(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
減圧治療システムであって、該減圧治療システムは、
吸引チャンバと、該吸引チャンバの中の摺動可能なシールとを含む吸引デバイスと、
該摺動可能なシールに結合された磁石と、
該吸引デバイスを第１の配向および第２の配向で保持するように構成されたアラームデバイスであって、該アラームデバイスは、該第１の配向および該第２の配向で該吸引チャンバ内の該磁石の場所を検出するように構成された第１のセンサおよび第２のセンサと、該磁石の該場所に従って警告を生成するように構成された通知機構とを含む、アラームデバイスと
を含む、減圧治療システム。
【請求項２】
前記アラームデバイスは、前記吸引デバイスを保持すると電気的に起動されるように構成されている、請求項１に記載の減圧治療システム。
【請求項３】
前記アラームデバイスは、触覚電源スイッチをさらに含み、該触覚電源スイッチは、該アラームデバイスが前記吸引デバイスを保持するときに該吸引デバイスによって押されるように構成されている、請求項１または請求項２に記載の減圧治療システム。
【請求項４】
前記吸引デバイスは、流体吸収材料をさらに含み、該流体吸収材料は、前記吸引チャンバ内のキャリアによって保持されている、請求項１〜３のうちのいずれか一項に記載の減圧治療システム。
【請求項５】
前記流体吸収材料は、前記キャリアの外面に結合されている、または、該キャリアは、該流体吸収材料を解放可能に保持するように構成されたパウチを含む、請求項４に記載の減圧治療システム。
【請求項６】
膨張性流体吸収材料は、吸引デバイス配向から独立している前記吸引チャンバの選択された領域の中に隔離されている、請求項４または請求項５に記載の減圧治療システム。
【請求項７】
前記吸引デバイスは、スクリーンをさらに含み、該スクリーンは、前記キャリアと前記吸引チャンバの遠位部分との間に配置されている、請求項４〜６のうちのいずれか一項に記載の減圧治療システム。
【請求項８】
前記スクリーンは、前記吸引チャンバまたは前記キャリアに接着して取り付けられている、請求項７に記載の減圧治療システム。
【請求項９】
前記吸引デバイスは、装填構成および空乏構成を有し、該装填構成において、前記磁石は、前記第１のセンサまたは前記第２のセンサによって検出可能ではなく、該空乏構成において、該磁石は、該第１のセンサまたは該第２のセンサのうちの１つのみによって検出可能である、請求項１〜８のうちのいずれか一項に記載の減圧治療システム。
【請求項１０】
前記第１のセンサは、第１の場所にある第１のリードスイッチを含み、前記第２のセンサは、該第１の場所から分離した第２の場所にある第２のリードスイッチを含み、前記アラームデバイスは、前記装填構成において、前記磁石が該第１の場所と該第２の場所との間に配置されるように、前記吸引デバイスを保持する、請求項９に記載の減圧治療システム。
【請求項１１】
前記第１の場所および前記第２の場所は、第１の中間点を有する第１の線を画定し、装填構成から空乏構成までの前記磁石の進行経路は、第２の中間点を有する第２の線を画定し、該第１の中間点および該第２の中間点は、相互からオフセットされている、請求項１０に記載の減圧治療システム。
【請求項１２】
最も近いリードスイッチまでの前記磁石の距離は、前記装填構成よりも前記空乏構成においてより小さい、請求項１０に記載の減圧治療システム。
【請求項１３】
前記吸引デバイスは、２つの配向または４つの配向で前記アラームデバイス内に保持され得る、請求項９に記載の減圧治療システム。
【請求項１４】
前記吸引デバイスは、第１の配向および第２の配向で前記アラームデバイス内に保持されるように構成されており、該第２の配向は、該第１の配向を該吸引デバイスの横軸の周りに１８０度回転させたものである、または、該吸引デバイスは、第１の配向および第２の配向で該アラームデバイス内に保持され得、該第２の配向は、該第１の配向を該吸引デバイスの縦軸の周りに１８０度回転させたものである、請求項１２に記載の減圧治療システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本願は、ａ）米国仮特許出願第６１／３７２，８３７号（２０１０年８月１１日出願）の利益を主張し、ｂ）米国特許出願第１３／１７５，７４４号（２０１１年７月１日出願）の一部継続出願であって、この出願は、米国仮特許出願第６１／３７２，４１９号（２０１０年８月１０日出願）、米国仮特許出願第６１／３７２，８４３号（２０１０年８月１１日出願）、および米国仮特許出願第６１／４７０，４２３号（２０１１年３月３１日出願）の利益を主張し、これらの出願の各々は、その全体が本明細書に参照することによって援用される。
【背景技術】
【０００２】
減圧を組織創傷に印加することによって、いくつかの有益な効果を提供し得ることが、研究によって示されている。例えば、減圧を創傷に印加することによって、損傷組織縁の収縮につながり、したがって、創傷収縮を促進することによって治癒を早め得る。減圧はまた、機械的刺激を損傷組織に提供し、それが成長因子を創傷床に放出させ、治癒を推進し得る。場合によっては、吸引を創傷に印加することによって、創傷床から壊死組織を除去し、細菌負荷を低減することに役立ち得る。
【０００３】
減圧創傷治療の送達において、気密性ドレッシングが創傷を有する身体の一部に貼付され、ある陰圧が創傷領域に導入される。創傷部位への実質的に一定のレベルの減圧を維持することが望ましい。そのような治療において、空気漏出および流体進入等の要因が減圧の大きさの全体的な減少の一因となり、したがって、減圧は、大気圧に近づく傾向がある。真空ボトルの使用を除いて、実質的に一定の減圧源は、システムの事前設定された陰圧を維持するために、漏出または流体進入を補ういくつかの機構を含み得る。これを達成する陰圧源の実施例は、ポンプの出力を調整するために、電動式ポンプ、圧力感知手段、およびコントローラ手段によって調節される。しかしながら、これらのシステムは電源を必要とし、かさばり、騒々しく、患者の可動性を制限する。
【０００４】
減圧組織治療のこれらおよび他の便益を踏まえて、創傷への減圧の確実な印加を確保する方法およびデバイスが望ましくあり得る。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
一実施例では、吸引チャンバ、およびその中の摺動可能なシールを備える吸引デバイスと、摺動可能なシールに連結される磁石と、吸引デバイスを保持するように構成されるアラームデバイスであって、アラームデバイスは、吸引チャンバ内の磁石の場所を検出するように構成されるセンサと、磁石の場所に従って警告を生成するように構成される通知機構とを備える、アラームデバイスとを備える減圧治療システムが提供される。アラームデバイスは、吸引デバイスを保持すると電気的に起動されるように構成されてもよい。吸引デバイスは、外面に沿って導体要素をさらに備えてもよく、アラームデバイスは、２つ以上のコネクタを備え、導体要素は、２つ以上のコネクタの間に電線管を提供してアラームデバイスを電気的に起動するように構成される。アラームデバイスは、アラームデバイスが吸引デバイスを保持すると押されるように構成される触覚電源スイッチをさらに備えてもよい。吸引デバイスは、吸引チャンバ内のキャリアによって保持される流体吸収材料をさらに備えてもよい。流体吸収材料は、キャリアの外面に結合されてもよい。キャリアは、流体吸収材料を解放可能に保持するように構成されるパウチを備えてもよい。吸引デバイスは、吸引チャンバの選択された領域中で膨張性流体吸収材料を隔離するように構成されるスクリーンをさらに備えてもよい。膨張性流体吸収材料は、吸引デバイス配向から独立している吸引チャンバの選択された領域中で隔離されてもよい。吸引デバイスは、キャリアと吸引チャンバの遠位部分との間に位置するスクリーンをさらに備えてもよい。スクリーンは、吸引チャンバに、および／またはキャリアに接着して取り付けられてもよい。吸引デバイスは、装填構成および空乏構成を有してもよく、装填構成において、磁石は、センサによって検出可能ではなく、空乏構成において、磁石は、センサによって検出可能である。アラームデバイスは、アラームデバイス内に保持される際に、吸引デバイスの配向にかかわらず、吸引デバイスの構成を検出するように構成されてもよい。センサは、第１の場所にある第１のリードスイッチと、第１の場所から分離した第２の場所にある第２のリードスイッチとを備えてもよく、アラームデバイスは、装填構成において、磁石が第１と第２の場所との間に位置してもよく、いずれか一方のリードスイッチによって検出可能ではなく、空乏構成において、磁石が少なくとも１つのリードスイッチによって検出可能であるように吸引デバイスを保持する。第１と第２の場所とは、第１の中間点を有する第１の線を画定してもよく、装填構成から空乏構成までの磁石の進行経路は、第２の中間点を有する第２の線を画定し、第１および第２の中間点は、相互からオフセットされる。最も近いリードスイッチまでの磁石の距離は、装填構成よりも空乏構成において小さくてもよい。吸引デバイスは、２つの配向で、または４つの配向でアラームデバイス内に保持されてもよい。第２の配向は、吸引デバイスの横軸の周りを１８０度回転させられた、または吸引デバイスの縦軸の周りを１８０度回転させられた第１の配向であってもよい。減圧治療システムは、アラームデバイスの近位場所にリードスイッチをさらに備えてもよく、アラームデバイスは、装填構成において、磁石がリードスイッチによって検出可能ではなく、空乏構成において、磁石がリードスイッチによって検出可能であるように、吸引デバイスを保持する。
【０００６】
別の実施例では、入口開口部を有する吸引チャンバと、その中の摺動可能なシールとを備える吸引デバイスと、吸引チャンバ内に位置する膨張性流体吸収材料と、吸引デバイスから外への膨張性流体吸収材料の変位を阻止するように構成されるスクリーンとを備える減圧治療システムが提供される。スクリーンは、吸引チャンバ内に位置してもよい。膨張性流体吸収材料は、任意の流体吸収前に、吸引デバイス配向から独立している、吸引チャンバの中の固定場所を有してもよい。膨張性流体吸収材料は、キャリア構造によって保持されてもよく、膨張性流体吸収材料は、キャリア構造の表面に結合されてもよいが、キャリア構造内で解放可能に含有されてもよい。キャリア構造は、透過性パウチを備えてもよい。赤色透過性パウチは、一緒に密閉された２つの透過性層を備える。
【０００７】
一実施例では、減圧治療用のデバイスは、縦軸および縦軸と直角な放射軸を有する吸引チャンバと、吸引チャンバ内に位置するシールアセンブリであって、シールアセンブリは、シールマウントに連結されるシールを備え、シールとシールマウントとは、相互に対して移動可能である、シールアセンブリとを備え、シールアセンブリは、吸引チャンバの縦軸に沿って摺動するように構成される。シールは、遠位フランジと、近位フランジとを備えてもよく、遠位および近位フランジは、偏向可能である。シールは、近位開口を備える管腔と、遠位レッジとを備えてもよく、シールマウントは、レッジに係合するように構成される突出縁をさらに備える。シールおよびシールマウントは、管腔の内壁の一部分およびシールマウントが間隙によって分離されるように連結されてもよい。シールマウントの突出縁は、シールアセンブリが遠位に摺動するときに管腔レッジに接触しなくてもよく、突出縁は、シールアセンブリが近位に摺動するときに管腔レッジに接触する。シールの近位フランジは、遠位フランジよりも大きい半径方向圧縮が可能である。シールの側壁は、半径方向に圧縮可能であってもよく、および／または近位フランジが偏向されたときに半径方向に偏向するように構成されてもよい。デバイスは、流動可能となり得る、吸引チャンバの内壁に沿って位置する潤滑剤をさらに備えてもよい。潤滑剤は、１，０００，０００ｃＰまたは１，５００，０００ｃＰよりも大きい粘度によって特徴付けられてもよい。潤滑剤は、少なくとも１つのシリコーンを含んでもよく、および／またはフルオロシリコーン、ジメチルシリコーン、ペルフルオロポリエーテル、石油スピリット、合成油、およびポリキシレンから成る群からの少なくとも１つの構成要素を含んでもよい。シールアセンブリの少なくとも一部分は、ジメチルシリコーンでできていてもよく、潤滑剤は、潤滑剤の粘度が少なくとも１，５００，０００ｃＰである量のフルオロシリコーンおよびジメチルシリコーンを含む。潤滑剤は、２０Ｍｏｌ％のフルオロシリコーンおよび８０Ｍｏｌ％のジメチルシリコーンの流体を含んでもよい。潤滑剤は、少なくとも、潤滑剤が接触している表面と実質的に非反応性であってもよく、表面は、少なくとも、チャンバの内壁と、シールアセンブリの少なくとも一部分とを備える。潤滑剤は、シールアセンブリの少なくとも一部分、および吸引チャンバの内面と同時に接触していてもよい。
【０００８】
別の実施例では、遠位および近位部分を有する吸引チャンバと、吸引チャンバ内の摺動シールアセンブリと、摺動シールアセンブリに取り付けられ、吸引チャンバを横断して摺動シールアセンブリを移動させるように構成される一定力バネとを備える、吸引デバイスを使用して、陰圧を治療部位に提供するステップを含み、チャンバの遠位部分は、第１の断面積を有し、チャンバの近位部分は、第１の断面積よりも大きい第２の断面積を有する、患者を治療する方法が開示される。摺動シールアセンブリは、シールマウントに連結されるシールを備えてもよく、シールとシールマウントとは、摺動シールアセンブリが遠位部分と近位部分との間を移動する際に、相互に対して移動可能である。吸引デバイスは、摺動シールアセンブリの少なくとも一部分、および吸引チャンバの内面と同時に接触している潤滑剤をさらに備えてもよい。
【０００９】
なおも別の実施例では、吸引デバイスを使用して、吸引を治療部位に提供するステップと、流体吸収材料を使用して、治療部位から流体を吸収するステップであって、流体吸収材料は、流体吸収前に、吸引デバイス内で固定場所を有する、ステップとを含む、患者を治療する方法が開示される。方法は、吸引デバイス内に位置するスクリーンを使用して、流体吸収材料の排出を阻止するステップをさらに含んでもよい。吸引デバイスは、摺動シールを有する吸引生成チャンバを備えてもよく、流体吸収材料およびスクリーンは、吸引生成チャンバ内に位置する。
【００１０】
本明細書の種々の実施形態は、特定の漏出または注入速度にわたる圧力変動のある公差内で、実質的に一定の圧力を維持することができる吸引デバイスを開示する。具体的には、吸引デバイスは、減圧システムの中への流体または空気進入中においてさえも、実質的に一定の圧力を維持する。さらに、吸引デバイスは、シールとチャンバ壁との間の摩擦を低減することによって、これを達成してもよい。本開示は、ある潤滑剤、バネアセンブリ構成、またはシール設計を採用することによって、狭い圧力公差を達成する吸引デバイスを説明する。加えて、いくつかの実施形態は、吸引チャンバに進入し得る、創傷からの浸出液の格納を提供するように構成される。
【００１１】
一実施形態では、吸引デバイスは、吸引チャンバと、リボンバネと、潤滑剤とを備え、被検体の組織を治療する際に使用するために設定された減圧を生成し、実質的に維持するように構成され、少なくとも空気または浸出液の容量が減圧システムに導入されたときに、システムに導入される容量に対するシステムの減圧のプロットは、実質的な振動波パターンをもたらし、一般的なピーク間振幅の大きさは、該当する場合、２０ｍｍＨｇと同程度の大きさである。いくつかの実施形態では、一般的なピーク間振幅の大きさは、１０ｍｍＨｇと同程度の大きさである。前述の実施形態のうちのいくつかでは、一般的なピーク間振幅の大きさは、５ｍｍＨｇと同程度の大きさである。前述の実施形態のうちのいくつかでは、振動波パターンは、連続定速注入または漏出を有する試験条件にわたって、実質的に鋸歯状波である、または実質的に平坦である。
【００１２】
前述の実施形態のうちのいくつかでは、吸引デバイスによって生成される陰圧は、設定された陰圧に到達した時間から１０時間の期間にわたって１５ｍｍＨｇ未満低減される。前述の実施形態のうちのいくつかでは、吸引デバイスによって生成される陰圧は、設定された陰圧に到達した時間から少なくとも８０時間の期間にわたって２０ｍｍＨｇ未満低減される。
【００１３】
これらの変化は、例えば、最大である容量までの液体または気体の一定の注入または漏出速度を有する、試験条件下で評価されてもよい。ある場合には、最大変動は、例えば、最大で１０ｃｃ、２０ｃｃ、３０ｃｃ、４０ｃｃ、５０ｃｃ、６０ｃｃ、７０ｃｃ、８０ｃｃ、９０ｃｃ、１００ｃｃ、１５０ｃｃ、２００ｃｃ、２５０ｃｃ、または３００ｃｃの容量までの最大で１ｃｃ／ｈｒ、２ｃｃ／ｈｒ、３ｃｃ／ｈｒ、４ｃｃ／ｈｒ、５ｃｃ／ｈｒ、６ｃｃ／ｈｒ、７ｃｃ／ｈｒ、８ｃｃ／ｈｒ、９ｃｃ／ｈｒ、１０ｃｃ／ｈｒ、または１５ｃｃ／ｈｒあるいは２０ｃｃ／ｈｒの注入速度中に起こる。前述の実施形態のうちのいくつかでは、少なくとも気体または液体の容量は、少なくとも１６時間の持続時間にわたって３ｃｃ／時間の速度で吸引チャンバに導入される。さらなる実施形態では、持続時間にわたる吸引チャンバの中の平均圧力は、８０±５ｍｍＨｇである。前述の実施形態のうちのいくつかでは、吸引デバイスの温度は、試験条件中にわずか５℃変化する。
【００１４】
前述の実施形態のうちのいくつかでは、減圧生成アセンブリは、ａ．）吸引チャンバであって、吸引チャンバは、縦軸および内面を有する、吸引チャンバと、ｂ．）シールマウントに連結される摺動シールを備える、シールアセンブリであって、シールアセンブリは、縦軸に沿って吸引チャンバの中で摺動するように構成される、シールアセンブリと、ｃ．）潤滑剤であって、潤滑剤は、摺動シールの少なくとも一部分および吸引チャンバの内面と同時に接触している、潤滑剤とを備える。いくつかの実施形態では、潤滑剤は、１，０００，０００ｃＰよりも大きい粘度によって特徴付けられる。
【００１５】
前述の実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、少なくとも１つのシリコーンを含む。具体的実施形態では、潤滑剤は、フルオロシリコーン、ジメチルシリコーン、ペルフルオロポリエーテル、石油スピリット、合成油、およびポリキシレンから成る群からの少なくとも１つの構成要素を含む。前述の実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、潤滑剤の粘度が少なくとも１，５００，０００ｃＰである量のフルオロシリコーンおよびジメチルシリコーンを含む。
【００１６】
前述の実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、少なくとも、潤滑剤が接触している表面と非反応性であり、表面は、少なくとも、チャンバの内面と、摺動シールアセンブリ表面の少なくとも一部とを備える。他の実施形態では、潤滑剤の組成およびシール材料は、少なくとも６ヶ月、９ヶ月、１２ヶ月、１５ヶ月、１８ヶ月、２４ヶ月、３０ヶ月、または３６ヶ月以上であってもよい、最小の事前特定された期間にわたってシール漏出をもたらす、シール劣化を実質的に低減するように選択される。
【００１７】
前述の実施形態のうちのいくつかでは、摺動シールの少なくとも一部分およびシールマウントの少なくとも一部分は、間隙によって分離される。前述の実施形態のうちのいくつかでは、間隙は、吸引チャンバの内面によって圧縮されたときに、摺動シールが占有するための空間を提供するように構成される。摺動シールの一部分は、半径方向内向きの表面であってもよく、シールマウントの一部分は、半径方向外向きの表面であってもよく、摺動シールの半径方向内向きの表面は、シールマウントの半径方向外向きの表面に向かって、弾性的に内向きに偏向し、接触さえするように構成されてもよい。摺動シールの半径方向内向きの表面はまた、摺動シールの他の半径方向内向きの表面と比較して、最小半径方向場所を有する半径方向内向きの表面であってもよい。シールマウントの半径方向外向きの表面はまた、シールマウントの他の半径方向外向きの表面と比較して、最小半径方向場所を有してもよい。
【００１８】
前述の実施形態のうちのいくつかでは、摺動シールの少なくとも一部分は、内面および外面を有し、摺動シールの外面の少なくとも一部分は、吸引チャンバの少なくとも内面と接触しており、摺動シールの内面は、摺動シールがチャンバの縦軸に沿って進行するときに固体表面と接触しない。前述の実施形態のうちのいくつかでは、摺動シールは、潤滑剤に適合するエラストマーから選択される材料を含む。
【００１９】
本明細書の別の実施形態は、被検体の組織を治療する際に使用するための吸引デバイスを開示し、デバイスは、少なくとも５０ｍｍＨｇの設定された陰圧を生成し、実質的に維持するように構成され、摺動シールアセンブリに連結される少なくとも２つのリボンバネを備え、リボンバネは、相互に対して反対方向に巻解するように構成され、バネは、相互に対して異なる長さである。
【００２０】
本明細書の種々の実施形態は、被検体の組織を治療する際に使用するための吸引デバイスを開示し、デバイスは、少なくとも５０ｍｍＨｇの設定された陰圧を生成し、実質的に維持するように構成され、ａ．）内部端および外部端を備える、少なくとも１つのリボンバネと、ｂ．）リボンバネの外部端に連結される摺動シールアセンブリとを備え、摺動シールアセンブリは、シールを備え、バネの巻解は、吸引チャンバの内部の縦軸に沿ったシールの進行距離を可能にし、バネは、バネの１回未満の回転でシールの進行距離に及ぶことができるような直径を有し、バネは、リボンバネの巻絡中に、リボンバネの内部端が任意の点で非耐荷重から耐荷重へ移行しないように構成される。
【００２１】
本明細書の種々の実施形態は、被検体の組織を治療する際に使用するための吸引デバイスを開示し、デバイスは、少なくとも５０ｍｍＨｇの設定された陰圧を生成し、実質的に維持するように構成され、ａ．）内部端および頂面を備える、少なくとも１つのリボンバネと、ｂ．）ブッシングであって、ブッシングの外面は、圧入を伴って構成される、ブッシングとを備え、リボンバネの内部端は、バネ・ブッシングアセンブリを形成するようにブッシング上に載置され、内部バネ端部は、バネ端部の頂面が、圧入に隣接するブッシングの外面とほぼ同一平面であるように、ブッシングの圧入の中に位置付けられる。特定の実施形態では、ブッシングの中の圧入の深さは、ほぼバネ端部の厚さである。より具体的な実施形態では、圧入の深さは、１インチの６／１０００から７／１０００までである。
【００２２】
本明細書の種々の実施形態は、被検体の組織を治療する際に使用するための吸引デバイスを開示し、デバイスは、少なくとも５０ｍｍＨｇの設定された陰圧を生成し、実質的に維持するように構成され、生物学的有害物質格納アセンブリを伴って構成される吸引チャンバを備え、生物学的有害物質格納アセンブリは、超吸収性材料を備える。いくつかの実施形態では、生物学的有害物質格納アセンブリは、液体との接触前に、４ｃｃ未満の全容積を有する。前述の実施形態のうちのいくつかでは、超吸収性材料は、その重量の少なくとも１０倍の量の液体を吸収する。前述の実施形態のうちのいくつかでは、超吸収性材料は、少なくとも、天然、合成、または改質天然ポリマーから選択される。前述の実施形態のうちのいくつかでは、超吸収性材料は、シリカゲルまたは架橋ポリマーから選択される。前述の実施形態のうちのいくつかでは、超吸収性材料は、２．５ｇ未満である。前述の実施形態のうちのいくつかでは、超吸収性材料は、液体透過性層の中に含有される。前述の実施形態のうちのいくつかでは、液体透過性層は、ポリプロピレン、ナイロン、レーヨン、およびセルロースから成る群の構成要素のうちの少なくとも１つから選択される。
【００２３】
本明細書の種々の実施形態は、圧力センサと、第１および第２の端部を有する通信チャネルとを備える創傷床用のドレッシングを開示し、第１の端部は、圧力センサに接続され、第２の端部は、創傷床の上または付近に位置付けられ、ドレッシングは、圧力センサが創傷床と流体連通しているように構成される。前述の実施形態のうちのいくつかでは、チャネルは、可撓性カテーテルである。具体的実施形態では、カテーテルの第２の端部は、穿孔を備える。前述の実施形態のうちのいくつかでは、圧力センサは、ベローズを備える。前述の実施形態のうちのいくつかでは、圧力センサは、マイクロ電子圧力感知デバイスを備える。
【００２４】
本明細書では、吸引チャンバ、および吸引チャンバ内の摺動可能なシールを有する吸引デバイスと、摺動可能なシールに連結される磁石と、吸引チャンバ内の磁石の場所を検出するように構成されるセンサを備えるアラームデバイスとを備えてもよい、減圧治療デバイスが開示されている。アラームデバイスは、吸引デバイスを保持するように構成されてもよく、また、磁石の場所に基づいて警告を生成するように構成される通知機構を備えてもよい。いくつかの変形例では、アラームデバイスは、吸引デバイスを保持すると電気的に起動されるように構成される。アラームデバイスは、外面に沿って導体要素を備えてもよく、アラームデバイスは、２つ以上のコネクタを備えてもよい。導体要素は、２つ以上のコネクタの間に電線管を提供して、アラームデバイスを電気的に起動するように構成されてもよい。いくつかの変形例では、アラームデバイスは、アラームデバイスが吸引デバイスを保持するときに押されるように構成される、触覚電源スイッチを備えてもよい。
【００２５】
随意で、吸引デバイスは、吸引チャンバ内のキャリアによって保持される流体吸収材料を備えてもよい。いくつかの変形例では、流体吸収材料は、キャリアの外面に結合されてもよい。代替として、または加えて、キャリアは、流体吸収材料を解放可能に保持するように構成されるパウチを備えてもよい。吸引デバイスはまた、キャリアと吸引チャンバの遠位部分との間に位置するスクリーンを備えてもよい。いくつかの変形例では、スクリーンは、吸引チャンバに接着して取り付けられてもよく、またはキャリアに接着して取り付けられてもよい。
【００２６】
本明細書では、入口開口部を有する吸引チャンバと、吸引チャンバ内の摺動可能なシールとを備える吸引デバイスを備えてもよい、減圧治療システムが開示される。減圧治療システムはまた、吸引チャンバ内に位置する膨張性流体吸収材料と、吸引デバイスから外への膨張性流体吸収材料の変位を阻止するように構成されるスクリーンとを備えてもよい。スクリーンはまた、吸引チャンバの選択領域中で膨張性流体吸収材料を隔離するように構成されてもよい。スクリーンは、吸引チャンバ内に位置してもよい。いくつかの変形例では、膨張性流体吸収材料は、任意の流体吸収前に、吸引デバイス配向から独立している、吸引チャンバの中の固定場所を有してもよい。いくつかの変形例では、膨張性流体吸収材料は、キャリア構造によって保持されてもよい。キャリア構造は、吸引チャンバの中の選択された領域で保持されてもよい。例えば、膨張性流体吸収材料は、キャリア構造に結合されてもよく、場合によっては、キャリア構造の表面に結合されてもよい。加えて、または代替として、膨張性流体吸収材料は、キャリア構造内で解放可能に含有されてもよい。膨張性流体吸収材料は、キャリア構造に織り込まれてもよい。いくつかの変形例では、キャリア構造は、透過性パウチを備える。透過性パウチの１つの変形例は、一緒に密閉された２つの透過性層を備えてもよい。随意で、膨張性流体吸収材料は、１つ以上の殺菌剤を含んでもよい。
【００２７】
吸引デバイス流体保持アセンブリのいくつかの変形例では、キャリア構造は、それを通る開口を備えてもよく、開口が吸引チャンバの入口開口部と整列させられるように、吸引チャンバ内に位置してもよい。流体保持アセンブリのスクリーンは、入口開口部とキャリア構造との間に挿入されてもよい。
【００２８】
吸引デバイス流体保持アセンブリのいくつかの変形例では、キャリア構造は、透過性パウチを備えてもよい。透過性パウチは、一緒に密閉された２つの透過性層を備えてもよく、随意で、層のうちのそれぞれの周囲に沿って一緒に密閉されてもよい。透過性パウチは、流体保持アセンブリのスクリーンに取り付けられてもよい。いくつかの変形例では、膨張性流体吸収材料は、キャリア構造内で解放可能に含有されてもよい。
【００２９】
減圧治療を使用して患者を治療する方法もまた、本明細書で開示される。患者を治療するための方法の１つの変形例は、吸引デバイスを使用して、吸引を治療部位に提供するステップと、流体吸収材料を使用して、治療部位から流体を吸収するステップとを含んでもよい。流体吸収前に、流体吸収材料は、吸引デバイス内で固定場所を有してもよい。いくつかの方法は、吸引デバイス内に位置するスクリーンを使用して、流体吸収材料の排出を阻止するステップをさらに含んでもよい。いくつかの変形例では、方法は、摺動シールを有する吸引生成チャンバを備える吸引デバイスを使用してもよく、流体吸収材料およびスクリーンは、吸引生成チャンバ内に位置する。
【００３０】
患者を治療するための方法の１つの変形例は、吸引生成チャンバを備える吸引デバイスを使用して、吸引を治療部位に提供するステップと、流体吸収材料を使用して、治療部位から流体を吸収するステップと、吸引生成チャンバ内に位置するスクリーンを使用して、流体吸収材料の排出を阻止するステップとを含んでもよい。いくつかの変形例では、流体吸収材料は、吸引生成チャンバ内に固定場所を有してもよい。
【００３１】
本明細書では、吸引チャンバを備える、吸引デバイスと、吸引チャンバ内に位置する膨張性流体吸収材料と、吸引チャンバの選択領域中で膨張性流体吸収材料を隔離するように構成されるスクリーンとを備える減圧治療システムが提供される。吸引チャンバは、チャンバの遠位部分における入口開口部と、その中の摺動可能なシールとを備えてもよい。いくつかの変形例では、膨張性流体吸収材料は、吸引デバイス配向から独立している吸引チャンバの選択された領域中で隔離されてもよい。例えば、スクリーンは、吸引チャンバの遠位部分において膨張性流体吸収材料を隔離してもよい。代替として、または加えて、膨張性流体吸収材料は、キャリア構造によって保持されてもよく、キャリア構造は、吸引チャンバの中の選択された領域で保持される。いくつかの変形例では、膨張性流体吸収材料は、キャリア構造の表面等のキャリア構造に結合されてもよい。膨張性流体吸収材料は、代替として、または加えて、キャリア構造に織り込まれてもよい。随意で、膨張性流体吸収材料は、１つ以上の殺菌剤を含んでもよい。
【００３２】
いくつかの変形例では、キャリア構造は、それを通る開口を備えてもよく、開口は、吸引チャンバの入口開口部と整列させられてもよい。スクリーンは、入口開口部とキャリア構造との間に挿入されてもよい。いくつかの変形例では、膨張性流体吸収材料は、キャリア構造内で解放可能に含有されてもよい。キャリア構造は、透過性パウチを備えてもよく、いくつかの変形例では、透過性パウチは、スクリーンに取り付けられてもよい。透過性パウチは、一緒に密閉された２つの透過性層を備えてもよい。２つの透過性層は、層のうちのそれぞれの周囲に沿って一緒に密閉されてもよい。
【００３３】
減圧治療システムの別の変形例は、可動磁石を有するチャンバと、可動磁石の磁場を検出するように構成される磁石感受性機構とを備えてもよい。チャンバは、固定壁および可動壁を伴って構成される真空生成チャンバであってもよい。いくつかの変形例では、可動壁は、摺動可能なシールを備えてもよい一方で、他の変形例では、真空生成チャンバは、磁石がベローズの可動壁上に位置する、ベローズ機構を備えてもよい。チャンバはまた、流体トラップチャンバであってもよく、いくつかの変形例では、浮揚物を備えてもよく、浮揚物は、可動磁石に連結される。減圧治療システムのいくつかの変形例では、磁石感受性機構は、１つ以上のリードスイッチを備えてもよく、リードスイッチは通常開状態を有してもよい。複数のリードスイッチは、可動磁石の移動軸に沿って提供されてもよい。代替として、減圧治療システムは、ホール効果センサを備えてもよい。磁石感受性機構は、真空システムに付着するように構成されるクリップに連結されてもよい。ある変形例では、減圧治療システムは、磁石感受性機構に接続され、可動磁石の位置を示す少なくとも１つの信号を提供するように構成される指標機構をさらに備えてもよい。少なくとも１つの信号は、視覚、聴覚、または触覚信号であってもよい。
【００３４】
減圧治療システムの別の変形例は、真空生成チャンバの可動領域上に位置する位置要素を有する非電動式真空生成チャンバと、位置要素が第１の場所にあるときの第１の状態、および位置要素が第２の場所にあるときの第２の状態を備える回路とを備えてもよい。回路は、真空生成チャンバに着脱可能に取付け可能であるように構成されてもよい。回路はまた、電源と、信号伝達機構とを備えてもよく、信号伝達機構は、音声、視覚、および／または触覚信号である、少なくとも１つの信号を生成するように構成される。いくつかの変形例では、信号伝達機構は、無線信号を生成するように構成されてもよく、またはアラーム信号を遠隔監視ディスプレイに伝送するように構成されてもよい。
【００３５】
減圧治療システムの位置要素は、チャンバの第１の表面の周囲に位置する第１の端部、およびチャンバの第２の表面の周囲に位置する第２の端部を有する電気経路とを備えてもよく、回路の第１の状態は、開回路であり、回路の第２の状態は、閉回路状態である。いくつかの変形例では、チャンバの第１の表面は、チャンバの外面であってもよく、場合によっては、チャンバは、ベローズチャンバであってもよい。他の変形例では、チャンバの第１の表面は、チャンバの内面であってもよく、場合によっては、真空生成チャンバの可動領域は、摺動可能な密閉壁であってもよい。減圧治療システムの位置要素は、磁石であってもよい。いくつかの変形例では、回路は、ホール効果センサ回路および／またはリードスイッチ回路であってもよい。
【００３６】
また、以下では、減圧治療システムを使用して患者を治療するための方法も説明される。患者を治療するための方法の一実施例は、非電動式真空機構と、電動式アラームシステムとを備える、減圧治療システムを用いて患者を治療するステップであって、電動式アラームシステムは、磁気感受性機構を備える、ステップと、真空機構の状態を示すために磁気感受性機構を使用するステップとを含んでもよい。磁気感受性機構は、リードスイッチを備えてもよく、リードスイッチは、約１０から約６０アンペアターンの感度を有する。リードスイッチは、通常開状態であってもよい。方法はまた、アラームシステムから真空機構を着脱するステップと、新しい真空機構を同じアラームシステムに取り付けるステップとを含んでもよい。方法はまた、新しい真空機構を起動するステップを含んでもよい。
