭ１８００、又はアエロモナス（Ａｅｒｏｍｏｎａｓ）属に属するセルラーゼ２１２ー生産性真菌、及び海洋軟体動物、ドラベラアウリキュラソランダー（Ｄｏｌａｂｅｌｌａ  Ａｕｒｉｃｕｌａ  Ｓｏｌａｎｄｅｒ）の肝膵臓から抽出されるものが挙げられる。セルラーゼは、精製することができ、又は抽出物の成分であることができ、並びに野生型又は（化学的若しくはリコンビナント）異型のいずれかであることができる。
【００９１】
セルラーゼ酵素の例としては、Ｎｏｖｏ社によって商品名Ｃａｒｅｚｙｍｅ（登録商標）、若しくはＣｅｌｌｕｚｙｍｅ（登録商標）の下で販売されているもの、又はＧｅｎｅｎｃｏｒ社によるＣｅｌｌｕｌａｓｅ；等が挙げられる。セルラーゼの混合物を用いることもできる。適切なセルラーゼは、以下：Ｎｏｖｏ社に対する、米国特許第４，４３５，３０７号明細書、英国特許出願公開第２．０７５．０２８号明細書Ａ、英国特許出願公開第２．０９５．２７５号明細書Ａ、独国特許オッフェンレーグングスシュリフト（ＯＳ）第２．２４７．８３２号明細書、国際公開第９１１７２４３号、及び国際公開第９４１４９５１号Ａ（安定化セルラーゼ）を含む特許文献に記載されており、これらは本明細書において引用によりその全体が本明細書中に含まれる。
【００９２】
当然、異なるセルラーゼ酵素の混合物を用いることができる。様々な特定の酵素を上記に開示したが、組成物に所望のセルラーゼ活性を与えることができる任意のセルラーゼを用いることができることがわかる。
【００９３】
〈リパーゼ〉
適切なリパーゼは、植物、動物、又は微生物に由来することができる。好ましくは、リパーゼは、微生物、例えば真菌、又はバクテリアから導かれる。好ましいリパーゼとしては、シュードモナス（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ）、例えばシュードモナススタッツェリ（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ  ｓｔｕｔｚｅｒｉ）ＡＴＣＣ  １９．１５４、又はヒューミコラ（Ｈｕｍｉｃｏｌａ）、例えばヒューミコララヌギノサ（Ｈｕｍｉｃｏｌａ  ｌａｎｕｇｉｎｏｓａ）（典型的にアスペルギルスオリゼー（Ａｓｐｅｒｇｉｌｌｕｓ  ｏｒｙｚａｅ）内でリコンビナント的に生産される）から導かれるものが挙げられる。リパーゼは、精製することができ、又は抽出物の成分であることができ、並びに野生型又は（化学的若しくはリコンビナント）異型のいずれかであることができる。
【００９４】
用いることができるリパーゼ酵素の例としては、Ａｍａｎｏ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ社、名古屋、日本によって商品名リパーゼＰ「Ａｍａｎｏ」、又は「Ａｍａｎｏ―Ｐ」の下で販売されているもの、又はＮｏｖｏ社によって商品名Ｌｉｐｏｌａｓｅ（登録商標）の下で販売されているもの等が挙げられる。用いることができる他の商業的に入手可能なリパーゼとしては、Ａｍａｎｏ―ＣＥＳ、クロモバクテリウムビスコサム（Ｃｈｒｏｍｏｂａｃｔｅｒ  ｖｉｓｃｏｓｕｍ）から導かれるリパーゼ、例えば東洋醸造社、田方、日本からのクロモバクテリウムビスコサム（Ｃｈｒｏｍｏｂａｃｔｅｒ  ｖｉｓｃｏｓｕｍ）バージョンｌｉｐｏｌｙｔｉｃｕｍ  ＮＲＲＬＢ  ３６７３；Ｕ．Ｓ．Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ社、米国、及びＤｉｓｏｙｎｔｈ社からのクロモバクテリウムビスコサム（Ｃｈｒｏｍｏｂａｃｔｅｒ  ｖｉｓｃｏｓｕｍ）リパーゼ、並びにシュードモナスグラジオリ（Ｐｓｅｕｄｏｍｏｎａｓ  ｇｌａｄｉｏｌｉ）から、又はヒューミコララヌギノサから導かれるリパーゼが挙げられる。
【００９５】
好ましいリパーゼは、Ｎｏｖｏ社によって商品名Ｌｉｐｏｌａｓｅ（登録商標）の下で販売されている。適切なリパーゼは、以下：Ｎｏｖｏ社に対する国際公開第９４１４９５１号明細書Ａ（安定化リパーゼ）、Ａｍａｎｏ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ社に対する国際公開第９２０５２４９号、ＲＤ９４３５９０４４号、英国特許第１，３７２，０３４号明細書、１９７８年２月２４日公開の特開昭５３―２０４８７号明細書、及び欧州特許出願公開第３４１，９４７号明細書を含む特許文献に記載されており、これらは本明細書において引用によりその全体が本明細書中に含まれる。
【００９６】
当然、異なるリパーゼ酵素の混合物を用いることができる。様々な特定の酵素を上記に開示したが、組成物に所望のリパーゼ活性を与えることができる任意のリパーゼを用いることができることを理解されたい。
【００９７】
〈更なる酵素〉
更なる適当な酵素としては、クチナーゼ、ペルオキシダーゼ、グルカナーゼ等が挙げられる。適切なクチナーゼ酵素は、Ｇｅｎｅｎｃｏｒ社に対する国際公開第８８０９３６７号Ａに記載されている。公知のペルオキシダーゼとしては、ホースラディッシュペルオキシダーゼ、リグニナーゼ、及びハロペルオキシダーゼ、例えばクロロ―ペルオキシダーゼ、又はブロモ―ペルオキシダーゼが挙げられる。適切なペルオキシダーゼは、Ｎｏｖｏ社に対する国際公開第８９０９９８１３号Ａ、及び国際公開第８９０９８１３号Ａに開示されている。ペルオキシダーゼ酵素は、酸素源、例えば、パーカーボネート、パーボレート、過酸化水素等と組み合わせて用いることができる。更なる酵素としては、Ｇｅｎｅｎｃｏｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ社に対する国際公開第９３０７２６３号Ａ、国際公開第９３０７２６０号Ａ、Ｎｏｖｏ社に対する国際公開８９０８６９４号Ａ、及びＭｃＣａｒｔｙ社等に対する米国特許第３，５５３，１３９号明細書、Ｐｌａｓｅらに対する米国特許第４，１０１，４５７号明細書、Ｈｕｇｈｅｓに対する米国特許第４，５０７，２１９号明細書、及びＨｏｒａらに対する米国特許第４，２６１，８６８号明細書に開示されており、これらの各引用は本明細書において引用によりその全体が本明細書中に含まれる。
【００９８】
更なる酵素、例えばクチナーゼ又はペルオキシダーゼは、植物、動物、又は微生物に由来することができる。好ましくは、酵素は微生物から導かれる。酵素は、精製することができ、又は抽出物の成分であることができ、並びに野生型又は（化学的若しくはリコンビナント）異型のいずれかであることができる。
【００９９】
当然、異なる更なる酵素の混合物を本発明に取り入れることができる。様々な特定の酵素を上記に開示したが、組成物に所望の酵素活性を与えることができる任意の更なる酵素を用いることができることを理解されたい。
【０１００】
〈界面活性剤〉
アルカリ性組成物は、任意に界面活性剤を含んでもよい。界面活性剤又は界面活性剤混合物は、水溶性又は水分散性の、非イオン性、半極性非イオン性、アニオン性、カチオン性、両性、又は双性の界面活性剤；又は任意のこれらの組み合わせから選択することができる。
【０１０１】
本明細書で有用な界面活性剤の種類及び種の典型的なリストは、引用によりその全体が本明細書中に含まれる米国特許第３，６６４，９６１号明細書中にある。
【０１０２】
〈非イオン性界面活性剤〉
非イオン性界面活性剤としては、有機疎水性基及び有機親水性基の存在により一般に特徴付けられ、有機脂肪族、アルキル芳香族、又はポリオキシアルキレン疎水性化合物と、慣行上はエチレンオキシド又はその多水和反応生成物、ポリエチレングリコールである、親水性アルカリ性オキシド部分との縮合によって典型的に製造される。実際は、反応性水素原子を有する、ヒドロキシル基、カルボキシル基、アミノ基、又はアミド基を有するあらゆる疎水性化合物と、エチレンオキシド、又はその多水和反応付加体、又はそのアルコキシレンとの混合物、例えばプロピレンオキシドとの混合物とを縮合させて、非イオン性界面活性剤を形成することができる。あらゆる特定の疎水性化合物と縮合させた親水性ポリオキシアルキレン部分の長さは、容易に調整して、所望の程度の親水性特性と疎水性特性とのバランスを有する、水分散可能又は水溶性の化合物を得ることができる。
【０１０３】
有用な非イオン性界面活性剤としては：
１．プロピレングリコール、エチレングリコール、グリセロール、トリメチロールプロパンと、開始剤反応性水素化合物としてのエチレンジアミンとに基づくポリオキシプロピレン―ポリオキシエチレンブロックポリマー化合物。開始剤の逐次的なプロポキシル化及びエトキシル化から作られるポリマー化合物の例としては、ＢＡＳＦ社によって製造されている商品名Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）、及びＴｅｔｒｏｎｉｃ（登録商標）の下で商業的に入手可能である。
【０１０４】
Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）化合物は、エチレンオキシドと、プロピレングリコールの２つのヒドロキシル基にプロピレンオキシドを付加することによって形成される疎水性塩基とを凝縮させることによって形成される二官能基（２つの反応性水素）化合物である。この疎水性部分の分子量は１，０００〜４，０００である。次にエチレンオキシドを付加して、この疎水物質を親水基の間に挟み、長さを制御して、約１０質量％〜約８０質量％の最終的な分子を構成する。
【０１０５】
Ｔｅｔｒｏｎｉｃ（登録商標）化合物は、エチレンジアミンへのプロピレンオキシド及びエチレンオキシドの逐次的な付加から導かれる、テトラ官能性ブロックコポリマーである。水素型プロピレンオキシドの分子量は５００〜７，０００であり、親水性のエチレンオキシドは、分子量の１０質量％〜８０質量％を構成する程度に付加する。
【０１０６】
２．直鎖構造若しくは分岐鎖構造の、又は一つ若しくは二つのアルキル構成部分の、アルキル鎖が８〜１８個の炭素原子を含む１モルのアルキルフェノールと、３〜５０モルのエチレンオキシドとの縮合生成物。アルキル基は、例えば、ジイソブチレン、ジアミル、重合プロピレン、イソオクチル、ノニル、及びジノニルが挙げられる。これらの界面活性剤は、アルキルフェノールの、ポリエチレンオキシド縮合物、ポリプロピレンオキシド縮合物、及びポリブチレンオキシド縮合物であることができる。この化学物質の商業的な化合物の例としては、Ｒｈｏｎｅ−Ｐｏｕｌｅｎｃ社によって製造されている商品名Ｉｇｅｐａｌ（登録商標）、及びＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅ社によって製造されているＴｒｉｔｏｎ（登録商標）の下で商業的に入手可能である。
【０１０７】
３．飽和又は不飽和の、直鎖又は分岐鎖の、６〜２４個の炭素原子を有する１モルのアルコールと、３〜５０モルのエチレンオキシドとの縮合生成物。アルコール部分は、上記に記載の炭素の範囲のアルコール混合物から成ることができ、又はこの範囲内の特定の炭素原子数を有するアルコールから成ることができる。商業的に入手可能な界面活性剤としては、Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社によって製造されている商品名Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）、及びＶｉｓｔａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社によって製造されているＡｌｆｏｎｉｃ（登録商標）が挙げられる。
【０１０８】
