(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
塞栓回収デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２位置まで拡張することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１直径を有する一方、前記第２位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、前記第１直径より大きい第２直径を有しており、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部は、その近位端部において最も外側に位置する複数の最外セル構造体を有し、
それら最外セル構造体は、前記近位端部において最も外側に位置する複数の最外ウォール・セグメントを有し、
それら最外ウォール・セグメントは、第１および第２レール・セグメントを有し、
それら第１および第２レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記本体部上にあるかまたはそれに近接する位置まで延びており、
前記近位端部は、最も近位寄りに位置する１つの最近位セル構造体を有し、
その最近位セル構造体は、第１および第２外側ストラットを有し、
それら第１および第２外側ストラットは、それぞれ、前記近位端部から近位方向に延びる近位ワイヤ・セグメントの遠位端から遠位方向に延びており、
前記近位ワイヤ・セグメントは、近位端を有し、その近位端に、送給ワイヤの近位端が連結され、
前記自己拡張部材が切断されて一平面上に展開された場合に、前記第１および第２外側ストラットのそれぞれのうちの少なくとも一部が、直線セグメントを有し、
前記第１および第２外側ストラットに対応する複数の直線セグメントは、それぞれ、前記近位ワイヤ・セグメントの遠位端から遠位方向に延びており、
前記１つの最近位セル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びるとともに、前記自己拡張部材の半径方向拡張状態にあるか、前記自己拡張部材が切断されて一平面上に展開された状態にあるかを問わず、四辺形状のクローズド・セル構造体を成しており、
その四辺形状のクローズド・セル構造体は、前記第１外側ストラットと、前記第２外側ストラットと、前記第１外側ストラットから遠位方向に延びる第１内側ストラットと、前記第２外側ストラットから遠位方向に延びる第２内側ストラットとを有し、
前記自己拡張部材が切断されて一平面上に展開された場合に、前記第１および第２内側ストラットの全体または実質的な全体が曲線的である塞栓回収デバイス。
【請求項２】
前記自己拡張部材が切断されて一平面上に展開された場合に、前記第１および第２外側ストラットのそれぞれが、実質的な全長にわたって、直線的である請求項１に記載の塞栓回収デバイス。
【請求項３】
前記自己拡張部材が切断されて一平面上に展開された場合に、前記第１外側ストラットは、その実質的な全体が直線的である一方、前記第２外側ストラットは、それの一部のみが直線的である請求項１に記載の塞栓回収デバイス。
【請求項４】
前記第１外側ストラットと前記第１内側ストラットとの合計長さが、前記第２外側ストラットと前記第２内側ストラットとの合計長さと実質的に等しい請求項１に記載の塞栓回収デバイス。
【請求項５】
前記自己拡張部材が切断されて一平面上に展開された場合に、前記第１外側ストラットと前記第１内側ストラットとの合計長さが、前記第２外側ストラットと前記第２内側ストラットとの合計長さと実質的に等しい請求項１に記載の塞栓回収デバイス。
【請求項６】
前記自己拡張部材が切断されて一平面上に展開された場合に、前記第１および第２外側ストラットのそれぞれが、実質的な全長にわたって、直線的であるとともに、前記第１外側ストラットと前記第１内側ストラットとの合計長さが、前記第２外側ストラットと前記第２内側ストラットとの合計長さと実質的に等しい請求項１に記載の塞栓回収デバイス。
【請求項７】
前記本体部の長さが、前記近位端部の長さより２．５倍大きい値から３．５倍大きい値までの範囲内にある請求項１に記載の塞栓回収デバイス。
【請求項８】
前記本体部は、前記半径方向拡張状態において、同じ本体部における他の部分より大径である大径部を有する請求項１に記載の塞栓回収デバイス。
【請求項９】
前記大径部は、前記本体部の中央部内に設けられている請求項８に記載の塞栓回収デバイス。
【請求項１０】
前記大径部は、前記本体部の中央部に対して遠位寄りの位置に配置されている請求項８に記載の塞栓回収デバイス。
【請求項１１】
前記大径部は、前記本体部の中央部に対して近位寄りの位置に配置されている請求項８に記載の塞栓回収デバイス。
【請求項１２】
前記大径部は、前記本体部の直径より２５％大きい値から４５％大きい値までの範囲内にある請求項８に記載の塞栓回収デバイス。
【請求項１３】
前記本体部内の複数のセル構造体は、複数本のストラットを有し、
前記大径部内の複数のセル構造体の複数本のストラットは、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率に関し、前記本体部内の複数のセル構造体の複数本のストラットのうち、前記大径部内の複数のセル構造体の複数本のストラットを除くものより大きい請求項８に記載の塞栓回収デバイス。
【発明の詳細な説明】
【関連出願】
【０００１】
本出願は、２００９年１２月２１日に出願された米国特許出願第１２／６４３，９４２号の優先権を主張する、その出願の一部継続出願であり、米国特許出願第１２／６４３，９４２号は、２００９年１０月５日に出願された米国特許出願第１２／５７３，６７６号の一部継続出願であり、米国特許出願第１２／５７３，６７６号は、２００９年７月８日に出願された米国特許出願第１２／４９９，７１３号の一部継続出願である。
【技術分野】
【０００２】
本出願は、体内の脈管(vasculature)および他の導管(duct、ダクト)を治療するデバイスおよび方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
自己拡張性（外力なしで自ら拡径する性質）を有する人工器官、例えば、ステント、被覆ステント、脈管（vascular, 血管）グラフト（移植片）、フロー・ダイバータ(flow diverter）などのようなものが、体内の導管（ダクト）を治療するために開発されてきた。それら人工器官のうちの多くは、脈管内の障害物（blockages、塞栓、血栓）および脳内に発生する動脈瘤(aneurysms)を治療するために開発されてきた。必要とするのは、脈管および他の体内導管の治療、例えば、動脈瘤、狭窄部(stenoses)、塞栓性閉塞(embolic obstructions)などのようなものの治療の改善された方法およびデバイスである。
【発明の概要】
【０００４】
一実施態様によれば、脈管または体内導管を治療するデバイスが提供され、
そのデバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称（代表、平均）直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称（代表、平均）直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の前記体内導管または脈管内での展開（deployment、配置、配備、留置）のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端を有する遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸（縦軸）まわりを全周にわたって(circumferentially、全周的)延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に(less than circumferentially、部分周的に)延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール(wall、壁)・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール(rail)・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びている。
一実施態様においては、前記自己拡張部材は、その自己拡張部材の全体長さのうちの少なくとも一部であって前記近位端と前記遠位端との間に位置するものに沿って延びる長手状スリットを有する。
【０００５】
別の実施態様によれば、キットが提供され、
そのキットは、長手状のフレキシブルなワイヤを有し、そのワイヤは、近位端および遠位端を有し、
その遠位端に長手状の自己拡張部材が連結されており、
前記自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端を有する遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びており、
前記長手状のワイヤおよび前記自己拡張部材は、互いに連結されている状態で、第１長さ寸法を有しており、
当該キットは、さらに、送給カテーテルを有し、
その送給カテーテルは、第２長さ寸法を有するとともに、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導(navigate)されるために十分な柔軟性を有し、
前記送給カテーテルは、近位端と、遠位端と、内腔とを有し、
その内腔は、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を収容するのに十分な直径であって、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を、前記送給カテーテルの前記近位端から前記遠位端まで移動させることを可能にするものを有し、
前記第２長さ寸法は、前記第１長さ寸法より短く、それにより、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端を越えて遠位方向（術者から遠ざかる方向であって、治療部位に接近する方向）に移動することが可能となり、それにより、前記自己拡張部材が、前記拡張状態となるように展開され、
前記送給カテーテルの前記遠位端および前記自己拡張部材は、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端の外側において部分的にまたは完全に展開される場合に、前記自己拡張部材が近位方向（術者に接近する方向）に進行して前記送給カテーテルの前記内腔内に格納されることを可能にするように構成されている。
一実施態様においては、前記自己拡張部材は、その自己拡張部材の全体長さのうちの少なくとも一部であって前記近位端と前記遠位端との間に位置するものに沿って延びる長手状スリットを有する。
【０００６】
一実施態様によれば、体内導管または脈管を治療するデバイスが提供され、
そのデバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の前記体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された(diagonally disposed)複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する位置まで延びている。
一実施態様においては、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端に、近位方向に延びる長手状のフレキシブルなワイヤが連結され、そのワイヤは、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導されるとともにそれら脈管または体内導管にアクセス（到達）するために十分な長さおよび柔軟性を有している。
【０００７】
別の実施態様によれば、脈管を治療するデバイスが提供され、
そのデバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、前記自己拡張部材が前記非拡張状態から前記拡張状態に遷移するにつれて前記自己拡張部材の捩れが誘導されるように配置された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材の前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する位置まで延びている。
一実施態様においては、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端に、近位方向に延びる長手状のフレキシブルなワイヤが連結され、そのワイヤは、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導されるとともにそれら脈管または体内導管にアクセスするために十分な長さおよび柔軟性を有している。
【０００８】
別の実施態様によれば、体内導管または脈管を治療するデバイスが提供され、
そのデバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の前記体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、筒状部と遠位端部とを有し、
前記筒状部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
最も外側に位置するセル構造体は、前記筒状部において、複数の、最も近位寄りに位置する端点を有している。
前記自己拡張部材のうちの、最も近位寄りに位置する複数の端点のうちの一つまたは複数は、近位方向に延びる長手状のフレキシブルなワイヤを有し、
そのワイヤは、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導されるとともにそれら脈管または体内導管に到達するために十分な長さおよび柔軟性を有している。
【０００９】
別の実施態様によれば、キットが提供され、
そのキットは、長手状のフレキシブルなワイヤを有し、そのワイヤは、近位端および遠位端を有し、
その遠位端に長手状の自己拡張部材が連結されており、
前記自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端を有する遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びており、
前記長手状のワイヤおよび前記自己拡張部材は、互いに連結されている状態で、第１長さ寸法を有しており、
当該キットは、さらに、送給カテーテルを有し、
その送給カテーテルは、第２長さ寸法を有するとともに、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導されるために十分な柔軟性を有し、
前記送給カテーテルは、近位端と、遠位端と、内腔とを有し、
その内腔は、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を収容するのに十分な直径であって、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を、前記送給カテーテルの前記近位端から前記遠位端まで移動させることを可能にするものを有し、
前記第２長さ寸法は、前記第１長さ寸法より短く、それにより、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端を越えて遠位方向に移動することが可能となり、それにより、前記自己拡張部材が、前記拡張状態となるように展開され、
前記送給カテーテルの前記遠位端および前記自己拡張部材は、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端の外側において部分的にまたは完全に展開される場合に、前記自己拡張部材が近位方向に進行して前記送給カテーテルの前記内腔内に格納されることを可能にするように構成されている。
【００１０】
別の実施態様によれば、患者の管腔(vessel、血管）から塞栓(embolic obstruction、塞栓性閉塞）を除去する方法が提供され、
その方法は、
（ａ）送給カテーテルを前進させる(advance）工程であって、その送給カテーテルは、患者の頭蓋内脈管（intracranial vasculature、頭蓋内血管）内において前記塞栓が存在する部位(site)に対する近位端および遠位端を有する内腔を有し、それにより、前記内腔の前記遠位端が、前記塞栓に対して遠位側に位置し、前記内腔は、第１長さ寸法を有するものと、
（ｂ）前記送給カテーテルの前記内腔の前記近位端内に塞栓回収デバイス(retrieval device、探索器具、回収器具)を導入する(introduce)とともに、長手状の自己拡張部材を前記内腔の前記遠位端まで前進させる（advance)工程であって、前記塞栓回収デバイスは、長手状のフレキシブルなワイヤを有し、そのワイヤは、近位端および遠位端を有し、その遠位端に前記自己拡張部材が連結されており、前記自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、その第２公称直径は、患者の体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しており、前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端を有する遠位端部とを有し、前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する、直線的である複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びており、前記長手状のワイヤおよび前記自己拡張部材は、互いに連結されている状態で、前記第１長さ寸法より長い第２長さ寸法を有するものと、
（ｃ）前記送給カテーテルを、前記複数のセル構造体のうちの少なくとも一つが前記塞栓のうちの少なくとも一部を捕捉（entrap）するように前記自己拡張部材が展開するのに十分であるように近位方向に後退させる(retract)工程と、
（ｄ）前記送給カテーテルおよび前記自己拡張部材を、近位方向に後退させて患者の体外に抜去する(retract)工程とを含んでいる。
別の実施態様においては、前記送給カテーテルおよび前記自己拡張部材が近位方向に後退させられて患者の体外に抜去される(retract)のに先立ち、前記自己拡張部材が部分的にまたは完全に前記送給カテーテルの前記内腔内に格納される(retract)。
【００１１】
別の実施態様によれば、デバイスが提供され、
そのデバイスは、長手状の自己拡張部材を有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、相手と交差するように連結される複数の第１交差ストラットを有するとともに、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延び、また、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、相手と交差するように連結される複数の第２交差ストラットを有するとともに、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数の第１交差ストラットのうちの少なくとも一部の厚さ寸法（半径方向寸法）の、幅寸法（周方向寸法）に対する比率は、１より大きい。
【００１２】
さらに別の実施態様によれば、デバイスが提供され、
そのデバイスは、送給ワイヤと、長手状の自己拡張部材とを有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、前記近位端は、その近位端から延びるようにその近位端と一体的に形成されたワイヤ・セグメントを有し、
そのワイヤ・セグメントの周囲にコイルが配置され、
そのコイルは、第１密巻きセグメントと、第２疎巻きセグメントであって少なくとも１つのギャップを有するものとを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記ワイヤ・セグメントの近位端は、前記コイルの前記第２疎巻きセグメントの前記ギャップ内の接合剤(bonding agent）を用いて前記送給ワイヤの遠位端に連結される。
【００１３】
さらに別の実施態様によれば、デバイスが提供され、
そのデバイスは、送給ワイヤと、長手状の自己拡張部材とを有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体は、前記自己拡張部材が前記第１公称直径（非拡張状態）から最初に半径方向に約０．５ｍｍ拡張する初期直径拡張範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−１．５Ｎから約−３．５Ｎまでの範囲内となるとともに、前記初期直径拡張範囲に後続する直径範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−０．１０Ｎから約−０．５０Ｎまでの範囲内となる寸法特性および材料特性を有する。