【００３７】
減圧治療デバイスの別の変形例は、吸引チャンバ、および吸引チャンバ内の摺動可能なシールを有する、吸引デバイスであって、摺動可能なシールは、吸引チャンバの縦軸に対して横方向に配向される、吸引デバイスと、吸引チャンバの縦軸に対して横方向に摺動可能なシールに連結される、磁石と、吸引チャンバ内の磁石の場所を検出するように構成され得る、１つ以上のセンサを備える、アラームデバイスとを備えてもよい。アラームデバイスは、縦軸に沿って吸引デバイスを保持するように構成されてもよい。アラームデバイスは、アラームデバイスの遠位部分における第１のセンサ、およびアラームデバイスの近位部分における第２のセンサとを備えてもよく、第１および第２のセンサは、磁石の場所を検出するように構成される。加えて、アラームデバイスは、磁石が第２のセンサと整列させられたときに、警告を生成するように構成される通知機構を備えてもよい。
【００３８】
磁気センサ機構を使用する、アラームシステムを有する減圧治療デバイスの別の変形例は、吸引デバイスであって、吸引チャンバ、吸引チャンバ内の摺動可能なシール、および摺動可能なシールに連結される中央シャフトを備える、吸引デバイスと、中央シャフトの縦軸に沿って連結される磁石と、吸引デバイスを保持するように構成されるアラームデバイスとを備えてもよい。アラームデバイスは、吸引チャンバ内の磁石の位置を検出するように構成されるセンサと、磁石の位置に従って警告を生成するように構成される通知機構とを備えてもよい。
【００３９】
アラームシステムを有する減圧治療デバイスのいくつかの変形例は、近位部分から遠位部分までの縦軸を有する吸引チャンバ、縦軸に対して直角に吸引チャンバ内に配置される摺動可能なシール、および摺動可能なシールに固定して取り付けられるシャフトを備える吸引デバイスであって、シャフトが縦軸に沿って配向される、吸引デバイスと、縦軸に沿ってシャフトに連結される磁石と、吸引デバイスを保持するように構成されるアラームデバイスとを備えてもよい。アラームデバイスは、吸引チャンバ内の磁石の位置を検出するように構成されるセンサと、磁石の位置に従って警告を生成するように構成される通知機構とを備えてもよい。
【００４０】
アラームシステムを有する減圧治療デバイスのある変形例は、電気スイッチ機構を使用してもよい。例えば、減圧治療デバイスは、吸引チャンバ、および吸引チャンバ内の摺動可能なシールを備える吸引デバイスと、摺動可能なシールに連結される電気スイッチと、吸引デバイスを保持するように構成されるアラームデバイスとを備えてもよい。取付け特徴は、電気スイッチと整列させられたときに警告を生成するように構成される、通知機構を備えてもよい。
【００４１】
減圧治療デバイスの別の変形例は、吸引チャンバ、および吸引チャンバ内で横方向に配置される摺動可能なシールを備える吸引デバイスと、摺動可能なシールに連結される電流導管であって、導管は摺動可能なシールの横方向幅全体にわたって延在する、電流導管と、吸引デバイスを保持するように構成されるアラームデバイスとを備えてもよい。アラームデバイスは、第１の電気接点、および第１の電気接点の反対側の第２の電気接点を有する通知機構を備えてもよく、通知機構は、第１および第２の接点が電流導管によって接続されたときに警告を生成するように構成される。
【００４２】
減圧治療デバイスのある変形例は、吸引チャンバ、および吸引チャンバ内の摺動可能なシールを備える吸引デバイスと、摺動可能なシールに連結される磁石と、吸引デバイスを保持するように構成されるアラームデバイスとを備えてもよい。アラームデバイスは、通知機構を起動して磁石の場所に従って警告を生成するように構成される磁場感受性スイッチを備えてもよい。いくつかの変形例では、磁場感受性スイッチは、リードスイッチであってもよい。代替として、または加えて、磁場感受性スイッチは、吸引チャンバ内の磁石の場所を検出するセンサを備えてもよい。
【００４３】
減圧治療デバイスの他の変形例は、吸引チャンバ、および吸引チャンバ内で横方向に配置される摺動可能なシールを備える吸引デバイスと、摺動可能なシールに連結される磁石と、縦軸に沿って吸引デバイスを保持するように構成される取付け特徴とを備えてもよい。摺動可能なシールは、吸引チャンバの縦軸に対して横方向に配向されてもよい。取付け特徴は、近位部分にリードスイッチを備えてもよく、リードスイッチは、磁石が近位部分に、またはその付近にあるときに、閉鎖されるように構成される。取付け特徴はまた、リードスイッチが閉じられたときに警告を生成するように構成される、通知機構を備えてもよい。
【００４４】
本明細書では、吸引チャンバ、および吸引チャンバ内の摺動可能なシールを有する吸引デバイスと、摺動可能なシールに連結される磁石と、吸引チャンバ内の磁石の場所を検出するように構成されるセンサを備えるアラームデバイスとを備えてもよい、減圧治療デバイスの別の変形例が開示される。アラームデバイスは、吸引デバイスを保持するように構成されてもよく、また、磁石の場所に基づいて警告を生成するように構成される通知機構を備えてもよい。アラームデバイスは、随意で、その中に吸引デバイスを保持するアラームデバイスを伴って押されるように構成される触覚電源スイッチを備えてもよい。吸引デバイスは、装填構成および空乏構成を有してもよい。装填構成において、磁石は、センサによって検出可能ではなくてもよい一方で、空乏構成において、磁石は、センサによって検出可能であってもよい。いくつかの変形例では、アラームデバイスは、アラームデバイス内の吸引デバイスの配向にかかわらず、吸引デバイスの構成を検出するように構成される。いくつかの変形例では、センサは、第１の場所にある第１のリードスイッチと、第１の場所から分離した第２の場所にある第２のリードスイッチとを備えてもよい。アラームデバイスは、装填構成において、磁石が第１および第２の場所の間に位置し、いずれか一方のリードスイッチによって検出可能ではなく、空乏構成において、磁石が少なくとも１つのリードスイッチによって検出可能であるように、吸引デバイスを保持してもよい。随意で、第１の場所と第２の場所とは、第１の中間点を有する第１の線を画定してもよく、装填構成から空乏構成までの磁石の進行経路は、第２の中間点を有する第２の線を画定する。第１の中間点と第２の中間点とは、相互からオフセットされる。いくつかの変形例では、磁石の最も近いリードスイッチまでの距離は、装填構成よりも空乏構成において小さい。吸引デバイスは、２つ以上の配向、４つの配向でアラームデバイスの中に保持されてもよい。一実施形態では、吸引デバイスは、第１の配向および第２の配向でアラームデバイス内に保持されてもよく、第２の配向は、吸引デバイスの横軸の周りを１８０度回転させられた第１の配向である。減圧治療デバイスの別の変形例では、アラームデバイスは、アラームデバイスの近位場所にリードスイッチを備えてもよく、アラームデバイスは、装填構成において、磁石がリードスイッチによって検出可能ではなく、空乏構成において、磁石がリードスイッチによって検出可能であるように、吸引デバイスを保持する。
【００４５】
本明細書では、その中に摺動可能なシールを有する吸引チャンバと、摺動可能なシールに連結される磁気要素または磁石と、遠位部分における第１の整列突出部と、近位部分における第２の整列突出部とを備えてもよい、減圧治療デバイスの別の変形例が開示される。吸引デバイスは、装填構成および空乏構成を有してもよく、装填構成での磁石の第１の整列突出部までの距離は、空乏構成での磁石の第２の整列突出部までの距離よりも大きい。減圧治療デバイスの別の変形例では、装填構成での磁石の吸引チャンバの遠位端までの距離は、空乏構成での磁石の吸引チャンバの近位端までの距離よりも大きい。
本願明細書は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
減圧治療システムであって、
該システムは、
吸引チャンバ、およびその中の摺動可能なシールを含む吸引デバイスと、
該摺動可能なシールに連結される磁石と、
該吸引デバイスを保持するように構成されるアラームデバイスであって、該アラームデバイスは、該吸引チャンバ内の該磁石の場所を検出するように構成されるセンサと、該磁石の該場所に従って警告を生成するように構成される通知機構とを含む、アラームデバイスと
を含む、システム。
（項目２）
前記アラームデバイスは、前記吸引デバイスを保持すると電気的に起動されるように構成される、項目１に記載の減圧治療システム。
（項目３）
前記吸引デバイスは、外面に沿って導体要素をさらに含み、前記アラームデバイスは、２つ以上のコネクタを含み、該導体要素は、該２つ以上のコネクタの間に電線管を提供して、該アラームデバイスを電気的に起動するように構成される、項目２に記載の減圧治療システム。
（項目４）
前記アラームデバイスは、触覚電源スイッチをさらに含み、該触覚電源スイッチは、該アラームデバイスが前記吸引デバイスを保持するときに押されるように構成される、項目１〜３のうちのいずれか一項に記載の減圧治療システム。
（項目５）
前記吸引デバイスは、流体吸収材料をさらに含み、該流体吸収材料は、前記吸引チャンバ内のキャリアによって保持される、項目１〜４のうちのいずれか一項に記載の減圧治療システム。
（項目６）
前記流体吸収材料は、前記キャリアの外面に結合される、項目５に記載の減圧治療システム。
（項目７）
前記キャリアは、パウチを含み、該パウチは、前記流体吸収材料を解放可能に保持するように構成される、項目５または６に記載の減圧治療システム。
（項目８）
前記吸引デバイスは、スクリーンをさらに含み、該スクリーンは、前記吸引チャンバの選択された領域の中に膨張性流体吸収材料を隔離するように構成される、項目５〜７のうちのいずれか一項に記載の減圧治療システム。
（項目９）
前記膨張性流体吸収材料は、吸引デバイス配向から独立している前記吸引チャンバの前記選択された領域の中に隔離される、項目８に記載の減圧治療システム。
（項目１０）
前記吸引デバイスは、スクリーンをさらに含み、該スクリーンは、前記キャリアと前記吸引チャンバの遠位部分との間に位置する、項目５〜７のうちのいずれか一項に記載の減圧治療システム。
（項目１１）
前記スクリーンは、前記吸引チャンバに接着して取り付けられる、項目８または９に記載の減圧治療システム。
（項目１２）
前記スクリーンは、前記キャリアに接着して取り付けられる、項目９に記載の減圧治療システム。
（項目１３）
前記吸引デバイスは、装填構成および空乏構成を有し、該装填構成において、前記磁石は、前記センサによって検出可能ではなく、該空乏構成において、該磁石は、該センサによって検出可能である、項目１〜１２のうちのいずれか一項に記載の減圧治療システム。
（項目１４）
前記アラームデバイスは、前記吸引デバイスが該アラームデバイス内に保持されている際に、該吸引デバイスの配向にかかわらず、該吸引デバイスの前記構成を検出するように構成される、項目１３に記載の減圧治療システム。
（項目１５）
前記センサは、第１の場所にある第１のリードスイッチと、該第１の場所から分離した第２の場所にある第２のリードスイッチとを含み、前記アラームデバイスは、前記装填構成において、前記磁石が該第１の場所と第２の場所との間に位置し、いずれか一方のリードスイッチによっては検出可能ではなく、前記空乏構成において、該磁石が少なくとも１つのリードスイッチによって検出可能であるように、前記吸引デバイスを保持する、項目１４に記載の減圧治療システム。
（項目１６）
前記第１の場所と第２の場所とは、第１の中間点を有する第１の線を画定し、装填構成から空乏構成までの前記磁石の進行経路は、第２の中間点を有する第２の線を画定し、該第１の中間点と第２の中間点とは、相互からオフセットされている、項目１５に記載の減圧治療システム。
（項目１７）
最も近いリードスイッチまでの前記磁石の距離は、前記装填構成よりも前記空乏構成においてより小さい、項目１５に記載の減圧治療システム。
（項目１８）
前記吸引デバイスは、２つの配向で前記アラームデバイス内に保持され得る、項目１４に記載の減圧治療システム。
（項目１９）
前記吸引デバイスは、４つの配向で前記アラームデバイス内に保持され得る、項目１４に記載の減圧治療システム。
（項目２０）
前記吸引デバイスは、第１の配向および第２の配向で前記アラームデバイス内に保持されるように構成され、該第２の配向は、該吸引デバイスの横軸の周りを１８０度回転させられた該第１の配向である、項目１４に記載の減圧治療システム。
（項目２１）
前記吸引デバイスは、第１の配向および第２の配向で前記アラームデバイス内に保持され得、該第２の配向は、該吸引デバイスの縦軸の周りを１８０度回転させられた該第１の配向である、項目１４に記載の減圧治療システム。
（項目２２）
前記アラームデバイスの近位場所にあるリードスイッチをさらに含み、該アラームデバイスは、前記装填構成において、前記磁石が該リードスイッチによって検出可能ではなく、前記空乏構成において、該磁石が該リードスイッチによって検出可能であるように、該吸引デバイスを保持する、項目１３に記載の減圧治療システム。
（項目２３）
減圧治療システムであって、
該システムは、
入口開口部を有する吸引チャンバ、およびその中の摺動可能なシールを含む吸引デバイスと、
該吸引チャンバ内に位置する膨張性流体吸収材料と、
該吸引デバイスから外への該膨張性流体吸収材料の変位を阻止するように構成されるスクリーンと
を含む、システム。
（項目２４）
前記スクリーンは、前記吸引チャンバ内に位置する、項目２３に記載の減圧治療システム。
（項目２５）
前記膨張性流体吸収材料は、任意の流体吸収前に、前記吸引チャンバの中に固定場所を有し、該吸引チャンバは、吸引デバイス配向から独立している、項目２３に記載の減圧治療システム。
（項目２６）
前記膨張性流体吸収材料は、キャリア構造によって保持される、項目２５に記載の減圧治療システム。
（項目２７）
前記膨張性流体吸収材料は、前記キャリア構造の表面に結合される、項目２６に記載の減圧治療システム。
（項目２８）
前記膨張性流体吸収材料は、前記キャリア構造内に解放可能に含有される、項目２６に記載の減圧治療システム。
（項目２９）
前記キャリア構造は、透過性パウチを含む、項目２８に記載の減圧治療システム。
（項目３０）
前記透過性パウチは、一緒に密閉された２つの透過性層を含む、項目２９に記載の減圧治療システム。
（項目３１）
減圧治療用のデバイスであって、
該デバイスは、
縦軸および該縦軸に垂直な放射軸を有する吸引チャンバと、
該吸引チャンバ内に位置するシールアセンブリであって、該シールアセンブリは、シールマウントに連結されるシールを含み、該シールおよびシールマウントは、相互に対して移動可能である、シールアセンブリと
を含み、
該シールアセンブリは、該吸引チャンバの該縦軸に沿って摺動するように構成される、デバイス。
（項目３２）
前記シールは、遠位フランジと、近位フランジとを含み、該遠位および近位フランジは、偏向可能である、項目３１に記載のデバイス。
（項目３３）
前記シールは、近位開口を有する管腔と、遠位レッジとをさらに含み、前記シールマウントは、該レッジに係合するように構成される突出縁を含む、項目３２に記載のデバイス。
（項目３４）
前記シールと前記シールマウントとは、前記管腔の内壁の一部分と該シールマウントとが間隙によって分離されるように連結される、項目３３に記載のデバイス。
（項目３５）
前記シールマウントの前記突出縁は、前記シールアセンブリが遠位に摺動するときには前記遠位レッジに接触せず、該突出縁は、該シールアセンブリが近位に摺動するときに該遠位レッジに接触する、項目３４に記載のデバイス。
（項目３６）
前記シールの前記近位フランジは、前記遠位フランジよりも大きい半径方向の圧縮が可能である、項目３４に記載のデバイス。
（項目３７）
前記シールの側壁は、半径方向に圧縮可能である、項目３４に記載のデバイス。
（項目３８）
前記シールの側壁は、前記近位フランジが偏向させられると、半径方向に偏向するように構成される、項目３７に記載のデバイス。
（項目３９）
前記吸引チャンバの内壁に沿って位置する潤滑剤をさらに含む、項目３７に記載のデバイス。
（項目４０）
前記潤滑剤は流動可能である、項目３９に記載のデバイス。
（項目４１）
前記潤滑剤は、１，０００，０００ｃＰよりも大きい粘度によって特徴付けられる、項目３９に記載のデバイス。
（項目４２）
前記潤滑剤は、１，５００，０００ｃＰの粘度を有する、項目４１に記載のデバイス。
（項目４３）
前記潤滑剤は、少なくとも１つのシリコーンを含む、項目３９に記載のデバイス。
（項目４４）
前記潤滑剤は、フルオロシリコーン、ジメチルシリコーン、ペルフルオロポリエーテル、石油スピリット、合成油、およびポリキシレンから成る群からの少なくとも１つの構成要素を含む、項目３９に記載のデバイス。
（項目４５）
前記シールアセンブリの少なくとも一部分は、ジメチルシリコーンでできており、潤滑剤は、該潤滑剤の粘度が少なくとも１，５００，０００ｃＰである量のフルオロシリコーンおよびジメチルシリコーンを含む、項目３９に記載のデバイス。
（項目４６）
前記潤滑剤は、２０Ｍｏｌ％のフルオロシリコーンおよび８０Ｍｏｌ％のジメチルシリコーンの流体を含む、項目４５に記載のデバイス。
（項目４７）
前記潤滑剤は、少なくとも、該潤滑剤が接触している表面と非反応性であり、該表面は、少なくとも、前記チャンバの前記内壁および前記シールアセンブリの少なくとも一部分を含む、項目３９に記載のデバイス。
（項目４８）
前記潤滑剤は、前記シールアセンブリの少なくとも一部分と前記吸引チャンバの内面とに同時に接触している、項目４５に記載のデバイス。
（項目４９）
患者を治療する方法であって、
該方法は、
吸引デバイスを使用して、陰圧を治療部位に提供することを含み、該吸引デバイスは、遠位部分および近位部分を有する吸引チャンバと、該吸引チャンバ内の摺動シールアセンブリと、該摺動シールアセンブリに取り付けられ、該吸引チャンバを横断して該摺動シールアセンブリを移動させるように構成される一定力バネとを含み、該チャンバの該遠位部分は、第１の断面積を有し、該チャンバの該近位部分は、該第１の断面積よりも大きい第２の断面積を有する、方法。
（項目５０）
前記摺動シールアセンブリは、シールマウントに連結されるシールを含み、該シールとシールマウントとは、該摺動シールアセンブリが前記遠位部分と近位部分との間を移動する際に、相互に対して移動可能である、項目４９に記載の方法。
（項目５１）
前記吸引デバイスは、潤滑剤をさらに含み、該潤滑剤は、前記摺動シールアセンブリの少なくとも一部分と前記吸引チャンバの内面とに同時に接触している、項目５０に記載の方法。
（項目５２）
患者を治療する方法であって、
該方法は、
吸引デバイスを使用して、吸引を治療部位に提供することと、
流体吸収材料を使用して、流体を治療部位から吸収することであって、該流体吸収材料は、流体吸収前に、固定場所を該吸引デバイス内に有する、ことと
を含む、方法。
（項目５３）
前記吸引デバイス内に位置するスクリーンを使用して、前記流体吸収材料の排出を阻止することをさらに含む、項目５２に記載の患者を治療する方法。
（項目５４）
前記吸引デバイスは、摺動シールを有する吸引生成チャンバを含み、前記流体吸収材料および前記スクリーンは、該吸引生成チャンバ内に位置する、項目５３に記載の患者を治療する方法。
（項目５５）
患者を治療する方法であって、
該方法は、
吸引生成チャンバを含む吸引デバイスを使用して、吸引を治療部位に提供することと、
流体吸収材料を使用して、流体を治療部位から吸収することと、
該吸引生成チャンバ内に位置するスクリーンを使用して、該流体吸収材料の排出を阻止することと
を含む、方法。
（項目５６）
前記流体吸収材料は、固定場所を前記吸引生成チャンバ内に有する、項目５５に記載の患者を治療する方法。
（項目５７）
減圧治療システムであって、
該システムは、
入口開口部を自身の遠位部分に有する吸引チャンバ、およびその中の摺動可能なシールを含む吸引デバイスと、
該吸引チャンバ内に位置する膨張性流体吸収材料と、
該吸引チャンバの選択された領域の中に該膨張性流体吸収材料を隔離するように構成されるスクリーンと
を含む、システム。
（項目５８）
前記膨張性流体吸収材料は、前記吸引チャンバの前記選択された領域の中に隔離され、該吸引チャンバは、吸引デバイス配向から独立している、項目５７に記載の減圧治療システム。
（項目５９）
前記スクリーンは、前記吸引チャンバの遠位部分において前記膨張性流体吸収材料を隔離する、項目５８に記載の減圧治療システム。
（項目６０）
前記膨張性流体吸収材料は、キャリア構造によって保持され、該キャリア構造は、前記吸引チャンバの中の前記選択された領域に保持される、項目５８に記載の減圧治療システム。
（項目６１）
前記膨張性流体吸収材料は、前記キャリア構造に結合される、項目６０に記載の減圧治療システム。
（項目６２）
前記膨張性流体吸収材料は、前記キャリア構造の表面に結合される、項目６１に記載の減圧治療システム。
（項目６３）
前記膨張性流体吸収材料は、前記キャリア構造に織り込まれる、項目６１に記載の減圧治療システム。
（項目６４）
前記キャリア構造は、それを通る開口を含み、該開口は、前記吸引チャンバの前記入口開口部と整列させられる、項目６３に記載の減圧治療システム。
（項目６５）
前記スクリーンは、前記入口開口部と前記キャリア構造との間に挿入される、項目６４に記載の減圧治療システム。
（項目６６）
前記膨張性流体吸収材料は、前記キャリア構造内に解放可能に含有される、項目６０に記載の減圧治療システム。
（項目６７）
前記キャリア構造は、透過性パウチを含む、項目６６に記載の減圧治療システム。
（項目６８）
前記透過性パウチは、一緒に密閉された２つの透過性層を含む、項目６７に記載の減圧治療システム。
（項目６９）
前記２つの透過性層は、該層の各々の周囲に沿って一緒に密閉される、項目６８に記載の減圧治療システム。
（項目７０）
前記透過性パウチは、前記スクリーンに取り付けられる、項目６７に記載の減圧治療システム。
（項目７１）
前記膨張性流体吸収材料は、１つ以上の殺菌剤を含む、項目５８に記載の減圧治療システム。
（項目７２）
前記吸引デバイスは、装填構成および空乏構成を有し、該装填構成において、磁石が、センサによって検出可能ではなく、該空乏構成において、該磁石は、該センサによって検出可能である、項目５７に記載の減圧治療システム。
（項目７３）
前記吸引デバイスを保持するように構成されたアラームデバイスをさらに含み、前記アラームデバイスは、前記吸引デバイスが該アラームデバイス内に保持されている際に、該吸引デバイスの配向にかかわらず、該吸引デバイスの前記構成を検出するように構成される、項目７２に記載の減圧治療システム。
（項目７４）
前記センサは、第１の場所にある第１のリードスイッチと、該第１の場所から分離している第２の場所にある第２のリードスイッチとを含み、前記アラームデバイスは、前記装填構成において、前記磁石が、該第１の場所と第２の場所との間に位置し、いずれか一方のリードスイッチによって検出可能ではなく、前記空乏構成において、該磁石が、少なくとも１つのリードスイッチによって検出可能であるように、前記吸引デバイスを保持する、項目７３に記載の減圧治療システム。
（項目７５）
前記第１の場所と第２の場所とは、第１の中間点を有する第１の線を画定し、装填構成から空乏構成までの前記磁石の進行経路は、第２の中間点を有する第２の線を画定し、該第１の中間点と第２の中間点とは、相互からオフセットされている、項目７４に記載の減圧治療システム。
（項目７６）
最も近いリードスイッチまでの前記磁石の距離は、前記装填構成におけるよりも前記空乏構成においてより小さい、項目７４に記載の減圧治療システム。
（項目７７）
前記吸引デバイスは、２つの配向で前記アラームデバイス内に保持され得る、項目７３に記載の減圧治療システム。
（項目７８）
前記吸引デバイスは、４つの配向で前記アラームデバイス内に保持され得る、項目７３に記載の減圧治療システム。
（項目７９）
前記吸引デバイスは、第１の配向および第２の配向で前記アラームデバイス内に保持されるように構成され、該第２の配向は、該吸引デバイスの横軸の周りを１８０度回転させられた該第１の配向である、項目７３に記載の減圧治療システム。
（項目８０）
前記吸引デバイスは、前記アラームデバイス内に第１の配向および第２の配向で保持され得、該第２の配向は、該吸引デバイスの縦軸の周りを１８０度回転させられた該第１の配向である、項目７３に記載の減圧治療システム。
（項目８１）
前記アラームデバイスの近位場所にリードスイッチをさらに含み、該アラームデバイスは、前記装填構成において、前記磁石が該リードスイッチによって検出可能ではなく、前記空乏構成において、該磁石が該リードスイッチによって検出可能であるように、前記吸引デバイスを保持する、項目７２に記載の減圧治療システム。
（項目８２）
減圧治療デバイスであって、
該デバイスは、
吸引チャンバ、およびその中の摺動可能なシールと、
該摺動可能なシールに連結される磁石と、
遠位部分における第１の整列突出部と、
近位部分における第２の整列突出部と
を含み、
吸引デバイスが、装填構成および空乏構成を有し、該装填構成における該磁石の該第１の整列突出部までの距離は、該空乏構成における該磁石の該第２の整列突出部までの距離よりも大きい、デバイス。
（項目８３）
減圧治療デバイスであって、
該デバイスは、
吸引チャンバ、およびその中の摺動可能なシールと、
該摺動可能なシールに連結される磁石と
を含み、
吸引デバイスが、装填構成および空乏構成を有し、該装填構成における該磁石の該吸引チャンバの遠位端までの距離は、該空乏構成における該磁石の該吸引チャンバの近位端までの距離よりも大きい、デバイス。
【００４６】
例示的実施例および添付図面を説明する、以下の発明を実施するための形態を参照することによって、本明細書で説明される実施形態の種々の特徴および利点のより良い理解が得られ得る。
【図面の簡単な説明】
【００４７】
【図１Ａ】図１Ａは、機械的非装填にある、減圧治療デバイスの変形例の斜視図である。
【図１Ｂ】図１Ｂは、装填構成にある、減圧治療デバイスの変形例の斜視図である。
【図１Ｃ】図１Ｃは、起動および部分的空乏状態にある図１Ａおよび１Ｂのデバイスの上面図である。
【図１Ｄ】図１Ｄは、起動および部分的空乏状態にある図１Ａおよび１Ｂのデバイスの側面図である。
【図１Ｅ】図１Ｅは、図１Ａからの実施形態の後斜視構成要素図である。
【図１Ｆ】図１Ｆは、図１Ａからの実施形態の前斜視構成要素図である。
【図２Ａ】図２Ａは、磁気アラームシステムと、アラームデバイスとを備える、減圧治療用の吸引デバイスの別の変形例の斜視図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、装填状態にある、吸引デバイスおよびアラームデバイスの上方構成要素図である。
【図２Ｃ】図２Ｃは、空乏状態にある、吸引デバイスおよびアラームデバイスの上方構成要素図である。
【図３Ａ】図３Ａは、磁気センサ機構を有するアラームシステムを備える、機械的装填構成にある吸引デバイスの別の変形例の上方構成要素図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、磁気センサ機構を有する、機械的装填構成にある吸引デバイスの別の変形例の上方構成要素である。
【図４Ａ】図４Ａは、機械的装填構成にある電気スイッチ機構を有するアラームシステムを備える、減圧治療用の吸引デバイスの一変形例を図示する。
【図４Ｂ】図４Ｂは、空乏構成にある図４Ａの吸引デバイスの図示である。
【図４Ｃ】図４Ｃは、図４Ａの吸引デバイスおよびアラームデバイスの前斜視構成要素図である。
【図４Ｄ】図４Ｄは、アラームデバイスを有する図４Ａの吸引デバイスおよびアラームデバイスの後斜視図である。
【図４Ｅ】図４Ｅは、図４Ｃのアラームデバイスの側面図である。
【図５】図５は、減圧治療デバイス用のアラームシステムで使用されてもよい、通知回路の一実施例を図示する。
【図６】図６Ａは、吸引デバイスで使用されてもよい、回転センサを有する拡張構成のバネアセンブリの概略図であり、図６Ｂは、収縮構成にある図６Ａのバネアセンブリを図示する。
【図７】図７Ａおよび７Ｂは、それぞれ、開放および閉鎖構成にある、リードセンサの概略図である。
【図８】図８は、吸引デバイスの摺動可能なシールが１つ以上の磁石を備える、１つ以上のリードセンサを有するアラームシステムを備える、減圧治療用の吸引デバイスの別の変形例を図示する。
【図９】図９は、減圧治療デバイスとともに使用されてもよい、アラームシステムの一変形例のブロック図である。
【図１０Ａ】図１０Ａは、減圧治療デバイスとともに使用されてもよい、アラームシステムの別の変形例のブロック図を図示する。
【図１０Ｂ】図１０Ｂは、図１０Ａのアラームシステムで実装されてもよい、回路の実施例を図示する。図１０Ｂは、配向回路の一変形例を図示する。
【図１０Ｃ】図１０Ｃは、図１０Ａのアラームシステムで実装されてもよい、回路の実施例を図示する。図１０Ｃは、センサ回路の一変形例を図示する。
【図１０Ｄ】図１０Ｄは、図１０Ａのアラームシステムで実装されてもよい、回路の実施例を図示する。図１０Ｄは、増幅器回路の一変形例を図示する。
【図１１】図１１は、プリント回路板上に配設された際の例示的なアラームシステム構成要素の概略図である。
【図１２Ａ】図１２Ａは、アラームデバイスの一変形例の斜視図である。
【図１２Ｂ】図１２Ｂは、図１２Ａのアラームデバイスに連結された吸引デバイスの斜視図である。
【図１３】図１３は、減圧治療デバイスとともに使用され得るアラームシステムのマイクロコントローラにプログラムされてもよい、状態機械の一変形例を図示する状態機械図である。
【図１４Ａ】図１４Ａは、導体要素を有する吸引デバイスの概略図である。
【図１４Ｂ】図１４Ｂは、図１４Ａの吸引デバイスの第１の配向を図示する。
【図１４Ｃ】図１４Ｃは、図１４Ａの吸引デバイスの第２の配向を図示する。
【図１４Ｄ】図１４Ｄは、導体要素を有する吸引デバイスの変形例の斜視図である。
【図１４Ｅ】図１４Ｅは、１つ以上のコネクタを有するアラームデバイスの斜視図である。
【図１５Ａ】図１５Ａは、吸引デバイスとともに使用されてもよい、アラームデバイスの変形例の斜視図である。
【図１５Ｂ】図１５Ｂは、吸引デバイスとともに使用されてもよい、アラームデバイスの変形例の斜視図である。
【図１５Ｃ】図１５Ｃは、図１５Ａおよび１５Ｂのアラームデバイス内に保持されてもよい、吸引デバイスの一変形例の斜視図である。
【図１５Ｄ】図１５Ｄは、図１５Ａ−１５Ｃの取付けおよび吸引デバイスの裏面の上方図である。
【図１６Ａ】図１６Ａは、減圧創傷治療用の吸引デバイスの一変形例の立面構成要素図である。
【図１６Ｂ】図１６Ｂは、図１６Ａの吸引デバイスとともに使用されてもよい、パウチを備える流体保持アセンブリの一変形例の上方図である。
【図１７Ａ】図１７Ａは、吸収パッドおよびフィルタを備える、流体保持アセンブリの別の変形例の斜視図である。
【図１７Ｂ】図１７Ｂは、図１７Ａの流体保持アセンブリの側面図である。
【図１７Ｃ】図１７Ｃは、図１７Ａの流体保持アセンブリの吸収パッドの斜視図である。
【図１７Ｄ】図１７Ｄは、図１７Ａの流体保持アセンブリのメッシュの上面図である。
【図１８】図１８Ａは、パウチを備える流体保持アセンブリを有する、吸引デバイスの概略図であり、図１８Ｂは、メッシュを備える流体保持アセンブリを有する、吸引デバイスの概略図であり、図１８Ｃは、吸収パッドを備える流体保持アセンブリを有する、吸引デバイスの概略図であり、図１８Ｄは、パウチおよびメッシュを備える流体保持アセンブリを有する、吸引デバイスの概略図であり、図１８Ｅは、吸収パッドおよびメッシュを備える流体保持アセンブリを有する、吸引デバイスの概略図である。
【図１９】図１９Ａは、吸引デバイスがアラームデバイスの中で保持されてもよい、１つの配向の概略図であり、図１９Ｂおよび１９Ｃは、吸引デバイスとアラームデバイスとの間の相対的位置付けの概略図であり、図１９Ｄは、吸引デバイスがアラームデバイスの中で保持されてもよい、代替的配向の実施例である。
【図２０】図２０は、単一のセンサと、吸引デバイスとを備える、アラームデバイスの別の変形例の概略図である。
【図２１】図２１は、１８時間の期間にわたって吸引デバイスによって生成された測定圧力のプロットであり、デバイスは、非最適化潤滑剤を採用している。
【図２２】図２２は、１８時間の期間にわたって吸引デバイスによって生成された測定圧力のプロットであり、デバイスは、１，５００，０００ｃＰの高粘度潤滑剤を採用している。
【図２３】図２３は、吸引チャンバの内面と接触しているシールの外面の一部、およびシールの内面の一部と剛性ピストンとの間の間隙を示す、吸引デバイスの一部の断面の画像である。
【図２４】図２４Ａは、３時間の期間にわたって９ｍＬ／ｈｒのシミュレートした漏出を伴って吸引デバイスによって及ぼされた圧力のプロットである。図２４Ｂは、ブッシングの外面に軸方向圧入を備える、ブッシングの斜視図であり、図２４Ｃは、ブッシング・バネアセンブリの断面図である。
【図２５Ａ】図２５Ａは、吸引チャンバの上面立面図である。
【図２５Ｂ】図２５Ｂは、吸引チャンバの遠位端の断面図である。
【図２６Ａ】図２６Ａは、継手アセンブリの構成要素図である。
【図２６Ｂ】図２６Ｂは、図２６Ａからの継手アセンブリの継手の断面図である。
【図２７Ａ】図２７Ａは、継手と吸引チャンバコネクタとの間の接続機構の一実施形態の概略切断図である。
【図２７Ｂ】図２７Ｂは、図２７Ａの接続機構の断面図である。
【図２７Ｃ】図２７Ｃは、図２７Ａの接続機構の断面図である。
【図２８Ａ】図２８Ａは、バネアセンブリの一実施形態の後方構成要素図である。
【図２８Ｂ】図２８Ｂは、バネアセンブリの一実施形態の前方構成要素図である。
【図２９Ａ】図２９Ａは、摺動シールアセンブリおよびバネアセンブリの一実施形態の後斜視構成要素図である。
【図２９Ｂ】図２９Ｂは、摺動シールアセンブリおよびバネアセンブリの一実施形態の前斜視構成要素図である。
【図２９Ｃ】図２９Ｃは、摺動シールアセンブリの正面図である。
【図３０】図３０は、バネアセンブリに連結された摺動シールアセンブリの一実施形態の断面図である。
【図３１Ａ】図３１Ａは、起動または下準備ツールを使用した下準備手順の一変形例を図示する、概略斜視図である。
【図３１Ｂ】図３１Ｂは、起動または下準備ツールを使用した下準備手順の一変形例を図示する、概略斜視図である。
【図３１Ｃ】図３１Ｃは、起動または下準備ツールを使用した下準備手順の一変形例を図示する、概略斜視図である。