４．飽和又は不飽和の、直鎖又は分岐鎖の、８〜１８個の炭素原子を有する１モルのカルボン酸と、６〜５０モルのエチレンオキシドとの縮合生成物。酸性の部分は、上記に定義した炭素原子の範囲の酸の混合物から成ることができ、又はその範囲内の特定の炭素原子数を有する酸から成ることができる。この化学物質の商業的な化合物の例としては、Ｈｅｎｋｅｌ社によって製造されている商品名Ｎｏｐａｌｃｏｌ（登録商標）、及びＬｉｐｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社によって製造されているＬｉｐｏｐｅｇ（登録商標）の下で商業的に入手可能である。
【０１０９】
一般にポリエチレングリコールエステルと呼ばれるエトキシルカルボン酸に加えて、グリセリド、グリセリン、及び多価（糖又はソルビタン／ソルビトール）アルコールとの反応によって形成した他のアルカノン酸エステルを用いることができる。これらのエステル部分は全て、これらの分子上に、更なるアシル化、又はエチレンオキシド（アルコキシド）を付加させてこれらの材料の親水性を制御することができる、一つ以上の反応性水素部位を有する。これらの脂肪エステル又はアシル化した炭水化物をアミラーゼ酵素及び／又はリパーゼ酵素を含む組成物に加える際には、潜在的な不適合性に注意しなければならない。
【０１１０】
非イオン性低発泡性界面活性剤の例としては、以下のものが挙げられる。
５．エチレンオキシドをエチレングリコールに付加して親水性を提供し；プロピレンオキシドを加えて、分子の外側（末端）上に疎水性ブロックを得ることによって変性し、本質的に逆転させた、所定の分子量の（１）からの化合物。疎水性部分は分子量１，０００〜３，１００であり、中心の親水性部分は最終的な分子の１０質量％〜８０質量％である。これらの逆転Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）は、商品名Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｒ界面活性剤の下で、ＢＡＳＦ社によって製造されている。
【０１１１】
同様に、Ｔｅｔｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｒ界面活性剤は、エチレンジアミンに、エチレンオキシド及びプロピレンオキシドを逐次的に付加することによって、ＢＡＳＦ社によって製造されている。疎水性部分は分子量２，１００〜６，７００であり、中心の親水性部分は最終的な分子の１０質量％〜８０質量％である。
【０１１２】
６．末端ヒドロキシル基又は（多官能性部分の）基を、「キャッピング」又は「末端ブロッキング」することによって変性し、小さい疎水性分子、例えばプロピレンオキシド、ブチレンオキシド、塩化ベンジル；及び１〜５の炭素原子を含む短鎖脂肪酸、アルコール、又はハロゲン化アルキル；及びこれらの混合物との反応による発泡を減らした、（１）、（２）、（３）、及び（４）の群からの化合物。反応剤、例えば末端ヒドロキシル基をクロライド基へと変換する塩化チオニルもまた挙げられる。末端ヒドロキシル基に対するそのような変形は、全ブロック、ブロック―ヘテリック（ｈｅｔｅｒｉｃ）、ヘテリック―ブロック、又は全ヘテリックの、非イオン性へと誘導してもよい。
【０１１３】
有効な低発泡性非イオン性物質の更なる例としては、以下のものが挙げられる。
７．１９５９年９月８日に発行されたＢｒｏｗｎらの米国特許第２，９０３，４８６号明細書の、下式によって表される、アルキルフェノキシポリエトキシアルカノール：
【０１１４】
【化１】
0006014163.tif 000003
【０１１５】
式中、Ｒは８〜９個の炭素原子のアルキル基であり、Ａは３〜４個の炭素原子のアルキレン鎖であり、ｎは７〜１６の整数であり、ｍは１〜１０の整数である。
【０１１６】
１９６２年８月７日発行のＭａｒｔｉｎらの米国特許第３，０４８，５４８号明細書のポリアルキレングリコール縮合物は、親水性オキシエチレン鎖及び疎水性オキシプロピレン鎖を交互に有しており、末端の疎水性鎖の質量、中間の疎水性単位の質量、及び架橋している親水性単位の質量は、それぞれ縮合物の約１／３である。
【０１１７】
１９６８年５月７日発行の、Ｌｉｓｓａｎｔらの米国特許第３，３８２，１７８号明細書に開示されている消泡性非イオン性界面活性剤は、一般式Ｚ［（ＯＲ）ｎＯＨ］ｚを有しており、式中、Ｚはアルコキシル化可能な材料であり、Ｒはエチレン及びプロピレンであることができるアルカリ性オキシドから導かれるラジカルであり、ｎは、例えば、１０〜２，０００以上の整数であり、ｚは反応性のオキシアルキル化可能な基の数によって決まる整数である。
【０１１８】
１９５４年５月４日発行の、Ｊａｃｋｓｏｎらの米国特許第２，６７７，７００号明細書に記載されている複合ポリオキシアルキレン化合物は、式Ｙ（Ｃ３Ｈ６Ｏ）ｎ（Ｃ２Ｈ４Ｏ）ｍＨに対応しており、式中、Ｙは１〜６個の炭素原子を有する有機化合物の残基であり、反応性水素原子が１つあり、ｎはヒドロキシル基の数に従って決まる少なくとも６．４の平均値を有しており、ｍはオキシエチレン部分が分子の１０質量％〜９０質量％を構成するような値を有する。
【０１１９】
１９５４年４月６日発行の、Ｌｕｎｄｓｔｅｄらの米国特許第２，６７４，６１９号明細書に記載されている複合ポリオキシアルキレン化合物は、式Ｙ［（Ｃ３Ｈ６Ｏ）ｎ（Ｃ２Ｈ４Ｏ）ｍＨ］ｘを有しており、式中、Ｙは２〜６個の炭素原子を有する有機化合物の残基であり、ｘ個の反応性水素原子を含んでおり、ｘは少なくとも２の値を有しており、ｎはポリオキシプロピレン疎水性塩基の分子量が少なくとも９００であるそのような値を有しており、ｍは分子のオキシエチレン含有量が１０質量％〜９０質量％であるような値を有する。Ｙの定義の範囲内に含まれる化合物としては、例えば、プロピレングリコール、グリセリン、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパン、エチレンジアミン等が挙げられる。オキシプロピレン鎖は任意に、有利には少量のエチレンオキシドを含んでおり、オキシエチレン鎖もまた任意に、有利には少量のプロピレンオキシドを含む。
【０１２０】
更なる複合ポリオキシアルキレン界面活性剤は、式：Ｐ［（Ｃ３Ｈ６Ｏ）ｎ（Ｃ２Ｈ４Ｏ）ｍＨ］ｘに対応し、式中、Ｐは８〜１８個の炭素原子を有する有機化合物の残基であり、ｘ個の反応性水素原子を含んでおり、ｘは１又は２の値を有しており、ｎはポリオキシエチレン部分の分子量が少なくとも４４であるような値を有しており、ｍは分子のオキシプロピレン含有量が１０質量％〜９０質量％であるような値を有する。いずれにせよ、オキシプロピレン鎖は任意に、有利には少量のエチレンオキシドを含んでもよく、オキシエチレン鎖もまた任意に、有利には少量のプロピレンオキシドを含んでもよい。
【０１２１】
ポリヒドロキシ脂肪酸アミド界面活性剤としては、構造式Ｒ２ＣＯＮＲ１Ｚを有するものが挙げられ：式中、Ｒ１は、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ４ヒドロカルビル基、２―ヒドロキシエチル基、２―ヒドロキシプロピル基、エトキシ基、プロポキシ基、又はこれらの組合せであり；Ｒ２は直鎖であることができるＣ５〜Ｃ３１ヒドロカルビルであり；及びＺは、直鎖ヒドロカルビル鎖を有し、鎖に直接結合した少なくとも３つのヒドロキシル基を有する、ポリヒドロキシヒドロカルビル、又はこれらのアルコキシル化（好ましくはエトキシル化若しくはプロポキシル化）誘導体である。Ｚは、還元的アミノ化反応で還元した糖から導くことができ、例えばグリシジル（ｇｌｙｃｉｔｙｌ）部分である。
【０１２２】
９．脂肪族アルコールと、０〜２５モルのエチレンオキシドとのアルキルエトキシレート縮合生成物を使用してもよい。脂肪族アルコールのアルキル鎖は、直鎖又は分岐鎖のいずれかであることができ、第一級又は第二級とすることができ、一般に６〜２２個の炭素原子を含むことができる。
【０１２３】
１０．エトキシルＣ６〜Ｃ１８脂肪族アルコール、及びＣ６〜Ｃ１８のエトキシル化及びプロポキシル化混合脂肪族アルコール、特に水溶性であるこれらを使用してもよい。エトキシル化脂肪族アルコールとしては、３〜５０のエトキシル化度を有するＣ１０〜Ｃ１８エトキシル脂肪族アルコールが挙げられる。
【０１２４】
１１．適切な非イオン性アルキル多糖類界面活性剤としては、米国特許第４，５６５，６４７号明細書に開示されているものが挙げられる。これらの界面活性剤は、６〜３０個の炭素原子を含む疎水性基と、多糖、例えば１．３〜１０個の糖単位を含むポリグリコシド親水基とを含む。５又は６個の炭素原子を含むあらゆる還元糖を用いることができ、例えば、グルコース部分、ガラクトース部分、及びガラクトシル部分を、グルコシル部分に置換することができる。（任意に、疎水性基を２―，３―，４―等の位置に取り付けて、グルコシド又はガラクトシドとは対照的に、グルコース又はガラクトースを与える）糖間の結合は、例えば、更なる糖単位の位置の１つと、先在する糖単位上の２―、３―、４―、及び／又は６―位との間であることができる。
【０１２５】
１２．脂肪酸アミド界面活性剤としては、式：Ｒ６ＣＯＮ（Ｒ７）２を有するものが挙げられ、式中、Ｒ６は７〜２１個の炭素原子を含むアルキル基であり、Ｒ７はそれぞれ独立して水素、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ４ヒドロキシアルキル、又は―（Ｃ２Ｈ４Ｏ）ｘＨであり、ｘは１〜３である。
【０１２６】
１３．有用な非イオン性界面活性剤の種類としては、アルコキシル化アミン、特に、アルコールアルコキシル化／アミノ化／アルコキシル化界面活性剤として定義される種類が挙げられる。これらの非イオン性界面活性剤は、少なくとも部分的に、一般式：
Ｒ２０―（ＰＯ）ｓＮ―（ＥＯ）ｔＨ、
Ｒ２０―（ＰＯ）ｓＮ―（ＥＯ）ｔＨ（ＥＯ）ｔＨ、及び
Ｒ２０―Ｎ（ＥＯ）ｔＨ；によって表すことができ、
式中、Ｒ２０は８〜２０個、好ましくは１２〜１４個の炭素原子の、アルキル基、アルケニル基、若しくは他の脂肪族基、又はアルキル―アリール基であり、ＥＯはオキシエチレンであり、ＰＯはオキシプロピレンであり、ｓは１〜２０、好ましくは２〜５であり、ｔは１〜１０、好ましくは２〜５であり、ｕは１〜１０、好ましくは２〜５である。これらの化合物の範囲内の他の変形としては、代替の式：
Ｒ２０−（ＰＯ）ｖ―Ｎ［（ＥＯ）ｗＨ］［（ＥＯ）ｚＨ］
であり、式中、Ｒ２０は上記に定義したものであり、ｖは１〜２０（例えば、１、２、３、又は４（好ましくは２））であり、ｗ及びｚは独立して１〜１０、好ましくは２〜５である。
【０１２７】
これらの化合物としては、商業的に、非イオン性界面活性剤としてＨｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社から販売されている一連の製品が挙げられる。この種類の好ましい化学製品としては、ＳｕｒｆｏｎｉｃＴＭＰＥＡ２５アミンアルコキシレートが挙げられる。
【０１２８】