一実施態様においては、前記長手状の自己拡張部材が、前記第２公称直径の最大設計値を有し、その最大設計値まで前記自己拡張部材が拡張したとき、その自己拡張部材に作用する半径方向力は、０より大きい。
【００１４】
さらに別の実施態様によれば、デバイスが提供され、
そのデバイスは、送給ワイヤと、長手状の自己拡張部材とを有し、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有するが、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体は、前記第１公称直径（非拡張状態）から最初に半径方向に約０．５ｍｍ拡張する初期直径拡張範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−１．５Ｎから約−３．５Ｎまでの範囲内となるとともに、前記初期直径拡張範囲に後続する直径範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−０．１０Ｎから約−０．５０Ｎまでの範囲内となる寸法特性および材料特性を有する。
一実施態様においては、前記長手状の自己拡張部材が、前記第２公称直径の最大設計値を有し、その最大設計値まで前記自己拡張部材が拡張したとき、その自己拡張部材に作用する半径方向力は、０より大きい。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
本明細書に開示されている事項についての他のいくつかの実施態様が以下の図面を参照しつつ本明細書に記載されている。
【図１Ａ】図１Ａは、本発明の一実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、図１Ａに示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図２】図２は、本発明の一実施形態に従う自己拡張部材から遠位方向に延びる遠位ワイヤ・セグメントを示す。
【図３】図３は、非外傷性（非侵襲性）の先端部を有する自己拡張部材の遠位端を示す。
【図４Ａ】図４Ａは、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、図４Ａに示す自己拡張部材のうち、最も近位寄りに位置するセグメンを示す拡大図である。
【図５】図５は、本発明の一実施形態に従う自己拡張部材の遠位端を示す。
【図６Ａ】図６Ａは、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、図６Ａに示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図７Ａ】図７Ａは、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図７Ｂ】図７Ｂは、図７Ａに示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図７Ｃ】図７Ｃは、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図８】図８は、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図９】図９は、拡張状態にある自己拡張部材であってバルジすなわち大径部を有するもの示す。
【図１０】図１０は、本発明の一実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１１Ａ】図１１Ａは、本発明の一実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、図１１Ａに示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図１２】図１２は、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１３Ａ】図１３Ａは、本発明の一実施形態に従って塞栓を回収する方法を示す。
【図１３Ｂ】図１３Ｂは、本発明の一実施形態に従って塞栓を回収する方法を示す。
【図１３Ｃ】図１３Ｃは、本発明の一実施形態に従って塞栓を回収する方法を示す。
【図１４】図１４は、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１５】図１５は、本発明のさらに別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図１６】図１６は、本発明の別の実施形態に従う自己拡張部材であって内部ワイヤ・セグメントを有するものを示す斜視図である。
【図１７】図１７は、本発明の別の実施形態に従う自己拡張部材であって外部ワイヤ・セグメントを有するものを示す斜視図である。
【図１８】図１８は、本発明のさらに別の実施形態に従う自己拡張部材であって塞栓を捕捉するデバイスを遠位側に有するものを示す斜視図である。
【図１９】図１９は、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図２０】図２０は、図１９に示す自己拡張部材であって長軸方向に延びる（longitudinal、長さ方向に延びる、直線的に延びる）スリットを有するものを示す。
【図２１】図２１は、図１９に示す自己拡張部材であってらせん状を成すスリットを有するものを示す。
【図２２】図２２は、図１９に示す自己拡張部材であって部分的にらせん状を成すスリットを有するものを示す。
【図２３】図２３は、本発明の別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図２４Ａ】図２４Ａは、本発明のさらに別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図２４Ｂ】図２４Ｂは、図２４Ａに示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図２５】図２５は、本発明の一実施形態に従い、自己拡張部材のうちの、近位方向に延びるワイヤ・セグメントを送給ワイヤに連結する仕方を示す。
【図２６】図２６は、本発明のさらに別の実施形態に従う治療デバイスのうちの自己拡張部材を示す２次元平面展開図である。
【図２７Ａ】図２７Ａは、図２６に示す自己拡張部材を示す斜視図である。
【図２７Ｂ】図２７Ｂは、図２６に示す自己拡張部材を示す平面図である。
【図２８Ａ】図２８Ａは、本発明の一実施形態に従う自己拡張部材のうちの近位ワイヤ・セグメントを示す。
【図２８Ｂ】図２８Ｂは、本発明の一実施形態に従う自己拡張部材のうちの遠位ワイヤ・セグメントを示す。
【図２９】図２９は、本発明の一実施形態に従う自己拡張部材における半径方向力の変化を示すカーブを表すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
図１Ａおよび図１Ｂは、脈管または体内導管を治療する脈管治療デバイス（塞栓回収デバイス、血管治療デバイス）１０であって、本発明の一実施形態に従うものを示している。この脈管治療デバイス１０は、患者の頭蓋内脈管（intracranial vasculature、頭蓋内血管）に到達してそれを治療するという用途、例えば、動脈瘤(aneurysms)を治療するという用途、塞栓(embolic obstructions、塞栓性閉塞)を捕捉して除去するという用途に特に適している。しかし、この脈管治療デバイス１０は、前記脈管内の他の部位または他の体内導管に到達してそれを治療するという用途に利用可能であることが理解される。他の用途には、例えば、狭窄部(stenoses)の治療や、脈管についての他の種類の疾患または異常の治療がある。図１Ａは、この脈管治療デバイス１０を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図１Ｂは、この脈管治療デバイス１０を、製造された状態および／または拡張された状態で示している。この脈管治療デバイス１０は、自己拡張部材１２を有しており、その自己拡張部材１２は、長手状のフレキシブル・ワイヤ４０に装着されるかまたは他の方法で連結されており、そのフレキシブル・ワイヤ４０は、自己拡張部材１２から近位方向に延びている。一実施態様においては、自己拡張部材１２は、形状記憶材料、例えば、ニチノール（Nitinol、登録商標）により構成され、また、望ましくは、チューブをレーザで切断することによって製造される。一実施態様においては、自己拡張部材１２が、それと一体的に形成されてそれから近位方向に延びるワイヤ・セグメント４２（近位ワイヤ・セグメント）を有し、そのワイヤ・セグメント４２は、長手状のフレキシブル・ワイヤ４０を自己拡張部材１２に連結するために使用される。この種の実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ４０を、ワイヤ・セグメント４２に、半田、溶接、接着剤または他の既知の装着方法を用いて連結することが可能である。別の実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端が自己拡張部材１２の近位端に直接的に装着される。一実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端が、約０．００５インチ（約０．１２７ｍｍ）の幅寸法を有する平坦形状を有し、このとき、ワイヤ・セグメント４２の幅寸法は約０．００６３インチ（約０．１６０ｍｍ）、厚さ寸法は約０．００３５インチ（約０．０８９ｍｍ）である。
【００１７】
一実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端が、近位方向に延びるワイヤ・セグメント４２（近位ワイヤ・セグメント）に、後述の方法によって装着され、その結果、図２５に示す連結部が実現される。一実施態様においては、コイル４１が、ワイヤ・セグメント４２上に配置され、そのコイル４１は、密巻きセグメント４１ａであって、自己拡張部材１２の近位端２０に接触するものと、疎巻きセグメント４１ｂであって、少なくとも一つのギャップ４１ｃを有するものとを有する。そのギャップ４１ｃは、疎巻きセグメント４１ｂの内部空洞内に接合剤が少なくとも充填されるのに十分なサイズを有する。一実施態様においては、ワイヤ・セグメント４２の長さとコイル４１の長さとが互いに一致する。一実施態様においては、ワイヤ・セグメント４２の長さが、４．０ｍｍであり、このとき、コイル４１も同じ長さを有する。コイル４１がワイヤ・セグメント４２上に設置されると、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端が、疎巻きセグメント４１ｂ内に設置され、それにより、その遠位端が、ワイヤ・セグメント４２の近位端部に接触するとともにその近位端部と長さ方向にオーバラップする。その後、接合剤がコイル４１のギャップ４１ｃを通過するように塗布され、それにより、フレキシブル・ワイヤ４０がワイヤ・セグメント４２に接合される。その接合剤は、接着剤、半田または他の適切な接合剤とすることが可能である。その接合剤が半田である場合、当該プロセスのうちの先行するステップが、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端部およびワイヤ・セグメント４２の近位端部を、錫(tin)または他の適切な湿潤剤(wetting agent)で被覆するステップを含む。一実施態様においては、その半田が、金であって、前記連結部のＸ線不透過性（放射線不透過性）が向上し、それにより、その連結部が、近位側に位置するＸ線不透過マーカとして作用するように使用される。金を使用することに加えて、コイル４１の全体または一部を、Ｘ線不透過材料で構成し、それにより、前記連結部のＸ線不透過性をさらに向上させることが可能である。一実施形態によれば、フレキシブル・ワイヤ４０とワイヤ・セグメント４２との間に位置するオーバラップ部の長さが、０．７５ｍｍと１．０ｍｍとの間の範囲内にある。同じ実施態様であるかまたは別の実施態様において、疎巻きセグメント４１ｂの長さが、フレキシブル・ワイヤ４０とワイヤ・セグメント４２との間に位置するオーバラップ部の長さと一致するかまたは実質的に一致する。別の実施態様においては、１巻き分のコイル４１に代えて、巻き数が２以上であるコイル（２本以上のコイル）であって互いに接触するものを、例えば、第１の密巻きコイルが、自己拡張部材１２の近位端２０に接触し、第２の疎巻きコイルが、前記第１の密巻きコイルに対して近位方向に位置するギャップを有する状態で使用することが可能である。いずれの図面にも図示しないが、一実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ４０の遠位端部のうちのある長さ部分が、遠位方向に進むにつれて先細となって、公称直径から、それより小さい寸法に減少するテーパ部である。その長さ部分に沿って、テーパ部を有しない遠位ワイヤ・コイルであって外径が一定であるものが与���られる。一実施態様によれば、コイル４１の直径（外径）が、前記遠位ワイヤ・コイルの外径と一致する。
【００１８】
上述の連結構造による一つの利点は、その連結構造が、脈管治療デバイス１０が送給カテーテル内を通過するように押し続けられる間、座屈し難い一方で、脈管治療デバイス１０が、患者の、屈曲蛇行した解剖学的部位内を通過するように送給されることを可能にするのに十分な程度の柔軟性を有するということである。一方、前記連結構造は、破断することなく、大きな引張荷重および大きなトルク荷重に耐えることができる。荷重テストにより、前述の実施形態についての前記連結構造は、２ポンドを超える大きさの引張応力に耐えることが可能であることが証明された。一実施態様においては、コイル４１が、近位側に位置するＸ線不透過マーカとしても機能するように、Ｘ線不透過材料により構成される。
【００１９】
図２８Ａは、近位ワイヤ・セグメント４００２（自己拡張部材４００４から近位方向に延びるワイヤ・セグメント）についての別の構成を示している。図示されているように、近位ワイヤ・セグメント４００２は、第１部分４００２ａと、第２部分４００２ｂとを有し、その第２部分４００２ｂは、第１部分４００２ａの幅寸法より広い幅寸法Ｗを有する。一実施態様においては、テーパ遷移部４００３が、第１部分４００２ａおよび第２部分４００２ｂを互いに連結する。一実施態様においては、第１部分４００２ａの幅寸法Ｗが、約０．００６３インチであり、このとき、第２部分４００２ｂの幅寸法Ｗが、約０．００８５インチと約０．０１０５インチとの間の範囲内にある。一実施態様においては、自己拡張部材４００４の近位端４００５と、近位ワイヤ・セグメント４００２のうちの第２部分４００２ｂとの間の長さ寸法Ｌが、約０．０１７インチと約０．０２２インチとの間の範囲内にある。第２部分４００２ｂを有することの利点は、幅寸法Ｗが広いほど、近位セグメント・ワイヤ４００２を長手状のフレキシブル・ワイヤ４０に接合するのに使用可能な表面積が増加するということであり、フレキシブル・ワイヤ４０は、自己拡張部材４００４を患者の導管まで送給したり、その導管から抜去する際に使用される。一実施態様においては、第１部分４００２ａが、円形断面構造または円形断面構造に実質的に等しい構造を有し、第２部分４００２ｂが、加圧／コイニングというプロセスによって形成された平坦形状を有する。
【００２０】
図１Ａおよび図１Ｂに示す実施態様においては、自己拡張部材１２が、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント２４を有しており、それら波状エレメント２４のうち互いに隣接するもの同士は、互いに位相が一致しない非同位相状態で、かつ、対角的に並んだ（互いに斜めに並ぶように対角的に配列された）複数のセル構造体２６を形成するように、互いに連結されている。自己拡張部材１２は、近位端部１４と、筒状を成す本体部１６と、遠位端部１８とを有し、本体部１６に位置する複数のセル構造体２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材１２の長軸３０まわりを全周にわたって延びている。近位端部１４および遠位端部１８に位置する複数のセル構造体２６は、自己拡張部材１２の長軸３０まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。
【００２１】
一実施態様においては、自己拡張部材１２が、約３３．０ｍｍという全長を有し、それの本体部１６は、約１６．０ｍｍの長さを有し、近位端部１４および遠位端部１８はそれぞれ、約７．０ｍｍという長さを有する。別の実施態様においては、本体部１６の長さが、概して、近位端部１４および遠位端部１８の長さより約２．５−約３．５倍大きい。
【００２２】
使用中、自己拡張部材１２は、第１公称直径を有する非拡張状態すなわち収縮（圧縮）状態（図示しない）で、患者の、屈曲蛇行した脈管または体内導管内を通過するように治療部位まで前進させられ、この自己拡張部材１２は、非拡張状態から、半径方向に拡張した拡張状態まで動くこと（変形すること）が可能であり、その拡張状態は、自己拡張部材１２が前記治療部位において展開するために、前記第１公称直径より大きい第２公称直径を有する。別の例示的な実施態様においては、前記第１公称直径（例えば、本体部１６の平均直径）が、約０．０１７インチ（約０．４３ｍｍ）から約０．０３０インチ（約０．７６ｍｍ）までの範囲内にあり、これに対し、前記第２公称直径（例えば、本体部１６の平均直径）は、約２．５ｍｍから約５．０ｍｍまでの範囲内にある。一実施態様においては、セル構造体２６のうち、自己拡張部材１２のうちの本体部１６内に存在する部分につき、寸法特性および材料特性が、患者から塞栓（塞栓性閉塞）を部分的にまたは完全に除去することが可能な方法で、前記脈管内に存在する塞栓との係合をセル構造体２６に行わせるのに十分な大きさの半径方向力および接触相互作用を生成するように、選択される。別の実施態様においては、セル構造体２６のうち、自己拡張部材１２のうちの本体部１６内に存在する部分につき、寸法特性および材料特性が、単位長さ当たりに発生する半径方向力（引き裂き強度、引張強さ）が、約０．００５Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあり、望ましくは、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあり、さらに望ましくは、約０．０３０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように、選択される。一実施態様においては、本体部１６の直径が、完全に拡張した状態において、約４．０ｍｍであり、このとき、セル構造体２６のセル・パターン（セル配列）、ストラット寸法および材料が、本体部１６の直径が１．５ｍｍまで減少すると、発生する半径方向力が、約０．０４０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように選択される。それと同じかまたは別の実施態様においては、セル構造体２６のセル・パターン、ストラット寸法および材料が、本体部１６の直径が３．０ｍｍまで減少すると、発生する半径方向力が、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０２０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように選択される。
【００２３】
図１Ａおよび図１Ｂに示すいくつかの実施態様においては、各セル構造体２６が同じ寸法を有するように示されており、このとき、各セル構造体２６は、一対の短いストラット３２と、一対の長いストラット３４とを有する。例示的な一実施態様においては、ストラット３２が、約０．０８０インチと約０．１００インチとの間の範囲内の長さ寸法を有し、ストラット３４が、約０．１３０インチと約０．１４０インチとの間の範囲内の長さ寸法を有し、このとき、各ストラット３２，３４は、切断時(as-cut)の幅寸法（レーザ切断されるチューブの周方向寸法）および厚さ寸法（半径方向寸法）として約０．００３インチおよび約０．００４５インチをそれぞれ有し、また、研磨後(post-polishing)の幅寸法および厚さ寸法として約０．００２２インチおよび約０．００３９インチをそれぞれ有する。各ストラット３２，３４の厚さ寸法の、幅寸法に対する比率が１より大きいことによる利点は、ストラット３２，３４が前記塞栓に係合すること(integration)が促進（容易化）されるということである。別の実施態様においては、研磨後の幅寸法が、約０．００２０インチから約０．００３５インチまで変化するとともに、研磨後の厚さ寸法が、約０．００３０インチから約０．００４０インチまで変化し、このとき、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、約１．０から約２．０まで、望ましくは、約１．２５から約１．７５まで変化する。
【００２４】