【図３２】図３２は、４日の期間にわたって低および高粘度潤滑デバイスによって及ぼされた圧力を比較するプロットである。
【図３３】図３３Ａおよび３３Ｂは、超吸収性材料を含有する液体透過性パウチの概略正面および背面図である。
【図３４Ａ】図３４Ａは、開口部がパウチの外形よりも小さい、層の開口切り抜きを有する第１の材料の層の概略図である。
【図３４Ｂ】図３４Ｂは、第１の層の開口部を覆って固定された液体透過性パウチの正面図を概略的に図示する。
【図３４Ｃ】図３４Ｃは、第１および第２の層が周囲で密閉される、パウチおよび第１の層を覆う第２の層を概略的に図示する。
【図３５】図３５は、バッグの周囲で一緒に密閉される２つの層の間で挟持されたパウチの画像を示す。
【図３６Ａ】図３６Ａは、創傷床と通信しているセンサを備える、実施形態の概略図である。
【図３６Ｂ】図３６Ｂは、創傷床と通信しているセンサを備える、実施形態の概略図である。
【図３７】図３７は、本明細書で説明される吸引デバイスのうちのいずれかとともに使用されてもよい、ドレッシングを備える組織カバーの一変形例を図示する。
【発明を実施するための形態】
【００４８】
実施形態が本明細書で説明および提示されているが、これらの実施形態は、単に例として提供される。本発明から逸脱することなく、変動、変更、および置換が行われてもよい。本明細書で説明される例示的実施形態の種々の代替案が、本発明を実践する際に採用されてもよいことに留意されたい。本明細書で説明される実施形態の全てについて、方法のステップは、連続的に行なわれる必要はない。
【００４９】
組織創傷の重症度および患者の活動レベルに応じて、種々の種類の減圧治療システムが使用されてもよい。場合によっては、減圧組織治療システムは、減圧治療を提供しながら、組織浸出液、例えば、創傷浸出液および間質液を抽出してもよい。いくつかの減圧組織治療システムは、開放圧力供給、例えば、連続電気ポンプを有する吸引デバイスを備える。これらのシステムは、一般的には騒々しく、それらのかさばりおよび重量がしばしば、患者の可動性を制限する。さらなる可動性を所望する患者は、電源からの電力に依存しない、例えば、非電動式である装着型吸引デバイスを備える減圧組織治療システムを使用してもよい。
【００５０】
図１Ａは、減圧組織治療において使用されてもよい装着型吸引デバイス２２００の一変形例の斜視図である。そこで図示されるように、吸引デバイス２２００は、吸引チャンバ２２１０と、吸引生成機構（図示せず）と、吸引チャンバ２２１０の中に移動可能に保持される摺動シールアセンブリ２２６０とを備えてもよい。吸引デバイス２２００の吸引生成機構の一変形例は、図１Ｃおよび１Ｄに図示されており、１つ以上のバネ２９５０を備えてもよく、摺動シールアセンブリ２２６０の近位側は、１つ以上のバネ２９５０に連結されてもよい。バネ２９５０は、一定力のバネ、または近位方向へ力を摺動シールアセンブリ２２６０に印加するために使用され得る任意の他の種類のバネであってもよい。吸引デバイス２２００はまた、吸引チャンバ２２１０を保持し得る筐体２２０２を備えてもよい。筐体２２０２は、近位開口部２２３２を有する近位キャップ２２３０と、遠位ポート２２４２を有する遠位キャップ２２２０とを備えてもよい。いくつかの変形例では、遠位キャップ２２２０は、管（例えば、ドレッシングに接続される管）が吸引チャンバと流体連通しているように、管と界面接触するために構成される継手筐体２２４０を備えてもよい。いくつかの変形例では、継手筐体２２４０は、遠位キャップ２２２０から着脱可能であってもよい。吸引チャンバ２２１０の中に生成される陰圧は、継手筐体２２４０の遠位ポート２２４２につながる、吸引チャンバの中の遠位開口を通して、組織部位に伝えられてもよい。遠位ポート２２４２に接続される管類は、陰圧が組織部位および／またはドレッシングに方向付けられることを可能にしてもよい。吸引デバイスはまた、近位開口部２２３２を通して挿入され得る、起動ツール２２９０を備えてもよく、起動ツール２２９０は、例えば、摺動シールアセンブリを吸引チャンバの中のある位置へ押し進めることによって、吸引デバイス２２００を機械的に装填するように構成される。いくつかの変形例では、起動ツール２２９０は、近位開口部２２３２の中で解放可能にスナップロックされてもよく、それは、吸引チャンバ２２１０内のある位置で摺動シールアセンブリ２２６０を固定することに役立ってもよい。例えば、起動ツール２２９０は、解放ボタン３１５０が解放されたときに、ラッチ３１４０が、近位開口部２２３２に、またはその付近にある近位キャップ２２３０の中の１つ以上の溝の中で係合されてもく、それにより、吸引チャンバの中で起動ツールを保持するように、ラッチ３１４０を有する解放ボタン３１５０を伴ってもよい。解放ボタン３１５０が押された（例えば、圧迫された）ときに、ラッチ３１４０は、溝から係脱し、起動ツール２２９０が近位開口部２２３２から引き出されることを可能にしてもよい。図１Ａは、摺動シールアセンブリ２２６０が吸引チャンバの近位部分２２１４に位置し、起動ツール２２９０が近位キャップ２２３０の近位開口部２２３２に挿入されるが、摺動シールアセンブリ２２６０をまだ変位させていない、起動される前の吸引デバイス２２００の構成を図示する。吸引チャンバ２２１０は、半透明または光学的に透明な材料、あるいは半透明または光学的に透明な窓を有する、または伴わない、不透明材料を含んでもよい。
【００５１】
図１Ｂは、機械的装填構成の吸引デバイス２２００を図示する。吸引デバイス２２００を機械的に装填するために、起動ツール２２９０は、吸引チャンバ２２１０の近位部分２２１４から吸引チャンバ２２１０の遠位部分２２１２まで摺動シールアセンブリ２２６０を拡張する、または遠位に変位させるように、近位開口部２２３２に押し通されてもよい。特定の構成に応じて、摺動シールアセンブリ２２６０が遠位キャップ２２２０の壁に接触するまで、それが吸引チャンバ２２１０の遠位端壁に隣接するまで、バネ２９５０が最大限に拡張されるまで、および／または起動ツール２２９０と近位キャップ２２３０との間の機械的干渉がさらなる挿入に抵抗するまで、起動ツール２２９０が押されてもよい。図１Ｂに図示されるように、摺動シールアセンブリ２２６０を遠位部分２２１２へ押し進めることは、次に、摺動シールアセンブリの近位側に取り付けられるバネ２９５０を拡張してもよい。これは、バネ２９５０内でポテンシャルエネルギーを生成してもよい。減圧組織治療システムで使用されてもよい装着型吸引デバイスの他の変形例、ならびにシステムおよびデバイスを使用する方法は、その全体で参照することにより本明細書に組み込まれる、２００９年２月１７日出願の米国特許出願第１２／３７２，６６１号で説明されている。
【００５２】
起動ツール２２９０の除去時に、バネ２９５０は、吸引チャンバ２２１０の中で減圧を生成し、デバイス２２００に連結される密閉創傷エンクロージャに減圧を伝達することが可能である、摺動シールアセンブリ２２６０上へ近位に方向付けられた力を及ぼすことができる。チャンバのより小さい容積からより大きい容積へ、デバイスの密閉エンクロージャまたはチャンバの中に最初に位置する空気の体積を膨張させることによって、減圧が生成される。密閉エンクロージャ内の空気の膨張時に、空気分子の密度が減少させられ、密閉チャンバ内の圧力が大気より低いレベルまで低減される。浸出液および／またはガス状漏出が起こるにつれて、バネ２９５０は、摺動シールアセンブリ２２６０を収縮させ、それにより、収集チャンバ内の減圧レベルを維持する。いくつかの変形例では、摺動シールアセンブリが吸引チャンバを横断して円滑に一貫して移動し、陰圧を生成することに役立ち得る、摺動シールアセンブリ２２６０と吸引チャンバ２２１０の内壁との間に提供される潤滑剤があってもよい。摺動シールアセンブリ２２６０がその最大収縮状態に戻るにつれて、減圧のレベルが減少し始め、交換または再装填されてもよい。
【００５３】
図１Ｃおよび１Ｄは、バネ２９５０が完全装填構成からポテンシャルエネルギーを部分的に消費している、起動状態にある図１Ａからのデバイスの上面図および側面図である。摺動シールアセンブリ２２６０が部分的消費位置にあるときに分かるように、吸引チャンバ２２１０は、摺動シールアセンブリ２２６０によって収集チャンバ２２６２および作業チャンバ２２６４に細分されてもよく、収集チャンバ２２６２は、摺動シールアセンブリ２２６０と吸引チャンバ２２１０の遠位部分２２１２との間の空間であり、作業チャンバ２２６４は、バネ２９５０を含有する、吸引チャンバ２２１０の近位部分２２１４と摺動シールアセンブリ２２６０との間の空間である。吸引デバイスが装填構成であるときに、収集チャンバの容積は、約ゼロ、または時には約５ｃｃ未満であってもよい。場合によっては、機械的に装填されたデバイスの起動時に、バネ２９５０によって及ぼされる力が、収集チャンバ２２６２の中の減圧によって生成される力によって相殺されるまで、収集チャンバは、容積が最大で約３％、時には約５％、他のときには約１０％、または約２０％までも増加してもよい。いくつかの変形例では、吸引デバイスは、所定量の陰圧を印加するように構成されてもよい。例えば、吸引チャンバの容積および／または一定力のバネのバネ定数は、所定量の圧力を提供するために選択されてもよい。所定の圧力レベルは、−５０ｍｍＨｇから−１５０ｍｍＨｇ、例えば、−７５ｍｍＨｇ、−１００ｍｍＨｇ、−１２５ｍｍＨｇ等に及んでもよい。
【００５４】
図１Ｅおよび１Ｆは、吸引デバイス２２００の後方および前方構成要素図を図示する。遠位キャップ２２２０および近位キャップ２２３０は、それぞれ、吸引チャンバ２２１０の遠位部分２２１２および近位部分２２１４に着脱可能に固定されるように構成されてもよい。吸引チャンバ２２１０の遠位部分２２１２および／または近位部分２２１４はまた、それぞれ、デバイス２２００の近位キャップ２２３０および／または遠位キャップ２２２０への連結を促進するように構成され得る、切り欠き２３５０および２３７０をそれぞれ備えてもよい。切り欠き２３７２または開口もまた、バネアセンブリ２２７０を吸引チャンバ２２１０に取り付けるために提供されてもよい。継手筐体２２４０が、吸引チャンバ２２１０を治療システムの別の構成要素（例えば、延長管またはシーラント層上の取付けポート）と接続するように構成され得る、遠位ポート２２４２を取り囲む、遠位キャップ２２２０に連結されてもよい。吸引チャンバは、減圧下で吸引チャンバの外部形状を維持するように適合される、剛性ポリマーから加工されてもよい。いくつかの実施形態では、吸引チャンバの本体全体が透明であってもよく、それにより、その中に含有された創傷浸出液の量および質の目視検査を可能にする。他の実施形態では、吸引チャンバは、不透明な本体を備えてもよいが、点検窓を有する。
【００５５】
上述のように、継手筐体２２４０は、遠位キャップ２２２０に解放可能に着脱するように構成されてもよい一方、他の実施例は、継手筐体は、遠位キャップ２２２０と一体的に形成される、または別様に、いったん接合されると、外れないように構成されてもよい。摺動シールアセンブリは、吸引チャンバ２２１０内で移動可能に位置してもよい。摺動シールアセンブリ２２６０は、吸引デバイス２２００の近位キャップ２２３０に固定されるバネアセンブリに連結されてもよい。他の実施形態では、バネアセンブリ２２７０はまた、吸引チャンバ２２１０の近位開口部２２１６の周囲に固定されてもよい。開口部２２３２は、吸引デバイス２２００を下準備するように構成される、下準備または起動ツール２２９０の挿入を可能にするように、近位キャップ２２３０の中に提供されてもよい。いったん吸引デバイス２２００が下準備されて起動されると、起動ツール２２９０は、除去されてもよく、近位キャップ２２３０の開口部２２３２は、近位キャップシール２２８０によって閉鎖されてもよい。近位キャップシール２２８０は、吸引チャンバ２２１０の中への望ましくない汚染物質または他の環境作用物質（例えば、シャワー中の水）の進入を防止し得る、任意の種類のシールであってもよい。他の実施例では、近位キャップシールは、テザーによって近位キャップに取り付けられてもよい。なおも他の実施例では、近位キャップシールは、通路またはスリットを伴って構成されてもよく、起動ツールの挿入および／または除去を可能にし、起動ツールの除去時に再密閉する、変形可能な材料を含む。後者の実施形態では、近位キャップシールは、下準備する前に除去され、または起動ツールの除去後に開口部に再び挿入される必要がない。
【００５６】
いくつかの実施形態では、減圧治療デバイスは、薄型または縮小外形を有する治療デバイスを提供してもよい、非円形吸引チャンバ設計を備える。いくつかの実施例では、薄型外形は、延長管類の使用を伴って、または伴わずに、創傷付近での身体上の減圧システムの配置を可能にする。統合システム構成と併用される、この人間工学的チャンバ設計は、生活の質を増進させるように、デバイスの離散装着を可能にしてもよい。１つの特定の変形例では、吸引デバイスは、薄型外形も提供しながら、かなりの浸出液処理容量を提供する、楕円形の断面幾何学形状を有する可変容積チャンバを備える。他の実施例では、吸引チャンバの断面形状（すなわち、デバイスの縦軸に対する横断形状）は、種々の他の種類の幾何学的構成（例えば、円形、長方形、三角形、八角形（または他の多角形状）等）のうちのいずれかを有してもよい。これは、治療中の向上した可動性、裁量、可撓性、および／または快適性を可能にする。薄型幾何学形状はまた、遠隔部位よりもむしろ、治療部位に、またはその付近に吸引デバイスを位置付けることによって、減圧治療システムを使用する作業の流れを能率化してもよく、また、延長管類の使用を排除して、治療部位と別個の吸引デバイスとの間の流体連通を維持してもよい。
【００５７】
組織治療システムのいくつかの実施形態では、吸引デバイスは、減圧下で吸引チャンバの外部形状を維持するように適合される、剛性ポリマーから加工される。吸引チャンバは、ポリカーボネート、コポリエステル、ポリエチレン、ポリプロピレン、アクリル、ＡＢＳ、ガラス、医療グレードポリマー、またはそれらの組み合わせ等であるが、それらに限定されない、任意の好適なポリマーで作製することができる。
【００５８】
吸引デバイスは、組織領域の周囲に気密環境を提供するエンクロージャと連通している導管（例えば、管類）を介して、陰圧を組織領域に提供するように構成されてもよい。例えば、管類は、組織領域（例えば、創傷）を覆って塗布される接着剤層を有する閉塞カバーシートを備える、組織カバー構造またはドレッシングに吸引デバイスを接続してもよい。ドレッシングは、体表面への減圧の送達の機能性および／または有用性を増進することができてもよい。いくつかの変形例では、組織カバーおよび／またはドレッシングは、緩衝を提供し、組織領域（例えば、創傷床）の全体を通して減圧を分配するように、ガーゼ、発泡体、または他の多孔質材料等の接触材料で充填されてもよい。接着シートは、ドレッシングとしての機能を果たし、組織領域を包含する実質的に気密性のエンクロージャを作製してもよい。このエンクロージャは、減圧源と流体連通している。減圧源は、電気真空ポンプ、壁埋め込み式吸引、または本明細書で説明される吸引デバイスのうちのいずれかを備えてもよい。真空源と閉塞シートとの間の流体連通は、閉塞シートの中の開口部と連通する、または組織カバーを通過する（例えば、ドレッシングを通過する）、導管によって提供される。
【００５９】
デバイスの１つの構成では、組織カバーは、上述の特性のうちのいくつかまたは全て、および／または１つ以上の通気性、吸湿能力、皮膚保護特性、および創傷治癒特性を有する、親水コロイドドレッシングでできているドレッシングを備えてもよい。このドレッシングはまた、湿潤創傷治癒環境を提供してもよく、周辺創傷病変用の適切なドレッシングである。一実施形態では、接着ドレッシングが、ドレッシング表面への体温および／または圧力の印加時に流れて、印加中に形成し得る潜在的な漏出チャネルを排除するように、形成されてもよい。他の実施形態では、光エネルギーの印加もまた、軟化減少を開始して、接着剤がより容易に流れて間隙を充填することを可能にしてもよい。
【００６０】
減圧治療システムの一部として本明細書で説明される吸引デバイスのうちのいずれかとともに使用されてもよい、ドレッシングを備える組織カバーの一実施例が、図３７に図示されている。組織カバー３７００は、吸引デバイスまたは真空源（図示せず）に取り付けられてもよい。組織カバー３７００は、体表面上に配置され得る、可撓性の接着シートを備えてもよい。組織カバー３７００はさらに、治療部位への組織カバー３７００の塗布を促進するように、解放裏地、キャリア膜、または他の特徴を備えてもよい。組織カバー３７００はまた、組織カバーのドレッシング３７０５に取り付けられた弾性膜圧力計３７０２を有するポート部材３７０１を備えてもよい。この実施例では、ポート部材３７０１の管類取付け部分またはコネクタ３７０３は、圧力下で変形する弾性膜の半径方向断面３７０４によって包囲される。随意で、組織カバー３７００は、ドレッシング３７０５の片側から反対側への流体連通導管の通過を可能にする、ポートを備えてもよい。ドレッシング３７０５は、実質的に気密性のシールを作製するように、実践では体表面に接着され得る、少なくとも１つの接着側面を備えてもよい。ドレッシングおよびドレッシング接着剤は、ポリウレタン、親水コロイド、ヒドロゲル、シリコーン、アクリル、任意の他の材料、または当技術分野で周知のそれらの任意の組み合わせを含んでもよい。減圧組織治療システムで使用されてもよい、組織カバーおよびドレッシングの他の変形例は、それらの全体で参照することにより本明細書に組み込まれる、２００９年１１月２５日出願の米国特許出願第１２／６２６，４２６号、および２０１０年１月７日出願の米国特許出願第１２／６８３，９８７号でさらに説明されている。
【００６１】
いくつかの実施形態では、一方向流動機構が、組織カバーのドレッシングと真空源との間の流体連通経路の長さに沿って挿入されてもよい。いくつかの機構では、一方向流動機構は、ポート部材の本体の中に位置する、またはそれに組み込まれる一方で、いくつかの実施形態では、一方向流動機構は、ドレッシングまたはポート・ドレッシング界面に組み込まれてもよい。なおも他の実施形態では、一方向流動機構は、管類体の中に位置してもよく、またはそれに組み込まれてもよい。いくつかの実施形態では、一方向流動機構は、創傷へ戻る、減圧源によって収集された創傷排液（例えば、創傷吸引物または浸出液）の逆流の程度または危険性を防止または低減してもよい。一方向流動機構はまた、治療部位の中へ戻るガスの逆流を伴わずに、真空源の着脱を可能にしてもよい。複数の一方向流動機構が、流路に沿って提供されてもよい。他の実施形態では、一方向流動機構は、ポートに組み込まれてもよく、または真空源は、一方向流動機構に取り付けられてもよい。いくつかの実施形態では、一方向流動機構は、ダックビル弁、スリット弁、バネ弁、アンブレラ弁、または当技術分野で周知である任意の他の好適な一方向弁等の一方向弁であってもよい。いくつかの実施形態では、複数の一方向流動機構が、流体連通導管の全体を通して散在させられてもよい。さらなる実施形態では、一方向流動機構は、圧力水頭または流速からの流圧差に対処するように、不均一な開口またはクラッキング圧力を有してもよい。
【００６２】
ある公差範囲内で実質的に一定のレベルの減圧を生じるために、いくつかの潜在的な課題がある。例えば、シールとチャンバの壁との間の摺動摩擦、シールの欠陥、一定力のバネの力プロファイルの変動、およびデバイス構成要素の寸法の可変性は全て、システムの減圧レベルの変動または摂動の一因となる。
【００６３】
例えば、実質的に一定の減圧を送達するように構成される、一定力のバネ／摺動シール機構を備える、吸引デバイスでは、バネによって及ぼされる力、および吸引チャンバの中の陰圧によって生成される力といった、摺動シールに作用する２つの主要な対抗する力があってもよい。システムに貢献する別の力は、摩擦抵抗であってもよい。この力は、吸引デバイスのシールとチャンバの壁との間の相対運動の抵抗に関係する。ある意味では、この摩擦力は、例えば、漏出がシステムに導入されたときに、システムの減圧の変動の一因となる。
【００６４】
圧力レベルの変化は、閉塞ドレッシングを通した空気漏出、または、例えば、創傷部位における浸出液の生成に起因してもよい。浸出液は、一般的には、体液または混合流体および他の細胞物質である。システム内の減圧の大きさが漏出によって、または浸出液生成によって下げられたときに、減圧が摺動シールに及ぼす力は、反抗性の一定力のバネによって及ぼされる力に対して減少してもよい。全く摩擦がないシステムでは、一定力バネ機構は、力の不均衡を即時に補い、シールを引っ張って吸引チャンバの容積を膨張させ、したがって、減圧からの引張力が一定力のバネの引張力と等しくなるまで、減圧の大きさを増加させる。
【００６５】
しかしながら、摩擦力を考慮すると、摺動シール・チャンバ壁の接触からの摩擦は、減圧の抵抗を増大させてもよく、反抗性のバネの付加的な抵抗を提供する。したがって、減圧の大きさは、減圧および摩擦抵抗の力が一定のバネの対抗力よりも小さくなるまで、減少してもよい。この時点で、吸引チャンバの中で増加した容積が作製され、それにより、対抗力の間で均衡が修復されるまで、減圧の引力を増加させるように、一定力バネシステムは、シールに係合して引っ張る。このサイクルは、デバイスが非装填され、シールがデバイスの進路に進み、または吸引チャンバの最大容積に達するまで繰り返す。
【００６６】
吸引チャンバの圧力が、漏出によってシステムに導入される空気の体積の関数として測定される場合、結果として生じる信号は、振動パターンによって特徴付けられてもよい。振動パターンは、ピークおよびトラフを有する、実質的に規則正しい反復波パターンとして表されてもよい。いくつかの実施形態では、ピーク間振幅は、振動波の中の隣接するピークの高い値と低い値との間の差を指す。いくつかの実施形態では、平均ピーク間振幅が、吸引デバイスの非装填の間に計算されてもよい。時折、平均振幅よりも大幅に大きい振幅が、形跡の急上昇として観察される、信号の１つ以上の変動があってもよい。「一般的なピーク間」振幅という用語は、これらの偏差を指さない。
【００６７】
振動パターンの非限定的実施例は、鋸歯状波である。例えば、図２１は、鋸歯状パターンを有する圧力信号を示す。ピークからトラフまで減少する波の部分は、漏出が進行し、陰圧が低減されるにつれて、圧力の大きさの減少に対応する。圧力は、ある点まで減少しつづけ、その点は、バネによって及ぼされる力が、摩擦抵抗および減圧によって及ぼされる力の合計よりも大きくなるまで、シールとチャンバ壁との間の摩擦抵抗の量によって、部分的に決定される。この点で、信号の変曲点の後には、陰圧の増加が続いてもよく、信号は、トラフから次のピークまで上向きの上昇を始める。この増加は、バネによって引き戻されている摺動シールに対応し、バネの抵抗が減圧および摩擦抵抗の力によって相殺されるまで、吸引チャンバの容積を増加させ、減圧の大きさを増加させる。これは、スリップ／スティック効果として知られている。無摩擦システムでは、一定の漏出が陰圧の減少から適応するように一定の速度でシールを進行させる。対照的に、密閉面の摩擦抵抗は、摺動シールの周期的な「付着」をもたらす。加えて、静止時のシールが受ける摩擦抵抗は、シールが動いているときよりも高い。したがって、静止時のシールを動かすために必要な力は、シールが動いているときの動摩擦抵抗よりも高くなり得る、静摩擦抵抗を克服しなければならない。
【００６８】
この現象に起因する振動圧力信号を低減するために、本開示は、摺動シールおよびチャンバ壁の接触に起因する摩擦抵抗を低減する、吸引デバイスを提供する。本明細書の種々の実施形態は、吸引チャンバと、リボンバネと、潤滑剤とを備える、被検体の組織を治療する際に使用するための設定された陰圧を生成し、実質的に維持するように構成される、吸引デバイスを開示し、少なくとも空気または浸出液の容量が減圧システムに導入されたときに、システムに導入される容量に対するシステムの減圧のプロットは、実質的な振動波パターンをもたらし、一般的なピーク間振幅の大きさは、２０ｍｍＨｇと同程度の大きさである。いくつかの実施形態では、一般的なピーク間振幅の大きさは、１０ｍｍＨｇと同程度の大きさである。いくつかの実施形態では、一般的なピーク間振幅の大きさは、５ｍｍＨｇと同程度の大きさである。いくつかの実施形態では、一般的なピーク間振幅の大きさは、１ｍｍＨｇと同程度の大きさである。前述の実施形態のうちのいくつかでは、システムに導入される容量は、少なくとも５０ｃｃである。前述の実施形態のうちのいくつかでは、システムに導入される容量は、少なくとも２５ｃｃである。前述の実施形態のうちのいくつかでは、システムに導入される容量は、少なくとも１０ｃｃである。変動の大きさはまた、公称相対減圧レベルからの変動の割合として、相対的に特徴付けられてもよい。いくつかの実施例では、変動の割合は、２５％未満、２０％未満、１５％未満、１０％未満、８％未満、６％未満、５％未満であってもよい。最大変動は、いくつかの方法で、例えば、ある容量までの液体または気体の一定の注入または漏出速度を有する試験条件下で、測定されてもよい。場合によっては、最大変動は、例えば、最大で１０ｃｃ、２０ｃｃ、３０ｃｃ、４０ｃｃ、５０ｃｃ、６０ｃｃ、７０ｃｃ、８０ｃｃ、９０ｃｃ、１００ｃｃ、１５０ｃｃ、２００ｃｃ、２５０ｃｃ、または３００ｃｃの容量までの最大で１ｃｃ／ｈｒ、２ｃｃ／ｈｒ、３ｃｃ／ｈｒ、４ｃｃ／ｈｒ、５ｃｃ／ｈｒ、６ｃｃ／ｈｒ、７ｃｃ／ｈｒ、８ｃｃ／ｈｒ、９ｃｃ／ｈｒ、１０ｃｃ／ｈｒ、または１５ｃｃ／ｈｒあるいは２０ｃｃ／ｈｒの注入速度中に起こる。図２１に図示される、前述の実施形態のうちのいくつかでは、８０±５ｍｍＨｇの圧力レベルの相対的低減を生成するように名目上構成される、吸引チャンバについて、少なくとも気体または液体の容量が、少なくとも１６時間の持続時間にわたって、３ｃｃ／時間の速度で吸引チャンバに導入される。
【００６９】
前述のように、システムにおける漏出は、デバイス、管類、ドレッシング、および治療部位の間の界面、または減圧システムの実質的に閉鎖したシステムを形成する任意の非連続接合点を伴ってもよい。前述の実施形態のうちのいくつかでは、漏出源は、摺動シールおよびチャンバ壁によって形成されるシールの不完全性に由来する。前述の実施形態のうちのいくつかでは、漏出源は、密閉層が被検体の身体に付着する場所に由来する。前述の実施形態のうちのいくつかでは、漏出源は、吸引デバイスと創傷との間の接続点のうちのいずれかに由来する。
【００７０】
吸引デバイスのいくつかの変形例は、シールと吸引チャンバ壁との間の界面における漏出に抵抗するために使用され得る、潤滑剤を備えてもよく、および／または、移動あるいは方向の急激な変動を伴わずに、シールがチャンバ壁に対して移動してもよいように、静および／または動摩擦効果を低減する界面材料を備えてもよい。潤滑剤は、シールが吸引チャンバに沿って段階的および／または一定の速度で摺動することに役立ってもよく、それにより、チャンバ内で実質的に一定のレベルの圧力を維持する。随意で、潤滑剤はまた、シールがチャンバを横断して移動するにつれて、潤滑剤が界面から変位させられないように、シールおよび／またはチャンバ壁の表面を横断して流れることが可能であってもよい。潤滑剤はまた、シールとチャンバ壁との間の摩擦抵抗を減少させることに役立ってもよく、それは、システムの振動パターン圧力変化を軽減することに役立ってもよい。例えば、潤滑剤は、依然として気密性シールを維持しながら、シールと吸引チャンバ壁との間の摩擦係数を低減してもよい。いくつかの変形例では、潤滑剤は、静摩擦係数が、動摩擦係数と実質的に等しい、または同様であるように、シールと吸引チャンバとの間の相互作用を提供することができてもよい。随意で、潤滑剤がシールあるいはシールマウントに吸収されない、および／またはシールあるいはシールマウントの劣化を引き起こさないように、潤滑剤は、シールおよび／またはシールマウントの材料と非反応性であってもよい。吸引デバイスのいくつかの変形例には、シールおよび／または吸引チャンバに接触する、いずれの潤滑剤もなくてもよい。
【００７１】
いくつかの変形例では、摺動シールアセンブリと吸引チャンバ壁との間の潤滑剤の使用は、フルオロシリコーン潤滑剤が使用された、図２１の鋸歯状波で示されるような圧力変化の振動パターンを依然としてもたらしてもよい。理論に拘束されるわけではないが、チャンバ壁に対してシールによって及ぼされる力は、シールと吸引チャンバ壁との間の重要接触域または界面から潤滑剤を変位させ、それにより、潤滑剤の便益を低減する場合があると考えられる。この挙動は、「スキージ」効果と同様である。潤滑剤は、シールの表面と吸引壁との間で実質的にとどまることを可能にする、ある特性（例えば、粘度、疎水性、接着、凝集等）を伴って選択されてもよい。例えば、潤滑剤は、高い粘度によって特徴付けられてもよいが、潤滑剤の粘度は、潤滑剤が摺動シールアセンブリおよび／または吸引チャンバ壁の表面を横断して流れることを可能にするべきであり、および／または摺動シール穴縁が密閉接触面から潤滑剤を押しのけるという「スキージ」効果に抵抗する能力を有してもよい。例えば、非常に高い粘度を有する潤滑剤は、摺動シール穴縁の圧縮によって潤滑剤が押しやられる傾向を低減することに役立ってもよい。
【００７２】
十分に粘性のある潤滑剤もまた、密閉面の欠陥を充填することができてもよい。これは、シールと吸引チャンバ壁との間の低摩擦界面を提供することに役立ってもよく、また、シールと吸引チャンバ壁との間の気密性相互作用を維持することに役立ってもよい。粘性潤滑剤は、シールおよび／または吸引チャンバの表面を横断する均等な被覆を確保することに役立ち得る、凝集性を有してもよい。例えば、潤滑剤の分子は、潤滑剤がチャンバ壁および／またはシールを横断する連続流体被覆を維持するように、相互に引き付けてもよい。代替として、または加えて、潤滑剤は、チャンバ壁および／またはシールの表面に弱い接着および／または凝集力を及ぼしてもよく、それは、チャンバ壁とシールとの間の相対運動が起こることを可能にしながら、潤滑剤が任意の微小亀裂または表面不規則性を充填することを可能にしてもよい。粘性流体のそのような凝集性はまた、ある程度の流動性を依然として維持しながら、潤滑剤がシールとチャンバ壁との間の接触域に実質的に限局されたままとなることに役立ってもよい。
【００７３】
潤滑剤の粘度は、当技術分野で周知の技法によって測定することができる。実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、少なくとも１，０００，０００ｃＰの粘度によって特徴付けられる。実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、少なくとも５００，０００ｃＰの粘度によって特徴付けられる。実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、少なくとも１，５００，０００ｃＰの粘度によって特徴付けられる。実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、７５０，０００から１，７５０，０００ｃＰの間、または約１，４００，０００ｃＰから約１，６００，０００ｃＰの間の粘度によって特徴付けられる。実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、５００，０００から１，５００，０００ｃＰの間の粘度によって特徴付けられる。実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、１，０００，０００から２，５００，０００ｃＰの間の粘度によって特徴付けられる。実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、１，０００，０００から２，０００，０００ｃＰの間の粘度によって特徴付けられる。
【００７４】
前述の実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤の粘度は、少なくとも１００，０００ｃＰである。前述の実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤の粘度は、少なくとも１０，０００ｃＰである。
【００７５】
前述の実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、シリコーンである。前述の実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、フルオロシリコーンおよびジメチルシリコーンから成る群の構成要素のうちの少なくとも１つである。前述の実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、重量で２０％フルオロシリコーンおよび８０％ジメチルシリコーンを含む。前述の実施形態のうちのいくつかでは、潤滑剤は、１，０００，０００から２，０００，０００の間の粘度を有するシリコーン潤滑剤である。
【００７６】
チャンバ壁またはシールに化学的に架橋する、または別様に結合することができる、乾燥潤滑剤は、潤滑剤が摺動シール穴縁からの圧縮力によって変位させられることを防止する。しかしながら、流動性がある潤滑剤の使用は、摺動シールまたは吸引チャンバの小さな物理的欠陥または不完全性を密閉するという利点を有し、空気漏出を低減する。
【００７７】
シールが受ける全体的な摩擦が低減または最小化されるべきであるため、いくつかの実施形態では、気密性シールを作製するために必要とされる低減した量の圧縮があるように、摺動シールおよびチャンバを設計することが有利である。シールを作製するために低減した量の圧縮が使用される場合、密閉面の軽微な不完全性は、空気漏出を許可する可能性がより高くなる。したがって、これらの欠陥を充填して補正する、流動性がある潤滑剤の能力は、乾燥潤滑剤では利用可能ではない利点を提示する。
【００７８】
適切な潤滑剤および摺動シールの材料の選択に影響を及ぼす要因は、２つの材料の間の非反応性および適合性を含む。例えば、摺動シールは、潤滑剤と接触していることからの膨張を制限するべきである。より一般的には、摺動シールアセンブリの材料および潤滑剤の材料は、これらの構成要素の間の望ましくない相互作用（例えば、シールの中への潤滑剤の吸収、潤滑剤によるシールの劣化等）を制限するように選択されてもよい。一実施形態では、フルオロシリコーンは、ジメチルシリコーンエラストマーシールの膨張を低減する潤滑剤を形成するように、ジメチルシリコーンと組み合わせられる。前述の実施形態のうちのいくつかでは、摺動シールは、エラストマーである。前述の実施形態のうちのいくつかでは、摺動シールは、ジメチルシリコーンエラストマーである。