Ｓｃｈｉｃｋ、Ｍ．Ｊ．によって編集された論文、「Ｎｏｎｉｏｎｉｃ  Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔｓ」、Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  Ｓｅｒｉｅｓ第１巻、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ社、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９８３年は、本発明の実施において一般に使用される多種多様な非イオン性化合物の優れた引用である。非イオン性の種類、及びこれらの界面活性剤の種の典型的なリストは、米国特許第３，９２９号明細書に与えられている。更なる例は、「Ｓｕｒｆａｃｅ  Ａｃｔｉｖｅ  Ａｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ」（ｖｏｌＩ及びＩＩ、Ｓｃｈｗａｒｔｚ、Ｐｅｒｒｙ、及びＢｅｒｃｈによる）に記載されている。これらの各引用は、本明細書において引用によりその全体が本明細書中に含まれる。
【０１２９】
〈半極性非イオン性界面活性剤〉
非イオン性界面活性剤の半極性の種類は、非イオン性界面活性剤の他の種類である。半極性の非イオン性界面活性剤としては、アミンオキシド、ホスフィンオキシド、スルホキシド、及びこれらのアルコキシル化誘導体が挙げられる。
【０１３０】
１４．アミンオキシドは、一般式：
【０１３１】
【化２】
0006014163.tif 000004
【０１３２】
に対応する第三級アミンオキシドであり、式中、矢印は半極性結合の従来表記であり；Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、脂肪族、芳香族、複素環式、脂環式、又はこれらの組み合わせであってよい。一般に、洗剤のアミンオキシドについて、Ｒ１は８〜２４個の炭素原子のアルキル基であり；Ｒ２及びＲ３は、１〜３の炭素原子のアルキル若しくはヒドロキシアルキル、又はこれらの組合せであり；Ｒ２及びＲ３は、互いに結合して、例えば酸素又は窒素原子を介して環構造を形成することができ；Ｒ４は、２〜３個の炭素原子を含むアルカリ性基又はヒドロキシアルキレン基であり；及びｎは０〜２０である。
【０１３３】
有用な水溶性アミンオキシド界面活性剤としては、ココ又はタローアルキルジ―（低級アルキル）アミンオキシドから選択され、その具体例としてはドデシルジメチルアミンオキシド、トリデシルジメチルアミンオキシド、テトラデシルジメチルアミンオキシド、ペンタデシルジメチルアミンオキシド、ヘキサデシルジメチルアミンオキシド、ヘプタデシルジメチルアミンオキシド、オクタデシルジメチルアミンオキシド、ドデシルジプロピルアミンオキシド、テトラデシルジプロピルアミンオキシド、ヘキサデシルプロピルアミンオキシド、テトラデシルジブチルアミンオキシド、オクタデシルジブチルアミンオキシド、ビス（２―ヒドロキシエチル）ドデシルアミンオキシド、ビス（２―ヒドロキシエチル）―３―ドデコキシ―１―ヒドロキシプロピルアミンオキシド、ジメチル―（２―ヒドロキシドデシル）アミンオキシド、３，６，９―トリオクタデシルジメチルアミンオキシド、及び３―ドデコキシ―２―ヒドロキシプロピルジ―（２―ヒドロキシエチル）アミンオキシドである。
【０１３４】
有用な半極性の非イオン性界面活性剤としては、以下の構造を有する水溶性ホスフィンオキシドが挙げられ：
【０１３５】
【化３】
0006014163.tif 000005
【０１３６】
式中、矢印は半極性結合の従来表記であり；Ｒ１は、鎖長１０〜２４個の炭素原子のアルキル部分、アルケニル部分、又はヒドロキシアルキル部分であり；Ｒ２及びＲ３は、それぞれ１〜３個の炭素原子を含むアルキル基又はヒドロキシアルキル基から独立に選択されるアルキル部分である。
【０１３７】
有用なホスフィンオキシドの例としては、ジメチルデシルホスフィンオキシド、ジメチルテトラデシルホスフィンオキシド、メチルエチルテトラデシルホスフィンオキシド、ジメチルヘキサデシルホスフィンオキシド、ジエチル―２―ヒドロキシオクチルデシルホスフィンオキシド、ビス（２―ヒドロキシエチル）ドデシルホスフィンオキシド、及びビス（ヒドロキシメチル）テトラデシルホスフィンオキシドが挙げられる。
【０１３８】
半極性非イオン性界面活性剤としてもまた、以下の構造を有する水溶性スルホキシド化合物が挙げられ：
【０１３９】
【化４】
0006014163.tif 000006
【０１４０】
式中、矢印は半極性結合の従来表記であり；Ｒ１は、８〜２８個の炭素原子、０〜５個のエーテル結合、及び０〜２つのヒドロキシル置換基のアルキル部分又はヒドロキシアルキル部分であり；並びにＲ２は、１〜３個の炭素原子を有するアルキル基及びヒドロキシアルキル基からなるアルキル部分である。
【０１４１】
これらのスルホキシドの有用な例としては、ドデシルメチルスルホキシド；３―ヒドロキシトリデシルメチルスルホキシド；３―メトキシトリデシルメチルスルホキシド；及び３―ヒドロキシ―４―ドデコキシブチルメチルスルホキシドが挙げられる。
【０１４２】
〈アニオン性界面活性剤〉
アニオン性界面活性剤は、疎水部分の電荷が負であるので、又は分子の疎水性部分はｐＨが中性以上にまで上昇しない限り電荷を有しないので、アニオン種（ａｎｉｏｎｉｃｓ）に分類される（例えばカルボン酸）。カルボキシレート、スルホネート、サルフェート、及びホスフェートは、アニオン性界面活性剤に見られる、極性の（親水性の）可溶性基である。これらの極性基に関連するカチオン（カウンターイオン）のうち、ナトリウム、リチウム、及びカリウムは、水溶性をもたらし；アンモニウム及び置換アンモニウムイオンは、水溶性及び油溶性の両方を提供し；カルシウム、バリウム、及びマグネシウムは、油溶性を促進する。
【０１４３】
アニオン種（ａｎｉｏｎｉｃｓ）は、優れた洗浄界面活性剤であり、したがって強力な洗剤組成物への望ましい添加物である。しかしながら、一般に、アニオン種（ａｎｉｏｎｉｃｓ）は、厳しい発泡制御を必要とする洗浄系における、それらの単独での使用又は高濃度レベルでの使用を制限する、高い発泡性プロファイルを有する。アニオン性界面活性剤は、組成物中で洗浄力以外の特別な化学的性質又は物性的性質を与えるのに有用である。アニオンは、ゲル化剤として、又はゲル化系若しくは増粘系の一部として使用することができる。アニオンは優れた可溶化剤であり、ヒドロトロピー効果及び雲り点制御のためにも使用することができる。
【０１４４】
多くの商業的なアニオン性界面活性剤の大部分は、当業者に知られ「Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ」、Ｃｏｓｍｅｔｉｃｓ  ＆  Ｔｏｉｌｅｔｒｉｅｓ、第１０４巻（２）７１〜８６頁（１９８９年）に記載されている、５つの主要な化学的種類及び更なるサブグループへと更に分類することができる。第一の種類としては、アシルアミノ酸（及び塩）、例えばアシルグルタメート、アシルペプチド、サルコシネート（例えばＮ―アシルサルコシネート）、タウレート（例えばＮ―アシルタウレート、及びメチルタウリドの脂肪酸アミド）等が挙げられる。第二の種類としては、カルボン酸（及び塩）、例えばアルカノン酸（及びアルカノエート）、エステルカルボン酸（例えばアルキルコハク酸エステル）、エーテルカルボン酸等が挙げられる。第三の種類としては、リン酸エステル、及びそれらの塩が挙げられる。第四の種類としては、スルホン酸（及び塩）、例えばイセチオネート（例えばアシルイセチオネート）、アルキルアリールスルホネート、アルキルスルホネート、スルホサクシネート（例えばスルホサクシネートのモノエステル及びジエステル）等が挙げられる。第五の種類としては、硫酸エステル（及び塩）、例えばアルキルエーテルサルフェート、アルキルサルフェート等が挙げられる。
【０１４５】
適するアニオン性サルフェート界面活性剤としては、直鎖及び分岐の、第一級及び第二級の、アルキルサルフェート、アルキルエトキシサルフェート、脂肪オレイルグリセロールサルフェート、アルキルフェノールエチレンオキシドエーテルサルフェート、Ｃ５〜Ｃ１７アシル―Ｎ―（Ｃ１〜Ｃ４アルキル）及び―Ｎ―Ｃ１〜Ｃ２ヒドロキシアルキル）グルカミンサルフェート、及びアルキル多糖類のサルフェート、例えばアルキルポリグルコシド（本明細書に記載の非イオン性非硫酸化化合物）のサルフェートが挙げられる。
【０１４６】
合成した水溶性アニオン性洗剤化合物の適切な例としては、アルキル単核芳香族スルホネート、例えば直鎖又は分岐鎖のアルキル基内に５〜１８個の炭素原子を含むアルキルベンゼンスルホネートの、アンモニウム及び置換アンモニウム（例えばモノ―、ジ―、及びトリエタノールアミン）並びにアルカリ金属（例えばナトリウム、リチウム、及びカリウム）塩、例えばアルキルベンゼンスルホネートの塩、又はアルキルトルエン、キシレン、クメン、及びフェノールスルホネートの塩；アルキルナフタレンスルホネート、ジアミルナフタレンスルホネート、及びジノニルナフタレンスルホネート、及びアルコキシル化誘導体が挙げられる。
【０１４７】
適切なアニオン性カルボキシレート界面活性剤としては、アルキルエトキシカルボキシレート、アルキルポリエトキシポリカルボン酸塩界面活性剤、及び石鹸（例えばアルキルカルボキシル）が挙げられる。第二級石鹸界面活性剤（例えばアルキルカルボキシル界面活性剤）としては、第二級炭素に結合しているカルボキシル単位を含むものが挙げられる。第二級炭素は、環構造、例えばｐ―オクチル安息香酸、又はアルキル置換シクロヘキシルカルボキシレートであることができる。第二級石鹸界面活性剤は典型的に、エーテル結合、エステル結合、及びヒドロキシル基を含まない。更に、それらは典型的に、頭部基（両親媒性の部分）に窒素原子がない。適切な第二級石鹸界面活性剤は、典型的には合計１１〜１３個の炭素原子を含むが、しかしながら更に多くの炭素原子（例えば、最高１６個）が存在することができる。
【０１４８】
他のアニオン性洗剤としては、オレフィンスルホネート、例えば長鎖アルケンスルホネート、長鎖ヒドロキシアルカンスルホネート、又はアルケンスルホネートとヒドロキシアルカン―スルホネートとの混合物が挙げられる。また、アルキルサルフェート、アルキルポリ（エチレンオキシ）エーテルサルフェート、及び芳香族ポリ（エチレンオキシ）サルフェート、例えばエチレンオキシド及びノニルフェノールのサルフェート又は縮合生成物（通常、一分子当たり１〜６個のオキシエチレン基を有する）が挙げられる。樹脂酸及び水素化樹脂酸、例えばロージン、水素化ロージンもまた適切であり、樹脂酸及び水素化樹脂酸はタロー油中に存在し、又はタロー油から誘導される。
【０１４９】
特定の塩は、これを用いる特定の処方及び必要性に応じて適切に選択する。
【０１５０】
適切なアニオン性界面活性剤の更なる例は、「Ｓｕｒｆａｃｅ  Ａｃｔｉｖｅ  Ａｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｄｅｔｅｒｇｅｎｔｓ」（ｖｏｌＩ及びＩＩ、Ｓｃｈｗａｒｔｚ、Ｐｅｒｒｙ、及びＢｅｒｃｈによる）に記載されている。様々なそのような界面活性剤は、引用によりその全体が本明細書中に含まれる米国特許第３，９２９，６７８号明細書にも一般に開示されている。
【０１５１】
〈カチオン性界面活性剤〉
カチオン性界面活性剤は、分子のヒドロトロープ部分の電荷が正である場合、カチオン種として分類される。ｐＨが中性付近以下に低下しない限りヒドロトロープは電荷を有さず、中性付近以下でカチオン性となる界面活性剤（例えばアルキルアミン）は、この群に含まれる。理論的には、カチオン性界面活性剤は、「オニウム」構造ＲｎＸ＋Ｙ―を含む任意の構成部分の組合せから合成してもよく、窒素（アンモニウム）、例えばリン（ホスホニウム）、及び硫黄（スルホニウム）以外の化合物を含むことができる。実際は、カチオン性界面活性剤の分野は、窒素カチオンまでの合成のルートが単純で直接的であり、高収率で生成物を与え、より安価にすることができるため、窒素含有化合物に占められている。
【０１５２】