一実施態様においては、本体部１６に位置するストラット３２および３４のみにつき、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率が１より大きい。別の実施態様においては、本体部１６および遠位端部１８に位置するストラット３２および３４のみにつき、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率が１より大きい。別の実施態様においては、複数のストラット３２および３４の一部のみにつき、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率が１より大きい。さらに別の実施態様においては、同じ自己拡張部材１２のうちの、互いに異なる複数の部分に位置する複数のストラット３２および３４が、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率に関して互いに異なり、前記互いに異なる複数の部分のそれぞれの前記比率は、１より大きい。一例としては、自己拡張部材１２の近位端部１４および遠位端部１８に作用する半径方向力は、本体部１６に作用する半径方向力より概して小さい可能性があるため、近位端部１４および／または遠位端部１８に位置する複数のストラット３２および３４の厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、本体部１６に位置する複数のストラット３２および３４の厚さ寸法の、幅寸法に対する比率より大きい。この構成による利点は、自己拡張部材１２が塞栓に係合する能力が、自己拡張部材１２の長さに沿ってより一様であるように達成されることである。
【００２５】
他の実施態様においては、複数のストラット３２および３４のうちの一部または全部が、テーパ形状（先細形状）を有し、そのテーパ形状は、ストラット３２，３４の外面の幅寸法が、内面の幅寸法より狭いというものである。他の実施態様においては、自己拡張部材１２が、概して矩形状を成す断面を有する複数のストラット３２および３４と、テーパ形状を有する複数のストラット３２および３４との双方を有することが可能である。
【００２６】
注記することが重要であることは、本発明の適用対象は、一様な複数のセル構造体２６を有する自己拡張部材１２にも、特別の寸法特性を有する複数のセル構造体２６にも限定されないということである。一例として、別の実施態様においては、近位端部１４または／および遠位端部１８に位置する複数のセル構造体２６のサイズが、本体部１６に位置する複数のセル構造体２６より大きいかまたは小さい。一実施態様においては、近位端部１４および遠位端部１８に位置する複数のセル構造体２６のサイズが、本体部１６に位置する複数のセル構造体２６より大きく、その結果、近位端部１４および遠位端部１８に作用する半径方向力が、本体部１６に作用する半径方向力より小さくなる。
【００２７】
自己拡張部材１２の半径方向強度は、自己拡張部材１２の長さに沿って種々の方法で変化させることが可能である。一つの方法は、質量（例えば、幅寸法および／または厚さ寸法）を自己拡張部材１２の長さに沿って変化させることである。別の方法は、セル構造体２６のサイズを自己拡張部材１２の長さに沿って変化させることである。セル構造体２６は、一般に、サイズが小さい場合には、サイズが大きい場合より、大きな半径方向力を発生させる。作用する半径方向力を自己拡張部材１２の長さに沿って変化させることは、塞栓を捕捉して回収するという用途において特に有利である。例えば、一実施態様においては、半径方向力が、拡張状態にある自己拡張部材１２の本体部１６のうちの遠位部分において、本体部１６のうちの近位部分より大きい。このような構成によれば、半径方向に拡張して塞栓内に侵入する量が、前記遠位部分の方が、前記近位部分に比較して大きいことが促進（容易化）される。自己拡張部材１２は、塞栓を患者から除去する除去過程において、近位方向に引っ張られるため、上述の構成によれば、患者から塞栓を除去する上記除去過程において、その塞栓からそれの一部が粒子として離散（dislodge、ディスロッジ、分断、離脱、飛散）してしまう可能性が減少する。別の実施態様においては、半径方向力が、拡張状態にある自己拡張部材１２の本体部１６のうちの近位部分において、本体部１６のうちの遠位部分より大きい。さらに別の実施態様においては、自己拡張部材１２の本体部１６が、近位部分と、中間部分と、遠位部分とを有し、自己拡張部材１２が拡張状態にあるとき、半径方向力が、それら近位部分および遠位部分において、中間部分より大きい。
【００２８】
図９に例示するように、いくつかの他の実施態様においては、本体部１６が、大径部すなわちバルジ（膨出部）７０を有することが可能であり、その大径部７０によれば、自己拡張部材１２が塞栓を捕捉するかまたは他の方法で塞栓に係合する能力が向上する。図９においては、単一の大径部７０が、本体部１６の中央部内に設けられている。別のいくつかの実施態様においては、大径部７０が、前記中央部に対して近位寄りの位置または遠位寄りの位置に配置される。別のいくつかの実施態様においては、２以上の大径部７０が、本体部１６の長さに沿って配置される。一実施態様においては、それら２以上の大径部７０が、製造時における公称直径に関して本質的に互いに共通する。別の実施態様においては、それら大径部７０のうち、最も遠位寄りに位置するものが、それより近位寄りに位置する他の大径部７０より、製造時における公称直径に関して大きい。別の例示的ないくつかの実施態様においては、大径部７０の公称直径が、本体部１６の公称直径より約２５．０−約４５．０％大きい。例えば、一実施態様においては、本体部１６の、拡張状態における公称直径が約３．０ｍｍである一方、大径部７０の公称直径が約４．０ｍｍである。別の実施態様においては、本体部１６の、拡張状態における公称直径が約３．５０ｍｍである一方、大径部７０の公称直径が約５．００ｍｍである。一実施態様においては、拡張（拡径）可能なマンドレルを本体部１６の内部通路内に配置し、そのマンドレルを、目標直径を有する大径部７０が形成されるように拡張することにより、１以上の大径部７０が形成される。別の実施態様においては、所定の幅寸法および直径寸法を有するマンドレルを本体部１６内に配置し、その後、自己拡張部材１２を、本体部１６のうちの少なくとも一部が前記マンドレルに押し付けられるように収縮させることにより、１以上の大径部７０が形成される。
【００２９】
一実施態様においては、１つまたは２つ以上の大径部７０の位置におけるストラット３２および３４が、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率に関し、本体部１６に位置する他のストラット３２および３４より大きい。さらに別の実施態様においては、１つまたは２つ以上の大径部７０の位置におけるストラット３２および３４が、厚さ寸法の、幅寸法に対する比率に関し、本体部１６に位置する他のストラット３２および３４より小さい。
【００３０】
一実施態様においては、遠位ワイヤ・セグメント５０であって、自己拡張部材１２に装着されるかまたは一体的に形成されたものが、自己拡張部材１２の遠位端２２から遠位方向に延びるとともに、自己拡張部材１２を患者の治療部位まで送給するために自己拡張部材１２を誘導することを支援するように構成されている。図２は、一実施態様に従う遠位ワイヤ・セグメント５０を示しており、この遠位ワイヤ・セグメント５０は、一様断面を有する第１部分５２と、遠位方向に行くにつれて断面積が減少するテーパ断面を有する第２部分５４とを有する。例示的な一実施態様においては、第１部分５２が、約３．０ｍｍの長さを有し、さらに、切断時の断面寸法として、約０．００４５インチ×約０．００３インチを有し、これに対し、第２部分５４が、約４．０ｍｍの長さを有し、さらに、最も遠位寄りの位置まで断面が減少し、その最も遠位寄りの位置の、切断時の断面寸法は、約０．００２インチ×約０．００３インチである。研磨後に脈管治療デバイス１０について行われるプロセスには、一般に、エッチング・プロセスがあり、このプロセスが行われると、一般に、切断時の断面寸法が４０％から５０％までの範囲内で減少する。別の実施態様においては、図３に示すように、遠位ワイヤ・セグメント５０が、一様断面を有するスプリング部材５７を有し、さらに、非外傷性（非侵襲性）の遠位先端部５８を備えている。別の実施態様においては、スプリング部材（要素）５７および／または非外傷性先端部５８が、例えばプラチナのようなＸ線不透過材料によって構成されるかまたは被覆されている。
【００３１】
図２８ｂは、遠位ワイヤ・セグメントについての別の構成を示している。図示されているように、遠位ワイヤ・セグメント４０１０は、第１部分４０１１ａと、第２部分４０１１ｂとを有し、その第２部分４０１１ｂは、第１部分４０１１ａの幅寸法より広い幅寸法Ｗを有する。一実施態様においては、テーパ遷移部４０１２が、第１部分４０１１ａと第２部分４０１１ｂとを互いに連結する。一実施態様においては、第２部分４０１１ｂの幅寸法Ｗが、約０．００３インチと約０．００４インチとの間の範囲内にあり、このとき、自己拡張部材４０１４の遠位端４０１３と、遠位ワイヤ・セグメント４０１０のうちの第２部分４０１１ｂとの間の長さ寸法Ｌが、約０．０１５インチと約０．０２０インチとの間の範囲内にある。第２部分４０１１ｂを有することの利点は、幅寸法Ｗが広いほど、コイル／スプリング・セグメント（スプリング部材）５７を遠位セグメント・ワイヤ４０１０に接合するのに使用可能な表面積が増加するということである。一実施態様においては、第１部分４０１１ａが、円形断面構造または円形断面構造に実質的に等しい構造を有し、第２部分４０１１ｂが、加圧／コイニングというプロセスによって形成された平坦形状を有する。
【００３２】
一実施態様においては、後に詳述するように、自己拡張部材１２が、送給カテーテルの内腔を通過して、患者の治療部位まで送給され、その送給カテーテルは、自己拡張部材１２の送給に先立ち、前記治療部位に留置されている。別の実施態様においては、脈管治療デバイス１０が、シース（鞘）を有し、そのシースは、自己拡張部材１２が前記治療部位まで送給される間、自己拡張部材１２を収縮状態（非拡張状態）に拘束し、そのシースは、自己拡張部材１２が拡張状態に移行するために、近位方向に抜去可能である。
【００３３】
一実施態様においては、拡張状態にある自己拡張部材１２が、例えば、それ自身、前記治療部位に存在する塞栓（血栓）内に挿入される(embed)というプロセスにより、前記治療部位に存在する塞栓（血栓）に係合することが可能であり、さらに、長手状のフレキシブル・ワイヤ４０のうち、患者の体外に存在する部分を、自己拡張部材１２および前記塞栓のうちの少なくとも一部が患者から抜去されるまで、引っ張ることにより、自己拡張部材１２を患者から抜去することが可能である。
【００３４】
別の実施態様において、前記複数のセル構造体２６のうちの少なくとも一部を形成するために、複数の波状エレメント２４が位相が互いに一致しないように（非同位相で）互いに連結されたものを使用することは、いくつかの利点を有する。第１に、セル構造体２６が曲線形状を有するという性質により、自己拡張部材１２が患者の、屈曲蛇行した解剖学的部位を通過して前記治療部位まで送給される期間における自己拡張部材１２の柔軟性が向上する。さらに、複数の波状エレメント２４が非同位相であるという非同位相位置関係により、自己拡張部材１２を構成する複数のエレメントがよりコンパクトな入り子構造となり、それにより、自己拡張部材１２が収縮時に示す直径が減少する。自己拡張部材１２において複数のストラット３２および３４が示すパターンであって、図１Ａに示すものや、本明細書に記載されている別の種々の実施態様におけるものについての具体的な利点は、自己拡張部材１２を構成する複数のエレメントが順々にはまり込んで入れ子(sequential nesting)となり、これにより、自己拡張部材１２が部分的にまたは完全に展開した後に引き続いて送給カテーテルの内腔内に挿入されることが可能となるということである。上述の非同位相位置関係により、さらに、複数のセル構造体２６の対角的配向（配列）が生成され、その対角的配向（配列）は、自己拡張部材１２が収縮状態と拡張状態との間を遷移するにつれて、ねじれ動作を誘発する可能性があり、そのねじれ動作は、自己拡張部材１２が前記塞栓にうまく係合することを助ける。別の実施態様においては、自己拡張部材１２が拡張する間に、必要なねじれ動作が発生するように、自己拡張部材１２の複数のセル構造体２６が特別に配列される。この方法によれば、例えば、異なる複数の種類の塞栓に対処するために、互いに異なる複数の自己拡張部材１２であって、それぞれに発生するねじれ動作の程度が互いに異なるものを利用することが可能である。
【００３５】
蛍光透視下で脈管治療デバイス１０を視認できる能力（可視性）を向上させるために、自己拡張部材１２を、タングステン、プラチナ、プラチナ／イリジウム、タンタルおよび金のようなＸ線不透過材料によって完全にまたは部分的に被覆することが可能である。これに代わるか、またはＸ線不透過被膜の使用と組み合わせて、Ｘ線不透過マーカ６０を、自己拡張部材１２の近位端２０および遠位端２２と同じ位置かまたはそれらの近傍位置に配置するか、および／または近位ワイヤ・セグメント４２および遠位ワイヤ・セグメント５０に沿って配置するか、および／または自己拡張部材１２の複数のストラット３２および３４のうち選択されたものに配置することが可能である。一実施態様においては、Ｘ線不透過マーカ６０が、プラチナ製コイルのようなＸ線不透過コイルである。
【００３６】
図４Ａは、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス１００を２次元平面展開図で示す。この脈管治療デバイス１００は、製造されたチューブの状態および／または拡張されたチューブの状態において、図１Ｂに示す脈管治療デバイス１０と同様な構成を有する。図１Ａおよび図１Ｂに関連付けて前述した脈管治療デバイス１０のように、脈管治療デバイス１００は、自己拡張部材１１２を有し、その自己拡張部材１１２は、長手状のフレキシブル・ワイヤ１４０に連結されている。自己拡張部材１１２は、近位端部１１４と、筒状を成す本体部１１６と、遠位端部１１８とを有する。上述のように、自己拡張部材１１２を非拡張状態で患者の治療部位まで送給するために、自己拡張部材１１２を送給カテーテルの近位端内に挿入して留置し、自己拡張部材１１２が、治療部位と同じ位置に予め留置されたかまたはその治療部位を通過するように予め留置された前記送給カテーテルの遠位端に到達するまで、自己拡張部材１１２を前記送給カテーテルの内腔内を通過するように押すという一方法を行う。近位方向に延びている長手状のフレキシブル・ワイヤ１４０は、自己拡張部材１１２の近位端１２０に装着されるかまたは連結されており、そのフレキシブル・ワイヤ１４０は、自己拡張部材１１２に作用した押出力を、自己拡張部材１１２のうち、長手状のフレキシブル・ワイヤ１４０との連結部に伝達するように設計されている。図４Ａに示すとともに、図４Ｂにより詳細に示すように、脈管治療デバイス１００は、脈管治療デバイス１０についての前述のいくつかの実施態様に対し、複数のセル構造体のうち、最も近位寄りに位置するセル構造体１２８および１３０であって近位端部１１４内に存在するものが、複数のストラット要素であって、自己拡張部材１１２内の他のストラット要素の幅寸法Ｗ２より広い（拡大された）幅寸法Ｗ１を有するものを有する点で異なっている。図示されているように、最も近位寄りのセル構造体（複数のセル構造体）１２８を構成する複数のウォール・セグメント（ウォール部、壁部）のうち、最も近位寄りに位置するウォール・セグメント１６０，１６２および１６４は、幅寸法Ｗ１を有するストラットにより構成されている。さらに、最も近位寄りのセル構造体（一つのセル構造体）１３０を構成するすべてのストラットは、拡大幅寸法Ｗ１を有する。幅寸法Ｗ１を有する複数のストラットが存在するおかげで、いくつかの利点が得られる。ある利点は、それらストラットにより、フレキシブル・ワイヤ１４０の遠位端により自己拡張部材１１２の近位端１２０に加えられた押出力が、自己拡張部材１１２が患者の、屈曲蛇行した解剖学的部位内を進行させられる際に、自己拡張部材１１２の外周まわりにより均等に分散されるということである。そのようにより均等に分散された押出力により、局部的に発生する大きな力成分が最小化され、その力成分が最小化されないと、その力成分が自己拡張部材１１２内のそれぞれのまたは複数のストラット要素に作用して、それらストラット要素に座屈を発生させる。さらに、幅寸法Ｗ１を有する複数のストラット要素を近位端部１１４の外周部に配置することにより、それらストラット要素のおかげで、フレキシブル・ワイヤ１４０によって近位端部１１４に加えられる押出力のもとその近位端部１１４に座屈が発生する傾向が大きく低減される。一実施態様においては、切断時の幅寸法Ｗ１が約０．００４５インチであり、切断時の幅寸法Ｗ２が約０．００３インチである。前述のように、研磨後に脈管治療デバイス１００について行われるプロセスには、一般に、エッチング・プロセスがあり、このプロセスが行われると、一般に、切断時の断面寸法が４０％から５０％までの範囲内で減少する。
【００３７】
注記することが重要であることは、幅寸法Ｗ１が、幅広であるすべてのストラットの間において互いに同一であるように図示されているが、このことは不可欠ではない。例えば、一実施態様においては、ウォール・セグメント１５８が、ウォール・セグメント１６０の拡大幅寸法より広い拡大幅寸法を有する態様や、ウォール・セグメント１６０が、ウォール・セグメント１６２の拡大幅寸法より広い拡大幅寸法を有する態様、その他の態様が可能である。さらに、最も近位寄りのセル構造体１３０の内側ストラット要素１６６が、ウォール・セグメント（ストラット）１５８の拡大幅寸法より広い拡大幅寸法を有する態様が可能である。また、別の実施態様においては、ウォール・セグメント（ストラット）１５８，１６０，１６２，１６４などにつき、それぞれの幅寸法を拡大することに代わるか、または、それと組み合わせて、それぞれの半径方向厚さ寸法を拡大することが可能である。
【００３８】
さらに別の実施態様においては、図５に示すように、自己拡張部材１１２の遠位端部１１８に位置する複数のストラット要素１８０のうちの一部が、他のストラット要素１８０より大きい質量（重量）を有しており、それにより、脈管治療デバイス１００が患者の治療部位まで進行させられる際、ストラット要素１８０の座屈およびあり得る破断に対する耐性を向上させる。図示する実施態様においては、ストラット要素１８０が、遠位ワイヤ・セグメント１５０と同じ幅寸法を有するように、形状が設定されている。別の実施態様においては、ストラット要素１８０につき、それの幅寸法を拡大することに代わるか、または、それと組み合わせて、それの厚さ寸法を拡大することが可能である。
【００３９】
図６Ａおよび図６Ｂは、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス２００を示している。図６Ａは、この脈管治療デバイス２００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図６Ｂは、この脈管治療デバイス２００を、製造された状態および／または拡張された状態で示している。この脈管治療デバイス２００は、自己拡張部材２１２を有しており、その自己拡張部材２１２は、近位端部２１４と、筒状を成す本体部２１６と、遠位端部２１８とを有し、自己拡張部材２１２の近位端２２０に長手状のフレキシブル・ワイヤ２４０が装着されるかまたは他の方法で連結されている。この脈管治療デバイス２００の構成は、図４Ａに関連付けて前述された脈管治療デバイス１００の構成と類似するが、セル構造体２２８および２３０の複数の近位ウォール・セグメント２６０が、図６Ａにおいて２次元平面展開図で見ると、直線的であるかまたは実質的に直線的である複数のストラット要素を有する点では異なる。一実施態様においては、直線的である複数の近位ウォール・セグメント２６０が、連続するとともに実質的に直線的である複数の直線レール・セグメント２７０を形成するように配列されており、それら直線レール・セグメント２７０は、近位端部２１４の近位端２２０から、本体部２１６のうちの、最も近位寄りの端まで延びており（同様に、図６Ａにおいて２次元平面展開図で見ると）、また、望ましくは、それら直線レール・セグメント２７０は、互いに同じ長さ寸法を有するが、互いに異なる長さ寸法を有してもよい。図６Ａに示すパターンが、チューブ構造体を切断するレーザに適用されると、自己拡張部材２１２が、最終的に、図６Ｂに示す構成を有することになる。図６Ｂに示すように、それら直線レール・セグメント２７０は、実際には、直線的ではなく、曲線的でかつ波状部を有しない形状を有する。有利なことは、この構成によれば、それら直線レール・セグメント２７０が波状部を有しないものとなり、それにより、押出力（軸方向力）がそれら直線レール・セグメント２７０に作用したときに、それら直線レール・セグメント２７０が力を分散させる能力と座屈に耐える能力とが向上するということである。別の望ましい実施態様においては、ワイヤ・セグメント２４０とそれら直線レール・セグメント２７０との成す角度qが、約１４０度から約１５０度までの範囲内にある。一実施態様においては、直線レール・セグメント２７０（２本、第１および第２の直線レール・セグメント）のうちの一方または両方が、幅寸法Ｗ１を有し、その幅寸法Ｗ１は、セル構造体２２８および２３０のうちの、互いに隣接した複数のストラット要素の幅寸法より大きい。直線レール・セグメント２７０のうちの一方または両方の幅寸法Ｗ１が他の部位の幅寸法より拡大されているということによっても、押出力（軸方向力）がそれら直線レール・セグメント２７０に作用したときに、それら直線レール・セグメント２７０が力を分散させる能力と座屈に耐える能力とが向上する。別の実施態様においては、直線レール・セグメント２７０のうちの一方または両方が、他の部位より拡大された幅寸法を有しないが、その場合と同じかまたは類似した効果を得��ために、他の部位より拡大された厚さ寸法を有する。さらに別の実施態様においては、直線レール・セグメント２７０のうちの一方または両方につき、幅寸法も厚さ寸法も、他の部位より拡大され、それにより、上述の効果と同じかまたは類似した効果が得られる。さらに別の実施態様においては、自己拡張部材２１２が送給カテーテルまたはシース（図示しない）内に装填されるかまたは収容されるときに、自己拡張部材２１２の近位端部２１４の圧縮力がさらに均等に分散するように、各直線レール・セグメント２７０の幅寸法および／または厚さ寸法が、位置によって変化させられる（分布させられる）。