【００７９】
いくつかの変形例では、摺動シールと吸引チャンバ壁との間の静摩擦係数は、約０．３、０．２、０．１５、０．１２、０．１、０．０８、０．０６、または０．０５未満である。いくつかの変形例では、摺動シールと吸引チャンバの壁との間の静摩擦係数と動摩擦係数との間の差は、例えば、０．１、０．０８、０．０６、０．０５、０．０４、０．０３、０．０２、または０．０１未満であってもよい。
【００８０】
いくつかの実施形態では、チャンバ等のシステムの構成要素は、熱可塑性射出技法によって製造されてもよい。この方法は、構成要素の拡張性を可能にしてもよく、費用を削減し、構成要素の寸法の一貫性を増大させる。デバイスのチャンバは、長い孔を有し、射出成形を介してこの部品を生成するために、いくつかの実施形態では、射出成形ツールが部品を解放することを可能にするように、わずかなドラフトの導入を必要とする。ドラフトは、チャンバの閉鎖端（すなわち、管類が取り付けられ得る、遠位導管または延長構造を有してもよい、遠位端）付近の断面積を、チャンバの開放端（すなわち、近位端）付近の断面積よりもわずかに小さくさせる。断面積は、一般的には、閉鎖側から開放側へ直線的に増加する。いくつかの実施形態では、チャンバの縦方向長さにわたるドラフトは、一側面につき１度の１／２未満となるべきであり、他の実施形態では、１度の１／４未満であってもよい。いくつかの変形例では、ドラフトは、遠位端が近位端よりも０．０１４インチ小さくなり得るようなものであってもよい。チャンバは、長および短軸を有する楕円断面積を有してもよく、ドラフトは、長および短軸に沿って異なって変化してもよい。例えば、短軸の長さは、チャンバの縦方向長さにわたって約０．０１インチ変化してもよく、長軸の長さは、チャンバの縦方向長さにわたって約０．００７５インチ変化してもよい。
【００８１】
ドラフトによって導入される断面積の差は、摺動シール野半径方向圧縮の量の可変性を導入してもよい。例えば、チャンバの閉鎖端付近のより小さい断面は、チャンバの開放端付近のより大きい断面積よりも摺動シールを圧縮する。摺動シールへのより大きい半径方向圧縮応力は、密閉面の間の摩擦抵抗の量を増加させてもよい。一実施形態では、特に、摺動シールが、より広い内側チャンバ寸法の領域からより狭い内側チャンバ寸法の領域へ移動するときに、シール設計が摺動シールの半径方向圧縮応力を低減する。シールへの圧縮応力を低減することによって、あまり圧縮されていない状態とより圧縮された状態との間の有効摺動摩擦の差が低減されてもよい。
【００８２】
前述の実施形態のうちのいくつかでは、デバイスは、シールマウントに連結される摺動シールを備え、摺動シールは、内面を有し、シールマウントは、外面を有する。前述の実施形態のうちのいくつかでは、シールマウントの外面の少なくとも一部分および摺動シールの内面の少なくとも一部分は、間隙によって分離される。具体的実施形態では、摺動シールは、シールがチャンバのより狭い部分へ摺動するにつれて半径方向圧縮を受け、摺動シールの圧縮は、シールをある量だけ変位させ、間隙は、摺動シールの変位の量と等しい、またはそれよりも大きい量である。前述の実施形態のうちのいくつかでは、摺動シールは、自由に浮動する。
【００８３】
減圧システムの他の実施形態では、摺動シールは、それより下側の吸引デバイスの部分と吸引デバイスの残りの部分との間で気密性分離を生成するように適合される、材料から加工されてもよい。材料は、弾性または非弾性であってもよい。摺動シールは、シリコーン、ジメチルシリコーン、フルオロシリコーン、ニトリル、天然ゴム、熱可塑性エラストマー、熱可塑性ウレタン、ブチル、ポリオレフィン、ポリウレタン、スチレン、ポリテトラフルオロエチレン、任意の他の好適な材料、またはそれらの組み合わせ等の材料で作製することができる。
【００８４】
吸引チャンバの内壁に対して気密性シールを依然として維持しながら、摺動シールが、圧縮状態から拡張状態へ可逆的に移行することができてもよいように、摺動シールは、圧縮性材料でできていてもよい。摺動シールの好適な材料の実施例は、シリコーン、ジメチルシリコーン、フルオロシリコーン、ニトリル、天然ゴム、熱可塑性エラストマー、熱可塑性ウレタン、ブチル、ポリオレフィン、ポリウレタン、スチレン、ポリテトラフルオロエチレン、任意の他の好適な材料、またはそれらの組み合わせを含んでもよい。いくつかの変形例では、摺動シールは、半径方向圧縮および縦方向偏向の両方が可能となり得る、１つ以上の突出縁（例えば、フランジ）を備えてもよい。例えば、図２３は、摺動シールが吸引チャンバ３４１０の縦軸に沿って、および／またはチャンバ内の陰圧の存在下で移動するにつれて、縦方向に偏向するように構成され得る、遠位フランジ３４０２および近位フランジ３４０４を備えてもよい、摺動シール３４００を図示する。フランジ３４０２、３４０４は、摺動シールがチャンバの中のドラフトに適応することに役立ち得る、低い偏向力を有してもよい。偏向可能なフランジ３４０２、３４０４はまた、チャンバ３４１０内の摺動シール３４００の角度偏差または変位を防止することに役立ってもよい。遠位フランジ３４０２および近位フランジ３４０４は、同様の、または異なる偏向力を有してもよい。例えば、近位フランジ３４０４は、遠位フランジ３４０２よりも低い偏向力を有してもよい。
【００８５】
加えて、または代替として、摺動シールが、吸引チャンバの壁に対する半径方向圧縮下で降伏してもよいように、摺動シールは、シールマウントに連結されてもよい。摺動シールとシールマウントとの間の界面は、（例えば、吸引チャンバのより広い領域からより狭い領域へ、またはその逆も同様に）吸引チャンバに沿って縦方向に移動するにつれて、シールへの摩擦力を制限および／または低減し得る、シールの付加的な半径方向圧縮を可能にしてもよい。例えば、摺動シール３４００は、近位開口３４０５を有する管腔３４０６と、遠位レッジ３４０７とを備えてもよい。遠位レッジ３４０７は、摺動シールの遠位側３４０１から近位に位置してもよい。シールマウント３４２０は、摺動シールのレッジ３４０７に接触および／または係合するように構成される、突出縁３４２２を最遠位側に備えてもよい。摺動シールの管腔壁とシールマウントの表面との間に半径方向間隙３４２４があるように、シールマウント３４２０の幅Ｗ１は、管腔開口３４０６の幅Ｗ２より小さくてもよい。随意で、シールマウント３４２０および摺動シール管腔３４０６の長さは、摺動シールの管腔壁とシールマウントの表面との間に縦方向間隙３４２６があり得るようなものであってもよい。半径方向間隙３４２４は、例えば、近位フランジ３４０４が間隙３４２４の中へ半径方向に圧縮することを可能にすることによって、シールマウント３４２０が圧縮力に降伏するための付加的な空間を提供してもよい。近位フランジ３４０４の圧縮はまた、摺動シールの側壁３４０８を、半径方向間隙３４２４によって許可されるように半径方向に偏向させてもよい。半径方向間隙３４２４のサイズは、吸引チャンバ３４１０のドラフトによって、少なくとも部分的に決定されてもよい。例えば、半径方向間隙３４２４は、（例えば、摺動シールがチャンバのより広い部分からより狭い部分へ移動するにつれて）摺動シールが受ける摩擦力を過剰に増加させることなく、摺動シールがチャンバのドラフトに適応することができるようなものであってもよい。縦方向間隙３４２６は、その側壁３４０８が半径方向間隙３４２４の中へ偏向するにつれて、摺動シール３４００の縦方向拡張のためのいくらかの空間を提供してもよい。いくつかの変形例では、半径方向間隙３４２４のサイズは、約０．００５”から約０．０１５”までであってもよく、縦方向間隙３４２６のサイズは、約０．００５”から約０．０１５”までであってもよい。いくつかの変形例では、摺動シールとシールマウントとの間に縦方向間隙がなくてもよく、マウントの遠位部分は、管腔の遠位壁と隣接してもよい。
【００８６】
シールマウント３４２０が起動ツールまたは力生成機構（例えば、一定力のバネ）によって移動させられるにつれて、マウントは、半径方向および縦方向間隙の間のシールに対して移動してもよい。シールマウント３４２０と摺動シール３４００との間の接触は、変化してもよい。例えば、（例えば、吸引デバイスが起動ツールによって装填されている際に、吸引チャンバの遠位部分３４０３に向かって）シールマウント３４２０が遠位に押し進められたときに、シールマウント３４２０の最遠位側は、管腔３４０６の遠位壁３４１２に接触していてもよい。場合によっては、突出縁３４２２は、管腔３４０６の最遠位部分に接触してもよく、シールマウントが遠位に押し進められたときに、遠位レッジ３４０７と接触しなくてもよい。（例えば、陰圧の生成中に一定力のバネによって吸引チャンバの近位部分に向かって）シールマウント３４２０が近位に押し進められたときに、突出縁３４２２は、管腔の遠位壁３４１２ではなく、遠位レッジ３４０７に接触してもよい。マウントが近位に押し進められるにつれて、突出縁３４２２とレッジ３４０７との間の係合は、シールマウントに沿って摺動シール３４００を引っ張るように作用してもよい。シールマウント３４２０が遠位または近位に押し進められている間に、シールマウント３４２０の突出縁３４２２は、シールおよびマウントが相互に対して半径方向に移動しなくてもよいように、十分な力で遠位壁３４１２および／または遠位レッジ３４０７のいずれか一方に押し付けられてもよい。これは、吸引チャンバ内で摺動シールを安定させることに役立ち、角度偏差を低減することに役立ってもよい。しかしながら、場合によっては、シールマウント３４２０は、突出縁３４２２が遠位レッジ３４０７に接触していないが、遠位壁３４１２にまだ接触しないように、十分な力で遠位に押し進められてもよい。随意で、シールおよびマウントは、全く接触しなくてもよい。この状態では、半径方向間隙３４２４により、かつシールマウントと摺動シールとの間の摩擦力がないため、シールマウント３４２０は、摺動シール３４００に対して半径方向に移動してもよい。
【００８７】
近位および遠位フランジ３４０２、３４０４の偏向力は、管腔３４０６までのフランジ間の異なる距離により、異なってもよい。例えば、近位フランジ３４０４は、遠位フランジ３４０２よりも管腔３４０６にごく接近し、これは、近位フランジが遠位フランジよりも容易に偏向および／圧縮することを可能にしてもよい。他の変形例では、近位および遠位フランジ３４０２、３４０４は、所望に応じて、実質的に同様の偏向力を有してもよい。遠位側３４０１での摺動シール３４００の厚さＴ１は、シールの側面に向かうよりもシールの中央で大きくてもよい。摺動シールの肥厚した中央部分が、チャンバ３４１０の遠位部分３４０３の中で陰圧を生成して維持するための必要な剛性を提供してもよい一方で、より薄い側面部分は、シールがチャンバに沿って移動するにつれて、フランジ３４０２、３４０４が偏向および／または圧縮することを可能にしてもよい。いくつかの変形例では、遠位側３４０１での摺動シールの厚さＴ１は、約０．２”から約０．０１”まで、時には約０．１５”から約０．０５”まで、他のときには約０．１２５”から約０．０７５”までの範囲内であってもよい。一実施例では、遠位側３４０１での摺動シールの厚さＴ１は、肥厚した中央部分では０．１２５”であってもよく、より薄い側面部分では０．０７５”であってもよい。
【００８８】
本明細書の種々の実施形態は、システムの中へ放出される浸出液を含有して格納する能力を特色とする、減圧創傷治療システムを備えてもよい。浸出液源は、概して、システムが取り付けられる、患者の組織または創傷に由来する。浸出液は、一般的には、体液であり、生物学的有害生成物を含有する。減圧システムの中へ進入する浸出液は、吸引チャンバの中に集まってもよい。使用された吸引デバイスは、創傷床からの浸出液等の生物学的有害物質を含有し、使用済みデバイスの安全な処分において課題を生じる場合がある。
【００８９】
本明細書の種々の実施形態は、デバイスを開示し、吸引チャンバに進入する浸出液は、吸引デバイスから漏出する能力を伴わずに、チャンバ内に含有されてもよい。一実施形態では、デバイスは、吸引デバイスと接触している誰にでも汚染の危険性を低減し、吸引デバイスが固形廃棄物処分場で処分されることを可能にする。吸引デバイスの減圧チャンバは、超吸収性材料を備える流体保持アセンブリ（例えば、生物学的有害物質格納アセンブリ）を含有し、浸出液は、超吸収性材料と接触するときに、材料によって吸収され、吸引デバイスチャンバから退出することができない。液体は、超吸収性材料の中に格納される。理想的な超吸収性材料は、それ自体の重量の何倍もある液体の量を吸収して含有することができ、高い吸収能力を有する。加えて、前述の実施形態のうちのいくつかでは、流体保持アセンブリ（例えば、生物学的有害物質格納アセンブリ）は、汚染の危険性をさらに低減し、吸引デバイスを取り扱う際の安全性を向上させることができる、抗菌剤を含む。
【００９０】
非電動式減圧治療デバイスを採用することによる創傷の治療を含む、損傷組織の治療のための方法およびデバイスを開示する。ユーザにとっての使用の不快感を低減しながら、生成される減圧の維持および制御が、そのようなデバイスによって提供されてもよい。いくつかの実施形態では、減圧治療システムは、吸引デバイスと、シーラント層、接触マトリクス、および随意的な延長管類を備える、組織カバー構造とを備えてもよい。吸引デバイスは、無音および／または装着型であるように構成され得る、非電動式デバイスであってもよい。いくつかの実施形態では、吸引デバイスは、衣服の下で目立たないよう装着されてもよいように、薄型外形を有してもよい。シーラント層は、吸引デバイスと損傷組織を含有するエンクロージャとの間に流体連通を提供するように、損傷組織を覆う実質的に気密性のエンクロージャを作製してもよい。流体連通は、吸引デバイスとシーラント層との間の直接接続によって提供されてもよく、または吸引デバイスおよび取付けポートを接続する延長管類を通して提供されてもよい。いくつかの実施形態では、シーラント層は、可撓性であってもよいが、他の実施形態では、シーラント層は、半剛性または剛性であってもよい。いくつかの実施例では、半剛性または剛性シーラント層は、シーラント層が折り重なって自らに接着し得る危険性を低減または排除しながら、治療部位へのシーラント層の取扱または貼付を促進してもよい。延長管類は、コネクタまたは継手を使用して、シーラント層および／または吸引デバイスに連結されてもよい。コネクタは、随意で、延長管類の取付けおよび着脱を促進するように、および／または偶発的な断絶を防止するように、解放可能な係止機構を備えてもよい。例えば、解放可能な係止機構は、管類の取付けおよび／または着脱中に操作され得る、係止機構としての機能を果たす、解放ボタンまたは他のアクチュエータを備えてもよい。他の実施形態では、吸引デバイスは、シーラント層取付けポートに直接接続されてもよく、吸引デバイスの直接取付けおよび管類を使用した遠隔取付けの両方を可能にするように、延長管類と同じまたは同様のコネクタを有するコネクタを備えてもよい。
【００９１】
一実施形態では、減圧治療用のシステムは、創傷床または他の組織欠陥の中へ、あるいはそれを覆って配置される、接触層マトリクスを備える、組織カバー構造を備えてもよい。いくつかの実施形態では、接触層マトリクスは、創傷床を通してより均等に減圧を分配するために使用されてもよく、また、治癒を推進する足場または接触面を提供してもよい。別の実施形態では、次いで、接触層および創傷床を含有する密閉エンクロージャを生成するように、接触層マトリクスが詰められた損傷組織空洞が、シーラント層の下に配置される。エンクロージャの内部への流体連通は、シーラント層の取付けポートによって提供される。
【００９２】
デバイスのいくつかの実施形態では、組織カバー構造は、親水コロイド材料、または当業者に周知である任意の他の材料でできている、シーラント層を備えてもよい。親水コロイドシーラント層は、皮膚を保護しながら損傷から湿気を吸収するように、半多孔質かつ通気性であってもよい。加えて、親水コロイドシーラント層は、一般的には、より少ない折り畳みおよびしわを伴って、より容易な配置を可能にするように、および潜在的な流体漏出経路を密閉するように、アクリル接着剤等の他の材料よりも厚い。
【００９３】
本明細書で開示されるデバイスの一実施形態では、取付けポートは、吸引デバイスの遠位部分に直接載置される。他の実施形態では、取付けポートは、延長管を介して吸引デバイスに接続される。いくつかの実施形態では、延長管は、絡み合いを軽減するように適合されてもよい。吸引デバイスおよび延長管類は、偶発的な断絶に抵抗するように、同様の継手および解放ボタンを有してもよい。延長管類が使用される実施形態では、延長管類の近位端は、取付けポート上の継手と同様である相補的継手を用いて、吸引デバイスの遠位端に接続可能であってもよい。同様に、延長管類の遠位端は、吸引デバイスの遠位端における継手と同様である相補的継手を用いて、吸引ポートに接続可能であってもよい。
【００９４】
本明細書の種々の実施形態はまた、封鎖基層を検出するデバイスおよび方法も開示する。陰圧の印加中に、創傷床から吸引源までの経路が封鎖される可能性がある。経路の封鎖は、血栓の発生、濃密な浸出液の進入、痂皮、または浸出液からの他の固体物質等の種々の理由により起こり得る。例えば、延長管または減圧経路の他の部分のねじれまたは圧縮が、封鎖を引き起こす場合がある。そのような封鎖は、それぞれ、創傷床の高さにおいて、および吸引デバイスにおいて等、封鎖より下側および上側で圧力差をもたらし得る。したがって、吸引デバイスが所望の陰圧を維持するように考えられるが、創傷床の高さでの圧力は、大気圧により近い場合があり、減圧治療のあらゆる便益が失われる。特異的に創傷床の高さでの減圧の損失を検出する能力が、潜在的な封鎖に対処する機会を臨床医に与える。
【００９５】
米国特許第７，４３８，７０５号の開示等の電動式ポンプの吸引の損失を検出するためのいくつかの既存の解決法がある。しかしながら、非電動式デバイスで創傷床における減圧の損失を検出することは、まだ考えられていない。
【００９６】
本明細書の種々の実施形態は、創傷床における減少した陰圧を示すことが可能な創傷床用のドレッシングを開示し、ドレッシングは、センサと、ドレッシングと創傷床との間の通信チャネルとを備える。センサは、創傷床部位における陰圧の低減または欠如を検出して示す。本明細書で開示されるデバイスのいくつかの実施形態は、取付けポートまたは別の構成要素に組み込まれる圧力計を備える。取付けポートの中への圧力計の載置は、創傷に隣接し、シーラント層によって形成されるエンクロージャ内の圧力レベルの正確な測定を可能にする。本明細書で説明される圧力計は、一般的には、減圧源を創傷に接続する管類の中の血栓によって引き起こされる、誤った圧力測定の影響を受けにくくあり得る。圧力センサの実施例は、折り畳み式ベローズまたは電子圧力センサを含む。これらの実施形態の実施例は、図３６Ａおよび３６Ｂに図示されている。しかしながら、他の実施形態には、圧力計またはセンサがなくてもよい。
【００９７】
図３６Ａでは、創傷ドレッシング３６００の一部分が、創傷床３６０２を覆って配置され、創傷床３６０２の中に配置された随意的な基層または接触層３６０４（例えば、ガーゼまたは発泡体）を備える。ドレッシング３６００は、真空源３６１０に取り付けるために使用される管類３６０８を用いて取り付けられる（または一体的に形成される）ポート３６０６と、ドレッシングの中の開口部、または随意的な通信管３６１４を介して創傷床３６０２と通信している感圧構造３６１２とを備える。図３６Ａでは、通信管３６１４は、その遠位端３６１６が接触層３６０４より下側に位置する状態で図示されているが、他の実施例では、遠位端は、接触層３６０４内に、またはそれより上側に位置してもよい。なおもさらなる実施例では、通信管は、その長さに沿って有窓であってもよく、または複数の管を備えてもよい。図３６Ａの実施例では、感圧構造３６１２は、大気圧では通常拡張されるが、陰圧創傷治療とともに使用される、ある相対的減圧レベル（例えば、−５０ｍｍＨｇ、−７５ｍｍＨｇ、−１００ｍｍＨｇ、−１２５ｍｍＨｇ、または−１５０ｍｍＨｇ以上）では折り重なるベローズ構造を備える。
【００９８】
ベローズ設計を利用するセンサまたは表示器では、ベローズは、陰圧下で折り畳まれ、陰圧の消失時にベローズは拡張する。したがって、ベローズの拡張は、創傷床の部位における減圧が失われているという表示を臨床医に提供する。ベローズは、創傷床部位と流体連通している。ベローズの形状または立体構造は、創傷床部位における陰圧の低減に応答して変化するべきである。例えば、創傷床部位が十分な陰圧を有する場合、ベローズは折り畳まれたように見える。創傷床の高さにおける陰圧が低減されるにつれて、ベローズは、折り畳み状態から拡張状態へ変化する。いくつかの実施形態では、完全に拡張したベローズは、創傷床が大気圧にあることを示す。いくつかの実施形態では、ベローズ容積は、少なくとも０．５ｃｃである。いくつかの実施形態では、ベローズ容積は、少なくとも１ｃｃである。いくつかの実施形態では、ベローズ容積は、少なくとも２ｃｃである。いくつかの実施形態では、ベローズ容積は、少なくとも３ｃｃである。いくつかの実施形態では、ベローズ容積は、１−５ｃｃの間である。いくつかの実施形態では、ベローズ容積は、１−３ｃｃの間である。いくつかの実施形態では、ベローズ容積は、１０ｃｃ未満である。
【００９９】
ベローズ材料は、可撓性であり、ベローズが圧力の変化に応答して形状を変化させることを可能にする。いくつかの実施形態では、材料は、伸縮してもよい。他の実施形態では、材料は、低伸縮性特性を有する。ベローズ材料は、例えば、シリコーンまたはポリウレタンを含んでもよい。いくつかの実施形態では、ベローズは、折り畳みおよび拡張状態に適応するように、「アコーディオン」形状の襞を有する。他の実施形態では、ベローズは、襞がなく平滑である。また、ベローズは、陰圧の変化がある場合、外観を変化させて当業者に示すように設計されている。いくつかの実施形態では、センサは、陰圧の変化を示すことにいずれの電子回路または電気パルスにも依存しない。
【０１００】
代替実施形態では、センサは、陰圧の変化の情報を臨床医に伝達するように、ＭＥＭＳ技術等の電気構成要素を備える。マイクロシステム技術またはＭＥＭＳ技術は、新たに開発された小型化技法を使用した、センサ用途の小型化構成要素の統合である。マイクロシステムは、マイクロ電子構成要素（集積回路）を微小機械または微小光学構成要素と組み合わせる。マイクロ電子要素は、微小機械または微小光学要素の出力データを分析して管理するために、標準半導体技術を採用する。第１のマイクロシステム用途のうちの１つである、圧力センサは、機械的感知要素および電子回路の組み合わせを使用する。機械的構成要素は、チップ製造において周知の材料である、シリコンウエハ上で生産される。
【０１０１】
図３６Ｂでは、創傷床３６０２はまた、随意的な基層または接触層３６０４（例えば、ガーゼまたは発泡体）で治療されてもよい。ドレッシング３６２０は、同様に、真空源３６１０に取り付けるために使用される管類３６２４を用いて取り付けられる（または一体的に形成される）ポート３６２２を備えるが、電子センサ３６２６は、創傷床３６０２の圧力を測定するように、ドレッシング３６２０に取り付けられてもよく、または別様にドレッシングの中の開口部と通信していてもよい。随意的な通信管３６２８はまた、電子センサが、電子センサから遠隔の場所で圧力を隔離してサンプリングするために提供されてもよい。他の変形例では、電子センサ３６２６は、その先端にセンサ機構を有する、細長いセンサリード線を備えてもよい。このセンサリード線は、通信管３６２８の中に位置してもよく、それは、損傷または創傷床浸出液による干渉からセンサリード線を保護してもよい。電子センサは、バッテリ電力の指標、および／または十分なレベルの減圧を含む、種々の機能のうちのいずれかを伴って構成されてもよい。指標は、ライト３６３０であってもよく、センサはまた、オン／オフ機構３６３２を含んでもよい。
【０１０２】
応答コイルおよび感圧コンデンサを含む、センサは、創傷ドレッシングに取り付ける、または埋め込むために好適に取り囲まれ、および／またはカプセル化されてもよい。エンクロージャおよびカプセル化材料は、生体適合性である。本発明の機能を促進するために、ドレッシングは、感圧コンデンサと創傷床との間の接続を備える。
【０１０３】
圧力センサの実施例は、例えば、「Ｍｉｃｒｏｍｅｃｈａｎｉｃａｌ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ａｎｄ  Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｓｅｎｓｏｒ  Ｈａｖｉｎｇ  Ａ  Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ  Ｏｆ  Ｔｈｉｓ  Ｔｙｐｅ」と題された、開示第Ｕ．Ｓ．  ６，８４０，１１１号を含む。この特許は、キャリア上に載置するための微小機械構成要素、ならびに圧力センサを開示する。
【０１０４】
ドレッシングおよび創傷床は、チャネルを介して通信している。通信チャネルの実施例は、第１および第２の端部を備える、可撓性カテーテル管であり、第１の端部は、ドレッシングに接続され、第２の端部は、基層より下側の創傷床に位置する。また、センサが創傷層における圧力レベルを示すことを可能にする、任意の種類の可撓性管類が適切である。具体的実施形態では、通信チャネルの第１の端部は、センサと通信している。管類は、創傷床への位置付けを可能にするように可撓性となるべきであるが、それにもかかわらず、管類は、センサと創傷床との間の流体連通を維持し、折り畳みまたはねじれを回避するように、機械的強度を有することが可能となるべきである。
【０１０５】
シーラント層はまた、シーラント層への吸引デバイスまたは延長管類の取付けおよび／または着脱を促進するように、取付けポートを備えてもよい。いくつかの実施例では、取付けポートは、シーラント層および吸引デバイスに対する種々の相対的構成および／または相対的位置を有してもよい。場合によっては、取付けポートは、関節動作型および／または可撓性であってもよい。例えば、取付けポートは、取付けポートが回転することを可能にし得る、旋回台座を伴って構成されてもよい。関節動作型および／または可撓性取付けポートはまた、吸引デバイスとシーラント層との間で伝達され得る、捻転または他の力の伝達を低減してもよい。取付けポートは、製造時点でシーラント層と一体的に形成されてもよく、または別々に提供され、使用時点でシーラント層に取り付けられてもよい。後者の実施形態は、シーラント層に対する取付けポートの相対的位置の融通性またはカスタマイズを臨床医に許可してもよい。取付けポート構成はまた、迅速な統合を可能にしながら、取付けポート設計が、吸引デバイスの移動によって引き起こされ得る、創傷床への捻転力の伝達を低減するため、向上した患者快適性を提供してもよい。さらに、屈曲および／または回転する能力は、取付けポート配向に対するシーラント層の独立した配置を可能にする。取付けポートの可撓性はまた、圧点誘発負傷の危険性を低減してもよい。取付けポートは、真空源のスナップ式取付けを可能にしてもよい。ドレッシング界面への取付けポートノズルの接続は、圧点負傷の可能性を低減するように、小さい設置面積および／または薄型外形を有してもよい。いくつかの実施形態では、取付けポートの旋回台座は、シーラント層に組み込まれる、薄い弾性基礎を有してもよい。旋回台座は、体表面の周囲にシールを形成するように、より剛性のシステム要素との統合を維持しながら、最大シーラント層成形性を可能にするように構成される。いくつかの実施形態では、取付けポートを有する減圧治療デバイスは、減圧源をシーラント層に取り付けるため、および創傷と減圧源との間の流体連通を生成するために使用される、１つ以上のステップを削減または排除してもよい。既存の減圧治療システムと違って、取付けポートは、接着剤を伴わずに、および／またはシーラント層を切断せずに、真空源を取り付けるように構成されてもよい。
【０１０６】
いくつかの実施形態では、減圧治療デバイスは、吸引デバイスの起動および／または皮膚あるいは組織からの吸引デバイスの解放を促進するように、１つ以上のアクチュエータを伴って構成されてもよい。例えば、吸引デバイスは、起動機構を備えてもよい。いくつかの実施形態では、吸引デバイスは、治療部位で減圧の印加を開始する、ボタンまたは他のアクチュエータを含有する。起動機構には、「起動する」という言葉または緑色等の印が提供されてもよく、あるいは同様の意味を有する任意の他の言葉または符号化が、その上または近くに提供される。該ボタンを押すことは、弁を開き、創傷床に隣接して形成されたエンクロージャと吸引チャンバとの間の流体連通を可能にしてもよく、または摺動シールを解除して移動を可能にしてもよい。より具体的には、起動は、摺動シールより下側および創傷エンクロージャ内の空間の複合容積を拡張させるために、一定力のバネを収縮させてもよい。その中で生成された減圧は、バネの力と実質的に等しい力を摺動シールに及ぼしてもよい。
【０１０７】
いくつかの実施形態では、減圧治療デバイスはさらに、弁を閉鎖する、および／または創傷を取り囲む延長管類あるいはシーラント層から吸引デバイスを分断するように構成される、付加的なボタンまたはアクチュエータを備えてもよい。付加的なボタンを押すことは、取付けポートまたは延長管類からの吸引デバイスの着脱を可能にし、吸引チャンバ内に浸出液を閉じ込める、または吸引チャンバから外への任意の経路を別様に閉鎖する一方向弁を起動してもよい。ドレッシングへの管類は、空気および／または浸出液が他方の方向（例えば、創傷床に向かって）ではなく、一方の方向へ（例えば、創傷床から離れて）移動してもよいように、一方向弁を有してもよい。
【０１０８】
いくつかの実施形態では、治療デバイスは、減圧を印加する前に、下準備され、または装填されてもよい。デバイスのいくつかの構成では、装填および起動方法は、単一の連続ステップで行われてもよい。他の構成である間に、装填および起動方法は、明確に別個のステップで行われてもよい。一実施例では、吸引デバイス内の摺動シールは、吸引デバイスの遠位端に位置付けられることによって下準備されてもよい。摺動シールの位置付けは、例えば、スライダまたはプッシュロッド等の種々の下準備機構のうちのいずれかによって行われてもよい。いくつかの実施形態では、摺動シールは、下準備した後に減圧チャンバの中で圧力差を生成するように、自動的に後方に摺動し始めてもよい。他の実施形態では、吸引デバイスは、圧力差の生成を開始するように下準備機構とは別に作動させられる、起動機構を備えてもよい。いくつかの構成では、起動機構は、摺動シールの移動を直接阻止または制限してもよい一方で、他の構成は、起動機構は、吸引デバイスのチャンバの中への流体および／または物質の流入を制限または限定してもよい。一実施例では、解放機構は、減圧チャンバに連結された弁を通した連通または流動を改変するように構成される、別個のボタンまたはレバーを備えてもよい。弁は、例えば、ブレード弁または回転弁であってもよい。起動ボタンを押すことは、減圧チャンバの中への流体の流入を可能にするように、ブレード弁を持ち上げ、または回転弁のレバーを回してもよい。
【０１０９】
ある実施形態では、下準備機構は、力機構を延長する、または摺動シールをその下準備位置へ変位させるように構成される、下準備キーまたは起動ツールを備える。いくつかの実施例では、起動ツールは、吸引デバイスの本体の中の開口部の中に位置付けられるように構成され、減圧生成機構を下準備するためにレバーまたはプッシュロッドとして使用されてもよい、細長い剛性部材を備える。いくつかの実施形態では、起動ツールは、起動ツールのシャフトに埋め込まれたラッチが定位置に係止するまで、吸引デバイスの遠位端に向かって摺動シールを機械的に押すために使用することができる。いくつかの実施形態では、起動ツールは、吸引デバイスの本体に組み込まれ、また、吸引デバイスを閉鎖するようにキャップとしての機能を果たしてもよい。いくつかの実施形態では、起動ツールは、吸引デバイスを担持して、非装填状態で維持するように構成されてもよい。例えば、起動ツールは、装填されていない吸引デバイスの安全な格納を提供するように、吸引デバイスの本体に解放可能に係止されてもよく、係止された起動ツールは、格納および／または取付け中に装填されていないバネ機構が収縮することを防止または制限する。場合によっては、起動ツールが定位置にないと、例えば、その中に貯蔵されたエネルギーをバネに失わせ得る、吸引チャンバの微小漏出により、格納および／または取扱からの収縮が起こる場合がある。他の実施形態では、起動ツールは、空乏化した、または別様にいくらかの装填を失った、バネまたは他の力機構の再装填を可能にする。例えば、再装填は、偶発的な非装填または検出されていない漏出が、その中に貯蔵されたエネルギーをバネに失わせるときに、あるいは収集チャンバを空にした後に行われてもよい。
【０１１０】
別の実施形態では、患者を治療するための方法が提供され、方法は、（ａ）非電動式の非円形減圧生成デバイスを創傷被覆から着脱するステップと、（ｂ）減圧を生成することなく、減圧生成デバイスをポテンシャルエネルギーで装填するステップと、（ｃ）再装填された減圧生成デバイスを創傷カバーに取り付けるステップと、（ｄ）創傷被覆の下のエンクロージャの中で減圧を生成するように、再装填された減圧生成デバイスを起動するステップとを含む。
【０１１１】
さらに本明細書では、患者を治療するための方法が提供され、方法は、（ａ）創傷カバーを身体部位に密閉するステップと、（ｂ）細長い長さ、および細長い長さと直角な非円形断面形状を有する、真空生成デバイスを使用して、身体部位における圧力レベルを低減するステップとを含む。いくつかの実施形態では、真空生成デバイスは、その外部寸法を変化させることなく、身体部位に対するその配向から独立して、創傷部位で実質的に一定の減圧レベルを維持するように構成されてもよい。そのような実施形態では、方法はさらに、非円形減圧チャンバの中の移動軸に沿って非円形シールを摺動するステップを含み、シールおよび吸引チャンバは、移動軸と直角の非円形構成を有する。