カチオン性界面活性剤は、少なくとも１つの長炭素鎖疎水性基、及び少なくとも１つの正に帯電した窒素を含む化合物を好ましくは含む。長炭素鎖基は、単純な置換によって窒素原子に直接結合していてもよく；又はより好ましくは架橋性官能基、若しくはいわゆる介在アルキルアミン及びアミドアミンによって間接的に結合していてもよい。そのような官能基は、分子を、より親水性及び／又はより水分散性にすることができ、共界面活性剤混合物によってより容易に水に可溶化させることができ、及び／又は水溶性にすることができる。増加した水溶性のため、更なる第一級、第二級、又は第三級アミノ基を導入することができ、アミノ窒素は低分子量アルキル基によって第四級にすることができる。更に、窒素は、様々な程度の不飽和度の、又は飽和若しくは不飽和複素環の、分岐鎖部分又は直鎖部分の一部であることができる。更に、カチオン性界面活性剤は、一つ以上のカチオン性窒素原子を有する錯体結合を含んでもよい。
【０１５３】
アミンオキシド、両性、及び双性として分類される界面活性剤化合物は、ほとんど中性〜酸性のｐＨの溶液中ではそれ自身が典型的にカチオン性であり、界面活性剤の分類が重複する可能性がある。ポリオキシエチル化カチオン性界面活性剤は一般に、アルカリ性溶液中では非イオン性界面活性剤のようにふるまい、酸性溶液中ではカチオン性界面活性剤のようにふるまう。
【０１５４】
最も単純なカチオン性アミン、アミン塩、及び第四級アンモニウム化合物は、図式的に以下：
【０１５５】
【化５】
0006014163.tif 000007
【０１５６】
で表され、式中、Ｒは長鎖アルキルを表し、Ｒ’、Ｒ’’、及びＲ’’’は長鎖アルキル基、又はより短いアルキル基若しくはアリール基、又は水素のいずれかとすることができ、Ｘはアニオンを表す。アミン塩及び第四級アンモニウム化合物は、高程度の水溶性のため、本発明の実施に好ましい。
【０１５７】
多くの商業的な陽イオン表面活性剤の大部分は、当業者に知られ「Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ」、Ｃｏｓｍｅｔｉｃｓ  ＆  Ｔｏｉｌｅｔｒｉｅｓ、第１０４巻（２）８６〜９６頁（１９８９年）に記載されている、４つの主要な種類、及び更なるサブグループへと更に分類することができる。第一の種類としては、アルキルアミン、及びこれらの塩が挙げられる。第二の種類としては、アルキルイミダゾリンが挙げられる。第三の種類としては、エトキシル化アミンが挙げられる。第四の種類としては、第四級のもの、例えばアルキルベンジルジメチルアンモニウム塩、アルキルベンゼン塩、複素環式アンモニウム塩、テトラアルキルアンモニウム塩等が挙げられる。カチオン性界面活性剤は、本組成物において有用であることがある様々な特性を有することが知られている。これらの望ましい特性としては、中性のｐＨ以下の組成物の洗浄力、抗菌効果、他の剤と組み合わせた増粘若しくはゲル化等が挙げられる。
【０１５８】
有用なカチオン性界面活性剤としては、式Ｒ１ｍＲ２ｘＹＬＺを有するものが挙げられ、式中、それぞれのＲ１は、任意に最高３つのフェニル基又はヒドロキシル基によって置換されており、任意に以下の構造：
【０１５９】
【化６】
0006014163.tif 000008
【０１６０】
又はこれらの構造の異性体若しくは組合せの最高４つが介在しており、８〜２２個の炭素原子を含む、直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基を含む、有機基である。Ｒ１基は、最高１２個のエトキシ基を更に含むことができ、ｍは１〜３の数である。好ましくは、ｍが２であるとき、分子内の１つのＲ１基のみ１６個以上の炭素原子を有し、又はｍが３であるとき、１２個以上の炭素原子を有する。それぞれのＲ２は、１〜４個の炭素原子を含むアルキル基若しくはヒドロキシアルキル基、又はベンジル基であり、分子内の１つのＲ２のみがベンジル基であり、ｘは０〜１１、好ましくは０〜６の数である。Ｙ基に位置する残りの任意の炭素原子は、水素で飽和している。
【０１６１】
Ｙは、限定されないが、以下：
【０１６２】
【化７】
0006014163.tif 000009
【０１６３】
又はこれらの組合せを含む基とすることができる。好ましくは、Ｌは１又は２であり、Ｙ基は、Ｌが２のとき１〜２２個の炭素原子及び２つの自由炭素単結合を有するＲ１及びＲ２類縁体（好ましくはアルキレン又はアルケニレン）から選択される部分によって分離している。Ｚは水溶性アニオン、例えばサルフェート、メチルサルフェート、水酸化物、又はニトラートアニオンであり、特に好ましくは、カチオン性成分に電気的な中性を与える数の、サルフェート又はメチルサルフェートアニオンである。
【０１６４】
〈両性界面活性剤〉
両性（ａｍｐｈｏｔｅｒｉｃ）又は両性（ａｍｐｈｏｌｙｔｉｃ）界面活性剤は、塩基性親水基及び酸性親水基の両方、並びに有機疎水性基を含む。これらのイオン性物質は、他の種類の界面活性剤について本明細書に記載されている、いずれのアニオン性基又はカチオン性基であってもよい。塩基性の窒素基及び酸性のカルボキシレート基は、塩基性親水基及び酸性親水基として用いられる典型的な官能基である。いくつかの界面活性剤において、スルホネート、サルフェート、ホスホネート、又はホスフェートは、負電荷を提供する。
【０１６５】
両性界面活性剤は、脂肪族の第二級及び第三級アミン誘導体として広く記載することができ、脂肪族基は直鎖又は分岐鎖であってよく、脂肪族基の一つは８〜１８個の炭素原子を含み、一つはアニオン性水溶性基、例えば、カルボキシル基、スルホ基、スルファト基、ホスファト基、又はホスホノ基を含む。両性界面活性剤は、当業者に知られ「Ｓｕｒｆａｃｔａｎｔ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ」、Ｃｏｓｍｅｔｉｃｓ  ＆  Ｔｏｉｌｅｔｒｉｅｓ、第１０４巻（２）６９〜７１頁（１９８９年）に記載されている、２つの主要な種類に更に分類される。第一の種類としては、アシル／ジアルキルエチレンジアミン誘導体（例えば２―アルキルヒドロキシエチルイミダゾリン誘導体）、及びこれらの塩が挙げられる。第二の種類としては、Ｎ―アルキルアミノ酸、及びこれらの塩が挙げられる。いくつかの両性界面活性剤は、両方の種類に合うことが想定できる。
【０１６６】
両性界面活性剤は、当業者に知られている方法によって合成することができる。例えば、２―アルキルヒドロキシエチルイミダゾリンは、長鎖カルボン酸（又は誘導体）と、ジアルキルエチレンジアミンとの縮合及び閉環によって合成する。商業的な両性界面活性剤は、例えば酢酸エチルを用いた、アルキル化によるイミダゾリン環の加水分解及びその後の開環によって誘導体化される。アルキル化の間、１つ又は２つのカルボキシアルキル基が反応して、第三級アミン、及び異なるアルキル化剤とエーテル結合を形成して、異なる第三級アミンを与える。
【０１６７】
長鎖イミダゾール誘導体は一般に、一般式：
【０１６８】
【化８】
0006014163.tif 000010
【０１６９】
を有しており、式中、Ｒは８〜１８個の炭素原子を含む非環式疎水性基であり、Ｍはカチオンであり、アニオン、一般にはナトリウムの電荷を中和する。商業的に著名なイミダゾリンに由来する両性物質としては、例えば：ココアンホプロピオネート、ココアンホカルボキシ―プロピオネート、ココアンホグリシネート、ココアンホカルボキシ―グリシネート、ココアンホプロピル―スルホネート、及びココアンホカルボキシ―プロピオン酸が挙げられる。好ましいアンホカルボン酸は、アンホジカルボン酸のジカルボン酸の官能性が二酢酸及び／又はジプロピオン酸である脂肪族イミダゾリンから製造される。
【０１７０】
本明細書の上記に記載したカルボキシメチル化化合物（グリシネート）は、しばしばベタインと呼ばれる。ベタインは、本明細書の下記の双性界面活性剤と題する節において述べる両性物質の特別な種類である。
【０１７１】
長鎖Ｎ―アルキルアミノ酸は、ＲＮＨ２であって、式中、Ｒ＝Ｃ８〜Ｃ１８直鎖又は分岐鎖のアルキルである、脂肪族アミンと、ハロゲン化カルボン酸とを反応させることによって容易に調製される。アミノ酸の第一級アミノ基のアルキル化は、第二級アミン及び第三級アミンを導く。アルキル基は、一つ以上の反応性窒素中心を提供する更なるアミノ基を有していてもよい。商業的なＮ―アルキルアミン酸のほとんどは、β―アラニン又はβ―Ｎ（２―カルボキシエチル）アラニンのアルキル誘導体である。商業的なＮ―アルキルアミノ酸両性体の例としては、アルキルβ―アミノジプロピオネート、ＲＮ（Ｃ２Ｈ４ＣＯＯＭ）２、及びＲＮＨＣ２Ｈ４ＣＯＯＭが挙げられる。これらにおいて、Ｒは好ましくは、８〜１８個の炭素原子を含む非環式疎水性基であり、Ｍはカチオンであり、アニオンの電荷を中和する。
【０１７２】
好ましい両性界面活性剤としては、ココナッツ製品、例えばココナッツオイル、又はココナッツ脂肪酸から誘導されるものが挙げられる。これらのココナッツから誘導されるより好ましい界面活性剤は、これらの構造の一部として、エチレンジアミン部分、アルカノールアミド部分、アミノ酸部分、好ましくはグリシン、又はこれらの組み合わせ；及び８〜１８（好ましくは１２）個の炭素原子の脂肪族置換基を含む。そのような界面活性剤は、アルキルアンホジカルボン酸とみなすこともできる。ジナトリウムココアンホジプロピオネートは、最も好ましい両性界面活性剤の一つであり、商品名ＭｉｒａｎｏｌＴＭＦＢＳの下で、Ｒｈｏｄｉａ社、Ｃｒａｎｂｕｒｙ、Ｎ．Ｊ．から商業的に入手可能である。ジナトリウムココアンホジアセテートの化学名を有する、他の最も好ましいココナッツから誘導した両性界面活性剤は、Ｒｈｏｄｉａ社、Ｃｒａｎｂｕｒｙ、Ｎ．Ｊ．からも、商品名ＭｉｒａｎｏｌＴＭＣ２Ｍ―ＳＦ  Ｃｏｎｅの下で販売されている。
【０１７３】
両性の種類の典型的なリスト、及びこれらの界面活性剤の種は、引用によりその全体が本明細書中に含まれる米国特許第３，９２９，６７８号明細書に与えられている。
【０１７４】
〈双性界面活性剤〉
双性界面活性剤は、両性界面活性剤の部分集合とみなすことができる。双性界面活性剤は、第二級及び第三級アミン誘導体、複素環式の第二級及び第三級アミン誘導体、又は第四級アンモニウム、第四級ホスホニウム、又は第三級スルホニウム化合物誘導体として広く記載することができる。典型的には、双性界面活性剤は、正に荷電した第四級アンモニウムイオン、又は場合によってはスルホニウムイオン若しくはホスホニウムイオン、負に荷電したカルボキシル基、及びアルキル基を含む。双性イオン物質は、分子の等電領域内でほとんど等しい程度にイオン化しており、正―負電荷中心の間に強い「分子内塩」引力を高めることができる、カチオン性基及びアニオン性基を一般に含む。そのような双性イオン合成界面活性剤の例としては、脂肪族基が直鎖又は分岐鎖であることができ、脂肪族置換基の１つが８〜１８個の炭素原子を含んでおり、１つがアニオン性水溶性基、例えば、カルボキシル基、スルホネート基、サルフェート基、ホスフェート基、又はホスホネート基を含む、脂肪族の第四級アンモニウム、ホスホニウム、及びスルホニウム化合物の誘導体が挙げられる。ベタイン界面活性剤及びスルテイン界面活性剤は、本明細書における使用のための、例示的な双性界面活性剤である。
【０１７５】
これらの化合物の一般式は：
【０１７６】
【化９】
0006014163.tif 000011
【０１７７】