【００４０】
図７Ａおよび図７Ｂは、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス３００を示している。図７Ａは、この脈管治療デバイス３００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図７Ｂは、この脈管治療デバイス３００を、製造された状態および／または拡張された状態で示している。この脈管治療デバイス３００は、自己拡張部材３１２を有しており、その自己拡張部材３１２は、近位端部３１４と、筒状を成す本体部３１６と、遠位端部３１８とを有し、自己拡張部材３１２の近位端３２０に長手状のフレキシブル・ワイヤ３４０が装着されるかまたは他の方法で連結されている。この脈管治療デバイス３００の構成は、図６Ａおよび図６Ｂに関連付けて前述された脈管治療デバイス２００の構成と類似するが、複数のセル構造体のうち、最も近位寄りの１つのセル構造体３３０が、図７Ａにおいて２次元平面展開図で見ると、実質的にダイアモンド形状を有する点では異なる。実質的にダイアモンド形状を有するセル構造体３３０は、一対の外側ストラット要素３５８および３５８と、一対の内側ストラット要素（第１および第２の内側レール）３６０および３６０とを有し、それぞれのストラット要素３５８，３６０は、図４に示す実施形態および図６に示す実施形態に関連して前述したように、幅寸法および／または厚さ寸法に関し、他の部位より拡大されている。別の望ましい実施態様においては、図７Ａにおいて２次元平面展開図で見ると、内側ストラット要素３６０が、外側ストラット要素３５８に、約２５．０度から約４５．０度までの範囲内の角度bで交差する。内側ストラット要素３６０と外側ストラット要素３５８とが配向される角度を上述の範囲内に維持すると、自己拡張部材３１２が座屈することなく、しかも、自己拡張部材３１２が、送給過程において、収縮時の直径が減少する能力を実質的に阻害することなく、自己拡張部材３１２の可推性(pushability、押出性、押圧性、押し易さ)が向上する。
【００４１】
一実施態様においては、内側ストラット要素３６０が、外側ストラット要素３５０より少ない重量を有し、それにより、自己拡張部材３１２が拡張状態から収縮状態に移行する際に、それらストラット要素３５８および３６０が簡単に曲がることが可能となる。このことにより、自己拡張部材３１２が収縮時に示す直径が減少することが促進（容易化）される。別の実施態様においては、図７Ｃに示すように、内側ストラット要素３６０が外側ストラット要素３５８に、曲線セグメント（曲線コネクタ）３６１を介して連結されており、それにより、自己拡張部材３１２が送給状態（収縮状態）に収縮されるとき、内側ストラット要素３６０が簡単に曲がることが可能となる。
【００４２】
図８は、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス４００を示している。この脈管治療デバイス４００の構成は、図６Ａおよび図６Ｂに示す脈管治療デバイス２００の構成と類似するが、この脈管治療デバイス４００の自己拡張部材４１２が、それの近位端部４１４において、長手状の２本のフレキシブル・ワイヤ４４０および４４１であって、共に遠位方向に延びるものに連結されている点では異なる。図示されているように、フレキシルブ・ワイヤ４４０は、近位端部４１４のうちの、最も近位寄りの端である最近位端４２０に装着されるかまたは他の方法で連結されており、一方、フレキシルブ・ワイヤ４４１は、近位端部４１４のうちの、最も遠位寄りの端である最遠位端４２２に、レール・セグメント４７０との連結点の位置において、装着されるかまたは他の方法で連結されている。さらに別の実施態様においては、長手状の別のフレキシブル・ワイヤ（図示しない）を最遠位端４２２に装着することが可能である。２本またはそれ以上の本数のフレキシブル・ワイヤ４４０および４４１を、押出力を自己拡張部材４１２の近位端部４１４に加えるために使用することは、その近位端部４１４に作用する押出力を複数の装着点（接続点）に分散させるため、有利である。
【００４３】
図１０は、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス５００を示している。図１０に示す実施形態においては、自己拡張部材５１２が、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント５２４を有しており、それら波状エレメント５２４のうち互いに隣接するものは、互いに位相が一致しない非同位相状態で、かつ、対角的に並んだ（互いに斜めに並ぶように対角的に配列された）複数のセル構造体５２６を形成するように互いに連結されている。自己拡張部材５１２は、筒状を成す本体部５１６と、遠位端部５１８とを有し、本体部５１６に位置する複数のセル構造体５２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材５１２の長軸５３０まわりを全周にわたって延びている。遠位端部５１８に位置する複数のセル構造体５２６は、自己拡張部材５１２の長軸５３０まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。複数のセル構造体５２６のうち、最も近位寄りに位置する複数のセル構造体（最近位セル構造体）５２８に装着されるかまたは他の方法で連結されているのは、各々、近位方向に延びる長手状の複数本のフレキシブル・ワイヤ５４０である。長手状のフレキシブル・ワイヤ５４０を複数本使用することにより、自己拡張部材５１２の近位端に作用する押出力が、その自己拡張部材５１２のうちの、近位側における周囲部まわりに、より均等に分散されることが可能となる。別の実施態様においては、図１０に示されていないが、複数の最近位セル構造体５２８の複数のストラット５３２が、同じ自己拡張部材５１２の他の部位に位置するストラットより大きな幅寸法および／または厚さ寸法を有する。このような構成によっても、前記押出力が、自己拡張部材５１２のうちの、近位側における周囲部まわりに、より均等に分散されることが促進（容易化）され、さらに、前記押出力を直接的に受ける複数のストラット５３２が座屈することが阻止される。
【００４４】
図１１Ａおよび図１１Ｂは、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス６００を示している。図１１Ａは、この脈管治療デバイス６００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図１１Ｂは、この脈管治療デバイス６００を、製造された状態および／または拡張された状態で示している。図１１Ａおよび図１１Ｂに示す実施形態においては、自己拡張部材６１２が、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント６２４を有しており、それら波状エレメント６２４のうち互いに隣接するものは、曲線コネクタ（連結部）６２８によって互いに連結され、それにより、自己拡張部材６１２の長さのまわりに配置された複数のクローズド・セル構造体６２６が形成されている。図示された実施形態においては、自己拡張部材６１２が、近位端部６１２と、筒状部（本体部）６１６とを有し、筒状部６１６に位置する複数のセル構造体６２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材６１２の長軸６３０まわりを全周にわたって延びている。近位端部６１４に位置する複数のセル構造体６２６は、自己拡張部材６１２の長軸６３０まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。別の実施態様においては、自己拡張部材６１２が、図１Ａおよび図１Ｂに示す自己拡張部材１２によく類似するように、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有する。この種の実施態様においては、自己拡張部材６１２の遠位端部に位置する複数のセル構造体６２６が、図１１Ａに示す近位端部６１４と同様な方法で、自己拡張部材６１２の長軸６３０まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。さらに、図１Ａ，図４Ａ，図６Ａ，図７Ａ，図７Ｃ，図１０，図１４，図１５および図１９−図２４に示す複数の自己拡張部材は、遠位端部（例えば、図１Ａにおいては、遠位端部１８）が省略され、それにより、図１１Ａに示す自己拡張部材６１２のように、近位端部および本体部のみが存在するように、変更することが可能である。
【００４５】
図１２は、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス７００を示している。図１２は、この脈管治療デバイス７００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図１２に示す実施形態においては、自己拡張部材７１２が、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント７２４を有しており、それら波状エレメント７２４のうち互いに隣接するものは、曲線コネクタ（連結部）７２８によって互いに連結され、それにより、自己拡張部材７１２の長さのまわりに配置された複数のクローズド・セル構造体７２６が形成されている。図示された実施形態においては、自己拡張部材７１２が、筒状部（本体部）７１６と、遠位端部７１８とを有し、筒状部７１６に位置する複数のセル構造体７２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材７１２の長軸７３０まわりを全周にわたって延びている。遠位端部７１８に位置する複数のセル構造体７２６は、自己拡張部材７１２の長軸７３０まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。図１０に示す実施形態に関連して記載されたものと同様な方法で、複数のセル構造体７２６のうち、最も近位寄りに位置する複数の最近位セル構造体７３２の各々に、各々近位方向に延びる複数本の長手状のフレキシブル・ワイヤ７４０が装着されるかまたは他の方法で連結されている。この構成により、自己拡張部材７１２の近位端に作用する押出力が、その自己拡張部材７１２のうちの、近位側における周囲部まわりに、より均等に分散されることが可能となる。別の実施態様においては、図１２に示されていないが、複数の最近位セル構造体７３２の複数のストラットが、同じ自己拡張部材７１２の他の部位に位置するストラットより大きな幅寸法および／または厚さ寸法を有する。このような構成によっても、前記押出力が、自己拡張部材７１２のうちの、近位側における周囲部まわりに、より均等に分散されることが促進（容易化）され、さらに、前記押出力を直接的に受ける前記複数のストラットが座屈することが阻止される。
【００４６】
前述のように、使用中、本発明に係る自己拡張部材は、第１公称直径を有する非拡張状態すなわち収縮（圧縮）状態で、患者の、屈曲蛇行した脈管または体内導管内を通過して、例えば塞栓(embolic obstruction、塞栓性閉塞、閉塞部、血栓)のような治療部位まで挿入され、この自己拡張部材は、非拡張状態から、半径方向に拡張した拡張状態まで動くこと（変形すること）が可能であり、その拡張状態は、この自己拡張部材が前記治療部位において展開するために、前記第１公称直径より大きい第２公称直径を有する。図１３Ａないし図１３Ｃには、自己拡張部材９１２を、塞栓９５０の存在部位まで送給してその場所において展開する一方法が示されている。図１３Ａに示すように、送給カテーテル９６０であって内腔９６２を有するものが、塞栓９５０まで挿入され、それにより、その送給カテーテル９６０の遠位端９６４が、塞栓９５０に対して遠位寄りとなる位置に位置させられる。送給カテーテル９６０が塞栓９５０に適切に位置させられた後、塞栓回収デバイス（脈管治療デバイス）９００が送給カテーテル９６０内に挿入されるが、その挿入は、自己拡張部材９１２を送給カテーテル９６０の近位端（図示しない）内に導入し、その後、その自己拡張部材９１２を、押出力を長手状のフレキシブル・ワイヤ９４０に作用させることにより、送給カテーテル９６０の内腔９６２内を通過するように前進させることによって行われる。送給カテーテル９６０および塞栓回収デバイス９００上に配置されたＸ線不透過マーカおよび／またはＸ線不透過被膜を使用することにより、図１３Ｂに示すように、自己拡張部材９１２が送給カテーテル９６０の遠位端９６４に位置決めされ、それにより、自己拡張部材９１２の本体部９１６が、長さ方向において、塞栓９５０と位置合わせされる。図１３Ｃに示すように、送給カテーテル９６０を近位方向に引っ張る一方で、自己拡張部材９１２を定位置に保持することにより、自己拡張部材９１２が展開される。塞栓９５０内において自己拡張部材９１２が拡張状態まで展開されると、自己拡張部材９１２が、送給カテーテル９６０と一緒に、患者の体外位置まで抜去される。一実施態様においては、塞栓回収デバイス９００を患者から完全に抜去するのに先立ち、自己拡張部材９１２が、最初に、部分的に後退させられ、それにより、自己拡張部材９１２が送給カテーテル９６０の遠位端９６４に係合させられる。
【００４７】
一実施態様においては、自己拡張部材９１２が塞栓９５０において拡張されると、ある長さの時間、同じ場所に留置され、それにより、塞栓９５０を通過するように最終的に生成される血流により、塞栓９５０が溶解させられるように塞栓９５０を通過する灌流(perfusion)通路が形成される。この種の実施態様においては、塞栓９５０を患者の体外に回収するために塞栓９５０の一部を自己拡張部材９１２によって捕捉することが不要である。塞栓９５０を通過する目標通路を形成するために塞栓９５０の大部分がすでに溶解させられているか、または、最終的に生成される血流によって塞栓９５０が完全に除去される場合には、自己拡張部材９１２を送給カテーテル９６０内に回収(withdraw)し、その後、自己拡張部材９１２を患者から抜去することが可能である。
【００４８】
別の実施態様においては、自己拡張部材９１２が塞栓９５０において拡張され、ある長さの時間、同じ場所に留置され、それにより、塞栓９５０を通過するように最終的に生成される血流により、塞栓９５０が変化させられるように塞栓９５０を通過する灌流(perfusion)通路が形成されるが、塞栓９５０の変化は、塞栓を、自己拡張部材９１２によってより簡単に捕捉されるものにする方法、および／または、塞栓を患者の管腔壁（vessel wall、血管壁）からより簡単に分離されるものにする方法によって行われる。例えば、塞栓９５０を通過するように形成される血流を、塞栓の組織を変化させるのに十分な長さの時間、塞栓９５０を通過するように生成することが可能であり、その時間の長さは、塞栓を自己拡張部材９１２によってより簡単に捕捉されるものとする長さおよび／または塞栓を前記管腔壁からより簡単に分離されるものにする長さとすることが可能である。上述の方法を行う場合のように、塞栓９５０を通過するように血流を生成することは、さらに、組織を保全するためにも役立つ。一実施態様においては、塞栓９５０を通過する血流を、塞栓子を溶解させるために使用することが可能である。しかし、このように変更された方法では、塞栓子の溶解が、塞栓が自己拡張部材９１２によってより簡単に捕捉されるように塞栓子を調製する(prepare、準備する)という目的のために行われる。例えば目標の公称（代表、平均）直径を有する塞栓９５０を形成することにより、塞栓９５０が適切に調製された場合には、自己拡張部材９１２が、送給カテーテル９４０の遠位端９６４から展開（配備）され、それにより、自己拡張部材９１２が塞栓９５０に係合させられる。塞栓９５０の全部または一部を患者から除去することは、前述の方法に類似する方法によって行われる。
【００４９】
さらに別の実施態様においては、自己拡張部材９１２が塞栓９５０内に送給されて拡張されると、自己拡張部材９１２を、長手状のフレキシブル・ワイヤ９４０から分離し、それにより、自己拡張部材９１２を患者の体内に永久的に留置することが可能である。この種の実施態様においては、長手状のフレキシブル・ワイヤ９４０を自己拡張部材９１２に装着する方法により、それら２つの部品を互いに分離することが可能である。このことは、例えば、自己拡張部材９１２と長手状のフレキシブル・ワイヤ９４０との間に位置する機械的なインタロック（連結機構、連動装置）または腐食可能な電解質接合部を使用することにより、行うことが可能である。
【００５０】
本明細書に記載されているように、本発明の種々の実施形態に従う自己拡張部材は、自身の遠位端に装着される遠位ワイヤ・セグメントを有してもよいし、有しなくてもよい。別の望ましい実施態様においては、塞栓に自己拡張部材を永久的に留置するように設計された脈管治療デバイスが、自己拡張部材の遠位端に装着される遠位ワイヤ・セグメントを有しない。
【００５１】
本発明に係る自己拡張部材におけるセル・パターン（セル配列）に付随する利点の一つは、長手状のフレキシブル・ワイヤに引張力を作用することによって自己拡張部材を回収すると、拡張状態での自己拡張部材の直径が小さくなり、この状態で自己拡張部材が患者から回収され、それにより、脈管が損傷する可能性が減少するということである。さらに、血栓回収（除去）中、自己拡張部材のサイズが減少するにつれて、複数のセル構造体が折り畳まれて血栓をつかんで保持し(pinch down on the clot)、それにより、血栓回収（除去）能力が向上する。別の利点は、セル・パターンにより、自己拡張部材が部分的にまたは完全に展開した後に、自己拡張部材を送給カテーテルの内腔内に格納することが可能となるということである。したがって、いずれかの時点において、自己拡張部材が、不適切な位置で、部分的にまたは完全に展開してしまったと判断されると、その自己拡張部材を、送給カテーテルの遠位端内に格納し、そして、正規な位置に再度、位置決めすることが可能である。
【００５２】
図１４を参照するに、図６Ａに示す脈管治療デバイス２００の一変形例が示されており、その変形例は、自己拡張部材２１２のうちの筒状を成す本体部２１６に位置する複数のセル構造体２２６のうちの少なくとも一部に交差する複数の幅狭ストラット要素２８０を有する。それら幅狭ストラット要素２８０は、セル構造体２２６を形成する複数のストラット要素２８２より狭い幅寸法を有するように形状が設計されている。別のいくつかの例示的な実施態様においては、幅狭ストラット要素２８０の切断時または研磨後の幅寸法が、他のストラット要素２８２の切断時または研磨後の幅寸法よりそれぞれ、約２５−約５０％狭い。血栓回収という目的で使用する場合、幅狭ストラット要素２８２の目的は、自己拡張部材２１２が塞栓に係合して捕捉する能力を向上させることにある。この目的は、いくつかの要因のおかげで達成される。第１に、幅狭ストラット要素２８０の幅寸法が狭いことにより、それら幅狭ストラット要素２８０が塞栓を貫通する（塞栓に入り込む）することが容易になる。第２に、自己拡張部材２１２が塞栓内において展開されるにつれて、それら幅狭ストラット要素２８０は、捕捉した塞栓のうちのいくつかの部分を、それら幅狭ストラット要素２８０より外側に位置してそれらより幅広であるストラット要素２８２との間で挟んでつまむように作用する。第３に、それら幅狭ストラット要素２８０は、塞栓に作用する半径方向力を局部的に増加させるために使用することが可能である。注記することが重要なことは、幅狭ストラット要素２８０の用途は、自己拡張部材２１２の筒状を成す本体部２１６内に位置する複数のセル構造体２２６内において使用するという用途に限定されないということである。それら幅狭ストラット要素２８０は、機能向上という観点から、自己拡張部材２１２を構成する複数のセル構造体２２６の一部または全部に配置することが可能である。さらに、注記することが重要なことは、幅狭ストラット要素２８０の用途は、図６に示す実施形態に限定されるのではなく、本明細書に開示されている種々の実施形態のすべてに適用可能であるということである。最後に、別のいくつかの例示的な実施態様においては、図１５に示すように、複数の幅狭ストラット要素２８０が、一つまたは２つ以上のセル構造体２２６内に配置され、また、それら幅狭ストラット要素２８０は、さらに、単一の幅狭ストラット要素２８０を有するセル構造体２２６および／または幅狭ストラット要素２８０を有しないセル構造体２２６と協働するように使用することも可能である。