減圧システムの一実施形態では、吸引チャンバは、その中に同心円状に配置された摺動シールを有する、楕円形の円筒を備える。チャンバは、摺動ブレード弁に接続された開口部に隣接して位置するチャンバの遠位端と、摺動シールの現在の位置との間の距離によって画定される、可変有効容積を有する。下準備状態では、シールは、吸引デバイスの遠位端に最も近く、チャンバの有効容積は、ゼロまたはほぼゼロである。摺動シールは、チャンバの有効容積が最大である起動状態に向かってシールを付勢するために使用され得る、１つまたは一連のバネに接続されてもよい。バネは、リボンバネを含む、種々の構成のうちのいずれかを有してもよい。リボンバネは、実質的に一定力のバネ、または可変力のバネであってもよい。いくつかの実施例では、バネ種類の組み合わせが使用されてもよい。なおも他の実施例では、単一のリボンは、各端部にコイルを伴って構成され、単一のリボンの中間領域で摺動可能なシールに取り付けられてもよい。デバイスの一実施形態では、バネは、０．５ポンド未満の力を及ぼしてもよい。本発明の他の実施形態では、一定力のバネは、１ポンド未満の力を及ぼしてもよい。減圧システムのいくつかの実施形態では、一定力のバネは、５ポンド未満の力を及ぼしてもよい。本明細書で開示されるデバイスの他の実施形態では、実質的に一定力のバネは、２０ポンド未満の力を及ぼしてもよい。他の実施例では、デバイスの収集容積にわたって及ぼされる１平方インチあたりの力は、０．１ｐｓｉから１５ｐｓｉ、いくつかの実施例では０．５から１０ｐｓｉ、他の実施例では１ｐｓｉから５ｐｓｉ、または０．５ｐｓｉから２．５ｐｓｉ、または１．５ｐｓｉから２．５ｐｓｉの範囲内であってもよい。この圧力は、単一の力部材によって及ぼされてもよく、または２つ以上の力部材からの総合圧力であってもよい。力または圧力は、治療されている創傷の種類、サイズ、場所、または別の好適な特性に基づいて選択されてもよい。
【０１１２】
いくつかの実施形態では、吸引デバイスは、絶対圧力レベルによって、および／または大気圧に対する圧力レベル低減によって、概して特徴付けられ得る、減圧を生成するように構成されてもよい。いくつかの実施形態では、デバイスは、０から７６０ｍｍＨｇの間の減圧レベルを生成するように構成される。いくつかの実施形態では、シーラント層および治療部位によって形成されるエンクロージャの中の生成された減圧の量は、１０ｍｍＨｇより多い、２０ｍｍＨｇ、５０ｍｍＨｇ、８０ｍｍＨｇ、１００ｍｍＨｇ、１５０ｍｍＨｇ、２００ｍｍＨｇ、５００ｍｍＨｇ、７００ｍｍＨｇ、または７５０ｍｍＨｇ以上である。デバイスは、減圧が０から７６０ｍｍＨｇの間のいずれかである、絶対減圧をシーラント層の下で生成してもよい。いくつかの実施形態では、シーラント層によって形成されるエンクロージャの中の生成された減圧の量は、７００ｍｍＨｇ未満、ときには６００ｍｍＨｇ未満、他のときには４００ｍｍＨｇ未満、または２５０ｍｍＨｇ未満、１２５ｍｍＨｇ、７５ｍｍＨｇ、５０ｍｍＨｇ、２５ｍｍＨｇ未満、または１０ｍｍＨｇ未満である。いくつかの実施形態では、シーラント層は、概して、治療されている組織の領域の周囲に追従する。組織治療デバイスは、増進した使用快適性のために可能な最小構成を維持しながら、より大きくてより滲出性の創傷の治療を可能にする、異なる収集チャンバサイズを有してもよい。これは、より小さい減圧源をドレッシングまたはシーラント層に部分的または完全に組み込むことができるため、小さい創傷または治療部位にとって特に有利であってもよい。いくつかの実施形態では、吸引デバイスの空洞は、容積が５０ｃｃ未満である一方で、他の実施形態では、空洞は、容積が１００ｃｃであってもよい。他の実施形態では、収集チャンバは、容積が１５０ｃｃ未満である。いくつかの実施形態では、収集チャンバは、容積が２００ｃｃ未満である。他の実施形態では、収集チャンバは、容積が３００ｃｃよりも小さい。いくつかの実施形態では、収集チャンバは、容積が５００ｃｃ未満である。他の実施形態では、収集チャンバは、容積が１０００ｃｃ未満である。他の実施形態では、吸引デバイスの空洞は、少なくとも５０ｃｃ、１００ｃｃ、１５０ｃｃ、２００ｃｃ、３００ｃｃ、５００ｃｃ、または１０００ｃｃ以上であってもよい。
【０１１３】
陰圧を所望の組織領域に伝えるために、吸引デバイスは、導管管腔を有する遠位ポートを備えてもよい。例えば、図２５Ａは、吸引チャンバ２２１０の詳細な上方図を提供し、図２５Ｂは、図２５Ａからの吸引チャンバ２２１０の遠位部分の断面図を提供する。吸引チャンバ２２１０の遠位端壁２２１３はさらに、吸引チャンバとの連通を可能にするように、遠位開口部を備えてもよい。吸引チャンバ２２１０の遠位端壁２２１３はさらに、導管２３３０または他の延長構造を備えてもよい。導管２３３０は、遠位端壁２２１３の遠位開口部２２１５を介して、吸引チャンバの収集チャンバ２３１０と流体連通している導管開口部２３４２を有する、導管管腔２３４０を備える。導管２３３０は、継手筐体２２４０と関連付けられる１つ以上の構成要素への導管２３３０の取付けを促進し得る、種々の切り欠き２３５０、溝、またはフランジのうちのいずれかを備えてもよい。
【０１１４】
いくつかの実施形態では、吸引チャンバとの流体連通を開閉するように、ユーザ制御弁が提供されてもよいが、いくつかの実施例では、流体連通は、デバイス構成要素の連結および／または分断によって、自動的に制御されてもよい。例えば、デバイス２２００の導管２３３０はまた、主要導管管腔２３４０の中に位置する、内側導管２３８０を備えてもよく、内側導管２３８０は、内側導管管腔２３８２と、内側導管開口部２３８４とを備える。図２５Ｂを参照すると、チャンバスリットシール２３９０は、内側導管開口部２３８４の周囲に位置してもよい。その基礎構成では、チャンバスリットシール２３９０は、導管２３３０を通した流体連通を阻止するように、通常閉鎖構成を伴って構成されてもよい。いくつかの実施例では、チャンバスリットシール２３９０は、シールを通して構造を挿入し、それを変形させ、シールに形成された開口部の開存性を維持することによって、開放されてもよい。以下でさらに詳細に説明されるように、図２５Ｂのスリットシール２３９０等の他の実施例では、スリットシール２３９０は、相補的構造が主要導管管腔２３４０内に挿入されたときに、内側導管２３８０の台座を覆って、その周囲に、および／またはそれに向かって下方に押されるように構成されてもよい。
【０１１５】
図２６Ａは、継手筐体２２４０と、遠位ポート２２４２と、継手スリットシール２６０２とを備える、継手アセンブリ２６００の上部構成要素図である。前述のように、継手筐体２２４０は、デバイス２２００の遠位キャップ２２２０に恒久的または着脱可能に連結するように構成されてもよく、あるいは遠位キャップと一体的に形成されてもよい。図２６Ａに示される実施形態では、チャンバコネクタ２６１０は、継手筐体２２４０の中の開口部２６０６を通してアクセス可能であり、別の構成要素のコネクタとの相補的嵌合を可能にする、コネクタ区分２６０４を備える。例えば、コネクタ区分２６０４は、スナップ嵌合または干渉嵌合によって、延長管のコネクタまたは密閉層の取付けポートに連結されてもよい。図２６Ａの具体的実施例では、コネクタ区分２６０４は、管類との抵抗嵌合を提供するために使用され得るが、また、相補的相互嵌合を形成するために相補的コネクタとともに使用され得る、複数のフランジ２６０８を備える。
【０１１６】
図２６Ａおよび２６Ｂを参照すると、遠位ポート２２４２はまた、継手スリットシール２６０２を有する、チャンバコネクタ２６１０を備えてもよい。デバイスが組み立てられたときに、チャンバコネクタ２６１０は、デバイス２２００の遠位キャップ２２２０内に位置してもよいが、特定の場所は、特定の実施形態とともに変化してもよい。継手スリットシール２６０２は、遠位ポート２２４２のチャンバコネクタ２６１０上の溝２６１４に係合するように構成される内側外形を有する、遠位リング２６１２を備えてもよい。シール２６０２および／または遠位リング２６１２の外側外形は、内面主要導管管腔２３４０に対して密閉するように構成されてもよい。継手スリットシール２６０２はまた、シール２６０２を通して変形可能通路を提供する、スリットを備えてもよい。したがって、いくつかの実施形態では、継手スリットシール２６０２は、チャンバコネクタ２６１０と吸引チャンバ２２１０の導管管腔２３４０との間に気密性シールを形成するとともに、継手アセンブリ２６００を通した流体連通を制御するように構成されてもよい。図２６Ｂは、継手の近位端における継手スリットシール２６１２に連結される、チャンバコネクタ２６１０の垂直断面図を図示する。
【０１１７】
図２６Ａを再び参照すると、継手アセンブリ２６００はまた、遠位ポート２２４２と連結される、または一体的に形成される、台座部材２６１８上に配置され、そこから外向きに突出する、少なくとも１つの弾性タブ２６１６を備える、相互係止構造を備えてもよい。継手アセンブリ２６００が吸引チャンバ２２１０に連結されたときに、タブ２６１６は、吸引チャンバ２２１０の導管２３３０上の相補的陥凹（図２５Ａおよび２５Ｂの２３５０）に係合するように構成される。相互係止機構は、吸引チャンバ２２１０からの遠位ポート２２４２の不慮の分断に抵抗または防止してもよい。継手筐体２２４０はさらに、突出タブ２６１６のレバー２６２４に連結される、またはそれと界面接触する、１つ以上の解放構造またはボタン２６２２を備えてもよい。ボタン２６２２の押下は、吸引チャンバ２２１０上の切り欠き２３５０からタブ２６１６を変位させることによって、相互係止機構を解放し、遠位キャップ２２２０および吸引チャンバ導管２３３０からの遠位ポート２２４２および継手筐体２２４０の分断を可能にするであろう。解放ボタン２６２２は、遠位ポート２２４２の手動接続または断絶を促進し得る、１つ以上の型押把持表面２６２６を備えてもよい。
【０１１８】
図２７Ａは、遠位ポート２２４２が導管２３３０に完全に挿入されたときの吸引チャンバ２２１０および継手アセンブリ２６００の遠位ポート２２４２の概略上方切断図である。図示されるように、遠位ポート２２４２の台座部材２６１８から突出するタブ２６１６は、吸引チャンバ導管２３３０の表面上の切り欠き２３５０との相互嵌合を形成する。図２７Ｂおよび２７Ｃは、遠位ポート２２４２が導管２３３０の中に完全に着座される前および後の吸引チャンバ２２１０の一部分および遠位ポート２２４２の垂直断面図である。図２７Ｂおよび２７Ｃはさらに、内側導管２３８０上のチャンバスリットシール２３９０と遠位ポート２２４２の継手スリットシール２６０２との間の接続機構を図示する。図２７Ｂでは、遠位ポート２２４２が導管２３３０に挿入されたときに、継手スリットシール２６０２は、最初に、シール台座２３９２上に載置されているチャンバスリットシール２３９０に接触する。図２７Ｃに図示されるように、さらなる挿入は、チャンバコネクタ２６１０の縁２６２８が、チャンバスリットシール２３９０の周囲２６６０に沿って力を及ぼすようにさせる。チャンバスリットシール２３９０の周囲の内側間隙２６３２および／または外側間隙２６３４は、チャンバスリットシール２３９０が、チャンバコネクタ２６１０の縁２６２８から離れるように変形または圧縮するための空間を提供する。これは、内側導管開口部２３８４から近位に押しのけられるにつれて、チャンバスリットシール２３９０の開口部またはスリット２６３６の拡大をもたらす。いくつかの実施例では、内側および外側間隙２６３２、２６３４はまた、それぞれ、内側導管２３８０または導管管腔２３４０の表面に対するチャンバスリットシール２３９０の摩擦抵抗を低減し得る。遠位ポート２２４２が導管管腔２３４０にさらに挿入されるにつれて、露出した内側導管２３８０が、継手スリットシール２６０２のスリット２６０３を貫通し、それにより、吸引チャンバ２２１０から、吸引チャンバ２２１０の遠位開口部２２１５を通して、内側導管２３８０を通して、そして遠位ポート２２４２を通して、流体連通を開放する。図２７Ａから２７Ｃに図示される実施形態では、係止機構のタブ２６１６および切り欠き２３５０は、必要であれば、継手スリットシール２６０２とチャンバスリットシール２３９０との間の回転整列を提供するために使用されてもよい。これは、シール２６０２および２３９０のスリットが単一線形スリットである場合に有用であってもよい。スリットが複数の半径方向スリットである他の構成では、回転整列は、流体連通の開存性に影響を及ぼしても及ぼさなくてもよい。
【０１１９】
遠位ポート２２４２が吸引チャンバ導管２３３０から分断されたときに、継手スリットシール２６０２からの内側導管２３８０の抜脱は、密閉創傷への流体通路の閉鎖をもたらし、分断中、創傷の中への空気の進入を制限し得る。遠位ポート２２４２がさらに分離されるにつれて、チャンバコネクタ２６１０の縁２６２８が抜脱され、チャンバスリットシール２３９０は、閉鎖位置に弾性的に戻って吸引チャンバ２２１０を密閉することができる。いくつかの実施形態では、チャンバスリットシール２３９０は、同軸上に載置されたコイルバネの補助を受けて、閉鎖位置に弾性的に戻ることができる。シール２６０２および２３９０の両方が閉鎖されるが、継手スリットシール２６０２の外面は、さらなる分離が起こるまで、導管管腔２３４０とのシールを継続して形成する。図２７Ｂおよび２７Ｃに見られ得るように、吸引チャンバ２２１０の導管管腔２３４０は、その縦方向長さに沿って不均一な直径を有し、遠位断片２６４０に対して縮小する直径を有する近位断片２６３８を備えてもよい。近位および遠位断片２６３８と２６４０との間の直径の移行は、段階的または階段的であってもよい。導管管腔２３４０は、例えば、断片２６３８と２６４０との間に少なくとも１つの階段移行領域２６４２を備える。いくつかの実施例では、階段移行領域は、漸進的な移行と比較して、異なる触覚フィードバックを提供し得る。
【０１２０】
スリットシールは、流体不浸透性であってもよく、合成エラストマー、シリコーンゴム、または天然ゴム等であるが、それらに限定されない好適な弾性材料のうちのいずれかから加工されてもよい。シール材料は、減圧治療中に吸引チャンバによって収集され得る創傷浸出液と適合してもよい。シール材料は、放射線、蒸気、酸化エチレンによる処置、または当業者に周知の他の好適な技術によって、滅菌されてもよい。
【０１２１】
ここで図２８Ａおよび２８Ｂを参照すると、吸引チャンバの近位端に載置され、チャンバ近位キャップによって覆われるバネアセンブリ２２７０は、バネキャリア２８２０と、バネ保持器２８１０の２本の垂直レール２８１２上に載置される２つのブッシング２８３０を含有する、Ｕ字形バネ保持器２８１０とを備える。２つの実質的に一定力のバネ（この図には示されていない）はそれぞれ、ブッシング２８３０に連結され、その周囲に巻装される、コイル状本体と、遠位に延在され、摺動シールアセンブリに取り付けられる、自由遊離端とを備えてもよい。バネは、一定力のバネであってもなくてもよい。バネ取付け機構は、以下でさらに詳細に論議される。バネキャリア２８２０は、中心開口部２８２４と、２つの側方開口部２８２６とを備える。中心開口部２８２４は、起動ツールの通過を可能にして、摺動シールアセンブリにアクセスし、それを変位させるように構成される。側方開口部２８２６は、バネ保持器２８１０がバネキャリア２８２０に連結されたときに、ブッシング２８３０およびバネを収納するように構成される。この図に示されるように、複数の隆起２８２１は、ブッシング２８３０およびブッシング２８３０の周囲のコイル状バネの移動を制限するように、側方開口部２８２６に隣接して位置してもよく、それにより、吸引デバイスの動作中にバネの偏向または変形を低減する。バネキャリア２８２０はまた、起動ツールシャフト上の１つ以上の溝に摺動可能に係合し得る、弾性タブ２８２２を備えてもよく、それは、シールの縦方向移動軸に対する起動ツールの角度偏差を低減してもよい。バネキャリア２８２０はまた、吸引デバイスが下準備された後に、起動ツールを定位置に解放可能に係止するように構成される、２つの相互係止構造２８２３を備えてもよい。相互係止機構は、以降で詳細に説明される。吸引チャンバ上の相補的構造とのスナップ嵌合または他の種類の相互嵌合を形成するように、固定構造２８２８が提供されてもよい。
【０１２２】
図２９Ａおよび２９Ｂは、ピストンシール２９１０と、ピストン２９２０とを備える、摺動シールアセンブリ２２６０の構成要素図である。摺動シールアセンブリ２２６０は、実質的に気密性のシールを維持しながら、吸引チャンバの遠位端と近位端との間を横断するように構成されてもよい。前述のように、摺動シールアセンブリ２２６０は、収集チャンバと作業チャンバとの間の吸引チャンバの気密性分離を提供する。図示された実施形態では、ピストンシール２９１０は、吸引チャンバの中のその移動軸に対して非円形の楕円断面形状を有するが、他の実施形態では、本明細書で説明されるような他の形状が使用されてもよい。ピストンシール２９１０は、側壁２９１１と、遠位端壁２９１２とを備えてもよい。ピストンシール２９１０の側壁２９１１はさらに、遠位周囲隆起２９１４と、近位周囲隆起２９１６とを備え、その寸法は、ピストンシール２９１０の側壁２９１１の寸法より大きくてもよい。隆起２９１４および２９１６は、吸引チャンバの内面と摺動接触するように構成されてもよい。それらは、摺動摩擦を制限しながら、密閉接触を提供してもよい。ピストンシールの外面および／または吸引チャンバの内面は、摩擦低減潤滑剤あるいは潤滑被覆材料を備えてもよい。
【０１２３】
ピストンシール２９１０は、ピストン２９２０に着離可能に連結されてもよく、またはいくつかの実施形態では、ピストンシール２９１０およびピストン２９２０は、一体的に形成されてもよい。図示された実施形態では、ピストン２９２０は、側壁２９２４を有する楕円フレームを備えてもよい。側壁２９２４の遠位部分は、陥凹２９２６と、ピストンシール２９１０との相補的相互嵌合を形成するように構成される、隆起縁またはフランジ２９２８とを備えてもよい。側壁２９２４の近位周囲縁２９３０は、バネキャリア２８２０の遠位縁２８２９に対する相補的形状を有してもよい。図示された実施形態では、ピストン側壁２９２４の近位縁２９３０およびバネキャリアの遠位周囲縁２８２９の両方は、湾曲した非平面構成を有する。前述のように、シールおよび／またはシールマウント（例えば、ピストン２９２０）は、その周囲に沿って可変縦方向長さを有してもよい。場合によっては、増加した縦方向寸法は、シールの寸法に沿って、付加的な安定性をシールに提供してもよい。いくつかの実施例では、ピストン２９２０の周囲の一部に沿った辺長は、（ａ）周囲の辺長と、（ｂ）シールおよび／またはピストンの中心移動軸とに交差する、横寸法に関係連してもよい。図２９Ａの実施例では、ピストン２９２０の側方縦方向表面は、吸引チャンバ２２１０の高さ２９３６に対するピストン２９２０の増加した幅２９３４に基づいて、縦方向長さ２９３２を有してもよい（吸引チャンバ２２１０の増加した幅および低減した高さに対応する）。対照的に、ピストン２９２０の上方縦方向表面は、ピストン２９２０の低減した高さ２９３６からの側方縦方向表面の縦方向長さ２９３２より小さい、縦方向長さ２９３８を有してもよい。
【０１２４】
図２９Ａ、２９Ｂ、および３０を参照すると、ピストン２９２０はまた、バネキャリア２８２０の中心開口部２８２４と整列させられ得る、中心開口部２９４０を備えてもよい。ピストン中心開口部２９４０は、一定力のバネの遠位端の通過を提供するように構成されてもよい。図２９Ｃは、ピストン２９２０の正面図を提供する。一定力のバネ２９５０（図３０にのみ図示される）の遠位領域２９５２は、中心開口部２９４０を通って延在してもよく、ピストン２９２０の前面上に配置される、一対のバネ保持構造２９４２に連結される。この特定の実施形態では、保持構造２９４２は、バネ上に提供される開口に挿入されるように構成され、収縮構成のバネに存在し得る残留バネ力を使用して、それらの連結を維持してもしなくてもよい。しかしながら、保持構造およびバネは、種々の他の連結構成のうちのいずれかを有してもよい（例えば、保持構造は、Ｔ字形バネ端部の変位を阻止する支柱を備えてもよい）。中心開口部２９４０と保持構造２９４２との間には、バネを押すように構成される、湾曲支持表面２９４４がある。いくつかの実施例では、中心開口部２９４０と保持構造２９４２との間の湾曲支持表面２９４４の長さは、バネの幅の少なくとも１倍、または１．５倍であってもよい一方で、他の実施例では、バネの幅の２倍、または３倍、あるいは４倍であってもよい。いくつかの実施例では、湾曲支持表面２９４４は、押動力を分配するように、かなりの表面積を提供し、バネの損傷の危険性を低減してもよい。図２９Ａを再び参照すると、ピストン２９２０はさらに、バネが中心開口部２９４０の中へ集束するにつれて、バネも支持し得る、中心開口部２９４０に隣接する凸面支持部２９４６を備えてもよい。凸面支持部２９４６は、少なくともほぼバネの幅の湾曲長さを有してもよいが、他の実施例では、バネの幅の少なくとも２倍または３倍であってもよい。図２９Ａおよび３０を参照すると、凸面支持部２９４６はまた、摺動シールアセンブリ２２６０が収縮構成であるときに、バネのコイルおよびブッシング２８３０を収容し得る、凹面領域２９４８を備えてもよい。図２８Ａから２９Ｂに図示される摺動シールアセンブリ２２６０およびバネアセンブリ２２７０は、２つのバネを利用したが、他の実施例では、１つのバネ、３つのバネ、４つのバネ、または５つ以上のバネが使用されてもよい。バネの数、バネの種類、ならびにバネの幅および長さは、様々であってもよく、他の実施例では、非バネ付勢部材が使用されてもよい（例えば、密閉空気圧衝撃）。
【０１２５】
図３１Ａから３１Ｃは、図２３Ａおよび２３Ｂからの起動ツール２２９０を用いた吸引デバイス２２００の下準備手順の一実施例を図式的に図示し、バネは、摺動シールアセンブリ２２６０と、バネアセンブリ２２７０と、起動ツール２２９０との間の相互作用をより良く図示するために示されていない。起動ツール２２９０は、シャフト３１００の両側に遠位陥凹３１１０および近位陥凹３１２０を有するツールシャフト３１００を備える。陥凹３１１０と３１２０との間には、シャフト３１００の非陥凹部分３１１２が位置する。起動ツール２２９０の遠位端３１３０は、バネアセンブリ２２７０の中心開口部２８２４を通過して、摺動シールアセンブリ２２６０のピストン２９２０に接触することができる、断面形状およびサイズを有する。下準備手順中に、起動ツール２２９０は、ピストン２９２０に対して押されてもよいが、ピストン２９２０に連結または付着するように構成されない。しかしながら、他の実施形態では、起動ツール２２９０の遠位端３１３０およびピストン２９２０は、相補的相互係止嵌合または干渉嵌合を形成するように構成されてもよい。下準備する前に、バネは、バネアセンブリ２２７０に対する近位または収縮位置に、摺動シールアセンブリ２２６０を引っ張って維持する。起動ツール２２９０が吸引デバイスに挿入されるにつれて、バネアセンブリ２２７０上の弾性タブ２８２２は、ツールシャフト３１００上の遠位陥凹３１１０に摺動可能に係合するであろう。起動ツール２２９０がさらに挿入されるにつれて、ユーザは、タブ２８２２が遠位陥凹３１１０から弾性的に変位される際に、増加した抵抗の触覚フィードバックを受容してもよい。さらなる挿入は、シャフト３１００の非陥凹部分３１１２に対するタブ２８２２による、増加した摩擦抵抗からの付加的な触覚フィードバックを提供してもよい。起動ツール２２９０がさらに挿入されるにつれて、摺動シールアセンブリ２２６０は、バネアセンブリ２２７０から分離され、アセンブリ２２６０および２２７０を取り付ける一定力のバネまたは付勢部材は、伸長し、ポテンシャルエネルギーを生成するであろう。摺動シールアセンブリ２２６０がさらに遠位に変位させられるにつれて、タブ２８２２は、次いで、下準備ツールシャフト３１００上の近位陥凹３１２０に係合するであろう。シャフト３１００の非陥凹部分３１１２ならびに陥凹３１１０および３１２０の位置および長さは、ユーザに触覚フィードバック表示を提供するように構成されてもよく、または吸引デバイスからの起動ツール２２９０の排出に抵抗するように提供されてもよい。例えば、創傷または創傷への流体連通が不完全に密閉されている場合、あるいは空気または浸出液の過剰体積がある場合、吸引デバイスの起動時に、摺動シールアセンブリ２２６０が突然収縮してもよい。起動ツール２２９０の非陥凹部分３１１２は、ユーザが吸引デバイスを再び下準備することができるように、ツール２２９０の少なくとも部分的な保持を提供してもよい。陥凹３１１０および３１２０は、陥凹３１１０および３１２０の内外のタブ２８２２の傾斜近位および遠位表面移動を伴って構成されてもよい。
【０１２６】
吸引デバイスを完全に下準備すると、下準備ツールシャフト３１００上に位置するラッチ３１４０は、図３１Ｃに図示されるように、バネアセンブリ２２７０上の相互係止構造２８２３に係合して、起動ツール２２９０を定位置に係止してもよい。起動ツール２２９０は、吸引デバイスの中に係止構成で残されてもよく、下準備位置で格納および／または分配さえされてもよい。係止機構はまた、吸引デバイスがシーラント層にすでに連結されていることを要求することなく、吸引デバイスが下準備されることを可能にする。したがって、ユーザは、下準備手順中に、吸引デバイスの分断またはシーラント層の非密閉を懸念する必要がなく、任意の方式で吸引デバイスを取り扱い、または配向してもよく、例えば、下準備ツールを押すときに、てこの作用を提供するように、テーブルまたは壁に対して吸引デバイスのコネクタ表面に当接する。
【０１２７】
下準備した吸引デバイスを起動するために、ユーザは、下準備ツール２２９０の近位端に位置する解放ボタン３１５０を押下してもよい。解放ボタン３１５０の押下は、ラッチ３１４０を相互係止構造２８２３から係脱し、それにより、吸引チャンバからの起動ツール２２９０の除去を可能にする。解放ボタン３１５０はまた、ラッチ解放を促進するように、１つ以上の型押把持構造または材料を備えてもよい。図３１Ａから３１Ｃに図示される実施形態は、２つのラッチ３１４０および２つの解放ボタン３１５０を有する起動ツール２２９０を備えるが、他の実施形態では、異なる数のラッチおよび／またはボタンが提供されてもよく、あるいは係止機構の異なる構成が提供されてもよい（例えば、ユーザによって挿入および除去され得る、係止ピン）。
【０１２８】
以前に説明されたように、いったん起動ツール２２９０が近位に抜脱されると、摺動シールアセンブリは、蓄積された一定力のバネによって収縮させられる。そのような移動は、摺動シールアセンブリおよび密閉創傷エンクロージャより下側の空間の複合容積を拡張させ、その中の圧力レベルを低減する。システムにおける不慮の漏出あるいは創傷において過剰な空気または浸出液があった場合に、起動ツール２２９０は、デバイスを再び下準備するために使用されてもよい。これらの実施形態では、吸引デバイスを使用するための方法は、創傷を再密閉するステップおよび／または減圧治療デバイスの１つ以上のコネクタを再着座させるステップと、摺動可能シールまたは摺動シールアセンブリを拡張あるいは下準備位置に再配置し、デバイスを再起動するステップとをさらに含んでもよい。
【０１２９】
いくつかの実施形態では、損傷組織の領域を治療する方法は、治療される組織の領域の周囲にシーラント層を添着するステップと、シーラント層を用いて組織の領域の周囲に密閉エンクロージャを生成するステップと、収集チャンバを筐体チャンバに挿入し、収集チャンバを下準備するステップと、収集チャンバと密閉創傷エンクロージャとの間に流体連通を生成するステップと、密閉創傷エンクロージャ内に減圧レベルを生成するように収集チャンバを起動するステップと、収集チャンバが創傷浸出液で充満されると、収集チャンバと創傷シールとの間の流体連通を終了させ、創傷部位から収集チャンバを解放するステップと、収集チャンバを筐体チャンバから抜脱し、それを新しい収集チャンバと交換するステップと、減圧治療を継続するために適宜にステップを繰り返すステップとを含んでもよい。
【０１３０】
（実施例１）
（高粘度潤滑剤を用いた圧力の低減された変動）
この実施例では、高粘度液体潤滑剤の使用は、模擬漏出を有する吸引デバイスの中の圧力変動を低減することが示されている。
【０１３１】
カートリッジＡ：シールと吸引チャンバの内面との間の摩擦を低減するために、非最適化潤滑剤（フルオロシリコーン；１００，０００ｃＰ）が使用された吸引デバイス（ＳＮａＰ吸引デバイス）を下準備した。３ｃｃ／時の模擬空気漏出を装置に導入した。合計５０ｃｃの空気が、約１６．７時間の期間にわたって吸引チャンバの中へ許容された。実験の持続時間にわたって圧力を測定した。
【０１３２】
カートリッジＢ：より高い粘度の潤滑剤（２０：８０フルオロシリコーン／ジメチルシリコーン、１，５００，０００ｃＰ）が採用された異なる吸引デバイスに、上記で説明された同じ条件を適用した。
【０１３３】
図２１および２２は、装置のうちのそれぞれについての経時的な圧力のプロットをそれぞれ示す。
【０１３４】
カートリッジＡの圧力変動は、鋸歯状波をもたらす。ピーク間振幅の大きさは、２０ｍｍＨｇ以上のピーク間差の大部分を伴って、約１５から２５ｍｍＨｇ以上までの範囲に及ぶと考えられる。対照的に、ピーク間振幅は、観察された分解能においてカートリッジＢにおいて有意に低減され、より平滑な線をもたらす。圧力の全体的な変動があるが、ピーク間振幅は、１ｍｍＨｇ未満であるか、またはそれに近いと考えられる。したがって、カートリッジＢの中のより高い粘度の潤滑剤は、密閉面（チャンバ壁表面と接触しているシール穴縁の表面）の摩擦抵抗を低減することにより効果的であった。
【０１３５】
（実施例２）
（シール・シールマウント構成）
この実施例は、チャンバの内径の狭窄からの半径方向圧縮に適応することができる自由に浮動する摺動シールの説明を提供する。図２３は、吸引チャンバ内に位置付けられたシールアセンブリの断面図である。エラストマーシールは、シールマウントによって支持される。間隙が、チャンバ壁により近いシールの部分と、シールマウントの構造との間に存在する。チャンバの内側寸法が狭くなるにつれて、チャンバの壁は、力を摺動シールの接触域に印加し、接触域は次に、小さい間隙の中へ変位させられる。したがって、間隙は、摺動シールの変形を吸収し、シール穴縁とチャンバ壁との間の摩擦抵抗のあらゆる増加が低減される。代わりに、設計が摺動シール内面とシールマウントとの間の線間嵌合を組み込んだ場合、チャンバが狭くなると、シール穴縁がチャンバ壁に対して力を及ぼし、摩擦力が増加する。
【０１３６】
（実施例３）
（修正ブッシング・バネアセンブリ）
この実施例は、バネの回転抵抗変動を低減する、修正ブッシング設計を説明する。
【０１３７】
シール進行の長さの全体を通して一定の圧力を送達する能力を妨げる別の要因は、バネの構造に関係する。リボンバネは、緊密にコイル状である、３０１ステンレス鋼等の薄い金属片から構築される。バネは、巻解することによって拡張し、巻解されるにつれて、それらのコイル状の状態が抵抗を提供する。巻解時の局所的幾何学形状が、巻解されるバネの長さにかかわらず、比較的不変のままであるため、抵抗、したがって力は、一定のままである。他方で、局所的幾何学形状が乱された場合、バネの抵抗、および後にそれが及ぼす力は変化する。
【０１３８】
リボンバネのコイル状構造により、常に、コイルの内径上に存在するバネの一方の端がある。バネの巻解、したがって拡張は、半径方向ブッシングまたは荷担面によって変調することができる、コイルの回転運動を引き起こす。バネの荷重は、バネコイルの回転位置にかかわらず、荷担面の上半分によって負担される。バネコイルが回転するにつれて、何らかの時点で、リボンバネの内部端は、非耐荷重領域から耐荷重領域へ移行する。バネ端部の付加的な厚さにより、バネ端部の上のバネの後続の層がわずかに変形させられる。したがって、その領域の中の局所的幾何学形状は、コイル状バネの円周の周囲の他の点とは異なる。わずかな変形は、移行点での回転への付加的な抵抗をもたらし、及ぼされる力の降下およびシステムの中の陰圧の低減をもたらす。陰圧の降下は、約３００分の図２２ならびに図２４Ａで観察されるトラフに対応する。
【０１３９】
内部バネ端部が非耐荷重領域から耐荷重領域へ移行するときの回転の付加的な抵抗は、内部バネ端部によって導入される厚さを縮小または排除することによって軽減することができる。ブッシングの外径は、バネの内部端を受け入れる圧入を伴って構成される。この圧入は、バネ端部の厚さに適応する、切り欠き、切り抜き、または他のくぼみとなり得る。バネの内部端が、非耐荷重領域から耐荷重領域への移行点に到達すると、バネ端面がブッシング表面と同一平面であるため、付加的な厚さが導入されず、力のトラフが軽減される。
【０１４０】
図２４Ｂは、ブッシング２４００の斜視図である。圧入２４０２は、バネの厚さにほぼ対応する深さを有する。図２４Ｃは、例えば、図２８Ａのバネ保持器２８１０の垂直レール２８１２上に載置されたブッシング２４００の断面図を示す。示されたブッシング２４００の断面は、圧入２４０２を有し、圧入２４０２の深さは、リボン２４０４の頂面２４０６がブッシング２４００の隣接外面２４０８とほぼ同一平面にあるように、暗い色の領域である、バネリボン２４０４の厚さに対応する。
【０１４１】
（実施例４）
（吸引デバイスの中の潤滑剤性能の比較）
この実施例は、導入された漏出を有する、および伴わない、吸引デバイスの中の異なる粘度の潤滑剤の圧力性能の差を比較する。
【０１４２】
図３２は、システムの中へのいずれの漏出も伴わない、４日以上の期間に対する吸引デバイスによって及ぼされる圧力のプロットを示すグラフである。上の２つの形跡は、１，５００，０００ｃＰの粘度を有する２０／８０％フルオロシリコーン／ジメチルシリコーン混合物（例えば、Ｎｕｓｉｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ、Ｃａｒｐｉｎｔｅｒｉａからの２０Ｍｏｌ．％フルオロシリコーン流体、ＣＳＭ−４２０−７）で潤滑化されるユニットを表す。下の形跡は、１００，０００ｃＰの粘度を有する潤滑剤を採用するユニットを示す。
【０１４３】
約１００ｍｍＨｇの一定圧力が、より高い粘度の潤滑剤を採用する装置の中で維持される。より低い粘度の潤滑剤の効果は、平均圧力の１０ｍｍＨｇ以上の低減をもたらす。
【０１４４】
（実施例５）
（生物学的有害物質格納アセンブリ）