であり、式中、Ｒ１は、０〜１０個のエチレンオキシド部分及び０〜１個のグリセリル部分を有する、８〜１８個の炭素原子のアルキル基、アルケニル基、ヒドロキシアルキル基を含んでおり；Ｙは窒素、リン、及び硫黄原子からなる群から選択され；Ｒ３は、１〜３個の炭素原子を含む、アルキル基、又はモノヒドロキシアルキル基であり；ｘは、Ｙが硫黄原子であるとき１であり、Ｙが窒素又はリン原子であるとき２であり、Ｒ３は１〜４個の炭素原子の、アルキレン、又はヒドロキシアルキレン、又はヒドロキシアルキレンであり、Ｚはカルボキシレート基、スルホネート基、サルフェート基、ホスホネート基、及びホスフェート基からなる群から選択される基である。
【０１７８】
上記に掲げた構造を有する双性界面活性剤の例としては：４―［Ｎ，Ｎ―ジ（２―ヒドロキシエチル）―Ｎ―オクタデシルアンモニオ］―ブタン―１―カルボキシレート；５―［Ｓ―３―ヒドロキシプロピル―Ｓ―ヘキサデシルスルホニオ］―３―ヒドロキシペンタン―１―サルフェート；３―［Ｐ，Ｐ―ジエチル―Ｐ―３，６，９―トリオキサテトラコサンホスホニオ］―２―ヒドロキシプロパン―１―ホスフェート；３―［Ｎ，Ｎ―ジプロピル―Ｎ―３―ドデコキシ―２―ヒドロキシプロピル―アンモニオ］―プロパン―１―ホスホネート；３―（Ｎ，Ｎ―ジメチル―Ｎ―ヘキサデシルアンモニオ）―プロパン―１―スルホネート；３―（Ｎ，Ｎ―ジメチル―Ｎ―ヘキサデシルアンモニオ）―２―ヒドロキシ―プロパン―１―スルホネート；４―［Ｎ，Ｎ―ジ（２（２―ヒドロキシエチル）―Ｎ（２―ヒドロキシドデシル）アンモニオ］―ブタン―１―カルボキシレート；３―［Ｓ―エチル―Ｓ―（３―ドデコキシ―２―ヒドロキシプロピル）スルホニオ］―プロパン―１―ホスフェート；３―［Ｐ，Ｐ―ジメチル―Ｐ―ドデシルホスホニオ］―プロパン―１―ホスホネート；及びＳ［Ｎ，Ｎ―ジ（３―ヒドロキシプロピル）―Ｎ―ヘキサデシルアンモニオ］―２―ヒドロキシペンタン―１―サルフェートが挙げられる。上記の洗剤界面活性剤に含まれるアルキル基は、直鎖又は分岐鎖であることができ、飽和又は不飽和であることができる。
【０１７９】
本組成物の使用に適する双性界面活性剤としては、下記の一般構造のベタインが挙げられる。
【０１８０】
【化１０】
0006014163.tif 000012
【０１８１】
これらの界面活性剤ベタインは典型的に、極端なｐＨにおいて強いカチオン性又はアニオン性の性質を示さず、等電範囲内で低減された水溶性も示さない。「外部的（ｅｘｔｅｒｎａｌ）」第四級アンモニウム塩とは異なり、ベタインはアニオンと適合する。適切なベタインの例としては、ココナッツアシルアミドプロピルジメチルベタイン；ヘキサデシルジメチルベタイン；Ｃ１２〜１４アシルアミドプロピルベタイン；Ｃ８〜１４アシルアミドヘキシルジエチルベタイン；４―Ｃ１４〜１６アシルメチルアミドジエチルアンモニオ―１―カルボキシブタン；Ｃ１６〜１８アシルアミドジメチルベタイン；Ｃ１２〜１６アシルアミドペンタンジエチルベタイン；及びＣ１２〜１６アシルメチルアミドジメチルベタインが挙げられる。
【０１８２】
スルテインとしては、式（Ｒ（Ｒ１）２Ｎ＋Ｒ２ＳＯ３−を有する化合物が挙げられ、式中、ＲはＣ６〜Ｃ１８ヒドロカルビル基であり、それぞれのＲ１は典型的に独立してＣ１〜Ｃ３アルキル、例えばメチルであり、Ｒ２はＣ１〜Ｃ６ヒドロカルビル基、例えばＣ１〜Ｃ３アルキレン基又はヒドロキシアルキレン基である。
【０１８３】
双性イオンの種類の典型的なリスト、及びこれらの界面活性剤の種は、引用によりその全体が本明細書中に含まれる米国特許第３，９２９，６７８号明細書に記載されている。
【０１８４】
〈結合剤〉
アルカリ性組成物は任意に、洗剤組成物を合わせて結合して固体洗剤組成物を提供する結合剤を含んでもよい。結合剤は、アルカリ金属カーボネートと、アルカリ金属バイカーボネートと、水とを混合することによって形成してもよい。結合剤は、ウレア又はポリエチレングリコールでもよい。
【０１８５】
〈抗菌剤〉
アルカリ性組成物は、任意に抗菌剤を含んでもよい。抗菌剤は、組成物中に使用して、製品の材料系、表面等の、微生物汚染及び劣化を防止することができる化学組成物である。一般に、これらの材料は、フェノール化合物、ハロゲン化合物、第四級アンモニウム化合物、金属誘導体、アミン、アルカノールアミン、ニトロ誘導体、アニリド、有機硫黄、及び硫黄―窒素化合物、及び種々の化合物を含む特定の種類に含まれる。所定の抗菌剤は、化学組成及び濃度によって、更なる微生物数の増殖を容易に制限してもよく、又は全て若しくは大きな割合の微生物個体群を破壊してもよい。用語「細菌（ｍｉｃｒｏｂｅｓ）」及び「微生物（ｍｉｃｒｏｏｒｇａｎｉｓｍｓ）」は典型的に、主にバクテリア及び真菌微生物をいう。使用において、抗菌剤は、水性の流れを使用して希釈及び分配した場合に、様々な表面に接触して、結果としてかなりの微生物個体群の成長を阻害し又は殺すことができる水性の消毒剤又は殺菌剤組成物を形成する、最終製品を形成する。
【０１８６】
一般的な抗菌剤としては、フェノール抗菌剤、例えばペンタクロロフェノール、オルトフェニルフェノールが挙げられる。ハロゲン含有抗菌剤としては、ナトリウムトリクロロイソシアヌレート、ナトリウムジクロロイソシアヌレート（無水又は二水和物）、ヨウ素ポリ（ビニルピロリジノネン）複合体、臭素化合物、例えば、２―ブロモ―２―ニトロプロパン―１，３―ジオール第四級抗菌剤、例えばベンザルコニウムクロライド、セチルピリジニウムクロライド、アミン及びニトロを含有する抗菌性組成物、例えば、ヘキサヒドロ―１，３，５―トリス（２―ヒドロキシエチル）―ｓ―トリアジン、ジチオカルバメート、例えば、ナトリウムジメチルジチオカルバメート、及びその微生物特性のために本技術分野において知られている様々な他の材料が挙げられる。抗菌剤をカプセル化して、洗剤組成物における安定性を改善し、及び／又は他の材料との反応性を低減してもよい。
【０１８７】
〈漂白剤〉
アルカリ性組成物は、任意に漂白剤を含んでもよい。基材を明るくする又は白くする漂白剤としては、洗浄工程の間に典型的に発生する条件下で、活性ハロゲン種、例えばＣｌ２、Ｂｒ２、―ＯＣＩ−、及び／又は―ＯＢｒ−を放出することができる漂白化合物が挙げられる。適切な漂白剤としては、例えば、塩素含有化合物、例えば塩素、次亜塩素酸塩、クロラミンが挙げられる。好ましいハロゲン放出化合物としては、アルカリ金属ジクロロイソシアヌレート、塩素化リン酸三ナトリウム、アルカリ金属次亜塩素酸塩、モノクロラミン及びジクロラミン等が挙げられる。カプセル化した漂白源を使用して、組成物中の漂白源の安定性を強化してもよい（例えば、米国特許第４，６１８，９１４号明細書、及び４，８３０，７７３号明細書を参照、これらの開示は引用により本明細書中に含まれる）。漂白剤は、過酸素源又は活性酸素源であってもよく、例えば活性化剤、例えばテトラアセチルエチレンジアミンを含む及び含まない、過酸化水素、パーボレート、炭酸ナトリウム過酸化水素化物、リン酸過酸化水素化物（ｐｈｏｓｐｈａｔｅ  ｐｅｒｏｘｙｈｙｄｒａｔｅｓ）、モノ過硫酸カリウム、過ホウ酸ナトリウム一水和物及び四水和物等が挙げられる。洗浄組成物は、好ましくは約０．１質量％〜約１０質量％、好ましくは約１質量％〜約６質量％の、少ないが有効量の漂白剤を含んでもよい。
【０１８８】
〈触媒〉
アルカリ性組成物は、食器洗浄器中で使用する他の材料と反応することができる触媒を任意に含むことができる。例えば、いくつかの実施形態において、食器洗浄方法にアルカリ性組成物を使用することができ、方法は酸性組成物及びアルカリ性組成物を含んでおり、アルカリ性組成物と酸性組成物とが食器洗浄器の中で相互作用する際にそれらが反応するように、アルカリ性組成物は触媒を含んでおり、かつ酸性組成物は触媒が反応する何か、例えば酸素源を含む。反応の一つとしては、食器洗浄機の中で洗浄する物品上にある汚れの上及び中におけるインサイチュの酸素ガスの生成であってよい。酸性組成物が触媒を含んでおり、かつアルカリ性組成物は触媒が反応する何か、例えば漂白剤又は酸素源を含むという逆もまた当てはまる。
【０１８９】
例示的な触媒としては、限定されないが、遷移金属錯体、ハロゲン、エタノールアミン、カーボネート及びバイカーボネート、ヨウ化物塩、次亜塩素酸塩、カタラーゼ酵素、亜硫酸水素塩、チオ硫酸塩、並びに紫外線が挙げられる。例示的な遷移金属錯体は、遷移金属、例えばスズ、鉛、マンガン、モリブデン、クロミウム、銅、鉄、コバルト、及びこれらの混合物を含む組成物であることができる。例示的なハロゲンとしては、フッ素、塩素、臭素、及びヨウ素が挙げられる。
【０１９０】
〈消泡剤／発泡防止剤〉
アルカリ性組成物は、消泡剤又は発泡防止剤を任意に含んでもよい。消泡剤又は発泡防止剤を含んで、形成されるあらゆる泡の安定性を低減してもよい。発泡防止剤の例としては、シリコン化合物、例えばポリジメチルシロキサン中に分散したシリカ、脂肪アミド、炭化水素ワックス、脂肪酸、脂肪エステル、脂肪族アルコール、脂肪酸石鹸、エトキシレート、鉱油、ポリエチレングリコールエステル、ポリオキシエチレンポリオキシプロピレンブロックコポリマー、アルキルリン酸エステル（例えばリン酸モノステアリル等）が挙げられる。発泡防止剤に関する議論は、例えば、米国特許第３，０４８，５４８号明細書、米国特許第３，３３４，１４７号明細書、及び米国特許第３，４４２，２４２号明細書中に見ることができ、これらの開示は引用により本明細書中に含まれる。
【０１９１】
〈抗再析剤〉
アルカリ性組成物は、洗浄溶液中の汚れの維持された懸濁を促進し、除去された汚れが洗浄している基材上へ再析することを防止することができる、抗再析剤を任意に含んでもよい。適切な抗再析剤の例としては、脂肪酸アミド、錯体リン酸エステル、スチレン無水マレイン酸コポリマー、及びセルロース誘導体、例えばヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース等が挙げられる。
【０１９２】
〈染料又は臭気物質〉
アルカリ性組成物は、香料を含む様々な色素、臭気物質、及び他の美的強化剤を任意に含んでもよい。染料を含むことで組成物の外観を変えてもよく、例えば、Ｄｉｒｅｃｔ  Ｂｌｕｅ  ８６（Ｍｉｌｅｓ社）、Ｆａｓｔｕｓｏｌ  Ｂｌｕｅ（Ｍｏｂａｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社）、Ａｃｉｄ  Ｏｒａｎｇｅ  ７（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｙａｎａｍｉｄ社）、Ｂａｓｉｃ  Ｖｉｏｌｅｔ  １０（Ｓａｎｄｏｚ社）、Ａｃｉｄ  Ｙｅｌｌｏｗ  ２３（ＧＡＦ社）、Ａｃｉｄ  Ｙｅｌｌｏｗ  １７（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社）、Ｓａｐ  Ｇｒｅｅｎ（Ｋｅｙｓｔｏｎ  Ａｎａｌｉｎｅ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社）、Ｍｅｔａｎｉｌ  Ｙｅｌｌｏｗ（Ｋｅｙｓｔｏｎｅ  Ａｎａｌｉｎｅ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社）、Ａｃｉｄ  Ｂｌｕｅ  ９（Ｈｉｌｌｔｏｎ  Ｄａｖｉｓ社）、Ｓａｎｄｏｌａｎ  Ｂｌｕｅ／Ａｃｉｄ  Ｂｌｕｅ  １８２（Ｓａｎｄｏｚ社）、Ｈｉｓｏｌ  Ｆａｓｔ  Ｒｅｄ（Ｃａｐｉｔｏｌ  Ｃｏｌｏｒ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社）、Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｉｎ（Ｃａｐｉｔｏｌ  Ｃｏｌｏｒ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社）、Ａｃｉｄ  Ｇｒｅｅｎ  ２５（Ｃｈｉｂａ―Ｇｅｉｇｙ社）等である。