【００５３】
動脈瘤の治療においては、血流をダイバート（方向変換）するという用途のために脈管治療デバイス２００が使用される場合、複数のセル構造体２２６が、動脈瘤嚢から遠ざかる向きに血流を効果的に方向変換するのに十分である密度を有する。別の実施態様においては、セル構造体２２６の密度を調整することに代わるか、または、それと組み合わせて、図１４および図１５に示す幅狭ストラット要素２８０に類似した複数の中間ストラット要素が、自己拡張部材２１２の有効壁表面を増加させるために使用される。それら実施態様においては、それら中間ストラット要素が、セル構造体２２６の他のストラット要素と同じ寸法か、それより小さい寸法か、もしくは、それより大きい寸法か、またはそれら寸法を組み合わせたものを有する。逆に、別の実施態様であって、複数のコイルまたはそれと似た構造体を動脈瘤嚢の内部に留置することを目的とする動脈瘤の治療に使用されるものにおいては、複数のセル構造体２２６が、それらコイルを、複数のセル構造体２２６内を通過することを促進（容易化）するのに十分なサイズを有する。
【００５４】
図１６は、図６Ａおよび図６Ｂに示す実施形態に従う脈管治療デバイス２００の変形例を示しており、その変形例においては、自己拡張部材２１２が患者の治療部位まで前進する際における自己拡張部材２１２の可推性(pushability)が、自己拡張部材２１２の近位端２２０と遠位端２２２との間を延びる内部ワイヤ・セグメント２４１の追加によって向上させられている。この方法により、長手状のフレキシブル・ワイヤ２４０によって加えられる押出力が、自己拡張部材２１２の近位端２２０と遠位端２２２との双方に伝達される。内部ワイヤ・セグメント２４１は、自己拡張部材２１２の近位端２２０および遠位端２２２に装着された独立の部品としてもよいし、望ましくは、長手状のフレキシブル・ワイヤ２４０から一体的に延びるものとしてもよい。自己拡張部材２１２が収縮状態で治療部位まで送給される過程において、内部ワイヤ・セグメント２４１は、前記押出力のうちの少なくとも一部を自己拡張部材２１２の遠位端２２２に十分に分配（伝達）するように、実質的に直線的である構造を有する。自己拡張部材２１２が拡張するとき、自己拡張部材２１２は、図１６に示すように、長さ方向に収縮して、内部ワイヤ・セグメント２４１にスラック（弛み）を発生させ、自己拡張部材２１２内において長いピッチを有するらせんが形成される。内部ワイヤ・セグメント２４１を使用することに付随する別の利点は、自己拡張部材２１２が拡張されて内部らせんが形成されることにより、自己拡張部材２１２が塞栓を捕捉することが促進（容易化）されるということである。
【００５５】
別の実施態様においては、図１７に示すように、自己拡張部材２１２が患者の治療部位まで前進する際における自己拡張部材２１２の可推性(pushability)が、自己拡張部材２１２の近位端２２０と遠位端２２２との間を延びる外部ワイヤ・セグメント２４３の追加によって向上させられている。この方法により、長手状のフレキシブル・ワイヤ２４０によって加えられる押出力が、自己拡張部材２１２の近位端２２０と遠位端２２２との双方に伝達される。外部ワイヤ・セグメント２４３は、自己拡張部材２１２の近位端２２０および遠位端２２２に装着された独立の部品としてもよいし、望ましくは、長手状のフレキシブル・ワイヤ２４０から一体的に延びるものとしてもよい。自己拡張部材２１２が収縮状態で治療部位まで送給される過程において、外部ワイヤ・セグメント２４３は、前記押出力のうちの少なくとも一部を自己拡張部材２１２の遠位端２２２に十分に分配（伝達）するように、実質的に直線的である構造を有する。自己拡張部材２１２が拡張するとき、自己拡張部材２１２は、図１７に示すように、長さ方向に収縮して、外部ワイヤ・セグメント２４３にスラック（弛み）を発生させる。外部ワイヤ・セグメント２４３を使用することに付随する別の利点は、自己拡張部材２１２が拡張されて、自己拡張部材２１２が塞栓に係合して捕捉することを促進（容易化）しつつ、外部ワイヤ・セグメント２４３が直接、塞栓に作用するということである。
【００５６】
別の実施態様においては、図１８に示すように、遠位塞栓捕捉(distal emboli capture)デバイス２５１が、自己拡張部材２１２の遠位ワイヤ・セグメント２５０上に配置されるか、または、自己拡張部材２１２の遠位端２２２に装着される。この遠位塞栓捕捉デバイス２５１は、自己拡張部材２１２が拡張される過程、または、遠位閉塞(distal embolization)を予防するために自己拡張部材２１２が患者から抜去される過程において、塞栓(embolic obstruction)から離散するかもしれない塞栓片（emboli、血栓子、塞栓子）を捕捉するという機能を有する。図１８においては、遠位塞栓捕捉デバイス２５１が、コイルとして示されている。別の実施態様においては、バスケット、塞栓フィルタまたは他の既知の遠位塞栓捕捉デバイスを、自己拡張部材２１２の遠位端２２２または遠位ワイヤ・セグメント２５０に装着することが可能である。
【００５７】
反復するに、図１４および図１５に示すいくつかの実施態様と同様に、注記することが重要であることは、図１６、図１７および図１８に関連して前述した特徴は、図６に示す実施形態に限定されることなく、本明細書に開示されている種々の実施形態のすべてに適用可能であるということである。
【００５８】
図１９は、本発明の別の実施形態に従う、体内導管または脈管（血管）を治療する脈管治療デバイス１０００を示している。図１９は、この脈管治療デバイス１０００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。この脈管治療デバイス１０００は、自己拡張部材１０１２を有し、その自己拡張部材１０１２は、近位端部１０２４と、筒状を成す本体部１０２６と、遠位端部１０２８とを有し、このとき、長手状のフレキシブル・ワイヤ１０１４が、自己拡張部材１０１２の近位端１０２０に装着されるかまたは他の方法で連結されている。この脈管治療デバイス１０００の構成は、図６Ａに関連して前述した脈管治療デバイス２００の構成に類似しているが、近位端部１０２４に位置する複数のセル構造体１０１８および１０１９が、脈管治療デバイス２００（図６Ａ）の近位端部２１４に位置する複数のセル構造体より空間的に詰めて、かつ、より対称的に配列されている点では異なる。この脈管治療デバイス１０００の近位端部１０２４に位置する複数のセル構造体の、より実質的に対称的に並んだ配列により、送給カテーテルまたはシース（図示しない）に対する自己拡張部材１０１２の装填または離脱が促進（容易化）され、それら装填または離脱は、近位端部１０２４を、収縮中、より均等に折り畳むことによって行われる。複数のセル構造体１０１８および１０１９を構成する複数の近位ウォール・セグメント１０１６は、図１９の２次元平面展開図で見ると、直線的であるかまたは実質的に直線的である複数の直線ストラット要素１０１６を有する。一実施態様においては、それら直線ストラット要素１０１６が、各々、連続的であり、かつ、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメント１０１７を形成するように並んでおり、それら直線レール・セグメント１０１７は、近位端部１０２４の近位端１０２０から、本体部１０２６のうちの、最も近位寄りの端まで延びており（再び、図１９の２次元平面展開図で見ると）、また、望ましくは、それぞれが互いに同じ長さを有する。別の実施態様においては、ワイヤ・セグメント１０１４と直線レール・セグメント１０１７との成す角度qが、約１４０度から約１５０度までの範囲内にある。一実施態様においては、直線レール・セグメント１０１７および１０１７（２本、第１および第２の直線レール・セグメント）のうちの一方または両方が、幅寸法Ｗ１を有しており、その幅寸法Ｗ１は、セル構造体１０１８および／または１０１９および／または１０３０を構成する複数のストラット要素のうち、互いに隣接するものの幅寸法より拡大されている。直線レール・セグメント１０１７および１０１７のうちの一方または両方の幅寸法Ｗ１が拡大されていることにより、さらに、押出力がそれら直線レール・セグメント１０１７に作用する場合に、それら直線レール・セグメント１０１７が力を分散させる能力および座屈に耐える能力が向上する。別の実施態様においては、直線レール・セグメント１０１７のうちの一方または両方が、他の部位より拡大された幅寸法を有しないが、その場合と同じかまたは類似した効果を得るために、他の部位より拡大された厚さ寸法を有する。さらに別の実施態様におい��は、直線レール・セグメント１０１７のうちの一方または両方につき、幅寸法も厚さ寸法も、他の部位より拡大され、それにより、上述の効果と同じかまたは類似した効果が得られる。さらに別の実施態様においては、自己拡張部材１０１２が送給カテーテルまたはシース内に装填されるかまたは収容されるように自己拡張部材１０１２が折り畳まれるときに、自己拡張部材１０１２の近位端部１０２４の圧縮力がさらに均等に分散するように、各直線レール・セグメント１０１７の幅寸法および／または厚さ寸法が、位置によって変化させられる（分布させられる）。
【００５９】
後述の説明は図１９に示す実施形態に向けられているが、注記することが重要なことは、図２０ないし図２２に示すいくつかの実施形態によって採用されているスリットが、本明細書に記載されているすべての脈管治療デバイス、それら脈管治療デバイスについての多数の実施態様およびそれらの変形例に適用可能であるということである。
【００６０】
ここで図２０を参照するに、図１９に示す脈管治療デバイス１０００は、長軸方向に延びるスリット１０４０を有しており、そのスリット１０４０は、自己拡張部材１０１２の近位端１０２０から遠位端１０２２まで延びている。スリット１０４０により、セル構造体１０１８，１０１９および１０３０が相対的に移動する（接近および離隔する）ことが可能であり、その相対移動は、自己拡張部材１０１２が送給カテーテルまたはシース内に装填されるかまたは収容されていて自己拡張部材１０１２が収縮状態にあるときに、自己拡張部材１０１２のそれぞれのストラット要素１０３２が座屈することが阻止される方法で行われる。別の実施態様においては、スリット１０４０が、自己拡張部材１０１２の全長より短い長さで延びるとともに、機能向上のために重要である(strategically important)ストラット要素の座屈を阻止するように配置されており、そのストラット要素は、自己拡張部材１０１２が送給カテーテルまたはシース内に効果的に装填されるかまたは回収される能力に対して最も大きな影響を及ぼす。例えば、一実施態様においては、スリット１０４０が、自己拡張部材１０１２の近位端部１０２４であってストラット要素１０３２が座屈するかまたは折れ曲がる可能性が最も高い場所にのみ配置される。別の実施態様においては、スリット１０４０が、自己拡張部材１０１２の近位端部１０２４と筒状を成す本体部１０２６との双方に配置される。
【００６１】
図２１は、図１９に示す脈管治療デバイス１０００であって、自己拡張部材１０１２の全周を延びる対角的配置（長軸に対して斜めに交差する方向に延びる配向）型／らせん状のスリット１０５０を有するものを示している。一実施態様においては、図２１に示すように、らせん状スリット１０５０が、自己拡張部材１０１２の近位端部１０２４のうちの、遠位点、または、その遠位点に隣接する位置から延び出している。図１９に示す直線レール・セグメント１０１７のような直線レール・セグメントを有するこの実施形態に関して言えば、らせん状スリット１０５０は、複数の直線レール・セグメント１０１７のうちのいずれかの遠位位置１０２１、またはその遠位位置１０２１に遠位方向に隣接する位置から延び出している。本明細書に記載された種々の脈管治療デバイスを試験した結果、座屈が、自己拡張部材の近位端部のうちの遠位位置に隣接するストラット要素において発生する傾向があることが判明した。この現象は、近位端部において直線レール・セグメントを有する自己拡張部材において悪化する。この理由により、そして、図２１を参照すると、らせん状スリット１０５０の始端が、いずれかの直線レール・セグメント１０１７の遠位位置１０２１に位置するか、またはその遠位位置１０２１に隣接した位置に位置する。図１９に示す対角的配置および／またはらせん状のスリット１０５０の構成による利点は、らせん状スリット１０５０が、座屈が発生し易い場所から延びており、さらに、ストラット要素１０３２が自己拡張部材１０１２の長さ方向に座屈することを阻止する。図２２に示すように、別の実施態様においては、スリット１０５０が、自己拡張部材１０１２の筒状を成す本体部１０２６の外周部のうちの一部のみに沿って対角的に（斜めに）延びている。図２２に示す実施態様においては、スリット１０５０が、直線レール・セグメント１０１７の遠位位置１０２１から延び出している。別の実施態様においては、それぞれのストラット要素１０３２の座屈が、自己拡張部材１０１２の近位端部１０２４のうちの遠位位置ではない位置から開始する場合に、スリット１０５０の始端が、前記座屈の開始点（スリット１０５０が存在しなかったならその座屈が開始するであろう位置）に位置するとともに、その開始点から遠位方向に長軸に沿って延びている。
【００６２】
図２３は、本発明の別の実施形態に従う、体内導管または脈管（血管）を治療する脈管治療デバイス２０００を示している。図２３は、この脈管治療デバイス２０００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。この脈管治療デバイス２０００は、自己拡張部材２０１２を有し、その自己拡張部材２０１２は、長手状のフレキシブル・ワイヤ２０４０に装着されるかまたは他の方法で連結されており、そのフレキシブル・ワイヤ２０４０は、自己拡張部材２０１２から近位方向に延びている。一実施態様においては、自己拡張部材２０１２が、ニチノール（Nitinol、登録商標）により構成され、また、望ましくは、チューブをレーザで切断することによって製造される。一実施態様においては、自己拡張部材２０１２が、それと一体的に形成されてそれから近位方向に延びるワイヤ・セグメント２０４２（近位ワイヤ・セグメント）を有し、そのワイヤ・セグメント２０４２は、長手状のフレキシブル・ワイヤ２０４０を自己拡張部材２０１２に連結するために使用される。この種の実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ２０４０を、ワイヤ・セグメント２０４２に、半田、溶接、接着剤または他の既知の装着方法を用いて連結することが可能である。別の実施態様においては、フレキシブル・ワイヤ２０４０の遠位端が、自己拡張部材２０１２の近位端２０２０に直接的に装着される。
【００６３】
図２３に示す実施形態においては、自己拡張部材２０１２が、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント２０２４を有しており、それら波状エレメント２０２４のうち互いに隣接するものは、周方向に並んだ複数のセル構造体２０２６を形成するように互いに連結されている。自己拡張部材２０１２は、近位端部２０１３と、筒状を成す本体部２０１４と、遠位端部２０１５とを有し、本体部２０１４に位置する複数のセル構造体２０２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材２０１２の長軸２０３２まわりを全周にわたって延びている。近位端部２０１３および遠位端部２０１５に位置する複数のセル構造体２０２６は、自己拡張部材２０１２の長軸２０３２まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。複数のセル構造体２０２７，２０２８，２０２９および２０３０を構成する複数の近位ウォール・セグメント２０１６は、図２３の２次元平面展開図で見ると、直線的であるかまたは実質的に直線的である複数の直線ストラット要素２０１６を有する。一実施態様においては、それら直線ストラット要素２０１６が、各々、連続的であり、かつ、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメント２０１７を形成するように並んでおり、それら直線レール・セグメント２０１７は、近位端部２０１３の近位端２０２０から、本体部２０１４のうちの、最も近位寄りの端まで延びており（再び、図２３の２次元平面展開図で見ると）、また、望ましくは、それぞれが互いに同じ長さを有する。図６Ａおよび図６Ｂを参照して前述したように、それら直線レール・セグメント２０１７は、実際には、直線的ではなく、曲線的でかつ波状部を有しない形状を有する。有利なことは、この構成によれば、それら直線レール・セグメント２０１７が波状部を有しないものとなり、それにより、押出力（軸方向力）がそれら直線レール・セグメント２０１７に作用したときに、それら直線レール・セグメント２０１７が力を分散させる能力と座屈に耐える能力とが向上するということである。別の望ましい実施態様においては、ワイヤ・セグメント２０４２または２０４０のうち該当するものとそれら直線レール・セグメント２０１７との成す角度qが、約１４０度から約１５０度までの範囲内にある。一実施態様においては、直線レール・セグメント２０１７が、幅寸法を有し、その幅寸法は、セル構造体２０２７および／または２０２８および／または２０２９および／または２０３０および／または２０２６を構成する複数のストラット要素のうち互いに隣接したものの幅寸法より拡大されている。直線レール・セグメント２０１７の幅寸法が他の部位の幅寸法より拡大されているということによっても、押出力（軸方向力）が自己拡張部材２０１２に作用したときに、それら直線レール・セグメント２０１７が力を分散させる能力と座屈に耐える能力とが向上する。別の実施態様においては、直線レール・セグメント２０１７が、他の部位より拡大された幅寸法を有しないが、その場合と同じかまたは類似した効果を得るために、他の部位より拡大された厚さ寸法を有する。さらに別の実施態様においては、直線レール・セグメント２０１７につき、幅寸法も厚さ寸法も、他の部位より拡大され、それにより、上��の効果と同じかまたは類似した効果が得られる。
【００６４】
一実施態様においては、最も近位寄りのセル構造体２０２７を構成する内側ストラット要素２０８０の幅寸法および／または厚さ寸法も、自己拡張部材２０１２がシースまたは送給カテーテル内を通過するように押し出される間に、それら内側ストラット要素２０８０の座屈に対抗するように、他の部位の寸法より拡大されている。例示的な実施態様においては、他の部位より寸法が拡大されたストラット要素２０１６および２０８０の、切断時における公称幅寸法が約０．００４５インチであり、一方、他のストラット要素の、切断時の公称幅寸法は約０．００３インチである。
【００６５】
図２４Ａおよび図２４Ｂは、本発明の別の実施形態に従う脈管治療デバイス３０００を示している。図２４Ａは、この脈管治療デバイス３０００を、自身を切断して一表面上に平らに展開したかのように、２次元平面展開図で示している。図２４Ｂは、この脈管治療デバイス３０００を、製造された状態および／または拡張された状態で示している。この脈管治療デバイス３０００の全体の設計構造は、図２３に示すとともにその図を参照して前述された脈管治療デバイス２０００の設計構造に類似している。それら２つの設計構造間の主要な違いは、セル構造体２０２６，２０２７，２０２８，２０２９および２０３０の長さ寸法Ｌの、幅寸法Ｗに対する比率にある。図２４Ａに示すセル構造体の長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、概して、図２３に示すセル構造体の長さ寸法の、幅寸法に対する比率より大きいということである。図示されているように、図２４Ａに示す脈管治療デバイス３０００のセル構造体についての長さ寸法Ｌは、切断時の状態でいうと、概して、図２３に示すそれぞれのセル構造体についての長さ寸法より大きく、一方、図２４Ａに示す脈管治療デバイス３０００のセル構造体についての幅寸法Ｗは、概して、図２３に示すそれぞれのセル構造体についての幅寸法より小さい。その結果、図２４Ａに示すセル構造体におけるそれぞれのストラット要素２０４０のスロープ（傾斜）が、概して、図２３に示すセル構造体におけるそれぞれのストラット要素のスロープより小さい。ストラット要素２０４０のスロープを小さくするとともに他の寸法特性および材料特性を維持することにより、ストラット要素２０４０の長さに沿った有効力成分（有効半径方向力）が減少する。この減少によってもたらされる効果は、図２４Ａに示す脈管治療デバイス３０００において、複数の軸方向力成分を、ＡＡ線に沿って合計した値が、ＢＢ線に沿って合計した値に近似するレベルが、図２３に示す脈管治療デバイス２０００より高い。実験によって本発明者らが発見したことは、切断時のセル構造体の長さ寸法の、幅寸法に対する比率が約２．０より大きいことと、拡張時のセル構造体の長さ寸法の、幅寸法に対する比率が約１．２５より大きいこととの組合せにより、自己拡張部材２０１２の長さに沿った、長軸方向における半径方向力の分布であって、自己拡張部材２０１２が送給カテーテルの内腔内を通過するように押し出されるとともにその内腔内に回収される能力を向上させるものが結果的に利点として発生するということである。