この実施例は、吸引チャンバに進入する浸出液を保持することが可能な生物学的有害物質格納アセンブリを説明する。一実施形態では、アセンブリは、吸引チャンバの内部の遠位領域の中に位置付けられる。図３３Ａおよび３３Ｂは、前側および後側がそれぞれ示されている、超吸収性材料を含有する、密閉された液体透過性パウチ３３００の概略図である。パウチ３３００は、自ら折り重なり、その側面継ぎ目３３０２および３３０４ならびに端部継ぎ目３３０６において密閉される、単一の材料の層を使用して製造されてもよい。当然ながら、パウチはまた、一緒に密閉された複数の層または材料を使用して製造されてもよく、いくつかの変形例では、異なる材料が使用されてもよく、および／または異なる形状の材料がともに融合されてもよい。また、多重薄層材料が、パウチまたはコンテナの１つ以上の領域で使用されてもよい。パウチのシール、および／またはパウチの壁は、パウチの内容物が液体接触とともに膨張するにつれて、破裂する、裂ける、または分離するように構成されてもよい。汚染または吸引デバイスの中へのパウチの内容物の分散に関係する問題に対抗するために、パウチは、膨張した超吸収性パウチ材料を受け入れることに十分なサイズの格納バッグの中に配置されてもよい。図３４Ａは、開口部３４０４がパウチの外形よりも小さい、層３４０２に切り抜かれた、または別様に形成された開口部３４０４を有する、バッグの層３４０２の説明図である。図３４Ｂは、バッグの層３４０２の開口部を覆って配置され、（例えば、接着剤、ヘッド融解、縫製、またはそれらの組み合わせを使用して）定位置で固定された液体透過性パウチ３３００の前側の説明図である。図３４Ｃは、第１の層３４０２およびパウチ３３００を覆って位置付けられたバッグ３４００の第２の層３４０６の説明図である。第１および第２の層３４０２および３４０６は、バッグ３４００の周囲３４０８で相互に密閉される。図３４Ｃでは、第２の層３４０６は、第１の層３４０２よりもわずかに小さいものとして図式的に図示されているが、他の実施例では、第２の層は、第１の層と同じサイズおよび／または形状を有してもよく、あるいは第１の層よりも大きくてもよく、および／または第１の層とは異なる形状を有してもよい。格納バッグはまた、格納バッグの中へ超吸収性ポートを組み立てる前に、開口部が切り抜かれ、１つ以上の側面が密閉された状態で、予備加工されてもよい。図３５は、バッグの周囲で一緒に密閉される２つの層の間で挟持された液体透過性パウチの上面写真を示す。パウチの裏面が、上方に配向される一方で、パウチの前面は、下方に配向される開放バッグ層に暴露される。
【０１４５】
減圧治療システムのいくつかの変形例は、治療部位に位置する浸出液を除去して格納するように構成されてもよい。浸出液は、一般的には、体液または混合流体、および他の細胞物質である。いくつかの変形例では、デバイスは、吸引チャンバの中へ吸引されている浸出液の漏出に抵抗または防止するように、流体保持機構を伴って構成されてもよい。例えば、いくつかの流体保持機構は、吸引デバイスの配向にかかわらず、吸引デバイスのある部分内で浸出液を隔離するように構成されてもよい。これは、使用および／または処分中のユーザまたは医療従事者および周囲に対する汚染の危険性を低減することに役立ってもよい。いくつかの変形例では、流体保持機構は、吸引デバイスの中へ引き込まれた浸出液が吸引デバイスから流出することを防止するように構成されてもよい。例えば、流体保持機構は、反対方向（例えば、吸引デバイスから外へ）ではなく、一方の方向へ（例えば、吸引デバイスの中へ）浸出液が流れることを可能にするように構成されてもよい。いくつかの変形例では、吸引デバイスは、その吸引チャンバの中に流体保持アセンブリを有してもよく、流体保持アセンブリは、浸出液が吸収材料と接触したときに、材料によって吸収され、吸引チャンバ内に保持および／または隔離されるように、吸収材料を備えてもよい。随意で、流体保持アセンブリはまた、吸引チャンバのある部分の中で吸収材料を隔離するために使用され得る、スクリーンまたはメッシュを備えてもよい。スクリーンまたはメッシュはまた、吸収材料が吸引チャンバの周囲で移動する、および／または吸引チャンバから退出することを防止することに役立ってもよく、いくつかの変形例では、また、吸引チャンバの中に収集された浸出液が遠位ポートまたは入口を通ってチャンバから退出することも防止してもよい。いくつかの吸引デバイスが、１つ以上の流体保持アセンブリを有してもよい一方で、いくつかの吸引デバイスにはなくてもよい。
【０１４６】
流体保持アセンブリで使用され得る吸収材料は、期待された粘度（または他の液体特性）および／または浸出液の量に従って選択されてもよい。ある吸収材料はまた、所望の吸収能力に基づいて選択されてもよい。材料の吸収能力は、陰圧および／または陽圧条件下で維持されてもよい。吸収材料のいくつかの変形例は、吸湿性であってもよく、蒸気を吸収してもよい。流体吸収材料は、吸引デバイスによって生成される陰圧が、大幅な妨害なく創傷に伝えられ得るように、空気に対して透過性であってもよい。好適な吸収材料は、天然、剛性、および改質天然ポリマーおよび材料から選択されてもよい。吸収材料は、ナトリウムアクリルベースのポリマー、シリカゲル、架橋ポリマー等の無機または有機材料であってもよい。吸収材料の他の実施例は、ガーゼ、パルプ、スポンジ、発泡体、乾燥ヒドロゲル、および架橋多塩基樹脂を含んでもよい。好適な吸収材料は、Ｍｉｄｌａｎｄ，Ｍｉｃｈ．，Ｕ．Ｓ．Ａ．に位置するＤｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ、およびＳｔｏｃｋｈａｕｓｅｎ  ＧｍｂＨ  ＆  Ｃｏ．ＫＧ（Ｄ−４７８０５  Ｋｒｅｆｅｌｄ，Ｆｅｄｅｒａｌ  Ｒｅｐｕｂｌｉｃ  ｏｆ  Ｇｅｒｍａｎｙ）等の種々の商業ベンダから入手可能であってもよい。吸収材料の他の実施例は、でんぷん・アクリロニトリル共重合体、カルボキシメチルセルロース（ＣＭＣ）、アクリル酸、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）、およびイソブチレン無水マレイン酸（ＩＭＡ）、ならびにＸＴＲＡＳＯＲＢＴＭを含む種々の発泡体を含んでもよい。流体保持アセンブリのいくつかの変形例は、（例えば、固有吸収能力の試験によって測定されるような）その乾燥重量の少なくとも１００％に等しい水の量を保持することが可能となり得る、超吸収性材料を使用してもよい。本明細書で使用されるように、「吸収能力」とは、特定量の吸収材料が担持することができる水の全質量を指し、単純に、吸収材料の乾燥質量を乗じた固有吸収能力である。したがって、５という固有吸収能力を有する１０ｇの材料は、５０ｇ（または５０ｍｌの流体）の吸収能力を有する。例えば、超吸収性材料は、１以上の固有吸収能力を有してもよい。それ自体の重量と比較して、比較的大量の液体を材料が吸収する能力は、より低い吸収能力を有する同じ量の材料よりも、大容量の液体が吸引チャンバの中に含有されることを可能にする。前述の実施形態のうちのいくつかでは、超吸収性材料は、Ｍｉｃｒｏｔｅｋ  ＭｅｄｉｃａｌによるＩｓｏｌｙｓｅｒＴＭであってもよい。吸引デバイス用の流体保持アセンブリとともに使用され得る、吸収材料の他の実施例は、ナトリウムジクロロ−Ｓ−トリアジントリオン二水和物を有するポリアクリル酸ナトリウム、セルロースベースの基質、ＡＱＵＡ  ＫＥＥＰ（登録商標）ポリマー製品等を含んでもよい。より一般的に、本開示の吸収部材で使用される吸収材料は、２以上の固有吸収能力を有してもよい。いくつかの実施形態では、固有吸収能力は、４以上である。いくつかの実施形態では、固有吸収能力は、７以上である。いくつかの実施形態では、固有吸収能力は、１０以上である。いくつかの実施形態では、固有吸収能力は、３から３０までである。いくつかの実施形態では、固有吸収能力は��４から２５までである。いくつかの実施形態では、固有吸収能力は、１２から４０までである。
【０１４７】
いくつかの変形例では、流体吸収材料は、第１の非水和状態および第２の水和状態を有してもよく、非水和状態では、吸収材料は、水和状態であるときよりも小さい容積を占有してもよい。例えば、吸収材料は、流体を吸収し、非水和構成から水和構成に移行するにつれて、膨張してもよい。いくつかの変形例では、非水和状態の吸収材料は、粉末状であってもよく、水和状態では、吸収材料は、ゲル状であってもよく、あるいは固体または半固体であってもよい。他の変形例では、吸収材料は、流体を吸収するにつれて、肥厚または膨張する、平面的なシートまたはパッドであってもよい。流体吸収材料は、多孔質材料（例えば、スポンジ、発泡体、織物等）であってもよく、平面的または３次元多孔質母材であってもよい。平面的なパッドである吸収材料は、非水和状態での第１の厚さ、および水和状態での第２の厚さを有してもよく、第２の厚さは、第１の厚さよりも大きい。代替として、または加えて、吸収材料は、ペレット、球体、顆粒、クラスタ、粉末、および同等物等の緩い構成要素を含んでもよい。粒径は、非水和状態で、約２０μｍから約５００μｍまで、例えば、約２０μｍから３０μｍまで、または約２００μｍから３００μｍまで、または約３５０μｍから３９０μｍまでの範囲に及んでもよい。吸収材料はまた、その非水和状態で、織物等の折り畳み織布、あるいは圧縮ポリマーまたはスポンジまたは多孔質部材の形態を成してもよい。膨張水和状態では、吸収材料は、膨張してもよく、拡大ペレットまたはクラスタ、膨張織物またはスポンジまたは多孔質母材であってもよい。場合によっては、水和状態の吸収材料は、固体、半固体、またはゲルであってもよい。吸収材料のいくつかの変形例は、流体を吸収するにつれて分解してもよい。いくつかの実施例では、流体吸収材料は、体積中立材料であってもよく、別個の流体および別個の吸収材料の全体積は、混合されたときの流体および吸収材料の体積とほぼ同じである。例えば、分離された全体積および混合体積は、等しくてもよく、あるいは相互の少なくとも５％または１０％以内であってもよい。他の実施例では、流体吸収材料は、体積増加材料であってもよく、混合体積は、全分離体積よりも少なくとも１５％または２５％大きくてもよい。
【０１４８】
吸引チャンバの中で提供される吸収材料の量は、装填された吸引デバイスの収集チャンバの寸法によって制限されてもよい。したがって、シールは、チャンバの遠位端まで移動させられたときに、吸引チャンバの中で利用可能な空間の容積を低減する。いくつかの実施形態では、吸収材料は、約１０ｃｃ、約５ｃｃ、または約４ｃｃ未満の容積を占有してもよい。いくつかの実施形態では、生物学的有害物質格納アセンブリは、５ｃｃ未満の容積を占有する。いくつかの実施形態では、生物学的有害物質格納アセンブリは、４ｃｃ未満の容積を占有する。他の実施形態では、吸収材料の体積は、それが存在するチャンバの最大容積によって特徴付けられてもよい。例えば、吸収材料は、チャンバ容積の約２５％、約２０％、約１５％、または約１０％未満であってもよい。いくつかの実施形態では、吸収材料の量は、０．５ｇから４ｇの間であってもよい。いくつかの実施形態では、吸収材料の量は、０．５ｇから２．５ｇの間であってもよい。いくつかの実施形態では、吸収材料の量は、０．５ｇから１．７５ｇの間であってもよい。いくつかの実施形態では、吸収材料の量は、約１．５ｇであってもよい。いくつかの実施形態では、吸収材料の量は、少なくとも１ｇであってもよい。いくつかの実施形態では、吸収材料の量は、最大でも２ｇであってもよい。いくつかの実施形態では、吸収材料の量は、最大でも３ｇであってもよい。いくつかの実施形態では、吸収材料の量は、最大でも４ｇであってもよい。
【０１４９】
随意で、流体保持アセンブリのいくつかの変形例は、収集チャンバに進入する浸出液を消毒することに役立ち得る、消毒剤を備えてもよい。例えば、消毒剤は、吸収材料に付着され、結合され、埋め込まれ、架橋され、および／または別様に合併されてもよい。他の実施例では、消毒剤は、収集チャンバ内で自由に配置されてもよく、または摺動可能なシールアセンブリ等の他の構造に付着されてもよい。消毒剤は、抗菌性（例えば、静菌性または殺菌性）、抗ウイルス性、抗真菌性、および／または抗寄生虫性であってもよい。流体保持システムで使用され得る、消毒剤組成物のいくつかの実施例は、クロルヘキシジン、次亜塩素酸ナトリウム、ナトリウムジクロロ−Ｓ−トリアジントリオン二水和物（または他の塩素ベースの消毒剤）、スルホナミド、スルファジアジン銀、ポリヘキサニドを含んでもよい。いくつかの変形例では、吸収材料自体もまた、消毒剤の役割を果たしてもよい。例えば、流体保持アセンブリは、Ｍｉｃｒｏｔｅｋ  ＭｅｄｉｃａｌによるＩｓｏｌｙｓｅｒ  ＬＴＳ−Ｐｌｕｓ（登録商標）ＳｏｌｉｄｉｆｉｅｒまたはＩｓｏｓｏｒｂ（登録商標）Ｓｏｌｉｄｉｆｉｅｒ等の液体医療廃棄物凝固剤を使用してもよい。随意で、流体保持アセンブリはまた、ゼオライト、活性炭、シリカゲル、または過酸化水素等の脱臭剤を備えてもよい。いくつかの変形例では、消毒剤は、消費されたデバイスが、生物学的有害廃棄物よりもむしろ普通のごみとして処分されてもよいように、収集された浸出液を処理する。
【０１５０】
流体保持アセンブリは、種々の構成で吸引デバイスの吸引チャンバの中に設置されてもよい。流体保持アセンブリは、一時的または恒久的に、吸引チャンバの一部分の中に隔離され得る吸収材料を備えてもよい。例えば、流体保持アセンブリは、吸引デバイスが配向を変化させるとき、吸引チャンバ内で移動しないように、吸引チャンバの壁に取り付けられ得る吸収パッドまたはシートを備えてもよい。代替として、または加えて、流体保持アセンブリは、吸引チャンバの遠位部分に取り付けられ得るスクリーン（例えば、メッシュ、フィルタ等）を備えてもよい。例えば、スクリーンは、吸引デバイスの遠位ポートにつながる遠位部分のすぐ近位で、吸引チャンバの遠位部分内に取り付けられてもよい。いくつかの流体保持アセンブリでは、吸収材料は、キャリア構造によって保持され、例えば、支持シートまたは他の構造の表面に結合されるか、あるいはパウチまたは他のコンテナで取り囲まれてもよい。パウチは、吸収チャンバ内で自由に移動してもよく、または吸引デバイスの配向のいずれの変化にもかかわらず所望の領域にとどまるように、吸引チャンバの任意の所望の領域に取り付けられてもよい。流体保持アセンブリは、所望に応じて、上記の構成要素のうちの１つ以上の組み合わせを備えてもよい。例えば、流体保持アセンブリは、パウチで取り囲まれた吸収材料を備えてもよく、パウチは、１つ以上のスクリーンによって吸引チャンバの一部分に隔離されてもよい。流体保持アセンブリは、接着剤および／または１つ以上のスクリーンを使用して、吸引チャンバ内に一時的または恒久的に固定され得る吸収パッドまたはシートを備えてもよい。流体保持アセンブリの種々の実施例が、以下で説明される。
【０１５１】
いくつかの変形例では、流体保持アセンブリの吸収材料は、パウチ等のキャリア構造によって保持されてもよい。いくつかの変形例では、吸収材料は、半透性膜でできている内部パウチで取り囲まれてもよい。この内部パウチは、流体吸収材料が、吸引デバイスの種々の弁および／または導管を塞ぐこと、または詰まらせることを防止することに役立ってもよい。パウチ１８０４は、図１８Ａに図示されるように、例えば、吸引チャンバ１８００の遠位部分の中に（例えば、遠位ポート１８０２に向かって）吸引デバイスの任意の部分に一時的または恒久的に取り付けられてもよい。いくつかの変形例では、パウチは、遠位ポート１８０２の内部開口部に隣接して位置してもよい。吸収材料は、吸収バッグを形成するように、液体透過性膜によって包囲され、取り囲まれてもよい。膜は、メッシュ、フィルタ、スクリーン、分子篩、および同等物であってもよい。液体透過性膜の好適な材料の非限定的実施例は、特に、１９８２年４月１３日にＭｕｌｌａｎｅおよびＳｍｉｔｈに発行された米国特許第４，３２４，２４６号、および１９８２年８月３日にＲａｄｅｌおよびＴｈｏｍｐｓｏｎへ発行された、米国特許第４，３４２，３１４号で説明されているものを含む、成形または開口熱可塑性フィルムの形態である、織物および不織ポリエステル、ポリプロピレン、ナイロン、レーヨン、または同等物を含んでもよい。１９９７年１２月２２日に出願された、共同所有された同時係属の米国出願第０８／９９７，２８７号「Ｄｕａｌ−ｚｏｎｅｄ  Ａｂｓｏｒｂｅｎｔ  Ｗｅｂｓ」で説明されているように、基礎シートの選択された部分に添加された疎水性物質を有する、型押セルロース基礎シートでできているものを含む、他の周知の半透性膜材料を採用することができる。前述の実施形態のうちのいくつかにおいて、液体透過性膜の外面が、液体浸透を向上させるために界面活性剤で処理されてもよく、流体が標的取込領域において優先的に吸収され、他の領域によってはじかれるように、最上シートの２つの表面上に異なる化学処理によって生成された湿潤性についての勾配を有してもよい。前述の実施形態のうちのいくつかでは、液体透過性膜は、少なくとも１つの継ぎ目を備えてもよく、膜の少なくとも２つの区分がともに接合される。いくつかの実施形態では、液体透過性膜内の吸収材料の膨張が、液体透過性膜の破裂をもたらしてもよい。ある実施形態では、吸収材料は、液体透過性膜の少なくとも１つの継ぎ目の破裂時に放出されてもよい。
【０１５２】
前述の実施形態のうちのいくつかでは、液体透過性層の少なくとも一部分は、ビニール袋等の二次エンクロージャで取り囲まれる。前述の実施形態のうちのいくつかでは、超吸収性材料の膨張が、液体透過性層を破り、二次エンクロージャの中に放出される。二次エンクロージャは、超吸収性材料が吸引チャンバの内面に接触することを防止する。二次エンクロージャは、液体が液体透過性層に進入することを可能にするように設計されている。
【０１５３】
前述の実施形態のうちのいくつかでは、流体保持アセンブリの半透性膜は、吸収材料を含有し、材料が吸収デバイスから分離することに役立ち得る。半透性膜は、流体が、他方の方向ではなく一方の方向に膜を横断することを可能にしてもよい。例えば、内側に吸収材料を含有する半透性膜パウチは、浸出液が吸収材料によってパウチの中へ引き込まれることを可能にしてもよい一方で、半透性膜は、浸出液がパウチから流出することを防止する。膜は、所望に応じて、空気に対して透過性であってもよい。いくつかの変形例では、流体保持アセンブリは、吸引デバイスの遠位部分に直接接続される流体透過性材料でできているパウチを備えてもよい。陰圧がパウチの中で生成され、組織部位に伝えられてもよい。減圧治療中にパウチによって収集されるあらゆる浸出液は、浸出液が吸引チャンバの壁に接触しないように保持されてもよい。吸引デバイスが空乏化したときに、パウチは、吸引デバイスから除去され、破棄されてもよい。
【０１５４】
随意で、流体保持アセンブリのいくつかの変形例は、吸引デバイスのある領域内に吸収材料を保持するために、吸引チャンバの遠位端付近に位置付けられたスクリーンまたはメッシュを備えてもよい。スクリーンまたはメッシュは、患者の運動および／またはデバイスの再装填中に起こり得る、吸引チャンバからの吸収材料の押出または放出を防止または抵抗してもよい。例えば、スクリーンまたはメッシュは、浸出液が吸引チャンバの中に収集されることを可能にし得るが、浸出液が吸引チャンバの遠位ポートから退出することを防止し得る半透性であってもよい。いくつかの変形例では、スクリーンまたはメッシュは、空気および流体透過性であってもよいが、流体吸収性ではなくてもよい。図１８Ｂは、遠位ポート１８０２、および遠位ポート１８０２の近位のスクリーン１８０６を有する吸引チャンバ１８００を図式的に図示する。いくつかの変形例では、流体保持アセンブリは、吸収材料が２つのスクリーンの間に拘束されるように、複数のスクリーンまたはメッシュを備えてもよい。いくつかの変形例では、スクリーンまたはメッシュは、より小さい粒子および液体がそれを通過することを可能にしながら、あるサイズの粒子および／またはある粘度の液体あるいは半固体の移動を阻止してもよい。スクリーンまたはメッシュは、吸引チャンバの遠位部分を覆って提供されてもよく、例えば、スクリーンは、組織治療領域につながる吸引デバイスの遠位弁を覆って取り付けられてもよい。粉末、ペレット、緩く結合した粒子等のその非水和状態で離散構成要素を有する吸収材料を使用する吸引デバイスは、物質が吸引チャンバから退出することを防止することに役立つように、そのようなスクリーンまたはメッシュを有してもよい。
【０１５５】
スクリーンまたはメッシュは、メッシュを通した液体および空気の流体交換を可能にするほど十分大きいが、固体または半固体が通過することを可能にしないほど十分小さい篩サイズを有してもよい。メッシュは、近位および遠位側といった２つの側面を有してもよい。近位側が摺動シールアセンブリに対面する一方で、遠位側はチャンバの遠位端に対面する。いくつかの実施形態では、メッシュの篩サイズは、５ｍｍ未満であってもよい。いくつかの実施形態では、メッシュの篩サイズは、２ｍｍ未満であってもよい。いくつかの実施形態では、メッシュの篩サイズは、１ｍｍ未満であってもよい。いくつかの実施形態では、メッシュの篩サイズは、０．５ｍｍ未満であってもよい。いくつかの実施形態では、メッシュの篩サイズは、１０ｍｍ未満であってもよい。メッシュは、金属（例えば、鋼鉄、銅）、セラミック、またはプラスチック（例えば、ポリプロピレン、ポリエチレン、ポリエステル、ポリアミド、または他の熱可塑性物質）を含む、種々の材料のうちのいずれかを含んでもよい。
【０１５６】
いくつかの流体保持アセンブリは、不織または繊維性材料でできているスクリーンまたはメッシュを使用してもよい。例えば、スクリーンは、繊維を移送するために水または空気を使用して、（例えば、木材パルプからの）ランダムに撚った繊維でできていてもよい。繊維が空気または液体で撚られた後に、噴霧過程を使用して、合成樹脂結合剤がパルプウェブに塗布されてもよい。流体保持アセンブリで使用され得るメッシュは、Ｇｅｏｒｇｉａ−Ｐａｃｉｆｉｃ（Ｎｅｅｎａｈ，Ｗｉｓｃｏｎｓｉｎ）から入手され得る、Ａｉｒｔｅｘ（登録商標）エアレイド織物でできていてもよい。
【０１５７】
流体保持アセンブリの他の変形例は、内蔵型形態を有する吸収材料を備えてもよい（例えば、多孔質母材、スポンジ、ガーゼ、パッド、発泡体等）。吸収材料は、所望に応じて、空気に対して透過性であってもよい。いくつかの実施例では、吸収材料は、織物または不織スポンジまたはガーゼであってもよく、および／または多孔質材料でできていてもよい。いくつかの変形例では、吸収材料は、所望に応じて、空気に対して透過性であってもよい。吸収材料は、以前に説明された材料のうちのいずれかでできていてもよい。いくつかの変形例では、吸収材料は、キャリア構造によって保持されてもよい。例えば、吸収材料は、基質の中で不動化されてもよい（例えば、母材に含浸される、または織り込まれる、多孔質母材に吸収される等）。いくつかの変形例では、吸収材料は、キャリア構造に結合され、および／または基質母材と一体化してもよい。吸収材料は、無菌性であってもなくてもよい。そのような吸収材料を備える流体保持アセンブリは、吸引デバイスが配向を変化させるにつれて、吸収材料の移動を防止するために、スクリーンまたはメッシュを含んでも含まなくてもよい。吸収材料、例えば、吸収パッド１８０８は、図１８Ｃに図示されるように、吸引デバイスの任意の望ましい部分で、例えば、吸引チャンバ１８００の遠位部分に、一時的または恒久的に取り付けられてもよい。内蔵型吸収材料は、接着、摩擦嵌合、および同等物によって吸引チャンバの中に保持されてもよく、および／または吸収チャンバの断面形状に一致してもよい（例えば、形態嵌合）。
【０１５８】
流体保持アセンブリは、上記で説明される特徴の任意の組み合わせを備えてもよい。例えば、流体保持アセンブリは、図１８Ｄに図示されるように、吸引チャンバ１８００の遠位部分に取り付けられた（例えば、遠位ポート１８０２を覆う）スクリーン１８１２と、半透性膜で取り囲まれた吸収材料を備えるパウチ１８１０とを備えてもよい。スクリーン１８１２は、吸引チャンバ１８００よりも小さい断面積を有してもよい。他の変形例では、流体保持アセンブリは、図１８Ｅに図示されるように、遠位ポート１８０２のすぐ近位にある吸引チャンバ１８００の遠位部分に取り付けられたスクリーン１８１６と、スクリーンのすぐ近位にある吸引チャンバ１８００の壁に取り付けられた多孔質部材１８１４とを備えてもよい。スクリーン１８１６は、吸引チャンバ１８００と比較して、同様のサイズの断面積を有してもよい。なおも他の変形例では、流体保持アセンブリは、チャンバの遠位部分で吸引チャンバの側壁に取り付けられた多孔質部材と、多孔質部材の近位にある半透性膜で取り囲まれた吸収材料を備えるパウチとを備えてもよい。代替として、多孔質部材は、吸収パウチの近位に位置してもよい。本明細書で説明される流体保持アセンブリの構成要素は、好適となり得るように、任意の順序で配設されてもよい（例えば、パウチまたは多孔質部材がスクリーンの遠位にあってもよい）。単一のスクリーンまたはフィルタを備える保持アセンブリが本明細書で説明されているが、いくつかの変形例では、１つよりも多くのスクリーンがあってもよい。付加的なスクリーンは、吸引チャンバの１つ以上の選択された領域の中で吸収材料を隔離するために有用であってもよく、所望に応じて浸出液の付加的な濾過を提供してもよい。
【０１５９】
流体保持アセンブリを有する吸引デバイスの一変形例が、図１６Ａおよび１６Ｂに図示されている。吸引デバイス１６００は、流体吸収材料を保持するように構成されるパウチ１６０２、パウチ１６０２と遠位ポート１６０７との間の空気および液体透過性スクリーンまたはメッシュ１６０４、および随意で、パウチ１６０２をメッシュに取り付ける、および／またはメッシュ１６０４を吸引チャンバ１６０５の遠位部分に取り付ける１つ以上の接着タブ１６０６とを備える流体保持アセンブリを有してもよい。パウチ１６０２は、パウチの中の吸収材料がパウチの中へ浸出液を引き込み得るように、半透性膜（例えば、空気および液体透過性膜）を備えてもよい。いくつかの変形例では、半透性膜は、パウチからの浸出液の漏出を低減することに役立つように構成されてもよい。パウチの中の吸収材料は、以前に説明された材料のうちのいずれかであってもよい。パウチおよびメッシュには、吸引デバイスの断面形状（例えば、吸引チャンバの断面）に対応する形状をあってもなくてもよい。図１６Ｂは、吸引チャンバ１６０５の楕円形状に対応する楕円形状を有するパウチ１６０２の拡大図を図示する。パウチ１６０２は、使用前にパウチの中で流体吸収材料を保持することに役立ち得る密閉開口部、またはパウチの２つの層の間の周囲シール１６０３を備えてもよい。いくつかの変形例では、パウチの中に十分な量の流体を吸収すると、密閉開口部または周囲シール１６０３は、開放または分離するように構成されてもよく、吸収チャンバの他の部分の中への流体吸収材料の膨張および／または放出を可能にする。いくつかの他の変形例では、密閉開口部または周囲シール１６０３はまた、パウチ１６０２が吸引デバイスチャンバ内で移動しないように、吸引チャンバの中の場所、例えば、近位または遠位側でパウチ１６０２を一時的または恒久的に固定することに役立つために使用されてもよい。随意で、流体保持アセンブリは、パウチを固定するため、および／または浸出液を濾過するために使用され得る付加的なメッシュを備えてもよい。例えば、付加的なメッシュは、メッシュ１６０４の真向かいに、パウチ１６０２の反対の近位側に提供されてもよく、２つのメッシュは、それらの間にパウチ１６０２を保持するように作用してもよい。吸引デバイス内で使用され得る吸引デバイスおよび流体吸収材料の付加的な説明は、その全体が参照することにより本明細書に組み込まれる、２０１０年８月１１日出願の米国特許出願第６１／３７２，８３７号で提供されている。前述の実施形態のうちのいくつかでは、パウチは、空気および液体がメッシュの片側から反対側へ流体的に交換することを可能にする方法で、メッシュの近位側と接触して吸引チャンバの中に配置されてもよい。
【０１６０】
流体保持アセンブリ１７００の別の実施例が、図１７Ａ−１７Ｃに図示されている。流体保持アセンブリ１７００は、近位場所にある吸収パッド１７０２と、第１の接着剤層１７０４と、メッシュまたはスクリーン１７０６と、遠位場所にある第２の接着剤層１７０８とを備えてもよい。吸収パッドは、以前に説明された吸収材料のうちのいずれかからできていてもよい。流体保持アセンブリ１７００は、吸収パッド１７０２が吸引チャンバに対面し、第２の接着剤層が吸引デバイスの最遠位部分に対面するように、吸引デバイスの遠位部分に向かって位置してもよい。例えば、流体保持アセンブリ１７００は、吸引デバイスの遠位ポートの内部開口を覆って、吸引チャンバの遠位部分に配置されてもよい。第１および第２の接着剤層１７０４、１７０８は、感圧接着剤等の任意の好適な接着剤でできていてもよく、両面に接着性を有してもよい。第１の接着剤層１７０４は、吸収パッド１７０２をスクリーン１７０６に取り付けるために使用されてもよい。第２の接着剤層１７０８は、スクリーン１７０６を吸引デバイスの遠位表面に取り付けるために使用されてもよい。図１７Ｂの側面に図示されるように、第２の接着剤層１７０８は、随意で、流体保持アセンブリ１７００が吸引デバイスとは別に製造され、次いで、後に使用前にデバイスに取り付けられることを可能にし得る、付加的な解放裏地層１７０７を有してもよい。スクリーン１７０６は、上記で説明されるスクリーン材料等の任意の空気または液体透過性材料でできていてもよい。
【０１６１】
第２の接着剤層１７０８は、開口１７０９を有してもよい（および第１の接着剤層１７０４は、示されていない対応する開口を有してもよい）。いくつかの変形例では、開口１７０９は、流体保持アセンブリ１７００を通る吸引流を促進してもよい。他の変形例では、流体保持アセンブリの遠位表面全体または周囲全体を吸引チャンバに取り付ける必要がない、１つ以上の接着剤構造または領域が提供されてもよい。１つ以上の接着剤構造が、吸引チャンバの開口部を覆って位置してもしなくてもよい。図１７Ｃに図示されるように、吸収パッド１７０２はまた、接着剤層開口１７０９と整列させられる開口１７１０を有してもよい。図１７Ｄに示されるように、スクリーン１７０６には、開口がなくてもよく、したがって、スクリーン１７０６は、接着剤および吸収パッド開口１７０９、１７１０を横断する。しかしながら、スクリーンが、空気および液体透過性材料でできていてもよいので、吸引チャンバの中に生成される陰圧は、遠位創傷床に伝えられ得る。スクリーン１７０６のメッシュサイズは、メッシュサイズよりも大きい粒子が創傷と吸引チャンバとの間を通過できないように、選択されてもよい。例えば、実質的に液体である血液物質を有する創傷浸出液は、創傷から吸引チャンバに通過し得るが、血液が吸引チャンバの中で凝固した後に、チャンバから創傷床に戻ることはできない。随意で、所望に応じて、浸出液の付加的な濾過を提供するために、および／または吸収パッド１７０２を固定するように１つ以上の付加的なスクリーンが提供されてもよい。例えば、付加的なスクリーンは、吸収パッド１７０２の近位側に提供されてもよく、それにより、付加的なスクリーンとスクリーン１７０６との間に吸収剤を保持する。流体保持アセンブリの他の変形例には、いずれのスクリーンもなくてもよく、それは、創傷床と吸引チャンバとの間の物質の交換を可能にしてもよい。
【０１６２】
本明細書で説明されるいくつかの吸引デバイスは、流体保持アセンブリ（例えば、生物学的有害物質格納アセンブリ）を有してもよいが、吸引デバイスの他の変形例には、流体保持アセンブリがなくてもよいことを理解されたい。
【０１６３】
吸引デバイスのいくつかの変形例は、デバイスが交換される必要があるときに（例えば、吸引デバイスが空乏状態であり、もはや陰圧を生成することができないときに）患者および／または施術者に知らせるために、１つ以上の指標を備えてもよい。吸引デバイスの状態、すなわち、完全装填、少なくとも部分的装填または空乏、あるいは完全空乏状態を示すように、視覚指標が提供されてもよい。視覚指標は、吸引チャンバ内の摺動シールアセンブリの位置が容易に識別されることを可能にしてもよい。例えば、吸引デバイスは、完全に装填、あるいは少なくとも部分的に装填または部分的に空乏化されていることを示すある色、および完全に空乏化されていることを示す異なる色を表わしてもよい。一変形例では、摺動シールアセンブリは、緑色で着色された第１の部分と、赤色で着色された第２の部分とを有してもよい。吸引チャンバは、吸引デバイスが陰圧を生成するにつれて、摺動シールアセンブリのある部分を明らかにする不透明および透明部分を備えてもよい。いくつかの変形例では、吸引チャンバは、吸引チャンバ内の摺動シールアセンブリの場所および／または色を視認するために使用され得る１つ以上の半透明または光学的に透明な窓を有する半透明材料を備えてもよい。例えば、吸引デバイスが完全または部分的に装填されたときに、摺動シールアセンブリの緑色部分が、光学的に透明な窓の中で可視的であってもよい一方で、赤色部分は、吸引チャンバの不透明部分によって覆い隠されてもよい。摺動シールアセンブリの緑色部分は、吸引チャンバの中の摺動シールアセンブリの場所に基づいて、患者および／または施術者が吸引デバイスの空乏状態を容易に決定することを可能にしてもよい。吸引デバイスが空乏化し、もはやなんらの陰圧も生成できないときに、摺動シールアセンブリの赤色部分が可視的となり得る一方で、緑色部分は覆い隠されてもよい。他の変形例では、摺動シールアセンブリは、中間レベルの空乏化を示すために、付加的な色を有してもよい。例えば、摺動シールアセンブリは、第１の緑色部分、第２の赤色部分、および第３の黄色部分を有してもよい。吸引チャンバは、吸引デバイスが完全に装填されたときに摺動シールの緑色部分のみ、吸引デバイスが部分的に装填されたとき、または部分的に空乏化したときに黄色部分のみ、および吸引デバイスが完全に空乏化したときに赤色部分のみを露わにする不透明および透明部分を備えてもよい。代替として、摺動シールアセンブリは、吸引チャンバを通して容易に可視的である単一の色またはパターンを有してもよい（例えば、明るい明暗度、高コントラスト、対照的なエッジ、パターン、ストライプ等の極めて顕著な視覚的属性を有する）。いくつかの変形例では、摺動シールアセンブリは、陰圧を生成するデバイスの能力を示すために、吸引チャンバ上の印と組み合わせて使用され得る矢印または他の記号を有してもよい。そのような視覚指標を有する吸引デバイスの実施例が、以下で説明される。
【０１６４】
加えて、または代替として、吸引デバイスのある変形例は、デバイスが再装填または交換される必要があるときに患者および／または施術者に知らせるために、アラームシステムを備えてもよい。例えば、アラームシステムは、吸引デバイスが、陰圧を創傷に提供する能力を消耗またはほぼ消耗していることを患者および／または施術者に知らせるために警告を生成してもよく、デバイスを再装填する、収集チャンバを空にする、あるいは交換する、および／または吸引デバイスを交換するように患者を促してもよい。いったん吸引デバイスが再装填され、空にされ、または交換されると、アラームシステムによって生成される警告は、動作停止および／またはリセットされてもよい。アラームシステムはまた、吸引デバイスが適正に初期化または装填されているという確認を患者および／または施術者に提供してもよい。