【０１９３】
組成物中に含んでもよい芳香剤又は香料としては、例えばテルペノイド、例えばシトロネロール、アルデヒド、例えばアミルシンナムアルデヒド、ジャスミン、例えばＣＩＳ―ジャスミン又はジャスマル、バニリン等が挙げられる。
【０１９４】
〈ヒドロトロープ〉
アルカリ性組成物は、組成物の安定性及び水性の処方を補う、ヒドロトロープ、カップリング剤、又は可溶化剤を任意に含んでもよい。機能的には、使用することができる適切なカップリング剤（ｃｏｕｐｌｅｒｓ）は無毒であり、濃縮物又は任意の使用溶液がさらされる温度及び濃度範囲の全体にわたって水溶液中に活性成分を保持する。
【０１９５】
組成物の他の成分と反応しないか、又は組成物の性能特性に悪影響を及ぼさないという条件で、あらゆるヒドロトロープカップリング剤（ｈｙｄｒｏｔｒｏｐｅ  ｃｏｕｐｌｅｒ）を用いてもよい。使用することができるヒドロトロープカップリング剤又は可溶化剤の代表的な種類としては、アニオン性界面活性剤、例えばアルキルサルフェート及びアルカンスルホネート、直鎖アルキルベンゼン又はナフタレンスルホネート、第二級アルカンスルホネート、アルキルエーテルサルフェート又はスルホネート、アルキルホスフェート又はホスホネート、ジアルキルスルホコハク酸エステル、糖エステル（例えばソルビタンエステル）、アミンオキシド（モノアルキル、ジアルキル、又はトリアルキル）、及びＣ８〜Ｃ１０アルキルグルコシドが挙げられる。好ましいカップリング剤としては、Ｅｃｏｌａｂ社からＮＡＳ  ８Ｄとして入手できるｎ―オクタンスルホネート、ｎ−オクチルジメチルアミンオキシド、及び一般に入手可能な芳香族スルホネート、例えばアルキルベンゼンスルホネート（例えばキシレンスルホネート）若しくはナフタレンスルホネート、アリール若しくはアルカリールリン酸エステル、又は１〜約４０個のエチレンオキシド、プロピレンオキシド、若しくはブチレンオキシド単位、又はこれらの組合せを有するこれらのアルコキシル化類縁体が挙げられる。他の好ましいヒドロトロープとしては、１〜約１５個のアルキレンオキシド基（好ましくは約４〜約１０個のアルキレンオキシド基）を有する、Ｃ６〜Ｃ２４アルコールアルコキシレート（アルコキシレートとは、エトキシレート、プロポキシレート、ブトキシラート、及びこれらのコ―又は―ターポリマー混合物を意味する）（好ましくはＣ６〜Ｃ１４アルコールアルコキシレート）；１〜約１５個のアルキレンオキシド基（好ましくは約４〜約１０個のアルキレンオキシド基）を有する、Ｃ６〜Ｃ２４アルキルフェノールアルコキシレート（好ましくはＣ８〜Ｃ１０アルキルフェノールアルコキシレート）；１〜約１５個のグリコシド基（好ましくは約４〜約１０個のグリコシド基）を有する、Ｃ６〜Ｃ２４アルキルポリグリコシド（好ましくはＣ６〜Ｃ２０アルキルポリグリコシド）；Ｃ６〜Ｃ２４の脂肪酸エステルエトキシレート、プロポキシレート、又はグリセリド；及びＣ４〜Ｃ１２のモノ又はジアルカノールアミドの、非イオン性界面活性剤が挙げられる。
【０１９６】
〈キャリア〉
アルカリ性組成物は、キャリア又は溶媒を任意に含んでもよい。キャリアは、水、又はその他の溶媒、例えばアルコール、又はポリオールでもよい。低分子量の一級又は二級アルコール、例えばメタノール、エタノール、プロパノール、及びイソプロパノールが適切である。一価アルコールは界面活性剤を可溶化するために好ましいが、約２〜約６個の炭素原子、及び約２〜約６個のヒドロキシル基を含むようなポリオ―ル（例えばプロピレングリコール、エチレングリコール、グリセリン、及び１，２―プロパンジオール）を用いることもできる。
【０１９７】
〈固化剤〉
組成物は、固化剤を任意に含んでもよい。例示的な固化剤としては、アルカリ金属水酸化物、アルカリ金属ホスフェート、無水炭酸ナトリウム、無水硫酸ナトリウム、無水酢酸ナトリウム、ポリエチレングリコール、ウレア、及び他の公知のワックス状の、又は水和可能な化合物が挙げられる。
【０１９８】
〈増粘剤〉
組成物が粘性液体、ゲル、又は半固体であるように、アルカリ性組成物は増粘剤を任意に含んでもよい。増粘剤は、実際は有機でもよく又は無機でもよい。
【０１９９】
増粘剤は、有機増粘剤、及び無機増粘剤に分けることができる。有機増粘剤には、（１）セルロース増粘剤及びこれらの誘導体、（２）天然ゴム、（３）アクリレート、（４）澱粉、（５）ステアレート、並びに（６）脂肪酸性アルコールがある。無機増粘剤には、（７）粘土、及び（８）塩がある。セルロース増粘剤のいくつかの非限定的な例としては、カルボキシメチルヒドロキシエチルセルロース、セルロース、ヒドロキシブチルメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、メチルセルロース、微結晶性セルロース、ナトリウムセルロースサルフェート等が挙げられる。天然ゴムのいくつかの非限定的な例としては、アカシア、カルシウムカラギーナン、グアー、ゼラチン、グアーゴム、ヒドロキシプロピルグアー、カラヤゴム、ケルプ、ローカストビーンゴム、ペクチン、ナトリウムカラギーナン、トラガカントゴム、キサンタンゴム等が挙げられる。アクリレートのいくつかの非限定的な例としては、カリウムアルミニウムポリアクリレート、ナトリウムアクリレート／ビニルアルコールコポリマー、ナトリウムポリメタクリレート等が挙げられる。澱粉のいくつかの非限定的な例としては、オート麦粉、ジャガイモ澱粉、小麦粉、小麦澱粉等が挙げられる。ステアレートのいくつかの非限定的な例としては、メトキシＰＥＧ―２２／ドデシルグリコールコポリマー、ＰＥＧ―２Ｍ、ＰＥＧ―５Ｍ等が挙げられる。脂肪酸アルコールのいくつかの非限定的な例としては、カプリルアルコール、セテアリルアルコール、ラウリルアルコール、オレイルアルコール、パーム核アルコール等が挙げられる。粘土のいくつかの非限定的な例としては、ベントナイト、マグネシウムアルミニウムシリケート、マグネシウムトリシリケート、ステアラルコニウムベントナイト、トロメタミンマグネシウムアルミニウムシリケート等が挙げられる。塩のいくつかの非限定的な例としては、塩化カルシウム、塩化ナトリウム、硫酸ナトリウム、塩化アンモニウム等が挙げられる。
【０２００】
非水溶性部分を増粘する増粘剤のいくつかの非限定的な例としては、ワックス、例えばカンデリラワックス、カルナバワックス、蜜ろう等、油、植物油、及び動物油等が挙げられる。
【０２０１】
組成物は、一つの増粘剤、又は二つ以上の増粘剤の混合物を含んでもよい。組成物中に存在する増粘剤の量は、組成物の所望の粘度に依存する。組成物は、２０ｒｐｍ、７０°Ｆ（２１℃）でスピンドル＃２１を使用するＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  ＤＶ―ＩＩ＋回転式粘度計を使用して決定される、約１００〜約１５，０００センチポアズ、約１５０〜約１０，０００センチポアズ、及び約２００〜約５，０００センチポアズの粘度を好ましくは有する。したがって、好ましい粘度を達成するよう、増粘剤は組成物中に、組成物全体の約０質量％〜約２０質量％、約０．１質量％〜約１０質量％、及び組成物全体の約０．５質量％〜約５質量％の量で存在してもよい。
【０２０２】
《酸性組成物》
開示する方法は、洗浄方法の酸性工程の間に、濃縮酸性組成物を食器と直接接触させる酸性工程を含んでもよい。洗浄する物品に接触させるときに、酸性組成物は濃縮されていてもよく、又は希釈されていてもよい。好ましくは、少なくとも１つの酸性組成物は濃縮されている。酸性組成物は一つ以上の酸を含む。有機酸及び無機酸のどちらも使用してよい。
【０２０３】
例示的な有機酸としては、中でも、ヒドロキシ酢（グリコール）酸、クエン酸、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、グルコン酸、イタコン酸、トリクロロ酢酸、塩酸尿素、及び安息香酸が挙げられる。例示的な有機ジカルボン酸としては、中でも、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、マレイン酸、フマル酸、アジピン酸、及びテレフタル酸が挙げられる。これらの有機酸の任意の組合せを混合して使用してもよく、又は他の有機酸とともに使用してもよい。有用な無機酸としては、中でも、リン酸、硫酸、硫酸尿素、スルファミン酸、メタンスルホン酸、塩酸、臭化水素酸、フッ化水素酸、及び硝酸が挙げられる。これらの酸は他の無機酸と組み合わせて、又は前述の有機酸と共に用いてもよい。
【０２０４】
組成物中に酸発生剤を用いて、適切な酸を形成してもよい。例えば、適切な発生剤としては、リン酸カルシウム、フッ化カリウム、フッ化ナトリウム、フッ化リチウム、フッ化アンモニウム、重フッ化アンモニウム、ケイフッ化ナトリウム等が挙げられる。一実施形態において、酸は好ましくはリン酸である。
【０２０５】
他の実施形態において、酸は好ましくはクエン酸と硫酸尿素酸との混合物である。硬水を使用する場合、クエン酸と硫酸尿素酸との混合物は、沈殿物を生じないので特に有益である。
【０２０６】
濃縮組成物中の酸の例示的な濃度は、上記表１に記載されている。濃縮酸性組成物は、約０〜約７、約１〜約５、又は約１〜約３のｐＨを好ましくは有する。
【０２０７】
希釈した酸性組成物を使用する場合、希釈した酸性組成物中の酸の例示的な濃度は、約０．０１質量％〜約１質量％、約０．０５質量％〜約０．５質量％、又は約０．１質量％〜約０．４質量％が挙げられる。希釈した酸性組成物は、約０〜約７、約１〜約５、又は約１．５〜約３のｐＨを好ましくは有する。
【０２０８】
酸性組成物は、更なる成分を含んでもよい。例えば、酸性組成物は、耐腐食剤、増粘剤、水調節剤、界面活性剤、酵素、発泡防止剤／消泡剤、抗エッチング剤、漂白剤、触媒、増粘剤、染料又は臭気物質、抗菌薬、ヒドロトロープ、結合剤、キャリア、及びこれらの混合物を含んでもよい。水調節剤、酵素、酵素安定化系、界面活性剤、漂白剤、染料又は臭気物質、抗菌薬、固化剤、ヒドロトロープ、抗再析剤、結合剤、増粘剤、及びキャリアは、本明細書に既に記載した任意の組成物から選択してもよい。
【０２０９】
〈界面活性剤〉
すでに記載した界面活性剤に加えて、非イオン性界面活性剤又はカチオン性界面活性剤を酸性組成物に入れることが有利であるということを見いだした。
【０２１０】
非イオン性界面活性剤は、酸性組成物中に含まれ本発明の方法に使用される場合、スポットの形成の阻害、及び汚れの再析の阻害を助けることがわかった。非イオン性界面活性剤もまた汚れの除去を助ける。好ましい非イオン性界面活性剤は、低発泡性非イオン性界面活性剤、例えばＢＡＳＦ社から商業的に入手可能なＰｌｕｒｏｎｉｃ  Ｎ―３である。
【０２１１】
カチオン性界面活性剤が酸性組成物に含まれ、本発明の方法に使用される場合、タンパク質の除去を助けることがわかった。好ましいカチオン性界面活性剤の例は、米国特許第６，２１８，３４９号明細書に見ることができ、引用によりその全体が本明細書中に含まれる。カチオン性界面活性剤は、好ましくはジエチルアンモニウムクロライドであり、Ｇｌｅｎｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社（Ｓｔ．Ｐａｕｌ、ＭＮ）からＧｌｅｎｓｕｒｆ  ４２として商業的に入手可能である。
【０２１２】
〈抗エッチング剤〉
酸性組成物は、ガラスのエッチングを阻害することができる抗エッチング剤を任意に含んでもよい。適切な抗エッチング剤の例としては、金属イオン、例えば亜鉛、塩化亜鉛、亜鉛グルコネート、アルミニウム、及びベリリウムを組成物に加えることが挙げられる。