【００６６】
図２６、図２７Ａおよび図２７Ｂは、本発明の別の実施形態に従う自己拡張部材５０００を示す。その自己拡張部材５０００は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメント５０２４を有しており、それら波状エレメント５０２４のうち互いに隣接するものは、互いに位相が一致しない非同位相状態で、かつ、対角的に配列されただ複数のセル構造体５０２６であって互いに約４０．０度から約５０．０度までの範囲内の角度を成すものを形成するように互いに連結されている。一実施態様においては、それらセル構造体５０２６が、約４５．０度を有する直線に沿って斜めに配置されている。自己拡張部材５０００は、近位端部５０１４と、筒状を成す本体部５０１６と、遠位端部５０１８とを有し、本体部５０１６に位置する複数のセル構造体５０２６は、連続的に、かつ、自己拡張部材５０００の長軸まわりを全周にわたって延びている。近位端部５０１４および遠位端部５０１８に位置する複数のセル構造体５０２６は、自己拡張部材５０００の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びている。
【００６７】
一実施態様においては、自己拡張部材５０００が、非拡張状態すなわちクリンプ状態で約１．０ｍｍの公称直径を有し、また、設計上、移植可能な状態で約４．０ｍｍの最大直径を有する。
【００６８】
一実施態様においては、自己拡張部材５０００が、約３６．０プラス・マイナス２．０ｍｍという全長Ａを有し、それの本体部５０１６は、約１９．０プラス・マイナス２．０ｍｍの長さＰを有する。一実施態様においては、本体部５０１６内のストラットの幅寸法Ｎおよび厚さ寸法Ｏがそれぞれ、約０．００２１プラス・マイナス０．０００４インチおよび約０．００３２プラス・マイナス０．０００５インチであり、一方、近位レール・セグメント５０３０のストラットの幅寸法Ｌは、約０．００３９プラス・マイナス０．００４インチである。
【００６９】
使用中、自己拡張部材５０００は、第１公称直径を有する非拡張状態すなわち収縮（圧縮）状態（図示しない）で、患者の、屈曲蛇行した脈管または体内導管内を通過するように治療部位まで前進させられ、この自己拡張部材５０００は、非拡張状態から、半径方向に拡張した拡張状態まで動くこと（変形すること）が可能であり、その拡張状態は、自己拡張部材５０００が前記治療部位において展開するために、前記第１公称直径より大きい第２公称直径を有する。別の例示的な実施態様においては、前記第１公称直径（例えば、本体部１６の平均直径）が、約０．０１７インチ（約０．４３ｍｍ）から約０．０３０インチ（約０．７６ｍｍ）までの範囲内にあり、これに対し、前記第２公称直径（例えば、本体部５０１６の平均直径）は、約２．５ｍｍから約５．０ｍｍまでの範囲内にある。一実施態様においては、セル構造体５０２６のうち、自己拡張部材５０００のうちの本体部５０１６内に存在する部分につき、寸法特性および材料特性が、患者から塞栓（塞栓性閉塞）を部分的にまたは完全に除去することが可能な方法で、前記脈管内に存在する塞栓との係合をセル構造体５０２６に行わせるのに十分な大きさの半径方向力および接触相互作用を生成するように、選択される。別の実施態様においては、セル構造体５０２６のうち、自己拡張部材５０００のうちの本体部５０１６内に存在する部分につき、寸法特性および材料特性が、単位長さ当たりに発生する半径方向力（引き裂き強度、引張強さ）が、約０．００５Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあり、望ましくは、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあり、さらに望ましくは、約０．０３０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように、選択される。一実施態様においては、本体部５０１６の直径が、設計上、完全に拡張した移植状態において、約４．０ｍｍであり、このとき、セル構造体５０２６のセル・パターン（セル配列）、ストラット寸法および材料が、本体部５０１６の直径が１．５ｍｍまで減少すると、生成される半径方向力が、約０．０４０Ｎ／ｍｍから約０．０５０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように選択される。それと同じかまたは別の実施態様においては、セル構造体５０２６のセル・パターン、ストラット寸法および材料が、本体部５０１６の直径が３．０ｍｍまで減少すると、生成される半径方向力が、約０．０１０Ｎ／ｍｍから約０．０２０Ｎ／ｍｍまでの範囲内にあるように選択される。
【００７０】
一実施態様においては、図２９のグラフで示すように、セル構造体５０２６が、特定の寸法特性および材料特性を有するように構成されており、それら寸法特性および材料特性は、自己拡張部材５０００が収縮状態すなわちクリンプ状態にあるときに、自己拡張部材５０００に作用する半径方向力の、自己拡張部材５０００の全長にわたる合計値が、約１．５０Ｎと約２．５０Ｎとの間の範囲内にある状態を生起する。自己拡張部材５０００が、収縮状態すなわちクリンプ状態から最初に半径方向に約０．５０ｍｍ拡張する初期直径拡張範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、自己拡張部材５０００に作用する半径方向力が減少する量の、自己拡張部材５０００の全長にわたる合計値が、約−１．５Ｎから約−３．５Ｎまでの範囲内となる。自己拡張部材５０００が、前記初期直径拡張範囲に後続して約０．５ｍｍ拡張する直径範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、自己拡張部材５０００に作用する半径方向力が減少する量の、自己拡張部材５０００の全長にわたる合計値が、約−０．１０Ｎから約−０．５０Ｎまでの範囲内となり、このことは、自己拡張部材５０００が前記設計上の、完全に拡張した移植状態に移行して、０ではない半径方向力になるまで、継続する。有利であることは、前記初期直径拡張範囲の間、自己拡張部材５０００が、比較的大きい半径方向力を発生させ、それにより、当該脈管治療デバイスの初期展開状態において、自己拡張部材５０００のストラット要素が患者の導管内の塞栓に係合する可能性が増加するということである。さらに、半径方向力が減少するレート（減少勾配）の初期値が、前記初期直径拡張範囲において、それより後続する直径拡張範囲におけるより、はるかに大きい。図２９によって示される例示的な実施態様においては、概して前記初期直径拡張範囲において、半径方向力の減少レート（減少勾配）の初期値が、後続する直径拡張範囲における半径方向力の減少レート（減少勾配）より約２０．０−約３０．０倍大きい。このような半径方向力特性によってもたらされる利点は、半径方向力の大きな値を、自己拡張部材５０００の初期展開段階で実現し得、それにより、自己拡張部材５０００のストラット要素が、前記導管内の塞栓内に入り込むことが促進され、このとき、前記初期展開段階に後続する段階において、半径方向力の減少量が大きくなり、その大きな減少量により、合併症を併発することなく、かつ、前記導管に対する不良な相互作用が制限されつつ（例えば、導管壁に対する損傷が少なくて済むなど）、塞栓が患者の導管から除去される能力が向上する。前記半径方向力特性によってもたらされる別の利点は、半径方向力の、自己拡張部材５０００の全長にわたる合計値が減少するレート（減少勾配）が、線形性に似た特性で減少し、非常に減少した減少レートにおいては、自己拡張部材５０００に作用している半径方向力を予測できる精度が、自己拡張部材５０００の直径の大小の如何を問わず、均一化されるということである。さらに、有利なことは、自己拡張部材５０００に作用する半径方向力が、自己拡張部材５０００が、設計上の、移植可能な最大直径の直径を示すときに、０ではない値を実現するように設計されるということである。
【００７１】
上述の説明は、多くの具体的事項を含むが、それら具体的事項は、本明細書の開示の範囲を制限するものと解釈すべきではなく、単に、本明細書の開示についての望ましいいくつかの実施態様の例示であると解釈すべきである。例えば、本明細書に列挙されている寸法値以外の寸法値も対象となる。例えば、塞栓回収デバイスであって、拡張時における直径が１．０ｍｍと１００．０ｍｍとの間にあり、かつ、長さが最大で、５．０ｃｍから１０．０ｃｍまでの範囲内にあるものも対象となる。さらに、本明細書に開示されている複数の特徴のうちの大部分が、前述の種々の実施態様の間で置換可能であることも理解される。当業者であれば、本明細書の開示の範囲および主旨の範囲内にある他の多くの潜在的な変形例を想起する。さらに、本明細書に開示されている複数の実施態様に従う脈管治療デバイスを送給するために、カテーテル、シースまたは他の器具であって当該デバイスを、収縮状態にある自己拡張部材と一緒に治療部位まで送給することが可能であるとともにその自己拡張部材が続いて、脈管内の治療部位において展開することを可能にするものを使用することが可能であることも理解すべきである。その脈管内の治療部位は、（１）血流の方向を変換（ダイバート）するという目的および／またはコイルまたは他の同様な構造体を動脈瘤嚢内に留置するという目的のために、動脈瘤のある頚部である可能性、（２）塞栓を除去するという目的のために、その塞栓が存在する部位である可能性、（３）脈管を通過する血流の速度を増加させるために狭窄部を拡径するという目的のために、その狭窄部が存在する部位である可能性などがある。
【００７２】
本発明により、下記の各態様が得られる。
（態様１）
デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体は、前記自己拡張部材が前記第１公称直径から最初に半径方向に約０．５ｍｍ拡張する初期直径拡張範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−１．５Ｎから約−３．５Ｎまでの範囲内となるとともに、前記初期直径拡張範囲に後続する直径範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−０．１０Ｎから約−０．５０Ｎまでの範囲内となる寸法特性および材料特性を有するデバイス。
（態様２）
態様１に記載のデバイスであって、前記長手状の自己拡張部材は、前記第２公称直径の最大設計値を有し、その最大設計値まで前記自己拡張部材が拡張したとき、その自己拡張部材に作用する半径方向力は、０より大きいデバイス。
（態様３）
態様１に記載のデバイスであって、前記近位端部において最も外側に位置する複数のセル構造体は、前記本体部に位置する複数のセル構造体のストラットの断面積より大きい断面積を有するストラットを有し、
前記本体部に位置するストラットの厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、１より大きいデバイス。
（態様４）
態様３に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するストラットの厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、２．０より大きいデバイス。
（態様５）
態様３に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するストラットの厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、約１．２５と約１．７５との間の範囲内にあるデバイス。
（態様６）
態様１に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するセル構造体の寸法特性および材料特性は、前記本体部が部分的に拡張している状態で、前記本体部が、単位長さ当たりに、約０．０２０Ｎ／ｍｍと約０．０５０Ｎ／ｍｍとの範囲内にある半径方向力を発生させることを可能にするデバイス。
（態様７）
態様１に記載のデバイスであって、前記近位端部において最も外側に位置する複数のセル構造体は、最も近位寄りに位置する複数の直線ウォール・セグメントを有し、
それら直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
各直線レール・セグメントは、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びているデバイス。
（態様８）
態様１に記載のデバイスであって、さらに、
前記自己拡張部材と一体的に形成されるとともに、その自己拡張部材の前記近位端から近位方向に延びるワイヤ・セグメントと、
そのワイヤ・セグメントの周囲に配置された内部空洞を有するコイルと
を含み、
そのコイルは、第１密巻きセグメントと、第２疎巻きセグメントであって少なくとも１つのギャップを有するものとを有し、
そのギャップは、接合剤を前記内部空洞内に導入するのに十分であり、
前記ワイヤ・セグメントの近位端は、前記コイルの前記第２疎巻きセグメントの前記内部空洞内の前記接合剤を用いて送給ワイヤの遠位端に連結されているデバイス。
（態様９）
態様８に記載のデバイスであって、前記接合剤は、半田であるデバイス。
（態様１０）
態様８に記載のデバイスであって、前記接合剤は、接着剤であるデバイス。
（態様１１）
態様８に記載のデバイスであって、前記送給ワイヤの遠位端と前記ワイヤ・セグメントの近位端とは、オーバラップ部を有し、そのオーバラップ部の長さは、約０．７５ｍｍと約１．０ｍｍとの間の範囲内にあるデバイス。
（態様１２）
態様８に記載のデバイスであって、前記ワイヤ・セグメントは、第１長さ寸法を有し、
前記コイルは、第２長さ寸法を有し、
前記第１長さ寸法は、前記第２長さ寸法に等しいデバイス。
（態様１３）
態様１に記載のデバイスであって、さらに、前記本体部に対して遠位寄りに位置する遠位端部を含み、
その遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の前記長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びているデバイス。
（態様１４）
態様１に記載のデバイスであって、前記複数のセル構造体は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントから構成されており、
それら波状エレメントのうち互いに隣接するもの同士は、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結されているデバイス。
（態様１５）
デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数のセル構造体は、前記自己拡張部材が前記第１公称直径から最初に半径方向に約０．５ｍｍ拡張する初期直径拡張範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−１．５Ｎから約−３．５Ｎまでの範囲内となるとともに、前記初期直径拡張範囲に後続する直径範囲内においては、前記自己拡張部材が半径方向に１ｍｍ拡張することを想定した場合に、前記自己拡張部材に作用する半径方向力が減少する量の、前記自己拡張部材の全長にわたる合計値が、約−０．１０Ｎから約−０．５０Ｎまでの範囲内となる寸法特性および材料特性を有するデバイス。
（態様１６）
態様１５に記載のデバイスであって、前記長手状の自己拡張部材は、前記第２公称直径の最大設計値を有し、その最大設計値まで前記自己拡張部材が拡張したとき、その自己拡張部材に作用する半径方向力は、０より大きいデバイス。
（態様１７）
態様１５に記載のデバイスであって、前記近位端部において最も外側に位置する複数のセル構造体は、最も近位寄りに位置する複数の直線ウォール・セグメントを有し、
それら直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
各直線レール・セグメントは、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びているデバイス。
（態様１８）
塞栓を回収する塞栓回収デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の前記体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する位置まで延びており、
当該塞栓回収デバイスは、さらに、
前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端に連結され、近位方向に延びる長手状のフレキシブルな第１ワイヤを含む塞栓回収デバイス。
（態様１９）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、さらに、前記自己拡張部材のうちの、最も遠位寄りの端に対して遠位方向に延びる長手状のワイヤ・セグメントを含む塞栓回収デバイス。
（態様２０）
態様１９に記載の塞栓回収デバイスであって、前記長手状のワイヤ・セグメントは、非外傷性の先端部を含む塞栓回収デバイス。
（態様２１）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記複数のセル構造体のうち、最も近位寄りに位置するものは、２次元平面展開図で見ると、実質的にダイアモンド形状を有する塞栓回収デバイス。
（態様２２）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記複数のセル構造体のうち、最も近位寄りに位置するものは、２次元平面展開図で見ると、実質的にダイアモンド形状を有するとともに、第１および第２の内側レールを有し、
それら第１および第２の内側レールは、前記第１および第２の直線レール・セグメントとの間でそれぞれ、約３０．０度から約４５．０度までの範囲内の角度を成す塞栓回収デバイス。
（態様２３）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記複数のセル構造体のうち、最も近位寄りに位置するものは、２次元平面展開図で見ると、実質的にダイアモンド形状を有するとともに、第１および第２の内側レールを有し、
それら第１および第２の内側レールは、前記第１および第２の直線レール・セグメントとの間でそれぞれ、約３０．０度から約４５．０度までの範囲内の角度を成すとともに、曲線コネクタを介して前記第１および第２の直線レール・セグメントに連結される塞栓回収デバイス。
（態様２４）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、連続的である前記第１および第２の直線レール・セグメントは、互いに同じ長さを有する塞栓回収デバイス。
（態様２５）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記最近位直線ウォール・セグメントは、幅寸法と厚さ寸法とのうちの少なくとも一方に関し、前記自己拡張部材に位置する前記波状エレメントより大きい塞栓回収デバイス。
（態様２６）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記半径方向拡張状態において、前記筒状を成す本体部は、第１領域と第２領域とを有し、その第２領域は、前記第１領域より大きい直径を有する塞栓回収デバイス。
（態様２７）
態様２６に記載の塞栓回収デバイスであって、前記第２領域の直径は、前記第１領域の直径より約２５．０−約３５．０％大きい塞栓回収デバイス。
（態様２８）
態様２６に記載の塞栓回収デバイスであって、前記第２領域は、前記第１領域に対して遠位寄りに位置する塞栓回収デバイス。
（態様２９）
態様２６に記載の塞栓回収デバイスであって、前記第２領域は、前記筒状を成す本体部の遠位端に位置する塞栓回収デバイス。
（態様３０）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記自己拡張部材のうちの少なくとも一部は、放射線不透過材料で被覆されている塞栓回収デバイス。
（態様３１）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、さらに、前記自己拡張部材のうちの、最も近位寄りの端および最も遠位寄りの端に位置するかまたはそれら端の近傍位置に位置する放射線不透過マーカを含む塞栓回収デバイス。