【０１６５】
いくつかの実施例では、吸引デバイスとともに使用するためのアラームシステムは、センサ機構と、通知機構とを備えてもよい。センサ機構は、陰圧を提供し続ける吸引デバイスの能力を直接または間接的に検出してもよく、アラームを生成するために通知機構に信号伝達してもよい。例えば、アラームシステムが、創傷に印加される圧力を直接測定してもよい一方で、他のセンサ機構は、創傷に印加される圧力に関係する間接的デバイス構成を検出する。創傷に印加される圧力を直接測定する、および／または陰圧を提供する吸引デバイスの能力を直接測定するセンサ機構の実施例は、圧力変換器または圧力計を含んでもよい。創傷に印加される圧力を間接的に測定するセンサ機構の実施例は、位置検出器、近接性検出器、または吸引デバイスの摺動可能なシールの場所に別様に敏感または反応性である機構を含んでもよい。これらは、例えば、リニアエンコーダ、液体センサ、体積センサ、および運動センサ、ならびに同等物を含んでもよい。センサ機構のいくつかの変形例は、吸引生成機構の構成を検出するように構成されてもよい。例えば、センサは、吸引機構の一定力のバネの張力および／またはコイル状態を測定するために使用されてもよい。いくつかの変形例では、センサ機構は、二進出力を提供してもよく、すなわち、吸引デバイスが装填または空乏化していることを示す一方で、他の実施例では、センサ機構は、段階的出力を提供してもよく、すなわち、吸引デバイスが１００％、８０％、５０％、３０％、１０％、０％装填または空乏化していることを示す。二進型センサ機構の実施例は、電気または磁気スイッチ等の種々のスイッチを含んでもよい。段階型センサ機構の実施例は、リニアまたは回転エンコーダ等の種々のエンコーダを含んでもよい。
【０１６６】
１つ以上の種類の通知機構が、吸引デバイスとともに使用するためのアラームシステムにおいて使用されてもよい。通知機構は、視覚警告、音声警告、電子警告、および／または触覚警告を備えてもよい。通知機構の実施例は、ＬＥＤ起動、ブザー、発信音、Ｅメールメッセージ、テキストメッセージ、振動機構等を含んでもよい。アラームシステムは、それぞれ１つ以上の通知機構を駆動し得る複数のセンサを備えてもよい。例えば、アラームシステムは、吸引デバイスが適正に装填されていることを検出するように、第１のセンサを備えてもよく、第１のセンサは、第１の通知機構、例えば、ＬＥＤ起動をトリガするように構成される。アラームシステムは、吸引デバイスが空乏化している（または所定の閾値を超えて空乏化している）ことを検出するために、第２のセンサを備えてもよく、第２のセンサは、第２の通知機構、例えば、ブザーをトリガするように構成される。アラームシステムは、吸引デバイスの使用および構成について患者および／または施術者に知らせるために、所望に応じて任意の数のセンサ機構および／または通知機構を備えてもよい。
【０１６７】
アラームシステムの構成要素は、吸引デバイスの１つ以上の構成要素の上、例えば、吸引デバイスの上に位置してもよく、および／または吸引デバイスを患者に取り付けるために使用され得る取付けデバイスのストラップ、クリップ、または筐体上に位置してもよい。吸引デバイスおよび／または取付けデバイス上のアラームシステム構成要素の場所は、吸引デバイスが取付けデバイスに連結されたときに、構成要素が共同して稼働するように選択されてもよい。アラームシステムは、吸引デバイスおよび取付けデバイスと一体化してもよく、または吸引および取付けデバイスに着脱可能に連結されてもよい。場合によっては、アラームシステム構成要素の場所は、部分的に、アラームシステム電源の場所によって、ならびに吸引デバイスまたは取付けクリップが交換される頻度によって決定されてもよい。例えば、吸引デバイスが取付けデバイスよりも頻繁に交換される場合に、アラームシステムの再利用可能な構成要素（例えば、通知機構、センサ機構、バッテリパック等）が取付けデバイス上に位置することが望ましくてもよい。アラームデバイスは、アラームシステムを有する取付けデバイスを備えてもよい。体液と接触し得る任意のアラームシステム構成要素はまた、他の構成要素の汚染を防止するように、他の構成要素から分離されてもよい。例えば、センサ機構の複数部分が、吸引チャンバの中に収集された浸出液に接触してもよく、通知機構から分離され、および／または着脱可能であってもよい。いくつかの変形例では、センサおよび通知機構の両方の複数部分が、吸引デバイスおよび取付けデバイス上に位置してもよい。例えば、通知機構の警告構成要素が、取付けデバイス上に位置してもよい一方で、通知機構のトリガ構成要素は、吸引デバイス上に位置してもよく、トリガ構成要素は、吸引デバイスがある構成を実現したときに警告構成要素を起動する。いくつかの変形例では、アラームシステムのセンサおよび／または通知機構は、吸引デバイスおよび／または取付けデバイスに着脱可能に連結されてもよい。これは、吸引デバイスが空乏化した後に、アラームシステムが除去されることを可能にしてもよい。次いで、アラームシステムは、新しい吸引デバイス（例えば、装填された吸引デバイス）とともに使用されてもよい。アラームシステムの構成、ならびに吸引デバイスおよび／または取付けデバイスに対するその配列は、患者および／または施術者の必要性に従って様々であってもよい。
【０１６８】
減圧創傷治療用の吸引デバイスとともに使用されてもよい、アラームシステム機構の実施例が、以下で説明される。アラームシステムの構成要素は、ある場所および構成で説明されてもよいが、構成要素は、所望に応じて代替的な場所および構成にあってもよいことを理解されたい。
【０１６９】
アラームシステムのいくつかの変形例は、磁気構成要素の位置および／または場所を検出することができる磁気センサを備えてもよい。磁気構成要素は、それ自体が磁場を生成してもよく、および／または磁場の中で検出可能な磁束を引き起こすことが可能である任意の材料（例えば、変化する電流を運搬するワイヤ）であってもよく、および／または磁場の存在に応答する任意の材料（例えば、強磁性材料）であってもよい。磁気構成要素の移動および／または場所は、ホール効果として知られている、電位差をセンサの中で引き起こすことによって、センサを起動してもよい。磁気センサは、磁石の位置を決定するように、移動する磁石によって引き起こされる電位差を測定するホール効果検出要素を備えてもよい。電位差は、磁気センサの場所に対する磁石の正確な場所を示してもよい。吸引デバイスの１つ以上の構成要素は、磁気構成要素を備えてもよく、磁気構成要素の位置および／または場所は、吸引デバイスまたはアラームデバイス上の磁気センサによって検出されてもよい。例えば、吸引デバイスの摺動シールアセンブリは、磁気構成要素を備えてもよく、アラームデバイス上の磁気センサは、磁気構成要素の場所を検出することによって、摺動シールアセンブリの場所を決定してもよい。代替として、アラームデバイスは、ある場所に１つ以上の磁気構成要素を備えてもよく、吸引デバイスは、磁気センサを備えてもよい。例えば、アラームデバイスは、（例えば、取付けクリップまたは側壁に沿った、またはそれに埋め込まれた）磁気構成要素を備えてもよく、吸引デバイスの摺動シールアセンブリは、磁気センサを備えてもよい。摺動シールアセンブリが吸引デバイスに沿って移動するにつれて、センサは、アラームデバイスの中の磁気構成要素に対する摺動シールアセンブリの場所を検出する。センサに対する磁気構成要素の位置は、磁気構成要素の磁気特性、およびその磁気構成要素の移動によって引き起こされるセンサの中の測定された電位に基づいて、決定されてもよい。センサ電圧は、増幅され、吸引デバイスの状態について患者および／または施術者に知らせるアラームを生成するようにアラームデバイス上の通知機構を起動してもよい。いくつかの変形例では、通知機構は、段階型センサからの出力を二進警告に変換する、例えば、デバイスがある閾値を過ぎて空乏化したときのみ警告を生成する、閾値化機能を備えてもよい。
【０１７０】
磁気センサ機構を使用するアラームシステムを有する吸引デバイス２００の一変形例が、図２Ａ−２Ｃに図示されている。吸引デバイス２００は、クリップ２１０と、ストラップ（図示せず）とを備える、アラームデバイスによって保持されるように構成される。図２Ｂに図示されるように、吸引デバイス２００の摺動シール２０２は、磁気材料２０４を備えてもよい。磁気材料２０４を使用して摺動シール２０２の場所を検出するように、１つ以上の磁気センサ２０６および２０８が提供されてもよい。磁気センサ２０６および２０８の場所は、１つ以上の状態の検出を促進するように構成されてもよい。例えば、図２Ｂに図示されるように、第１の磁気センサ２０６は、吸引デバイス２００の完全な消耗またはほぼ完全な消耗を示す、摺動シール２０２が収縮位置にあるときを検出するように、クリップ２１０の近位部分２０７に位置してもよい。例えば、機械的装填過程中に、例えば、摺動シール２０２が起動ツールによって十分変位されていることを検出するように、別のセンサ２０８が、クリップ２１０の遠位部分２０５に位置してもよい。磁気センサ２０６、２０８は、磁気材料２０４の存在または不在を検出するように構成されてもよく、二進出力を提供して磁気材料の位置を示すように構成されてもよい。代替として、磁気センサ２０６、２０８は、磁気材料２０４の近接性を検出するように構成されてもよく、段階的出力を提供して、センサに対する磁気材料の位置および近接性を示すように構成されてもよい。磁気センサ２０６、２０８用の電源は、クリップ２１０に埋め込まれたバッテリであってもよい。
【０１７１】
随意で、吸引デバイス２００は、患者および／または施術者が、目視検査によって吸引デバイスの空乏状態を決定することができるように、視覚指標を備えてもよい。例えば、摺動シール２０２は、緑色で着色された第１の領域と、赤色で着色された第２の領域とを有してもよい。図２Ａに図示されるように、吸引デバイス２００の吸引チャンバ２２０は、不透明部分２２２と、第１の透明部分２２４と、第２の透明部分２２６とを備えてもよい。第１の透明部分２２４は、吸引チャンバ２２０に沿って遠位部分から近位部分まで縦方向に延在してもよい。第１の透明部分２２４の幅は、摺動シール２０２の緑色領域が露出される一方で、摺動シールの赤色領域が不透明部分２２２によって覆い隠されるようなものであってもよい。摺動シール２０２が吸引チャンバ２２０の遠位部分から近位部分まで移動するにつれて（例えば、吸引デバイスが完全装填または部分的装填状態から空乏状態に移行するにつれて）第１の透明部分２２４に沿って見えるような緑色領域の場所は、吸引デバイスが空乏化している程度を示してもよい。吸引デバイス２００が完全に空乏化しているときに、摺動シール２０２は、摺動シールの赤色領域が第２の透明部分２２６の中で可視的である一方で、摺動シールの緑色領域が覆い隠されるように、第２の透明部分２２６と共局在化されてもよい。図２Ａに図示されるように、第１の透明部分２２４は、長円形の幾何学形状で縦方向に配置されてもよく、第２の透明部分２２６は、湾曲した細長い幾何学形状で横方向に配置されてもよい。しかしながら、透明部分は、デバイス上のどこにでも位置してもよく、吸引デバイスの状態の視覚指標を提供するように、摺動シール上のマーキングと協働するために好適であるような任意のサイズまたは形状を有してもよいことを理解されたい。そのような視覚指標機構は、単独で、または本明細書で説明されるアラームシステムのうちのいずれかと組み合わせて使用されてもよい。
【０１７２】
指標またはセンサ機構の出力は、警告を生成するために使用されてもよい。いくつかの変形例では、磁気センサの出力電圧は、通知機構および／または回路を駆動するために増幅されてもよい。例えば、磁気センサは、その出力電圧または電流が１つ以上の通知機構を駆動するように増幅されてもよい、ホール効果感知機構を備えてもよい。各磁気センサは、独立した通知機構を起動してもよく、および／または共有通知機構に信号伝達してもよい。実施例として、第１の磁気センサ２０６は、摺動シール２０２の磁気構成要素２０４がクリップの近位部分２０７に、またはその付近に位置するときに、第１の通知機構を起動してもよく、第２の磁気センサ２０８は、摺動シール２０２がクリップの近位部分２０７に、またはその付近に位置するときに、第１の通知機構とは明確に異なる第２の通知機構を起動してもよい。いくつかの変形例では、第１および第２の磁気センサ２０６および２０８の電圧出力は、クリップの遠位部分２０５と近位部分２０７との間にあるときの摺動シール２０２の場所を計算する、論理回路に入力されてもよい。この論理回路の結果は、第３の通知機構を起動するために使用されてもよい。例えば、完全に装填された吸引デバイス２００がクリップ２１０に取り付けられたときに、第１の通知機構が第１の磁気センサ２０６によって起動され、第１の視覚および／または音声警告を発行してもよい。吸引デバイス２００が陰圧を組織領域に印加するために使用される際に、第３の通知機構が第１および第２の磁気センサ２０６および２０８によって起動され、摺動シール２０２がクリップ２１０の遠位部分２０５と近位部分２０７の中間にあるときに第２の視覚および／または音声警告を発行してもよい。吸引デバイス２００が消費された、または空乏化したときに、第２の通知機構が第２の磁気センサ２０８によって起動され、第３の視覚および／または音声警告を発行してもよい。いくつかの磁気センサは、摺動シールがセンサの場所にあるか否かを示す、二進出力を提供してもよい一方で、他の磁気センサは、摺動シールがセンサからどれだけ離れているかを示す、段階的出力を提供してもよい。いくつかのアラームシステムでは、複数の二進型センサが、段階型センサの機能的出力を概算してもよい。例えば、クリップ２１０は、２つの磁気センサを有することが示されているが、アラームデバイスの他の変形例は、任意の数の磁気センサを有してもよく、例えば、摺動シールの位置を検出するように、１個、３個、４個、５個、６個、１０個、１２個以上の磁気センサがあってもよいことを理解されたい。
【０１７３】
二進型センサの一実施例は、磁場の存在下で通知機構を起動するように構成されてもよい、磁場感受性スイッチである。そのような二進型磁場感受性スイッチは、磁石の近接性に従って、閉鎖および開放構成の間で変化する。磁場感受性スイッチの一変形例は、図７Ａおよび７Ｂで図式的に図示される、リードスイッチである。リードスイッチ７００は、第１の鉄金属リード７０６上の第１の電気接点７０２と、第２の鉄金属リード７１０上の第２の電気接点７０８とを備える。磁場がない場合、例えば、磁石７１２がリードスイッチ７００の中心領域７０１からいくらかの距離で離れているときに、鉄金属リード７０６、７１０および関連電気接点７０２、７０８は、電気接点７０２、７０８が、ある距離によって分離される、すなわち、相互に触れない、または接触しないように、開放構成であってもよい。磁場の存在下で、例えば、磁石７１２がリードスイッチ７００の中心領域７０１に近接している、または中心領域７０１内にあるときに、鉄金属リード７０６、７１０は、磁場に従って移動し、電気接点７０２、７０８を触れさせ、したがって、リードスイッチ７００を閉じてもよい。他の変形例では、リードスイッチは、磁場がない場合に閉鎖構成であってもよく、磁場の存在下で開放構成に移行してもよい。リードスイッチが本明細書で説明されているが、二進磁場感受性スイッチの他の実施例は、近接性スイッチ、速度スイッチ、および同等物を含んでもよい。任意の種類の二進型磁場感受性スイッチ、ならびに段階型磁場感受性検出器が、適宜に磁石の存在を検出するために使用されてもよい。
【０１７４】
磁場感受性スイッチを使用する、アラームシステムを有する吸引デバイス２３０の一実施例が、例えば、キーで装填する直前の空乏構成の吸引デバイス２３０を図示する、図８に図示されている。そこに図示されるように、吸引デバイスの摺動シール２３２は、磁石２３４を備える。磁石２３４は、摺動シール２３２の片側（例えば、右側２５３）に位置してもよいが、また、摺動シールの中心にも位置してもよく、または、例えば、図２Ａから２Ｃに図示される磁気構成要素２０４と同様に、摺動シールの全長に沿って延在してもよい。磁石は、（図８に図示されるように）摺動シールの上部分２５０の上に、下部分２５１の上に、および／または摺動シールの左側２５２および／または右側２５３（例えば、左または右縁）に位置してもよい。いくつかの変形例では、磁石は、摺動シールに埋め込まれてもよい。アラームデバイス２４２は、吸引デバイス２３０を保持するための１つ以上のクリップ２４０と、１つ以上のクリップに連結されるストラップ（図示せず）とを備えてもよい。第１のリードスイッチ２３６は、アラームデバイス２４２上の任意の場所で、例えば、吸引デバイス２３０が空乏化しているときの摺動シール２３２の位置に近い場所で、例えば、クリップ２４０の近位部分２３７で提供されてもよい。磁石２３４が近位部分２３７に十分近いときに、磁石２３４からの磁場は、開放構成から閉鎖構成に移行するように、第１のリードスイッチ２３６に影響を及ぼしてもよい。第１のリードスイッチ２３６を閉じることは、警告を生成して、吸引デバイスが空乏化していることを示すように、以下で説明される通知機構のうちのいずれかを起動してもよい。随意で、第２のリードスイッチ２３８は、第１のリードスイッチ２３６と同じまたは異なる通知機構を起動するように構成され得る、クリップ２４０の遠位部分２３５で提供されてもよい。例えば、第２のリードスイッチ２３８は、摺動シール２３２が吸引デバイス２３０の遠位部分にあるときに、開放構成から閉鎖構成に移行させられてもよく、それは、デバイスの装填が成功したことを示すように通知機構を起動してもよい。いくつかの変形例では、以下でさらに詳細に論議されるように、第２のリードスイッチは、いずれか一方の配向でのアラームデバイスへの吸引デバイスの連結を可能にするように提供されてもよい。アラームデバイス上の任意の数の場所が、施術者および／または患者が摺動シール２３２の場所について知らされることを所望する場合に従って、１つ以上のリードスイッチを有してもよい。リードスイッチの感受性は、該当する場合、他の周辺電子デバイスを保護するように提供される、吸引デバイスおよび磁気遮蔽の特定の構成に応じて構成されてもよい。いくつかの変形例では、集中治療室または病院環境で使用するため、あるいは除細動器またはペースメーカー等の埋込型デバイスを有する患者とともに使用するために、より大きな磁気遮蔽が提供されてもよい。いくつかの実施例では、デバイスの磁気変形例に加えて、非磁気ＭＲＩ互換ユニットが提供されてもよく、クリップは、複数の種類のデバイスに適応するように２つ以上の検出器機構を伴って構成されてもよい。
【０１７５】
いくつかの変形例では、摺動シール２３２は、摺動シール２３２の左側２５２に位置する第２の磁石２３３を備えてもよい。付加的な磁石は、吸引デバイス２３０が代替的な配向でアラームデバイス２４２の中に保持されることを可能にしてもよい。例えば、吸引デバイス２３０は、（例えば、吸引デバイスの上部分２５０の相対的位置が下部分２５１と入れ替えられ、左側２５２が右側と入れ替えられるように）図８に図示される配向から縦軸の周りを１８０°回転させられる配向で、アラームデバイスの中に保持されてもよい。複数の保持配向に適応するように構成される、アラームシステムを有する吸引およびアラームデバイスが、以下で詳細に説明される。
【０１７６】
段階型磁気センサ機構を使用するアラームシステムを有する吸引デバイス３３０の一変形例が、図３Ａに図示されている。吸引デバイス３３０は、アラームデバイス３４４の近位部分３４６に磁気リニアエンコーダ３４２を有するクリップを備えてもよい、アラームデバイス３４４内に保持されるように構成される。随意で、アラームデバイス３４４は、それを患者に取り付けるようにクリップに連結され得る、ストラップを備えてもよい。リニアエンコーダ３４２用の電源は、アラームデバイス３４４に埋め込まれたバッテリであってもよい。吸引デバイス３３０は、磁気リニアエンコーダ３４２を覆って整列させられ、デバイスの近位部分３３４から遠位部分３３６までデバイスの縦方向長さに沿って及ぶ、多極可撓性磁気帯３３２を備える。可撓性磁気帯３３２の遠位端は、吸引デバイス３３０の摺動シール３３８の基礎に固定して取り付けられ、吸引デバイスの近位部分３３４に回転可能に取り付けられてもよい。陰圧の印加中の磁気帯の縦方向短縮による相対運動が、磁気リニアエンコーダ３４２によって検出されてもよい。いくつかの変形例では、磁気帯３３２は、バネ３４０の一部分に連結されてもよい。装填構成において、磁気帯３３２は、図３Ａに図示されるように拡張される。バネ３４０が陰圧治療の経過中に跳ね返り、短縮するにつれて、（磁気帯３３２が近位部分３３４において少なくとも部分的にコイル状であってもよいため）磁気帯が同様に跳ね返り、短縮してもよい。図３Ａに図示されるような他の変形例では、磁気帯３３２は、摺動シール３３８の非中心領域に連結されてもよく、吸引デバイス３３０が陰圧を印加するために使用されるにつれて、磁気帯３３２が短縮し、バネ３４０のコイルから分離している回転可能ピンの周囲でコイルを形成する。代替として、または加えて、磁気帯３３２は、近位部分３３４において第１の回転可能ピンに巻き付けられ、吸引デバイス３３０の筐体内で磁気帯を保持する、第２の摺動可能および／または回転可能ピンに連結されてもよい。例えば、第２のピンは、吸引デバイス３３０の筐体の中の側方スリット上で摺動可能であってもよく、吸引デバイスを横断するその移動が、摺動シールの移動に対応するように、摺動シール３３８に連結されてもよい。ピンの回転および／または磁気リニアエンコーダ３４２を横断する磁気帯３３２の移動が検出され、吸引デバイス３３０が消費された、または空乏化したときにアラームをトリガするために使用されてもよい。第２のピンは、吸引デバイスに沿ったその場所が、任意の好適な近接性検出器（例えば、上記で説明されるセンサのうちのいずれか）によって検出されることを可能にし得る、磁気的に検出可能な材料（例えば、磁石または強磁性金属）でできていてもよい。
【０１７７】
他の変形例では、多極磁気帯が、クリップの縦方向長さに沿って位置してもよく、磁気リニアエンコーダは、磁気帯と一直線になって、吸引デバイスの摺動可能なシールに埋め込まれてもよい。リニアエンコーダを有する摺動可能なシールが磁気帯を横断して移動するにつれて、リニアエンコーダは、吸引デバイス内の摺動可能なシールの場所を計算するために使用されてもよい、シールと磁気帯との間の相対運動を検出する。この変形例では、バッテリ等の電源が吸引デバイス上に提供されてもよく、電源は、機械的または電気的に再充電されてもよく、および／または空乏化したときに交換されてもよい。
【０１７８】
アラームデバイス３１０とともに段階型磁気センサ機構を使用する、アラームシステムを有する吸引デバイス３００の別の変形例が、図３Ｂに図示されている。吸引デバイス３００は、摺動シール３０６に固定して取り付けられるシャフト３０２を備える。シャフト３０２は、シャフトのかなりの長さに沿って埋め込まれ得る、細長い磁気構成要素３０４を備えてもよい。アラームデバイス３１０は、シャフト３０２に埋め込まれた細長い磁気構成要素３０４の移動を検出するように、１つ以上の磁気リニアエンコーダ３０８を有するクリップを備えてもよい。クリップ３１０の近位部分３０７に位置する磁気リニアエンコーダは、吸引デバイス３００が空乏化したときを検出し、警告を生成するように通知機構をトリガしてもよい。
【０１７９】
細長い磁気構成要素３０４は、シャフト３０２の全長の３０％から約１００％にわたって埋め込まれてもよい。シャフト３０２は、吸引デバイス３００の本体から突出しないような長さを有してもよい。例えば、シャフトの長さは、空乏構成で、摺動シール３０６と吸引デバイス３００の近位部分３１３との間の距離以下であってもよい。例えば、空乏構成での摺動シール３０６と吸引デバイスの近位部分３１３との間の距離は、約３０ミリメートル（ｍｍ）から約２００ｍｍ、例えば、９０ｍｍであってもよい。したがって、シャフト３０２の長さは、約１０ｍｍから約６０ｍｍ、例えば、３０ｍｍであってもよい。代替として、ある吸引デバイスは、空乏構成の吸引デバイスの本体から突出し得る長さを有する、細長い磁気構成要素を有するシャフトを有してもよい。随意で、シャフト３０２は、キーを保持してデバイスを機械的に装填するように構成される、それを通る管腔を有してもよい。
【０１８０】
いくつかの変形例では、細長い磁気構成要素３０４は、多極磁気帯であってもよく、極の長さは、約１．００ミリメートル（ｍｍ）であってもよい。摺動シール３０６の場所は、シャフト３０２に埋め込まれた細長い磁気構成要素３０４の場所によって決定されてもよい。細長い磁気構成要素の場所は、アラームデバイス３１０上に位置する、１つ以上の磁気リニアエンコーダによって検出されてもよい。いくつかの変形例では、磁気リニアエンコーダは、磁気センサのアレイ、例えば、ホール効果センサのアレイを備えてもよい。
【０１８１】
図３Ｂを再び参照すると、アラームデバイス３１０は、第１のデバイス保持構造３１４と、第１のデバイス保持構造の正反対にある第２のデバイス保持構造３１６とを有してもよい。アラームデバイス３１０はまた、両側の第１および第２の保持構造３１４および３１６に取り付けられる、バックパネル３１８も備える。吸引デバイス３００がアラームデバイス３１０によって保持されるときに、シャフト３０２は、バックパネル３１８の長さにわたって縦方向に移動してもよい。１つ以上の磁気リニアエンコーダ３０８は、シャフトが移動するにつれて、シャフト３０２の縦軸３１２がリニアエンコーダを通り越すように、アラームデバイス３１０の上のいずれかに位置してもよい。例えば、図３Ｂに図示されるアラームデバイス３１０では、磁気リニアエンコーダ３０８は、縦軸３１２と重複するバックパネル３１８の遠位部分３０５および近位部分３０７に位置する。アラームデバイスの他の変形例では、磁気リニアエンコーダは、吸引デバイスシャフトの縦軸と重複するアラームデバイスの上のいずれかに、例えば、シャフトの縦軸に沿った近位部分３０７および遠位部分３０５の間の任意の場所に位置してもよい。
【０１８２】
加えて、細長い磁気構成要素３０４に対する磁気リニアエンコーダ３０８の場所は、選択される特定の磁気リニアエンコーダの仕様によって決定されてもよい。例えば、磁気リニアエンコーダを覆う細長い磁気構成要素の整列、細長い磁気構成要素と磁気リニアエンコーダとの間の距離、および他のそのような位置詳細が、選択される磁気リニアエンコーダの仕様で説明されてもよい。本明細書で使用され得る、細長い磁気構成要素および磁気リニアエンコーダの実施例は、ＭＳ１０−１０磁気多極帯（極の長さ１．０ｍｍ、１０本の極）、およびＡＳ５３１１高分解能磁気リニアエンコーダ（ＡｕｓｔｒｉａＭｉｃｒｏｓｙｓｔｅｍｓ  ＡＧ）を含んでもよい。他の好適な種類の磁気構成要素ならびに磁気センサおよびエンコーダもまた、上記で説明される吸引およびアラームデバイスとともに使用されてもよい。
【０１８３】
上記で説明される磁気構成要素が、吸引デバイスの摺動シールまたはシャフトに埋め込まれ、または固定して連結されてもよい一方で、他の変形例では、摺動シールまたはシャフトは、それ自体が磁性であってもよく、すなわち、磁気材料でできていてもよい。摺動シールおよび／またはシャフトは、一体磁気構成要素を備えてもよく、またはその長さの全体を通して複数の磁気構成要素を備えてもよい。磁気センサを備えるアラームシステムで使用されてもよい、磁気材料の実施例は、ネオジム、鉄、ホウ素、サマリウムコバルト、アルニコ、セラミック、フェライト、（ネオジム、鉄、およびホウ素の合金等の）種々の合金、および同等物を含むが、それらに限定されない。代替として、または加えて、磁気構成要素は、電磁性であってもよい。磁気構成要素は、吸引デバイスおよび／またはアラームデバイスに取り付けるために好適となり得るように、任意のサイズまたは形状を有してもよい。例えば、磁気構成要素は、磁気シートまたは帯であってもよい。磁気構成要素はまた、円盤、長方形ブロック、円筒等として成形されてもよい。
【０１８４】
磁気リニアエンコーダ３０８の出力は、吸引デバイス３００の状態について患者および／または施術者に知らせる通知機構を起動してもよい。通知機構は、磁気リニアエンコーダ３０８の位置出力に応じて、ある指標または警告を発行するように構成またはプログラムされてもよい。例えば、磁気リニアエンコーダ３０８は、図３Ｂに図示されるように、吸引デバイス３００が完全に装填され、アラームデバイス３１０の中に設置されたときに、第１の警告を発行するように通知機構を起動してもよい。吸引デバイス３００が部分的に空乏化している（例えば、約３０％空乏化している）位置まで、シャフト３０２が移動したときに、磁気リニアエンコーダ３０８は、第２の警告を発行するように通知機構を起動してもよい。磁気リニアエンコーダ３０８によって検出されるようなシャフト３０２の位置に従って、任意の所望数の警告が発行されてもよい。吸引デバイス３００がほぼまたは完全に空乏化している位置まで、シャフト３０２が移動したときに、磁気リニアエンコーダ３０８は、別の警告を発行するように通知機構を起動してもよい。より一般的に、磁気リニアエンコーダおよび通知機構は、患者および／または施術者によって所望されるような任意の頻度で、警告を提供するように構成またはプログラムされてもよい。縦方向または線形移動を検出するエンコーダが上記で説明されるが、他の種類の段階的センサが以下で説明される。
【０１８５】
上記で説明される磁場感受性リードスイッチに加えて、吸引デバイスのある構成によってトリガされる電気スイッチが、通知回路の回路を（例えば、閉じる、または開くことによって）起動して、警告を生成するために使用されてもよい。そのような電気二進型スイッチは、吸引デバイスの特定の構成へトリガされてもよく、通知機構を起動するために使用されてもよい。二進型電気スイッチ機構を使用する吸引デバイス４００の一変形例が、図４Ａ−４Ｅに図示されている。吸引デバイス４００は、摺動可能なシール４２０を備えてもよく、摺動可能なシールは、以前に説明されたように、１つ以上のバネ４２２または起動ツール４２６のシャフト４２８に取り付けられる、または連結される。吸引デバイス４００はまた、摺動可能なシール４２０に埋め込まれた回路導管４１０を備える。以下で説明されるような通知機構は、摺動可能なシール４２０および回路導管４１０が吸引デバイスの中のある場所にあるときに、起動されてもよい。例えば、摺動可能なシール４２０が図４Ａに図示される場所にあるときに、通知機構は起動されなくてもよいが、摺動可能なシール４２０が図４Ｂに図示される場所にあるときに、通知機構は起動されてもよい。
【０１８６】
図４Ｃ−４Ｅは、吸引デバイスがある構成を実現したときに、スイッチを閉じて起動されてもよい、通知機構の一変形例を図示する。例えば、通知機構は、摺動可能なシールが近位位置にある、すなわち、吸引デバイス４００が空乏化または消耗したことを、位置センサ機構が検出したときに、警告を生成するように構成されてもよい。通知機構は、吸引デバイス筐体４２４の近位部分の片側の第１の起動接点４０２と、第１の起動接点の直接真向かいにあり得る、第２の起動接点４０３とを備えてもよい。起動接点は、筐体４２４の厚さ全体を通って延在してもよい。第１の起動接点４０２は、摺動シール４２０の起動接点、例えば、回路導管４１０を介して、第２の起動接点４０３に電気的に連結されてもよい。回路導管４１０が起動接点４０２および４０３の両方と整列させられていない、すなわち、吸引デバイス４００が図４Ａに図示される構成であるときに、起動接点は電気的に絶縁される。回路導管４１０が起動接点４０２および４０３の両方と整列させられている、すなわち、吸引デバイス４００が図４Ｂに図示される構成であるときに、起動接点は電気的に連結され、電流が起動接点の間で流れてもよい。吸引デバイス４００の長さに沿って、所望に応じて、摺動可能なシール４２０の種々の場所を感知し得る、数対の起動接点があってもよい。例えば、起動接点４０２および４０３は、吸引デバイスが空乏化または消耗したときに、摺動可能なシール４２０の回路導管４１０と整列させられてもよいように位置する。吸引デバイス４００が図４Ｂに示される空乏構成であるときに、起動接点４０２、回路導管４１０、および起動接点４０３は、その間に電気経路を形成するように整列させられてもよい。
【０１８７】
通知機構は、警告を生成するように構成される回路を備えてもよい。例えば、通知機構は、通知回路４０８を備えてもよく、通知回路４０８は、回路が閉じられたときに起動され得る、開回路を備えてもよい。通知回路４０８は、図４Ｃおよび４Ｄに図示されるように、吸引デバイス４００を保持するように構成されるアラームデバイス４０４上に位置してもよい。アラームデバイスは、アラームデバイス内で吸引デバイスを確実に保持して整列させるように配設される、１つ以上の溝、突出部、高摩擦面等を有し得る、クリップ、シース、ケース等を備えてもよい。アラームデバイスはまた、吸引デバイスを患者に連結し得る、１つ以上のバンド、クリップ、ベルト、ストラップ等、例えば、アームまたはリストバンド、脚ストラップまたはブレース、腰ベルト、および同等物を有してもよい。
【０１８８】
通知回路４０８は、図４Ｅに図示される、アラームデバイス４０４のバックパネル４２８に取り付けられてもよい。通知回路４０８は、アラームデバイスの片側の第１のアラーム接点４０６と、第１のアラーム接点４０６の反対側にあり得る第２のアラーム接点４０７と、バッテリ（図示せず）とを備えてもよい。アラーム接点４０６および４０７は、通知機構の開回路の終端ノードであってもよい。図４Ｅに図示される開回路構成では、通知回路は、動作停止状態である。通知回路４０８の起動は、アラーム接点４０６および４０７の間に電線管を必要としてもよい。アラーム接点４０６および４０７は、吸引デバイス４００がアラームデバイス４０４内に保持されたときに、起動接点４０２および４０３が整列させられ、相互に触れるように位置してもよい。アラームと起動接点との間の接続は、電流がそれらの間を通過してもよいように、十分密接していてもよい。随意で、アラームと起動接点との間の係合は、アラームデバイス４０４内で吸引デバイス４００を保持することに役立ってもよい。いくつかの変形例では、アラーム接点および起動接点は、吸引デバイス４００がアラームデバイス４０４によって保持されたときに係合または噛合してもよいように、相補的構造であってもよい。例えば、アラーム接点および起動接点は、スナップ嵌合、摩擦嵌合、機械的相互嵌合、磁気引力、および同等物によって係合されてもよい。