【０２１３】
〈耐腐食剤〉
酸性組成物は耐腐食剤を任意に含んでもよい。耐腐食剤は、耐腐食剤を含む組成物で処理していない表面よりも、光沢があり、かつバイオフィルムを形成する傾向がない表面を生ずる組成物を提供する。本発明に使用することができる好ましい耐腐食剤としては、ホスホネート、ホスホン酸、トリアゾール、有機アミン、ソルビタンエステル、カルボン酸誘導体、サルコシナート、リン酸エステル、亜鉛、ニトラート、クロミウム、モリブデート含有成分、及びボレート含有成分が挙げられる。例示的なホスフェート又はホスホン酸は、Ｓｏｌｕｔｉａ社、Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ、ＭＯから、名称Ｄｅｑｕｅｓｔ（すなわち、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２０００、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２００６、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２０１０、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２０１６、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２０５４、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２０６０、及びＤｅｑｕｅｓｔ  ２０６６）の下で入手可能である。例示的なトリアゾールは、ＰＭＣ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ  Ｇｒｏｕｐ社、Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ、Ｏｈｉｏから、名称Ｃｏｂｒａｔｅｃ（すなわち、Ｃｏｂｒａｔｅｃ  １００、Ｃｏｂｒａｔｅｃ  ＴＴ―５０―Ｓ、及びＣｏｂｒａｔｅｃ  ９９）の下で入手可能である。例示的な有機アミンとしては、脂肪族アミン、芳香族アミン、モノアミン、ジアミン、トリアミン、ポリアミン、及びこれらの塩が挙げられる。例示的なアミンは、Ａｎｇｕｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ社、Ｂｕｆｆａｌｏ  Ｇｒｏｖｅ、Ｉｌｌｉｎｏｉｓから、名称Ａｍｐ（すなわちＡｍｐ―９５）；Ｊａｃａｍ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、Ｓｔｅｒｌｉｎｇ、Ｋａｎｓａｓから、ＷＧＳ（すなわち、ＷＧＳ―５０）；Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社、Ｃｈｉｃａｇｏ、Ｉｌｌｉｎｏｉｓから、Ｄｕｏｍｅｅｎ（すなわち、Ｄｕｏｍｅｅｎ  Ｏ、及びＤｕｏｍｅｅｎ  Ｃ）；ＤｅＦｏｒｅｓｔ  Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅｓ社、Ｂｏｃａ  Ｒａｔｏｎ、Ｆｌｏｒｉｄａから、ＤｅＴｈｏｘ  ａｍｉｎｅ（Ｃシリーズ、及びＴシリーズ）；Ｈｅｎｋｅｌ社、Ａｍｂｌｅｒ、Ｐｅｎｎｓｙｌｖａｎｉａから、Ｄｅｒｉｐｈａｔシリーズ；及び、Ｃｈｅｍａｘ社、Ｇｒｅｅｎｖｉｌｌｅ、Ｓｏｕｔｈ  Ｃａｒｏｌｉｎａから、Ｍａｘｈｉｂ（ＡＣシリーズ）の下で入手可能である。例示的なソルビタンエステルは、Ｃａｌｇｅｎｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社、Ｓｋｏｋｉｅ、Ｉｌｌｉｎｏｉｓから、名称Ｃａｌｇｅｎｅ（ＬＡ―シリーズ）の下で入手可能である。例示的なカルボン酸誘導体は、Ｃｈｉｂａ―Ｇｅｉｇｙ社、Ｔａｒｒｙｔｏｗｎ、Ｎ．Ｙ．から、名称Ｒｅｃｏｒ（すなわち、Ｒｅｃｏｒ  １２）の下で入手可能である。例示的なサルコシナートは、Ｈａｍｐｓｈｉｒｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社、Ｌｅｘｉｎｇｔｏｎ、Ｍａｓｓａｃｈｕｓｅｔｔｓから、名称Ｈａｍｐｏｓｙｌ；及びＣｈｉｂａ―Ｇｅｉｇｙ社、Ｔａｒｒｙｔｏｗｎ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋから、Ｓａｒｋｏｓｙｌの下で入手可能である。
【０２１４】
組成物は、食器洗浄機の金属的部分に強化された光沢を提供する耐腐食剤を任意に含む。
【０２１５】
〈すすぎ補助剤〉
開示する方法は、任意にすすぎ工程を含んでもよい。すすぎ工程は、洗浄工程の間にいつ行ってもよく、洗浄工程の間に一回以上行ってもよい。方法は、好ましくは洗浄工程の終わりに１つのすすぎを含む。
【０２１６】
すすぎ組成物は、他の任意の成分と組み合わせた湿潤剤又はシーティング剤を含む、処方されたすすぎ補助組成物を含んでもよい。すすぎ補助剤成分は、すすぎ水の表面張力を低減して、シーティング作用を促進し、物品洗浄方法におけるすすぎが完了した後に玉になった水によって生ずるスポッティング又はストリーキングを阻害することができる、水溶性又は水分散可能な低発泡性有機材料である。
【０２１７】
そのようなシーティング剤は、典型的に、特徴的な曇り点を有する有機界面活性剤のような材料である。界面活性剤のすすぎ又はシーティング剤の曇り点は、暖めた際に界面活性剤の１質量％の水溶液が曇る温度として定義される。商業的な物品洗浄機には２つの一般的なすすぎサイクルの種類があり、第一の種類は、すすぎ水を約１８０°Ｆ、約８０℃以上の温度で使用する、殺菌すすぎサイクルとして一般にみなされる。第二の種類の非殺菌機は、典型的に約１２５°Ｆ、約５０℃以上の温度で、より低温の非殺菌すすぎ剤を使用する。これらの用途に有用な界面活性剤は、利用できる熱い供給水よりも高い曇り点を有する水性のすすぎ剤である。したがって、本発明の界面活性剤について測定される最も低い有用な曇り点は約４０℃である。曇り点は、使用場所の温水の温度、並びにすすぎサイクルの温度及び種類に応じて、６０℃以上、７０℃以上、８０℃以上等である。
【０２１８】
好ましいシーティング剤としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、又は混合物から調製される、ホモポリマー、又はブロック、又はヘテリックコポリマー構造の、ポリエーテル化合物が典型的に挙げられる。そのようなポリエーテル化合物は、ポリアルキレンオキシドポリマー、ポリオキシアルキレンポリマー、又はポリアルキレングリコールポリマーとして知られている。そのようなシーティング剤は、相対的に疎水性の領域と、相対的に親水性の領域とを要し、分子に界面活性剤特性を提供する。そのようなシーティング剤は、約５００〜１５，０００の分子量を有する。ポリマー分子中に少なくとも一つのポリ（ＰＯ）のブロックと、少なくとも一つのポリ（ＥＯ）のブロックとを含む、特定の種類の（ＰＯ）（ＥＯ）ポリマーすすぎ補助剤が有用であることを見いだした。ポリ（ＥＯ）、ポリＰＯ、又はランダム重合した領域の更なるブロックを、分子内に形成することができる。特に有用なポリオキシプロピレンポリオキシエチレンブロックコポリマーは、ポリオキシプロピレン単位の中央ブロックと、中央ブロックの両側にポリオキシエチレン単位のブロックとを含むものである。そのようなポリマーは、下式：
（ＥＯ）ｎ−（ＰＯ）ｍ−（ＥＯ）ｎ
を有しており、式中、ｎは２０〜６０の整数であり、それぞれの末端は独立して１０〜１３０の整数である。他の有用なブロックコポリマーは、ポリオキシエチレン単位の中央ブロックと、中央ブロックの両側にポリオキシプロピレンのブロックとを有する、ブロックコポリマーである。そのようなコポリマーは、式：
（ＰＯ）ｎ−（ＥＯ）ｍ−（ＰＯ）ｎ
を有しており、式中、ｍは１５〜１７５の整数であり、それぞれの末端は独立して約１０〜３０の整数である。すすぎ補助組成物は、シーティング剤若しくは湿潤剤の溶解性を維持することを補助することができるヒドロトロープ、又は基材を明るく若しくは白くするための漂白剤を含むことができる。例示的なヒドロトロープ及び漂白剤は上記に記載した。すすぎ補助組成物は、濃縮した又は希釈した組成物として物品に適用してもよい。
【０２１９】
本明細書中に挙げた全ての刊行物及び特許出願は、本発明が関連する技術分野の当業者の水準を示すものである。全ての刊行物および特許出願は、本願明細書において各刊行物又は特許出願を具体的かつ個別に引用した場合と同程度に、本願明細書に引用により含まれる。
【実施例】
【０２２０】
本発明の実施形態を、以下の非限定的な例において更に定める。これらの例は、本発明の特定の実施形態を示すと共に、単に説明としてのみ示すことを理解すべきである。上記の議論及びこれらの例から、当業者であれば、本発明の基本的な特性を確認することができ、これらの精神及び範囲を逸脱することなく、本発明の実施形態の様々な変更及び変形を行い、様々な用途及び条件に適応させることができる。したがって、本明細書に示し記載するものに加えて、本発明の実施形態の様々な変形は、前述の記載から、当業者にとって明らかである。そのような変更態様もまた、添付の特許請求の範囲の範囲内に含まれることが意図されている。
【０２２１】
《例１》
高濃縮アルカリ及び高濃縮酸をアルカリ性―酸性―アルカリ性の交互の食器洗浄手順で使用する効果を評価し、高濃縮生成物を用いて達成される洗浄性能を決定した。下記のように、４つの食器洗浄機実験を行い、３つの異なる汚れの種類をセラミックタイルから洗浄した。
１．通常の濃度の洗剤（アルカリ）（１．０ｇ／Ｌ）及び酸（１．５ｇ／Ｌ＝０．１５％酸性生成物）を用いた、従来のアルカリ性―酸性―アルカリ性の方法。
２．濃縮アルカリ（５００ｇ／Ｌ＝５０％洗剤）の直接的なスプレーを利用した第一のアルカリ性の工程を含む、アルカリ性―酸性―アルカリ性の方法。
３．濃縮酸（５００ｇ／Ｌ＝５０％酸性生成物）の直接的なスプレーを利用した酸性の工程を含む、アルカリ性―酸性―アルカリ性の方法。
４．第一のアルカリ性の工程及び酸性の工程が、濃縮生成物（５００ｇ／Ｌの各々の濃縮生成物）の直接的なスプレーを利用した、アルカリ性―酸性―アルカリ性の方法。
【０２２２】
全ての実験についてアペックスＨＴ食器洗浄機（洗浄タンク体積３０リットル；最終すすぎ体積３．５リットル）を使用し、１７ｇｐｇの水硬度を使用した。表２に示すように、サイクル時間（秒）、水の使用、及び温度を全ての試験について一定に保った。
【０２２３】
【表２】
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【０２２４】
濃縮アルカリ／又は濃縮酸（５００ｇ／Ｌ用量）については、スプレーノズルを用いて生成物を食器上に直接吹き付けた。１．０ｇ／Ｌの洗剤用量（従来の用途）については、食器洗浄機の伝達制御装置（ｃｏｎｄｕｃｔｉｖｉｔｙ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒ）を使用して、洗浄タンクの１．０ｇ／Ｌの濃度を維持した。食器洗浄器において、従来の希釈した生成物溶液の代わりに濃縮組成物を使用する効果を定量化する実験を行った。洗浄性能効果、及び化学物質消費量の違いの両方を測定した。
【０２２５】