（態様３２）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記半径方向拡張状態において、前記長手状の第１ワイヤと連続的な前記第１および第２の直線レール・セグメントとの間のテーパ角は、２次元平面展開図で見ると、約３０．０度と約４０．０度との間の範囲内にある塞栓回収デバイス。
（態様３３）
態様１９に記載の塞栓回収デバイスであって、前記長手状のフレキシブル・ワイヤは、テーパ部を有するとともに、コイル構造体によって包囲されている塞栓回収デバイス。
（態様３４）
態様３３に記載の塞栓回収デバイスであって、前記コイル構造体は、放射線不透過材料を有する塞栓回収デバイス。
（態様３５）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記筒状を成す本体部の長さは、前記近位端部と前記遠位端部とのうちの一方の長さより約２．５−約３．５倍大きい塞栓回収デバイス。
（態様３６）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記近位端部および前記遠位端部に位置するセル構造体のサイズは、前記筒状を成す本体部に位置するセル構造体のサイズより概して大きい塞栓回収デバイス。
（態様３７）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、さらに、前記第１および第２の直線レール・セグメントのうちの一方に連結され、近位方向に延びる長手状の第２ワイヤを含む塞栓回収デバイス。
（態様３８）
態様１８に記載の塞栓回収デバイスであって、さらに、
前記第１直線レール・セグメントに連結され、近位方向に延びる長手状の第２ワイヤと、
前記第２直線レール・セグメントに連結され、近位方向に延びる長手状の第３ワイヤと
を含む塞栓回収デバイス。
（態様３９）
態様３８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記第２ワイヤは、前記第１直線レール・セグメントの遠位端またはそれの近傍位置において連結され、
前記第３ワイヤは、前記第２直線レール・セグメントの遠位端またはそれの近傍位置において連結される塞栓回収デバイス。
（態様４０）
塞栓を回収する塞栓回収デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の前記体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端を有する遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びており、
当該塞栓回収デバイスは、さらに、
前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端に連結され、近位方向に延びる長手状のフレキシブルな第１ワイヤを含む塞栓回収デバイス。
（態様４１）
塞栓を回収する塞栓回収デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の前記体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、筒状部と遠位端部とを有し、
前記筒状部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
最も外側に位置するセル構造体は、前記筒状部において、複数の、最も近位寄りに位置する端点を有しており、
前記自己拡張部材のうちの、最も近位寄りに位置する複数の端点のうちの一つまたは複数は、近位方向に延びる長手状のフレキシブルなワイヤを有し、そのワイヤは、前記自己拡張部材に連結されている塞栓回収デバイス。
（態様４２）
態様４１に記載の塞栓回収デバイスであって、さらに、前記自己拡張部材のうちの、最も遠位寄りの端から遠位方向に延びる長手状のワイヤ・セグメントを含む塞栓回収デバイス。
（態様４３）
態様４２に記載の塞栓回収デバイスであって、前記長手状のワイヤ・セグメントは、非外傷性の先端部を含む塞栓回収デバイス。
（態様４４）
態様４１に記載の塞栓回収デバイスであって、前記複数のセル構造体のうち、最も近位寄りに位置するものは、２次元平面展開図で見ると、ポリゴン形状を有する塞栓回収デバイス。
（態様４５）
態様４１に記載の塞栓回収デバイスであって、前記複数のセル構造体のうち、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体は、２次元平面展開図で見ると、ポリゴン形状を有し、
各最近位セル構造体は、共に、実質的に直線的である第１および第２の外側ストラットと、共に、実質的に直線的である第１および第２の内側ストラットとを有し、
前記第１および第２の内側ストラットは、２次元平面展開図で見ると、前記第１および第２の外側ストラットとの間でそれぞれ、約３０．０度から約４５．０度までの範囲内の角度を成す塞栓回収デバイス。
（態様４６）
態様４１に記載の塞栓回収デバイスであって、前記複数のセル構造体のうち、最も近位寄りに位置する最近位セル構造体は、２次元平面展開図で見ると、ポリゴン形状を有し、
各最近位セル構造体は、共に、実質的に直線的である第１および第２の外側ストラットと、共に、実質的に直線的である第１および第２の内側ストラットとを有し、
前記第１および第２の内側ストラットは、２次元平面展開図で見ると、前記第１および第２外側のストラットとの間でそれぞれ、約３０．０度から約４５．０度までの範囲内の角度を成すとともに、曲線コネクタを介して前記第１および第２の外側ストラットに連結される塞栓回収デバイス。
（態様４７）
態様４１に記載の塞栓回収デバイスであって、前記複数の最近位直線セル構造体のうちの少なくとも一つは、少なくとも一つのストラットであって、幅寸法と厚さ寸法とのうちの少なくとも一方に関し、前記自己拡張部材の前記筒状部に位置する曲線ストラットより大きい塞栓回収デバイス。
（態様４８）
態様４１に記載の塞栓回収デバイスであって、前記半径方向拡張状態において、前記筒状部は、第１領域と第２領域とを有し、その第２領域は、前記第１領域より大きい直径を有する塞栓回収デバイス。
（態様４９）
態様４８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記第２領域の直径は、前記第１領域の直径より約２５．０−約３５．０％大きい塞栓回収デバイス。
（態様５０）
態様４８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記第２領域は、前記第１領域に対して遠位寄りに位置する塞栓回収デバイス。
（態様５１）
態様４８に記載の塞栓回収デバイスであって、前記第２領域は、前記筒状部の遠位端に位置する塞栓回収デバイス。
（態様５２）
態様４２に記載の塞栓回収デバイスであって、前記長手状のワイヤ・セグメントは、テーパ部を有するとともに、コイル構造体によって包囲されている塞栓回収デバイス。
（態様５３）
態様５２に記載の塞栓回収デバイスであって、前記コイル構造体は、放射線不透過材料を有する塞栓回収デバイス。
（態様５４）
態様４１に記載の塞栓回収デバイスであって、前記遠位端部に位置するセル構造体のサイズは、前記筒状部に位置するセル構造体のサイズより概して大きい塞栓回収デバイス。
（態様５５）
キットであって、
長手状のフレキシブルなワイヤを含み、
そのワイヤは、近位端および遠位端を有し、その遠位端に長手状の自己拡張部材が連結されており、
前記自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の塞栓の存在部位内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びており、
前記長手状のワイヤおよび前記自己拡張部材は、互いに連結されている状態で、第１長さ寸法を有しており、
当該キットは、さらに、
送給カテーテルを有し、
その送給カテーテルは、第２長さ寸法を有するとともに、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導されるために十分な柔軟性を有し、
前記送給カテーテルは、近位端と、遠位端と、内腔とを有し、
その内腔は、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を収容するのに十分な直径であって、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を、前記送給カテーテルの前記近位端から前記遠位端まで移動させることを可能にするものを有し、
前記第２長さ寸法は、前記第１長さ寸法より短く、それにより、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端を越えて遠位方向に移動することが可能となり、それにより、前記自己拡張部材が、前記拡張状態となるように展開され、
前記送給カテーテルの前記遠位端および前記自己拡張部材は、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端の外側において部分的にまたは完全に展開される場合に、前記自己拡張部材が近位方向に進行して前記送給カテーテルの前記内腔内に格納されることを可能にするように構成されているキット。
（態様５６）
患者の管腔から塞栓を除去する塞栓除去方法であって、
送給カテーテルを前進させる工程であって、その送給カテーテルは、患者の頭蓋内脈管内において前記塞栓が存在する部位に対する近位端および遠位端を有する内腔を有し、それにより、前記内腔の前記遠位端が、前記塞栓に対して遠位側に位置し、前記内腔は、第１長さ寸法を有するものと、
前記送給カテーテルの前記内腔の前記近位端内に塞栓回収デバイスを導入するとともに、長手状の自己拡張部材を前記内腔の前記遠位端まで前進させる工程と
を含み、
前記塞栓回収デバイスは、長手状のフレキシブルなワイヤを有し、
そのワイヤは、近位端および遠位端を有し、その遠位端に前記自己拡張部材が連結されており、
前記自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、互いに斜めに並ぶように対角的に配列された複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で有しており、
前記自己拡張部材は、近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びており、
前記長手状のワイヤおよび前記自己拡張部材は、互いに連結されている状態で、前記第１長さ寸法より長い第２長さ寸法を有しており、
当該塞栓除去方法は、さらに、
前記送給カテーテルを、前記複数のセル構造体のうちの少なくとも一つが前記塞栓のうちの少なくとも一部を捕捉するように前記自己拡張部材が展開するのに十分であるように近位方向に後退させる工程と、
記送給カテーテルおよび前記自己拡張部材を、近位方向に後退させて患者の体外に抜去する工程と
を含む塞栓除去方法。
（態様５７）
態様５６に記載の塞栓除去方法であって、さらに、
前記送給カテーテルおよび前記自己拡張部材が近位方向に後退させられて患者の体外に抜去されるのに先立ち、前記自己拡張部材を部分的にまたは完全に前記送給カテーテルの前記内腔内に格納する工程を含む塞栓除去方法。
（態様５８）
患者の管腔から塞栓を除去する塞栓除去方法であって、
送給カテーテルを前進させる工程であって、その送給カテーテルは、患者の頭蓋内脈管内において前記塞栓が存在する部位に対する近位端および遠位端を有する内腔を有し、それにより、前記内腔の前記遠位端が、前記塞栓に対して遠位側に位置し、それにより、前記塞栓を通過する灌流通路であって、前記塞栓を通過する血流を生成するものを、ある長さの時間、形成し、前記内腔は、第１長さ寸法を有するものと、
前記送給カテーテルの前記内腔の前記近位端内に塞栓回収デバイスを導入するとともに、長手状の自己拡張部材を前記内腔の前記遠位端まで前進させる工程であって、前記塞栓回収デバイスは、長手状のフレキシブル・ワイヤを有し、そのフレキシブル・ワイヤは、近位端および遠位端を有し、その遠位端に前記自己拡張部材が連結されており、前記長手状のフレキシブル・ワイヤおよび前記自己拡張部材は、互いに連結されている状態で、前記第１長さ寸法より長い第２長さ寸法を有しているものと、
前記時間の経過後、前記自己拡張部材を前記塞栓内において展開し、それにより、前記自己拡張部材が前記塞栓のうちの少なくとも一部を捕捉する工程であって、前記時間の長さは、前記血流が前記塞栓に作用し、それにより、その塞栓が前記自己拡張部材よって捕捉されることを容易にするのに十分な長さであるものと、
前記送給カテーテルおよび前記自己拡張部材を、近位方向に後退させて患者の体外に抜去する工程と
を含む塞栓除去方法。
（態様５９）
デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の前記体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端を有する遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びているデバイス。
（態様６０）
態様５９に記載のデバイスであって、前記自己拡張部材は、その自己拡張部材の全体長さのうちの少なくとも一部であって前記近位端と前記遠位端との間に位置するものに沿って延びる長手状のスリットを有するデバイス。
（態様６１）
態様６０に記載のデバイスであって、前記スリットは、前記近位端と前記遠位端との間を前記自己拡張部材の全長にわたって延びるデバイス。
（態様６２）
態様６０に記載のデバイスであって、前記スリットは、前記自己拡張部材の長さのうちの少なくとも一部に沿って前記自己拡張部材の長軸に対して斜め方向に延びており、それにより、前記自己拡張部材の全周のうちの少なくとも一部に沿って延びるらせんを形成するデバイス。
（態様６３）
態様６０に記載のデバイスであって、前記スリットは、前記自己拡張部材の長さのうちの少なくとも一部に沿って前記自己拡張部材の長軸に対して斜め方向に延びており、それにより、少なくとも前記自己拡張部材の全周に沿って延びるらせんを形成するデバイス。
（態様６４）
態様６０に記載のデバイスであって、前記スリットは、いずれかの直線レール・セグメントの遠位端から延び出すか、または、いずれかの直線レール・セグメントの遠位端に遠位寄りに隣接する点から延び出すデバイス。
（態様６５）
態様６４に記載のデバイスであって、前記スリットは、前記自己拡張部材の長さのうちの少なくとも一部に沿って前記自己拡張部材の長軸に対して斜め方向に延びており、それにより、前記自己拡張部材の全周のうちの少なくとも一部に沿って延びるらせんを形成するデバイス。
（態様６６）
態様６４に記載のデバイスであって、前記スリットは、前記自己拡張部材の長さのうちの少なくとも一部に沿って前記自己拡張部材の長軸に対して斜め方向に延びており、それにより、少なくとも前記自己拡張部材の全周に沿って延びるらせんを形成するデバイス。
（態様６７）
態様５９に記載のデバイスであって、前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを有し、それら波状エレメントのうち互いに隣接するもの同士は、前記複数のセル構造体を形成するように互いに連結されているデバイス。
（態様６８）
態様６７に記載のデバイスであって、前記互いに隣接する波状エレメント同士は、前記複数のセル構造体が互いに斜めに並ぶように対角的に配置されるように、互いに連結されるデバイス。
（態様６９）
態様５９に記載のデバイスであって、さらに、前記自己拡張部材のうちの、最も近位寄りの端に連結され、近位方向に延びる長手状のフレキシブル・ワイヤを含むデバイス。
（態様７０）
態様６９に記載のデバイスであって、さらに、前記自己拡張部材のうちの、最も遠位寄りの端に連結され、遠位方向に延びる長手状のワイヤ・セグメントを含むデバイス。
（態様７１）
態様５９に記載のデバイスであって、前記自己拡張部材の前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記本体部の外周に沿って、互いに概して対称的に並んでおり、それらセル構造体の、製造時における長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、約２．０より大きいデバイス。
（態様７２）
態様５９に記載のデバイスであって、前記自己拡張部材の前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記本体部の外周に沿って、互いに概して対称的に並んでおり、それらセル構造体の長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、前記自己拡張部材の前記半径方向拡張状態で、約１．２５より大きいデバイス。
（態様７３）
態様５９に記載のデバイスであって、前記第１および第２の直線レール・セグメントは、同じ長さを有するデバイス。
（態様７４）
態様５９に記載のデバイスであって、前記最近位直線ウォール・セグメントは、幅寸法と厚さ寸法とのうちの少なくとも一方に関し、前記自己拡張部材の他の部位に位置するウォール・セグメントより大きいデバイス。
（態様７５）
態様５９に記載のデバイスであって、前記半径方向拡張状態において、前記筒状を成す本体部は、第１領域と第２領域とを有し、その第２領域は、前記第１領域より大きい直径を有するデバイス。
（態様７６）
態様７５に記載のデバイスであって、前記第２領域の直径は、前記第１領域の直径より約２５．０−約３５．０％大きいデバイス。
（態様７７）
態様７５に記載のデバイスであって、前記第２領域は、前記第１領域に対して遠位寄りに位置するデバイス。
（態様７８）
態様７５に記載のデバイスであって、前記第２領域は、前記筒状を成す本体部の遠位端に位置するデバイス。
（態様７９）
態様５９に記載のデバイスであって、前記自己拡張部材のうちの少なくとも一部は、放射線不透過材料で被覆されているデバイス。
（態様８０）
態様５９に記載のデバイスであって、さらに、前記自己拡張部材のうちの、最も近位寄りの端および最も遠位寄りの端に位置するかまたはそれら端の近傍位置に位置する放射線不透過マーカを含むデバイス。
（態様８１）
態様６９に記載のデバイスであって、前記半径方向拡張状態において、前記長手状のフレキシブル・ワイヤと前記第１および第２の直線レール・セグメントとの間のテーパ角は、２次元平面展開図で見ると、約３０．０度と約４０．０度との間の範囲内にあるるデバイス。
（態様８２）
態様６９に記載のデバイスであって、前記長手状のフレキシブル・ワイヤは、テーパ部を有するとともに、コイル構造体によって包囲されているデバイス。
（態様８３）
態様８２に記載のデバイスであって、前記コイル構造体は、放射線不透過材料を有するデバイス。
（態様８４）
態様５９に記載のデバイスであって、前記筒状を成す本体部の長さは、前記近位端部と前記遠位端部とのうちの一方の長さより約２．５−約３．５倍大きいデバイス。
（態様８５）
態様５９に記載のデバイスであって、前記近位端部および前記遠位端部に位置するセル構造体のサイズは、前記筒状を成す本体部に位置するセル構造体のサイズより概して大きいデバイス。
（態様８６）
態様５９に記載のデバイスであって、さらに、前記第１および第２の直線レール・セグメントのうちの一方に連結され、近位方向に延びる長手状の第２ワイヤを含むデバイス。
（態様８７）
態様５９に記載の塞栓回収デバイスであって、さらに、
前記第１直線レール・セグメントに連結され、近位方向に延びる長手状の第２ワイヤと、
前記第２直線レール・セグメントに連結され、近位方向に延びる長手状の第３ワイヤと
を含むデバイス。
（態様８８）
態様８７に記載のデバイスであって、前記第２ワイヤは、前記第１直線レール・セグメントの遠位端またはそれの近傍位置において連結され、
前記第３ワイヤは、前記第２直線レール・セグメントの遠位端またはそれの近傍位置において連結されるデバイス。
（態様８９）
態様５９に記載のデバイスであって、前記複数のセル構造体は、前記自己拡張部材が前記非拡張状態と前記半径方向拡張状態との間を遷移するにつれて、前記自己拡張部材のねじれ動作を誘発するように配列されているデバイス。
（態様９０）
キットであって、
長手状のフレキシブルなワイヤを含み、
そのワイヤは、近位端および遠位端を有し、その遠位端に長手状の自己拡張部材が連結されており、
前記自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部と、遠位端を有する遠位端部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びており、
前記長手状のワイヤおよび前記自己拡張部材は、互いに連結されている状態で、第１長さ寸法を有しており、
当該キットは、さらに、
送給カテーテルを有し、
その送給カテーテルは、第２長さ寸法を有するとともに、前記患者の前記脈管または体内導管内を誘導されるために十分な柔軟性を有し、