測定及び結果：洗う前（前洗浄）及び後（洗浄後）にセラミックタイルの写真を撮ることによって洗浄性能の結果を評価した。４つの異なる食器洗浄機実験を使用したパーセント汚れ除去を定量化する手段として、デジタル画像もまた撮影した。それぞれのサイクルの前後でそれぞれの生成物容器を計量することによって、それぞれのサイクルに使用したそれぞれの生成物の量を得た。詳細な試験条件を表３に記載する。
【０２２６】
【表３】
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【０２２７】
＊従来の方法（ラン１及び２）で使用した酸の容量は、ｐＨ２．０を供給するのに必要な量を上回って添加した。その代わりに、通常使用するよりも低いｐＨ１．２を達成した。
【０２２８】
〈洗浄性能結果〉
生成物の濃縮スプレーの適用は、全ての汚れで同等（すなわち実質的に同様）又はより良好な洗浄性能を提供した。結果を表４に示す。スプレーボトル（酸）のｐＨは０であり、スプレーボトル（アルカリ）のｐＨは１１．３であった。
【０２２９】
【表４】
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【０２３０】
濃縮生成物の使用は、お茶の汚れに対して、従来の方法（３２％除去）と比較して、非常により良好に洗浄した（９６％〜１００％除去）。お茶及びミルク（組合せ）の汚れに対して全ての試験を同様に行ったところ、従来の方法（９７％）は、他の全て（１００％）よりわずかに悪かった。組合せの汚れについてのこの洗浄の違いの非統計学的重要性にもかかわらず、違いは、物品の写真及び外観において視覚的に明らかであった。濃縮アルカリのスプレーの使用（ラン＃２）は、澱粉汚れについて全ての他の実験を上回った。他の実験についての７％〜１０％除去、及び従来の方法によって達成された７％除去と比較して、高濃縮アルカリは９５％の汚れを除去した。
【０２３１】
全体として、実験は、本発明によれば汚れた表面上に直接吹き付ける濃縮生成物を使用した場合、洗浄性能の改善を得ることができることを示した。
【０２３２】
《例２》
高濃縮アルカリ及び高濃縮酸を、アルカリ性―酸性―アルカリ性の交互の食器洗浄手順で使用する効果を更に評価して、高濃縮生成物を用いて達成される化学物質使用量の低減を決定した。例１に定める材料及び方法を使用した。
【０２３３】
従来の方法については、通常のように、洗剤は伝達制御装置を用いて入れた。しかしながら、濃縮アルカリスプレーの方法については、伝達制御装置の必要性がない。濃縮アルカリスプレーは、食器から流出して洗浄タンク内へ行くので、自動的に洗浄タンクは供給されたままとなる。したがって、第二のアルカリ性の洗浄工程は、濃縮した第一のアルカリ性の洗浄工程から、自動的に洗剤が添加される。
【０２３４】
これらの実験について、定常条件を使用して洗浄性能を評価した。すなわち、あたかも食器洗浄機を５０サイクル以上作動させたかのように、洗浄タンクは洗剤及び酸の両方で完全に充填されていた。それぞれの生成物の濃度を概算して洗浄タンクに加え、定常状態条件をシミュレートした。５０以上の複数の運転サイクルの後、これらのタンクの充填は重要ではなくなるので、最初にタンクを充填する生成物の消費量は、生成物消費量の削減の因子ではない。食器洗浄機の運転において消費を駆動する主要なものは、それぞれのサイクルの間の生成物使用量である。
【０２３５】
〈生成物消費量の結果〉
従来の方法は、それぞれのサイクルの間、平均３．５グラムの洗剤、及び５．３グラムの酸を使用した。濃縮アルカリスプレーの使用は、１サイクル当たりに平均３．０５グラムの洗剤を使用し、アルカリ性洗剤の消費量の１２．９％の低減を表した。濃縮酸性スプレーの使用は、１サイクル当たりに平均３．３５グラムの酸を使用し、酸性組成物の消費量の３６．８％の低減を表した。従来の方法（上記のラン１及び２）において添加した酸が増加した結果として、酸性組成物のパーセント低減が上昇したと推定される。全体として、実験は、汚れた表面上に直接吹き付ける濃縮生成物を使用したときに化学的生成物の使用量の全体的な低減が得られるという、本発明の効果を実証した。
【０２３６】
本発明は以上のように記載され、本発明をさまざまな方法で変形してもよいことは明らかである。そのような変形は、本発明の精神及び範囲からの逸脱とはみなされず、全てのそのような変形は、以下の請求項の範囲内に含まれることが意図されている。本発明の精神及び範囲から逸脱することなく多くの実施形態を行うことができるので、本発明は請求項に存在する。本発明の実施態様の一部を以下の項目［１］−［２０］に記載する。
［１］
食器洗浄機内の物品を洗浄する方法であって、
（ｉ）約１質量％〜約９０質量％のアルカリ源又は酸性源；（ｉｉ）界面活性剤、増粘剤、キレート剤、漂白剤、触媒、酵素、固化剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される任意の材料；並びに（ｉｉｉ）水を含んでおり、少なくとも２０質量％の活性成分を有する第一の濃縮洗浄組成物を、物品に直接適用することと；
第一の酸性洗浄組成物、第一のアルカリ性洗浄組成物、第二の酸性洗浄組成物、第二のアルカリ性洗浄組成物、すすぎ補助組成物、及びこれらの混合物からなる群から選択される第二の組成物を物品に適用することと
を含む、方法。
［２］
前記第一の濃縮洗浄組成物を物品上の任意の汚れに直接接触させる、項目１に記載の方法。
［３］
前記第一の濃縮洗浄組成物が、食器洗浄機の水溜内の活物質の濃度よりも約２倍〜約４００倍高い割合の活性成分を有する、項目１に記載の方法。
［４］
より濃縮していない組成物を使用する方法、組成物を水溜に適用及び／又はそうでなくとも組成物を希釈して即使用可能な組成物を物品に適用する方法に対して、前記方法が少なくとも実質的に同様の洗浄効力を達成する、項目１に記載の方法。
［５］
前記食器洗浄機が、業務用食器洗浄機、又は消費者用食器洗浄機である、項目１に記載の方法。
［６］
前記食器洗浄機が、ドア食器洗浄機、フード食器洗浄機、コンベア食器洗浄機、アンダーカウンター食器洗浄機、ガラス洗浄機、フライト食器洗浄機、ポット及びパン食器洗浄機、及び器具洗浄機からなる群から選択される、項目５に記載の方法。
［７］
前記アルカリ源が、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸ナトリウム、重炭酸ナトリウム、ケイ酸ナトリウム、及びこれらの混合物からなる群から選択され、前記酸性源が、硫酸尿素、塩酸尿素、スルファミン酸、メタンスルホン酸、クエン酸、グルコン酸、及びこれらの混合物からなる群から選択される、項目１に記載の方法。
［８］
前記方法が、第二の酸性洗浄組成物、第二のアルカリ性洗浄組成物、すすぎ補助組成物、及びこれらの混合物からなる群から選択される第３の組成物を物品に適用することを更に含む、項目１に記載の方法。
［９］
前記第一の洗浄組成物が、少なくとも約５００ｐｐｍ〜約２０００ｐｐｍのアルカリ源又は酸性源を有する、項目１に記載の方法。
［１０］
食器洗浄機の水溜内に組成物を適用する結果としてより濃縮していない組成物を使用する方法に対して、前記方法は、少なくとも実質的に同様の洗浄効力を達成しつつ、アルカリ性及び／又は酸性洗浄組成物の消費の少なくとも１０％の低減を達成する、項目１に記載の方法。
［１１］
より濃縮されていないアルカリ性及び／又は酸性洗浄組成物を使用する方法と比較して、前記方法が優れた洗浄効力を提供する、項目１に記載の方法。
［１２］
食器洗浄機内の物品を洗浄する方法であって、
固体のアルカリ性又は酸性洗浄組成物の一部を水で溶解させることによって、（ｉ）アルカリ源又は酸性源；（ｉｉ）界面活性剤、増粘剤、キレート剤、漂白剤、触媒、酵素、固化剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される任意の材料；及び（ｉｉｉ）水を含む、濃縮したアルカリ性又は酸性洗浄組成物を形成することと；
食器洗浄機の水溜内の活物質の濃度よりも約２倍〜約４００倍高い活性成分である約５００ｐｐｍ〜約２０００ｐｐｍのアルカリ源又は酸性源を有する、前記濃縮したアルカリ性又は酸性洗浄組成物を、食器洗浄機内の洗浄アーム、すすぎアーム、更なるスプレーアーム、又はスプレーノズルをとおして、洗浄する物品上に直接吹き付けることと；
第一の酸性洗浄組成物、第一のアルカリ性洗浄組成物、第二の酸性洗浄組成物、第二のアルカリ性洗浄組成物、すすぎ補助組成物、及びこれらの混合物からなる群から選択される第二の組成物を物品に適用することと
を含んでおり、
前記方法は、より濃縮していない組成物、水溜に適用する組成物、及び／又は物品に適用する前に希釈する組成物を使用する方法に比べて、少なくとも実質的に同様の洗浄効力を達成する、方法。
［１３］
前記固体のアルカリ性又は酸性洗浄組成物が固体ブロックである、項目１２に記載の方法。
［１４］
より濃縮していない組成物、水溜に適用する組成物、及び／又は物品に適用する前に希釈する組成物を使用する方法に比べて、前記方法は、アルカリ性及び／又は酸性洗浄組成物の消費を少なくとも１０％低減し、及び／又は優れた洗浄効力を提供する、項目１２に記載の方法。
［１５］
前記食器洗浄機が、業務用食器洗浄機又は消費者用食器洗浄機である、項目１２に記載の方法。
［１６］
前記濃縮したアルカリ性又は酸性洗浄組成物を、物品上の任意の汚れに直接接触させる、項目１２に記載の方法。
［１７］
業務用食器洗浄機又は消費者用食器洗浄機中の物品を洗浄する方法であって：
固体ブロックの一部を水で溶解することによって、（ｉ）約１質量％〜約９０質量％のアルカリ源；（ｉｉ）界面活性剤、増粘剤、キレート剤、漂白剤、触媒、酵素、固化剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される任意の材料；並びに（ｉｉｉ）水を含んでおり、約５００ｐｐｍ〜約２０００ｐｐｍの活性アルカリを有する、濃縮アルカリ性洗浄組成物を形成することと：
前記濃縮アルカリ性洗浄組成物を、食器洗浄機内の洗浄アーム、すすぎアーム、更なるスプレーアーム、又はスプレーノズルをとおして、洗浄する物品上に直接吹き付け、組成物を物品上の任意の汚れに直接接触させることと；
濃縮酸性洗浄組成物を、食器洗浄機内の洗浄アーム、すすぎアーム、更なるスプレーアーム、又はスプレーノズルをとおして、洗浄する物品上に直接吹き付け、組成物を物品上の任意の汚れに直接接触させることと
を含んでおり、
前記酸性洗浄組成物は、（ｉ）約１質量％〜約９０質量％の酸；（ｉｉｉ）界面活性剤、増粘剤、キレート剤、漂白剤、触媒、酵素、固化剤、及びこれらの混合物からなる群から選択される任意の材料；及び（ｉｉｉ）水を含んでおり、
前記濃縮アルカリ性洗浄組成物及び／又は前記濃縮酸性洗浄組成物は、食器洗浄機の水溜内の活物質の濃度よりも約２倍〜約４００倍高い割合の活性成分を有する、方法。
［１８］
より濃縮していない組成物を使用する方法、組成物を水溜に適用及び／又はそうでなくとも組成物を希釈して即使用可能な組成物を物品に適用する方法に対して、前記方法は、アルカリ性及び／又は酸性洗浄組成物の消費の少なくとも１０％の低減を達成し、及び／又は優れた洗浄効力を提供する、項目１７に記載の方法。
［１９］
洗浄する物品にすすぎ補助剤を適用することを更に含む、項目１７に記載の方法。
［２０］
アルカリ性洗浄の適用と酸性洗浄の適用との間に、洗剤を物品に適用せず既に適用した洗剤を一定時間物品の上に保つ休止を更に含む、項目１７に記載の方法。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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