前記送給カテーテルは、近位端と、遠位端と、内腔とを有し、
その内腔は、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を収容するのに十分な直径であって、前記非拡張状態にある前記自己拡張部材を、前記送給カテーテルの前記近位端から前記遠位端まで移動させることを可能にするものを有し、
前記第２長さ寸法は、前記第１長さ寸法より短く、それにより、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端を越えて遠位方向に移動することが可能となり、それにより、前記自己拡張部材が、前記拡張状態となるように展開され、
前記送給カテーテルの前記遠位端および前記自己拡張部材は、前記自己拡張部材が前記送給カテーテルの前記遠位端の外側において部分的にまたは完全に展開される場合に、前記自己拡張部材が近位方向に進行して前記送給カテーテルの前記内腔内に格納されることを可能にするように構成されているキット。
（態様９１）
態様９０に記載のキットであって、前記自己拡張部材は、その自己拡張部材の全体長さのうちの少なくとも一部であって前記近位端と前記遠位端との間に位置するものに沿って延びる長手状スリットを有するキット。
（態様９２）
デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置する複数のセル構造体は、前記本体部に位置する複数のセル構造体のストラットの断面積より大きい断面積を有するストラットを有し、
前記本体部に位置するストラットの厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、１より大きいデバイス。
（態様９３）
態様９２に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するストラットの長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、２．０より小さいデバイス。
（態様９４）
態様９２に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するストラットの長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、約１．２５と約１．７５との間の範囲内にあるデバイス。
（態様９５）
態様９２に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するセル構造体の寸法特性および材料特性は、前記本体部が部分的に拡張している状態で、前記本体部が、単位長さ当たりに、約０．０３０Ｎ／ｍｍと約０．０５０Ｎ／ｍｍとの範囲内にある半径方向力を発生させることを可能にするデバイス。
（態様９６）
態様９２に記載のデバイスであって、さらに、
前記自己拡張部材と一体的に形成されるとともに、その自己拡張部材の前記近位端から近位方向に延びるワイヤ・セグメントと、
そのワイヤ・セグメントの周囲に配置された内部空洞を有するコイルと
を含み、
そのコイルは、第１密巻きセグメントと、第２疎巻きセグメントであって少なくとも１つのギャップを有するものとを有し、
そのギャップは、接合剤を前記内部空洞内に導入するのに十分であり、
前記ワイヤ・セグメントの近位端は、前記コイルの前記第２疎巻きセグメントの前記内部空洞内の前記接合剤を用いて送給ワイヤの遠位端に連結されているデバイス。
（態様９７）
態様９６に記載のデバイスであって、前記接合剤は、半田であるデバイス。
（態様９８）
態様９６に記載のデバイスであって、前記接合剤は、接着剤であるデバイス。
（態様９９）
態様９６に記載のデバイスであって、前記送給ワイヤの遠位端と前記ワイヤ・セグメントの近位端とは、オーバラップ部を有し、そのオーバラップ部の長さは、約０．７５ｍｍと約１．０ｍｍとの間の範囲内にあるデバイス。
（態様１００）
態様９６に記載のデバイスであって、前記ワイヤ・セグメントは、第１長さ寸法を有し、
前記コイルは、第２長さ寸法を有し、
前記第１長さ寸法は、前記第２長さ寸法に等しいデバイス。
（態様１０１）
デバイスであって、
送給ワイヤと、
長手状の自己拡張部材と
を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、
前記近位端は、その近位端から延びるようにその近位端と一体的に形成されたワイヤ・セグメントを有し、
そのワイヤ・セグメントの周囲にコイルが配置され、
そのコイルは、第１密巻きセグメントと、第２疎巻きセグメントであって少なくとも１つのギャップを有するものとを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記ワイヤ・セグメントの近位端は、前記コイルの前記第２疎巻きセグメントの前記ギャップ内の接合剤を用いて前記送給ワイヤの遠位端に連結されるデバイス。
（態様１０２）
態様１０１に記載のデバイスであって、前記接合剤は、半田であるデバイス。
（態様１０３）
態様１０１に記載のデバイスであって、前記接合剤は、接着剤であるデバイス。
（態様１０４）
態様１０１に記載のデバイスであって、前記送給ワイヤの遠位端と前記ワイヤ・セグメントの近位端とは、オーバラップ部を有し、そのオーバラップ部の長さは、約０．７５ｍｍと約１．０ｍｍとの間の範囲内にあるデバイス。
（態様１０５）
態様１０１に記載のデバイスであって、前記ワイヤ・セグメントは、第１長さ寸法を有し、
前記コイルは、第２長さ寸法を有し、
前記第１長さ寸法は、前記第２長さ寸法に等しいデバイス。
（態様１０６）
態様１０１に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するストラットの長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、２．０より小さいデバイス。
（態様１０７）
態様１０１に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するストラットの長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、約１．２５と約１．７５との間の範囲内にあるデバイス。
（態様１０８）
態様１０１に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するセル構造体の寸法特性および材料特性は、前記本体部が部分的に拡張している状態で、前記本体部が、単位長さ当たりに、約０．０３０Ｎ／ｍｍと約０．０５０Ｎ／ｍｍとの範囲内にある半径方向力を発生させることを可能にするデバイス。
（態様１０９）
デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の前記体内導管または脈管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部および前記遠位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部において最も外側に位置するセル構造体は、最も近位寄りに位置する複数の直線ウォール・セグメントである最近位直線ウォール・セグメントを有し、
それら最近位直線ウォール・セグメントは、２次元平面展開図で見ると、第１および第２の、実質的に直線的である複数の直線レール・セグメントを形成し、
それら直線レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材のうちの、前記最も近位寄りの端上にあるかまたはそれに近接する位置から、前記筒状を成す本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びているているデバイス。
（態様１１０）
態様１０９に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するストラットの長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、２．０より小さいデバイス。
（態様１１１）
態様１０９に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するストラットの長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、約１．２５と約１．７５との間の範囲内にあるデバイス。
（態様１１２）
態様１０９に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するセル構造体の寸法特性および材料特性は、前記本体部が部分的に拡張している状態で、前記本体部が、単位長さ当たりに、約０．０３０Ｎ／ｍｍと約０．０５０Ｎ／ｍｍとの範囲内にある半径方向力を発生させることを可能にするデバイス。
（態様１１３）
態様１０９に記載のデバイスであって、さらに、
前記自己拡張部材と一体的に形成されるとともに、その自己拡張部材の前記近位端から近位方向に延びるワイヤ・セグメントと、
そのワイヤ・セグメントの周囲に配置された内部空洞を有するコイルと
を含み、
そのコイルは、第１密巻きセグメントと、第２疎巻きセグメントであって少なくとも１つのギャップを有するものとを有し、
そのギャップは、接合剤を前記内部空洞内に導入するのに十分であり、
前記ワイヤ・セグメントの近位端は、前記コイルの前記第２疎巻きセグメントの前記内部空洞内の前記接合剤を用いて送給ワイヤの遠位端に連結されているデバイス。
（態様１１４）
態様１１３に記載のデバイスであって、前記接合剤は、半田であるデバイス。
（態様１１５）
態様１１３に記載のデバイスであって、前記接合剤は、接着剤であるデバイス。
（態様１１６）
態様１１３に記載のデバイスであって、前記送給ワイヤの遠位端と前記ワイヤ・セグメントの近位端とは、オーバラップ部を有し、そのオーバラップ部の長さは、約０．７５ｍｍと約１．０ｍｍとの間の範囲内にあるデバイス。
（態様１１７）
態様１１３に記載のデバイスであって、前記ワイヤ・セグメントは、第１長さ寸法を有し、
前記コイルは、第２長さ寸法を有し、
前記第１長さ寸法は、前記第２長さ寸法に等しいデバイス。
（態様１１８）
デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで移動することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１公称直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、第２公称直径を有しており、
その第２公称直径は、患者の脈管または導管内での展開のために、前記第１公称直径より大きく、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、相手ストラットと交差するように連結される複数の第１交差ストラットを有するとともに、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延び、また、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、相手ストラットと交差するように連結される複数の第２交差ストラットを有するとともに、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記複数の第１交差ストラットのうちの少なくとも一部の厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、１より大きいデバイス。
（態様１１９）
態様１１８に記載のデバイスであって、前記複数の第２交差ストラットのうちの少なくとも一部の厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、１より大きいデバイス。
（態様１２０）
態様１１８に記載のデバイスであって、前記複数の第１交差ストラットの過半数の厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、１より大きいデバイス。
（態様１２１）
態様１１８に記載のデバイスであって、前記複数の第１交差ストラットの全部または実質的な全部の厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、１より大きいデバイス。
（態様１２２）
態様１１８に記載のデバイスであって、前記厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、２．０より小さいデバイス。
（態様１２３）
態様１１８に記載のデバイスであって、前記厚さ寸法の、幅寸法に対する比率は、約１．２５と約１．７５との間の範囲内にあるデバイス。
（態様１２４）
態様１１７に記載のデバイスであって、前記本体部に位置するセル構造体の寸法特性および材料特性は、前記本体部が部分的に拡張している状態で、前記本体部が、単位長さ当たりに、約０．０３０Ｎ／ｍｍと約０．０５０Ｎ／ｍｍとの範囲内にある半径方向力を発生させることを可能にするデバイス。
【００７３】
本発明により、下記の各モードが得られる。
（モード１）
デバイスであって、
長手状の自己拡張部材を含み、
その自己拡張部材は、第１送給位置から第２留置位置まで拡張することが可能であり、
前記自己拡張部材は、前記第１送給位置においては、非拡張状態にあるとともに、第１直径を有する一方、前記第２留置位置においては、半径方向に拡張された半径方向拡張状態にあるとともに、前記第１直径より大きい第２直径を有しており、
前記自己拡張部材は、複数のセル構造体を有し、
前記自己拡張部材は、近位端を有する近位端部と、筒状を成す本体部とを有し、
前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたって延びる一方、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、前記自己拡張部材の長軸まわりを全周にわたってではなく部分的に延びており、
前記近位端部は、最も近位寄りに位置する１つの最近位セル構造体を含み、
前記近位端部のうちの前記最近位セル構造体は、一対の第１および第２外側ストラットと一対の第１および第２内側ストラットとによって形成されており、
前記一対の第１および第２外側ストラットと前記一対の第１および第２内側ストラットとは、前記１つの最近位セル構造体をクローズド・セル構造体として構成しており、
前記一対の第１および第２外側ストラットは、前記近位端部から近位方向に延びる近位送給ワイヤ・セグメントから遠位方向にかつ斜めに延びており、
前記一対の第１および第２内側ストラットは、前記クローズド・セル構造体を構成するように、前記一対の第１および第２外側ストラットから遠位方向に延びており、
前記クローズド・セル構造体は、前記第１外側ストラットと、前記第２外側ストラットと、前記第１外側ストラットから遠位方向に延びる前記第１内側ストラットと、前記第２外側ストラットから遠位方向に延びる前記第２内側ストラットとを有し、
前記近位端部は、その近位端部において最も外側に位置する複数のセル構造体より成る第１セル構造体群と、前記近位端部において最も外側に位置する複数のセル構造体より成る第２セル構造体群とを有し、それら第１および第２セル構造体群は、前記最近位セル構造体を共有し、
前記第１セル構造体群に属する複数のセル構造体を形成する複数のストラットのうちの複数の外側ストラットは、第１レール・セグメントを形成する一方、前記第２セル構造体群に属する複数のセル構造体を形成する複数のストラットのうちの複数の外側ストラットは、第２レール・セグメントを形成し、
前記第１および第２レール・セグメントは、それぞれ、前記近位端から斜めにかつ遠位方向に、かつ、前記本体部上にある遠位位置または前記本体部に近接する遠位位置まで延びており、
前記第１および第２セル構造体群の前記複数の外側ストラットならびに前記最近位セル構造体の前記一対の内側ストラットは、それぞれ、前記自己拡張部材における残りの複数のストラットの断面積より大きい断面積を有するデバイス。
（モード２）
モード１に記載のデバイスであって、前記本体部に位置する前記複数のストラットは、幅寸法に対する厚さ寸法の比率として２．０より小さいものを有するデバイス。
（モード３）
モード１に記載のデバイスであって、前記本体部に位置する前記複数のストラットは、幅寸法に対する厚さ寸法の比率として１．２５と１．７５との間の範囲内にあるものを有するデバイス。
（モード４）
モード１に記載のデバイスであって、前記第１および第２レール・セグメントは、それぞれ、前記自己拡張部材が切断されて一平面上に平らに展開された状態で、実質的に直線的である第１および第２直線レール・セグメントであるデバイス。
（モード５）
モード１に記載のデバイスであって、前記最近位セル構造体のうちの前記第１および第２内側ストラットは、それぞれ対応する前記第１および第２外側ストラットに対し、３０．０度から４５．０度までの範囲内の角度を成すデバイス。
（モード６）
モード１に記載のデバイスであって、前記最近位セル構造体において、前記一対の内側ストラットは、それぞれ、曲線コネクタを介して前記一対の外側ストラットに連結されるデバイス。
（モード７）
モード１に記載のデバイスであって、前記本体部の長さは、概して、前記近位端部の長さより２．５倍から３．５倍までの範囲内で大きいデバイス。
（モード８）
モード１に記載のデバイスであって、前記近位端部に位置する複数のセル構造体は、前記本体部に位置する複数のセル構造体のサイズより大きいサイズを有するデバイス。
（モード９）
モード１に記載のデバイスであって、前記自己拡張部材は、各々、概して長軸方向に延びる複数の波状エレメントを、それらのうち互いに隣接する波状エレメント同士が、前記自己拡張部材が前記非拡張状態から前記拡張状態に遷移するにつれて前記自己拡張部材の捩れが誘導されるように配置された前記複数のセル構造体を形成するように互いに連結された状態で、有しているデバイス。
（モード１０）
モード１に記載のデバイスであって、前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記本体部の外周に沿って、互いに概して対称的に並んでおり、それらセル構造体の、製造時における長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、２．０より大きいデバイス。
（モード１１）
モード１に記載のデバイスであって、前記本体部に位置する複数のセル構造体は、前記本体部の外周に沿って、互いに概して対称的に並んでおり、それらセル構造体の、製造時における長さ寸法の、幅寸法に対する比率は、前記自己拡張部材の前記半径方向拡張状態で、１．２５より大きいデバイス。
（モード１２）
モード４に記載のデバイスであって、前記第１および第２直線レール・セグメントは、同じ長さを有するデバイス。
（モード１３）
モード１に記載のデバイスであって、前記半径方向拡張状態において、前記本体部は、それの長さ方向に沿って並んだ第１領域と第２領域と第３領域とを有し、前記第２領域は、前記第１領域と前記第３領域との間に配置され、前記第１領域と前記第３領域とは、実質的に同じ直径を有し、前記第２領域は、前記第１領域および前記第３領域より大きい直径を有するデバイス。
（モード１４）
モード１３に記載のデバイスであって、前記第２領域の直径は、前記第１領域および前記第３領域のそれぞれの直径より２５．０％から３５．０％までの範囲内で大きいデバイス。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図２】
0006013694.tif 000004
【図３】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図５】
0006013694.tif 000008
【図６Ａ】
0006013694.tif 000009
【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
0006013694.tif 000012
【図７Ｃ】
0006013694.tif 000013
【図８】
0006013694.tif 000014
【図９】
0006013694.tif 000015
【図１０】
0006013694.tif 000016
【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
0006013694.tif 000018
【図１２】
0006013694.tif 000019
【図１３Ａ】
0006013694.tif 000020
【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２８Ａ】
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【図２８Ｂ】
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【図２９】
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