【０１８９】
上記で説明されるように、通知機構は、終端ノードが２つ以上のアラーム接点に対応する、開回路を有する電気回路を備えてもよい。通知回路は、開回路によって動作停止状態で保たれ、開回路が閉じられたときに、すなわち、１つ以上の伝導性経路がアラーム接点の間に提供されたときに、起動されてもよい。アラーム接点は、磁場が存在するときに応答する、電気スイッチ接点および／またはリードスイッチ接点であってもよい。
【０１９０】
上記で説明される吸引デバイス４００の変形例では、アラームシステムは、吸引デバイスが減圧を組織に提供する能力を空乏化しているときに、施術者に警告するように構成される。図４Ｂは、起動接点４０２および４０３が回路導管４１０を介して接続される、吸引デバイスがほぼ空乏化しているときの摺動可能なシール４２０の場所を図示する。以前に説明されたように、吸引デバイス４００がアラームデバイス４０４の中で保持されるときに、起動接点４０２および４０３は、アラーム接点４０６および４０７と係合し、接続する。吸引デバイス４００が図４Ｂに示される構成であるときに、通知回路４０８の開回路４３２が閉じられ、発信音発生器４３４が起動される。開回路４３２は、回路導管４１０によって閉じられているものとして表されているが、他の変形例では、開回路は、他のスイッチ機構によって閉じられてもよい。例えば、開回路４３２は、摺動可能なシールがある位置を実現したときに押下され得る、バネ荷重ボタンまたはノブによって閉じられてもよい。いくつかの変形例では、摺動可能なシールは、開回路を閉じて発信音発生器を起動するようにバネ荷重ボタンを押下する、突出部を有してもよい。以前に説明されたように、通知回路４０８のアラーム接点は、リードスイッチによって閉じられてもよい。例えば、摺動可能なシールに連結された磁石が、リードスイッチの近傍にあるときに、リードスイッチは、閉鎖構成に変化し、通知回路を起動してもよい。
【０１９１】
起動接点、アラーム接点、および回路導管は、銅、金、銀等の任意の導電性材料でできていてもよい。他の種類の導電性材料が、通知回路を起動するために使用されてもよい。
【０１９２】
いくつかの吸引デバイスが、デバイスの吸引チャンバの中の摺動シールアセンブリの位置を追跡する、センサおよび／または通知機構を有するアラームシステムを備えてもよい一方で、代替として、または加えて、他の吸引デバイスは、吸引生成機構の１つ以上の構成要素等の他の移動する構成要素を追跡する、アラームシステムを備えてもよい。以前に説明されたように、吸引デバイスは、減圧を組織領域に提供するために、１つ以上の一定力のバネを使用してもよい。一定力のバネは、摺動可能なシールを遠位に押すためにシャフトおよび／または起動ツールを使用して、拡張されてもよい。一定力のバネは、収縮するにつれて（例えば、減圧を提供する能力が減少するにつれて）、吸引デバイスの近位部分にコイルを形成してもよい。いくつかの変形例では、吸引デバイスが空乏化する際の一定力のバネの収縮は、バネが巻装される軸を回転させてもよい。吸引デバイスが空乏化するにつれてバネが収縮するときに、バネが収縮するにつれて直径が増加するコイルを形成してもよい。アラームシステムは、一定力のバネの巻絡によってトリガされる、センサ機構を備えてもよい。図６Ａおよび６Ｂは、吸引デバイスバネアセンブリのコイルサイズを検出し、バネがコイル状である程度に基づいて通知機構をトリガするために使用されてもよい、センサ機構の一実施例を図式的に図示する。図６Ａは、吸引デバイスが装填されたときの吸引デバイスのバネアセンブリの構成を図示する。図６Ｂは、通知機構が警告を生成するようにトリガされてもよい、吸引デバイスが空乏化したときのバネアセンブリの構成を図示する。バネアセンブリ６００は、第１のコイル６３０を形成するように第１の回転車軸６０４に巻き付けられる第１のバネ６０２と、第２のコイル６３２を形成するように第２の回転車軸６０８に巻き付けられる第２のバネ６０６とを備える。バネの遠位部分６１０は、摺動可能なシール６１２に取り付けられる。吸引デバイスの使用中に、バネは、陰圧を組織部位に印加するように収縮し、第１および第２の回転車軸６０４、６０８を回転させる。バネが拡張または収縮される際の車軸６０４、６０８の回転、ならびにコイル６３０、６３２のサイズを測定するために、二進または段階型出力のいずれか一方を提供し得る、回転エンコーダが使用されてもよい。どのようにして回転エンコーダが使用され得るかという実施例が、以下で説明される。
【０１９３】
回転エンコーダ（図示せず）は、車軸６０４の回転を測定し、車軸６０４の測定された回転を特定の摺動シールの場所に対応付けられてもよい。例えば、回転エンコーダは、車軸６０４、６０８の時計回りおよび反時計回りの回転の数の内部計数を維持してもよい。バネの線形移動は、両方向への回転の数に基づいて計算されてもよい。バネの線形移動は、摺動シール６１２の場所に対応付けられてもよい。摺動シールの場所に従って、回転エンコーダは、患者および／または施術者への警告を生成するように、通知機構、例えば、通知回路４０８を駆動する、段階的出力を生成してもよい。
【０１９４】
加えて、または代替として、摺動シール６１２の場所は、吸引デバイスが使用される際に変化し得る、コイル６３０、６３２の直径を検出するように構成されるセンサを使用して決定されてもよい。一定力バネアセンブリ６００はまた、第１のセンサ６２６と、第２のセンサ６２８とを備えてもよく、第１および第２のセンサは、コイル６３０および６３２が十分大きいときに通知機構への信号を生成するように構成される。第１および第２のセンサ６２６、６２８は、吸引デバイスが装填されたときにセンサが起動されず、吸引デバイスが空乏化したときに起動されるように、それぞれの車軸６０４、６０８から離れた距離Ｄ３を置いて位置してもよい。例えば、一定力バネアセンブリ６００を使用する吸引デバイスが完全に装填された（例えば、摺動可能なシールが遠位位置にある）ときに、バネは、図６Ａに図示されるように完全に拡張され、第１のバネ６０２によって形成される第１のコイル６３０、および第２のバネ６０６によって形成される第２のコイル６３２は、０．５（Ｄ１）＜Ｄ３である直径Ｄ１を有してもよく、約０ｍｍから約１６ｍｍまでであってもよく、例えば、Ｄ１は、約０ｍｍから約３０ｍｍまでであってもよく、または約１４ｍｍから約１７ｍｍまでであってもよく、または約１５．７ｍｍから約１５．９ｍｍまでであってもよい。吸引デバイスが完全に空乏化した（例えば、摺動可能なシールが近位部分にある）ときに、バネは、図６Ｂに図示されるように完全にコイル状であってもよく、第１および第２のコイル６３０、６３２は、０．５（Ｄ２）＞＝Ｄ３である、直径Ｄ２を有してもよく、Ｄ２は、約０．２ｍｍから約３５ｍｍまでであってもよく、または約１４．３ｍｍから約１７．３ｍｍまでであってもよく、または約１６．０ｍｍから約１６．２ｍｍまでであってもよい。本明細書で説明されるバネアセンブリの変形例は、２つのセンサを有してもよいが、バネアセンブリの他の変形例は、所望に応じて、３つ以上のセンサ、例えば、３、４、５、６、８、１０個以上を有してもよい。センサのそれぞれは、個々の通知機構を駆動してもよく、または２つ以上の通知機構を駆動してもよい。センサ６２６、６２８はまた、一方または両方のバネ６０２、６０６が壊れ、コイル直径の突然の増加をもたらし得るときを検出するために使用されてもよい。
【０１９５】
加えて、または代替として、バネ６０２、６０６は、バネの長さと直角に配向される複数のストライプを有してもよく、ストライプの間の間隔は、バネの長さに沿って変化してもよい（例えば、ストライプの間の間隔は、バネの長さの上のストライプの場所に直接関連する）。１つ以上の光センサ、例えば、バーコードスキャナまたはレーザ後方散乱センサが、摺動可能なシールの場所に対応付け得る参照場所で、バネのストライプ間隔を検出するように提供されてもよい。光センサは、例えば、センサ６２６、６２８に縦方向に隣接して、近位場所にあってもよく、またはバネの長さに沿ったいずれかに位置してもよい。上記で説明される回転エンコーダは、装填または空乏構成を示すだけでなく、中間構成、例えば、吸引デバイスが約１００％、約８０％、約５０％、約３０％、約１０％、約０％装填または空乏化していることを示す出力も提供する、段階型出力を提供してもよい。通知機構は、所望に応じて、１つ以上の中間構成に基づくアラームを生成するように適合および／または構成されてもよい。
【０１９６】
光センサ機構を有するアラームシステムもまた、摺動可能なシールの場所を検出するために使用されてもよい。例えば、摺動可能なシール上のある光学的合図を検出するように構成される光センサが、近位場所に（すなわち、吸引デバイスが消耗またはほぼ消耗したときの摺動可能なシールの場所に近接して、または吸引デバイスの長さに沿った任意の場所に）位置してもよい。例えば、摺動可能なシールは、摺動可能なシールが光センサの場所にある、すなわち、吸引デバイスが消耗または空乏化していることを示すように通知機構を駆動し得る、光センサによって検出され得る、ある色、パターン（例えば、縞模様、ドット付き、ジグザグ等）、反射率、または吸光度特性を有するマーキングを有してもよい。光センサの実施例は、赤外線センサ、フォトダイオード、ＣＣＤデバイス、および同等物を含んでもよい。
【０１９７】
いくつかの光センサは、光学干渉を検出するように構成されてもよい。例えば、吸引デバイスの筐体が、実質的に透明または半透明であってもよい一方で、摺動可能なシールは、実質的に不透明であってもよい。干渉センサは、吸引デバイスが消耗または空乏化したときに摺動可能なシールがあり得る場所である、クリップの近位部分に位置する。干渉センサは、デバイスが消耗したときに、不透明の摺動可能なシールの移動に起因し得る光の閉塞または封鎖を検出し、それに従って通知機構をトリガしてもよい。光センサを備えるアラームシステムは、空乏化した吸引デバイスから除去され、異なる（例えば、新たに装填された）吸引デバイスに取り付けられてもよいように、吸引デバイスに着脱可能に連結されてもよい。このようにして、アラームシステムは、減圧治療の複数セッションに再利用されてもよい。
【０１９８】
吸引デバイスのある変形例は、吸引チャンバの中の圧力を直接測定し、測定された圧力に従って通知機構に信号伝達し得る、圧力変換器を備えてもよい。圧力変換器は、吸引チャンバの遠位部分に位置してもよい。随意で、組織領域に印加されている正確な圧力を示す、ディスプレイまたはモニタがあってもよい。通知機構は、所望に応じて、ある圧力レベルに従って警告を生成するように構成されてもよい。
【０１９９】
吸引デバイスのある変形例はまた、吸引チャンバ内のあらゆる流体の存在を検出する、液体センサを備えてもよい。アラームデバイスは、吸引デバイスの液体センサから信号を受信し、液体が吸引チャンバの中にあるときに患者および／または施術者に通知するように、通知機構を駆動する、液体センサインターフェースを備えてもよい。いくつかの種類の液体センサ機構はまた、患者および／または施術者が吸引デバイスを空にする、または交換するための警告をトリガし得る、吸引チャンバの中の液体の量に関するデータを提供してもよい。例えば、いくつかの液体センサ機構は、吸引デバイスチャンバ内の浮揚物の場所を感知してもよく、浮揚物は、チャンバの中の空気および／または流体の量に従って移動する。いくつかの変形例では、浮揚物は、上記で説明される磁場感受性機構のうちのいずれかによって検出され得る、１つ以上の磁気構成要素を備えてもよい。浮揚物の検出された場所は、警告を生成するように通知機構を起動してもよい。
【０２００】
吸引デバイスは、特定の配向でアラームデバイスの中に保持されてもよい。吸引デバイスの筐体上の種々の特徴は、吸引デバイスがアラームデバイスに連結されたときに、ある整列および／または配向を確保することに役立つように、アラームデバイス上の特徴に対応してもよく、および／または整列させられてもよい。例えば、吸引デバイス筐体およびアラームデバイスの１つ以上の表面構造は、アラームデバイスに対する吸引デバイスの正確な位置付けを確保することに役立つように構成されてもよい。吸引デバイス筐体とアラームデバイスとの間の界面はまた、アラームデバイスと所望の一直線上で吸引デバイスを固定する、特徴を備えてもよい。いくつかの変形例では、吸引デバイスおよび／またはアラームデバイスは、以下でさらに説明されるように、吸引デバイスが複数の配向でアラームデバイスの中に保持されてもよいように、構成されてもよい。２つの表面の間の整列および位置を保持し得る表面構造の実施例は、相互係止フランジまたはフック、相互係止スリットまたはシール、マジックテープ（登録商標）係合、摩擦嵌合、スナップ嵌合構造、および同等物によって連結される突起部および陥凹を含んでもよい。整列のための特徴を有する吸引および／またはアラームデバイスの実施例が、以下で説明される。
【０２０１】
いくつかの変形例では、吸引デバイス筐体は、アラームデバイス上の１つ以上の溝または突起部を補完する、例えば、機械的相互嵌合を形成する、１つ以上の突起部または溝を有してもよい。例えば、図４Ｄに図示されるように、アラームデバイス４０４は、吸引デバイス４００の筐体上の陥凹４４１の中に嵌合する１つ以上の突起部４４０を有してもよい。いくつかの変形例では、吸引デバイス筐体はまた、吸引デバイスに接触するアラームデバイスの部分に適応するように、その表面に沿って湾曲した溝を有してもよい。代替として、または加えて、吸引およびアラームデバイスは、対応する場所にラッチおよびスナップ溝を有してもよい。
【０２０２】
異なるセンサ機構を有する吸引およびアラームデバイスは、異なる表面構造を有してもよい。これは、互換機構を有する吸引およびアラームデバイスのみがともに連結され得ることを、確実にすることに役立ってもよい。例えば、磁気センサを有する取付けクリップは、摺動シールの中に磁気構成要素を有する吸引デバイスの整列特徴と相互嵌合を形成するが、磁気摺動シールがない吸引デバイスの整列特徴と相互嵌合しない、整列特徴を有してもよい。例えば、吸引デバイス２００の整列特徴は、アラームデバイス３１０の整列特徴と適合しなくてもよい。
【０２０３】
他の変形例では、吸引およびアラームデバイスは、互換機構を有するデバイスがともに連結されることを確実にすることに役立つように、相互に対応する電気構成要素を有してもよい。例えば、吸引デバイスは、アラームデバイス上の１つ以上の電気ピンの場所に対応する、特定の形状を有する導体要素を有してもよい。吸引デバイスの導体要素がアラームデバイス上の１本以上のピンと一直線になっているときに、吸引およびアラームデバイスが適合する、および／またはともに適正に組み立てられていることを示すように、電気信号がアラームシステムのマイクロコントローラに提供される。いくつかの変形例では、アラームデバイス上のあるピンが吸引デバイスの導体要素によってともに短絡させられたときのみ、電力がマイクロコントローラに提供される。いくつかの変形例では、導体要素が１つ以上の電気接点と整列させられるように、吸引デバイスがアラームデバイス内に配置されたときのみ、アラームデバイスが電力供給されるように、アラームデバイスは、吸引デバイス上の対応する導体要素と整列するように構成される１つ以上の電気接点を備えてもよい。加えて、または代替として、アラームデバイスは、アラームデバイス内に保持される吸引デバイスによって押下されるように構成される、電源スイッチを備えてもよい。電源スイッチを押下することは、回路を完成し、アラームデバイスとともに含まれ得るアラームシステムマイクロコントローラに電源を接続してもよい。吸引デバイスがアラームデバイスから除去されたときに、スイッチ上の圧力が解放されてもよく、それにより、アラームシステムマイクロコントローラへの電源を断絶する。電源スイッチは、触覚スイッチ、あるいは任意の好適な機械または電気スイッチ機構であってもよい。例えば、アラームデバイスは、デバイスの内側（例えば、吸引デバイスを受容するアラームデバイスのバックパネル）に位置する、触覚スイッチを備えてもよい。アラームデバイスへの吸引デバイスの挿入は、アラームシステムの電源をオンにするように触覚スイッチを押してもよく、アラームデバイスからの吸引デバイスの除去は、アラームシステムをオフにするようにスイッチ上の圧力を解放してもよい。そのような電源スイッチ機構は、吸引デバイスがない場合に、アラームデバイスが電源からいかなる電力も引き出さないことを確実にすることに役立つことによって、減圧治療システムの電力消費を削減するために使用されてもよい。
【０２０４】
図１４Ａ−１４Ｃは、吸引およびアラームデバイスが適合することを確実にするために使用されてもよい、電気機構の一実施例を図式的に図示する。そのような電気機構はまた、アラームデバイス上のマイクロコントローラが空乏検出のために適切なセンサを起動してもよいように、アラームデバイスに対する吸引デバイスの配向を示すために使用されてもよい。いくつかの変形例では、この機構はまた、吸引デバイスがアラームデバイスの中で保持されるときのみ、アラームシステムに電力供給するために使用されてもよい。吸引デバイス１４００は、アラームデバイスにアクセス可能である導体要素１４０２を備えてもよい。導体要素１４０２は、整列目的に好適である、任意の幾何学形状を有してもよい。例えば、導体要素１４０２は、吸引デバイス１４００の長さに沿って細長い部分１４０４を有してもよく、また、細長い部分１４０４から実質的に延在する端部分１４０６を備えてもよい。導体要素は、吸引デバイスの中心軸に沿って位置してもよく、または中心からオフセットされてもよい。導体要素１４０２の全体的な幾何学形状は、アラームデバイス上の電気ピンまたはパッドの構成に応じて、非対称または対称であってもよい。図１４Ｂは、アラームデバイス上の複数のピンに対する吸引デバイス１４００の位置付けを図式的に図示する。場合によっては、ピンは、吸引デバイス上の導体要素によって連結されるまで、電気的に絶縁されてもよい。ピン１４１０、１４１２、および１４１４は、図式的に図示されているが、単純化するために、アラームデバイスは示されていない。図１４Ｂは、吸引デバイス上の導体要素１４０２が、第１のピン１４１０、第２のピン１４１２、および第３のピン１４１４をともに電気的に連結する、吸引デバイスの第１の配向１４２０を図示する。これら３本のピンをともに短絡させることは、吸引デバイスが第１の配向１４２０にあることを示すように、第１の電気信号をアラームシステムマイクロコントローラに送信してもよい。図１４Ｃは、第１の配向１４２０からの１８０度回転である、第２の配向１４２２を図示する。第２の配向１４２２では、第１のピン１４１０および第２のピン１４１２は、電気的に連結されるが、第３のピン１４１４は、第１および第２のピンから電気的に絶縁される。第３のピンではなく第１および第２のピンを短絡させることは、吸引デバイスが第２の配向１４２２にあることを示すように、第２の電気信号をマイクロコントローラに送信してもよい。いくつかの変形例では、吸引デバイス１４００が第１の配向１４２０または第２の配向１４２２にあるが、他の配向にはないときにのみ、電力がマイクロコントローラに供給され得る。吸引デバイス上の導体要素１４０２およびアラームデバイス上のピン１４１０、１４１２、１４１４が、２つの配向を示すように構成される一方で、他の吸引デバイスは、任意の数または配向を示すように、アラームデバイス上の３本以上のピンに対応する異なる幾何学形状を有する１つ以上の導体要素を有してもよい。
【０２０５】
図１４Ｄおよび１４Ｅは、配向識別のために、および／または吸引およびアラームデバイスが適合することを確実にするために使用されてもよい、電気機構を有する吸引デバイス１４３０およびアラームデバイス１４４０の一実施例を図示する。電気機構はまた、吸引デバイス１４３０がその中で保持されるまで、アラームデバイス１４４０が電力供給されないように、電源スイッチとして使用されてもよい。吸引デバイス１４３０は、導体要素１４３２を備えてもよく、アラームデバイス１４４０は、吸引デバイス１４３０がアラームデバイス１４４０内に配置されたときに、導体要素１４３２およびピンコネクタが相互に接触するように位置する、第１のピンコネクタ１４４２と、第２のピンコネクタ１４４４とを備えてもよい。図１４Ｄに図示されるように、導体要素１４３２は、吸引デバイスの筐体１４３４の側面部分に沿って位置する。導体要素１４３２は、任意の好適な幾何学形状を有してもよく、例えば、吸引デバイスの縦軸に沿って延在する細長い部分１４３６と、細長い部分１４３６と直角に延在する端部分１４３８とを有してもよい。導体要素１４３２の複数部分は、所望に応じて、任意の数の先細、湾曲、円形等の領域を有してもよい。アラームデバイス１４４０の第１のコネクタ１４４２および第２のコネクタ１４４４の場所は、アラームデバイスの中で保持されたときの吸引デバイスの導体要素１４３２の場所に対応してもよい。図１４Ｅに図示されるように、第１のコネクタ１４４２は、２本のピン１４４２ａ、１４４２ｂを備えてもよく、第２のコネクタ１４４４は、３本のピン１４４４ａ、１４４４ｂ、１４４４ｃを備えてもよいが、アラームデバイスは任意の数のコネクタを有してもよく、各コネクタは任意の数のピンを有してもよいことを理解されたい。アラームデバイスのコネクタは、以下で説明される、図１１のアラームシステム回路等のアラームシステム回路のピンパッドに対応してもよい。コネクタ上のピンの数は、そのコネクタに対応するピンパッド上のピンの数と合致してもしなくてもよい。各コネクタまたはピンパッド上のピンの数は、アラームシステム回路に従って変化してもよい。
【０２０６】
吸引デバイス上の導体要素によって短絡させられるように構成されるコネクタを有してもよい、アラームデバイスが、上記で説明されているが、代替として、または加えて、吸引デバイスは、コネクタを有するアラームシステムを有してもよく、アラームデバイスは、吸引デバイスコネクタを短絡させるように構成される導体要素を有してもよい。例えば、吸引デバイスが電動式である、または電動式であるアラームシステムを有する、変形例では、吸引デバイスは、取付け特徴上の導体要素と界面接触する電気コネクタを有してもよい。これらの電気コネクタは、吸引デバイスがアラームデバイス内に保持されるまで電気的に起動されないように、吸引デバイス用の電源スイッチ、および／または吸引デバイスとアラームデバイスとの間の配向配向および／または互換インターフェースの役割を果たしてもよい。
【０２０７】
種々の通知機構によって生成される種々の種類の視覚、音声、および触覚警告は、上記で説明されるセンサおよび／または検出機構のうちのいずれかとともに使用されてもよい。いくつかの実施例では、警告は、音声信号（例えば、ブザーまたは鳴り響く音）、視覚信号（例えば、点滅する着色光）、または触覚信号（例えば、回転モータに取り付けられた非対称加重からの振動）、あるいはそれらの組み合わせであってもよい。他の信号は、１つ以上のディスプレイおよび／または電子医療／看護記録データベースに無線で、または有線接続によって接続され得る、データ信号を含んでもよい。これらのディスプレイおよび／または電子データベースは、ユーザに局所的であってもよく（例えば、クリップまたはポケットサイズのモバイルデバイスの中）、または遠隔にあってもよく（例えば、治療施設の看護ステーション、オンライン電子医療記録データベース、またはユーザのパーソナルコンピュータ）、および種々のデータ伝送モダリティ（例えば、セルラーネットワークおよび／またはインターネット）のうちのいずれかを利用してもよい。
【０２０８】
通知回路４０８の一実施例が、図５に図示されている。通知回路４０８は、終端ノードとしてアラーム接点４０６および４０７を有する開回路４３２と、スピーカ４３０を駆動するように構成される発信音発生器４３４とを備えてもよい。全ての構成要素は、例えば、約１．５Ｖから約４．５Ｖまでである、選択された発信音発生器４３４に適切であるＤＣ電圧を提供し得るバッテリ４３６によって電力供給されてもよい。発信音発生器４３４は、開回路４３２の接続性に応じて起動されてもよい。付加的な特徴が、発信音発生器４３４によって生成される音、音量、および音が生成される持続時間等を調整するために、通知回路４０８とともに含まれてもよい。通知機構の変形例が、異なる通知回路を起動してアラームを生成するために使用されてもよく（例えば、視覚または触覚アラーム、ならびに無線信号発生器）、施術者および／または患者によって起動され得る別個のモードとして含まれてもよい。通知回路はまた、過去のアラーム事象に関する情報、事前にプログラムされた命令、スヌーズ機能、および同等物を保持するように構成され得るメモリ構成要素を備えてもよい。通知回路４０８は、所望に応じて、アラームデバイスまたは吸引デバイスに位置してもよい。
【０２０９】
視覚および／または音声警告に加えて、または代替として、通知機構は、吸引デバイスの状態、およびデバイスが交換される、または空に必要があるか否かを示すように、テキストメッセージ、Ｅメール、呼び出し等の電子メッセージを発行してもよい。警告は、患者および／または担当医療施術者等のローカルモニタに提供されてもよく、および／または離れた場所に存在し得る医療施術者等の遠隔モニタに提供されてもよい。いくつかの変形例では、遠隔モニタは、コマンドを吸引デバイスアラームシステムに送信して、吸引デバイスをチェックするように患者に促す警告を発行してもよい。
【０２１０】
図９は、アラームシステム９００の一変形例のブロック図を図示する。アラームシステム９００は、センサおよび／またはユーザ入力を受け入れ、指標出力を駆動するように構成され得る、マイクロコントローラチップを有するマイクロコントローラモジュール９０８を備えてもよい。例えば、マイクロコントローラモジュール９０８は、吸引デバイス配向モジュール９０２、センサモジュール９０４、およびユーザ入力モジュール９０６から入力信号を受信してもよい。配向モジュール９０２は、アラームデバイスに対する吸引デバイスの位置および／または配向に関係する情報をマイクロコントローラモジュール９０８に提供してもよい。センサモジュール９０４は、上記で説明されるような１つ以上のセンサ機構を有してもよく、例えば、１つ以上のリードスイッチを有してもよい。ユーザ入力モジュール９０６は、患者特有の情報をマイクロコントローラ９０８提供するとともに、アラームシステム９００の状態を調節し得る、スイッチ（例えば、電源スイッチ、トグルスイッチ等）、ボタン、ダイヤル、キーボード、および同等物を備えてもよい。これらの入力に加えて、マイクロコントローラモジュール９０８は、任意の数の出力モジュールを駆動してもよい。例えば、マイクロコントローラモジュール９０８は、患者への光通知として使用され得る、および／またはモニタ等のディスプレイの背後から光を当てるために使用され得る、発光ダイオード（ＬＥＤ）モジュール９１０を駆動してもよい。マイクロコントローラからの出力はまた、以前に説明されたもの等の通知回路を備える、指標モジュール９１２を駆動するために使用されてもよい。いくつかの変形例では、指標モジュール９１２は、患者および／または施術者がアラームシステムの状態を認識させられることを確実にすることに役立つように、音声、光、触覚、電子、またはその他であろうと、通知信号を増強し得る、増幅器を備えてもよい。例えば、マイクロコントローラは、可聴警告を生成するように、次にスピーカを駆動し得る、音声増幅器に信号を提供してもよい。
【０２１１】
図９に図示される種々のモジュールは、吸引デバイスおよびアラームデバイスのいずれか一方または両方の上に位置してもよい。例えば、マイクロコントローラモジュール９０８、光通知モジュール９１０、ユーザ入力モジュール９０６、および指標モジュール９１２が、アラームデバイス上に位置してもよい一方で、センサモジュール９０４および配向モジュール９０２は、吸引デバイス上に位置してもよい。代替として、センサモジュール９０４および配向モジュール９０２の両方の構成要素は、吸引およびアラームデバイスの両方の上に位置してもよい。光通知モジュール９１０およびユーザ入力モジュール９０６はまた、所望に応じて、吸引デバイス上にあってもよい。他の変形例では、図９に図示される全てのモジュールは、アラームデバイス上のみ、または吸引デバイス上のみに位置してもよい。なおも他の変形例では、図９に図示されるモジュールは、吸引およびアラームデバイスに着脱可能に連結されてもよい。
【０２１２】
２つのリードセンサを備え、リードセンサからの信号に基づいてアラームを生成するシステムの一変形例が、図１０Ａに図示されている。アラームシステム１０００は、吸引デバイス内の摺動シールの位置を検出し、摺動シールの位置に相関する電気信号、例えば、電圧または電流信号をマイクロコントローラモジュール１０１２に提供する第１のリードスイッチモジュール１００４と、第２のリードスイッチモジュール１００６とを備えてもよい。マイクロコントローラモジュール１０１２は、電圧センサ１０１０を備えてもよい。場合によっては、マイクロコントローラモジュールは、例えば、Ｃ８０５１Ｆ９３ｘ−Ｃ８０５１Ｆ９２ｘ  ＭＣＵ群（Ａｕｓｔｉｎ，ＴＸのＳｉｌｉｃｏｎ  Ｌａｂｓ  Ｉｎｃ）の中の任意のＭＣＵ等の、例えば、システムオンチップマイクロコントローラユニット（ＭＣＵ）である、埋め込み電圧センサを有するプログラム可能マイクロコントローラまたはマイクロプロセッサを備えてもよい。適切な電力消費（すなわち、低電力消費）、サイズ（すなわち、小さいサイズ）、およびプログラム可能性（すなわち、融通性のあるソフトウェアプログラミングインターフェース、種々の電子構成要素との互換性）を有する任意のマイクロコントローラが使用されてもよい。マイクロコントローラモジュール１０１２は、アラームシステム１０００の中の他のモジュールからの入力を解釈するために使用され得る、吸引デバイス配向モジュール１００２から入力を受信してもよい。アラームシステム１０００はまた、患者がシステムを起動または動作停止すること、ならびに患者特有のデータをアラームシステムに提供することを可能にし得るユーザスイッチモジュール１００８を備えてもよい。マイクロコントローラモジュール１０１２は、ＬＣＤ感知指標モジュール１０１４、ＬＣＤバッテリ指標モジュール１０１６、ＬＣＤアラーム指標モジュール１０１８、ＬＥＤバックライトモジュール１０２０、および増幅器モジュール１０２２等のいくつかの出力モジュールを駆動してもよい。いくつかの変形例では、マイクロコントローラモジュールは、吸引デバイス／カートリッジがアラームデバイスの中に適正に設置されていること、および／またはアラームシステムが電力供給されていることを示すように、ＬＣＤ感知指標モジュール１０１４またはＬＣＤセグメントを駆動してもよい。例えば、ＬＣＤ感知指標モジュール１０１４は、アラームデバイスに連結された有効および／または互換吸引デバイスがあることを示すためにオンにされ、または起動されてもよく、アラームデバイスに連結された有効および／または互換吸引デバイスがないことを示すためにオフにされ、または動作停止されてもよい。加えて、または代替として、マイクロコントローラモジュール１０１２は、Ｅメールまたはテキストを患者および／または施術者に提供して、吸引デバイスの状態について警告するために、無線周波数伝送機または他の電子メッセージングデバイスを駆動してもよい。
【０２１３】
アラームデバイス配向モジュールとともに使用され得る配向回路の一変形例が、図１０Ｂに図示されている。配向回路１０３１は、第１のピンパッド１０３３と、第２のピンパッド１０３８とを備えてもよく、各ピンパッドは、以前に説明されたように、吸引デバイスの中の導体要素に対応する任意の配列の１本以上のピンを備えてもよい。第１のピンパッド１０３３は、第１のピン１０３４と、第２のピン１０３６とを有し、それらをともに電気的に短絡させることは、第１の吸引デバイス配向を示し得る。第１のピンパッド１０３３は、例えば、第１の端子１０４０におけるマイクロコントローラモジュールへの接続を介して、電力をアラームシステムに供給するように構成され得るバッテリ１０３０に、スイッチとして接続され得る。第１のピン１０３４と第２のピン１０３６とが電気的に絶縁されたときに、第１のピンパッド１０３３は、開回路であってもよく、バッテリ１０３０は、アラームシステムの電気構成要素から断絶されてもよい。第１のピン１０３４と第２のピン１０３６とをともに短絡させることは、例えば、マイクロコントローラモジュール等をオンにすることによって、バッテリ１０３０が電力をアラームシステムに提供し得るように、回路を閉じるように作用してもよい。第１の端子１０４０に接続される随意的なＬＥＤダイオード１０４６は、第１および第２のピンが短絡させられたときに起動されてもよく、それは、電力がアラームシステムに提供されているという視覚表示をユーザに提供してもよい。第２のピンパッド１０３８は、第３のピン１０３９を有してもよく、３本全てのピン１０３４、１０３６、および１０３９を電気的に短絡させることは、第２の吸引デバイス配向を示してもよい。第２のピンパッド１０３８の接続性は、第２の端子１０４２を介してマイクロコントローラモジュールに示されてもよい。配向回路の他の変形例は、種々の配列の異なる数のピンパッドおよびピンを有してもよい。バッテリ１０３０は、アラームシステムの１つ以上の電子構成要素に電力供給するために十分なエネルギーを貯蔵してもよく、所望の保存期限、耐用年数、電圧、他のアラームシステム構成要素との互換性、および／または放電能力に従って選択されてもよい。３Ｖ  ＣＲ２０３２バッテリ等の、例えば、１０年の保存期限、少なくとも８週間の耐用年数を有するバッテリといった、任意の好適なバッテリが、配向回路１０３１とともに使用されてもよい。随意で、配向回路１０３１は、どれだけ多くのエネルギーがバッテリ１０３０に貯蔵されているかという表示を提供し、バッテリまたはアラームシステムを交換するように患者および／または施術者を促し得るＬＥＤを起動し得るバッテリセンサ１０３２を有してもよい。ある変形例では、アラームシステムは、バッテリを使用する代わりに、またはそれに加えて、壁コンセントに差し込むことによって電力供給されてもよい。
【０２１４】
アラームデバイスセンサモジュールとともに使用されてもよい、センサ回路の一変形例が、図１０Ｃに図示されている。センサ回路１０５０は、以前に説明されたように、任意の数および種類のセンサおよび／またはスイッチ、例えば、第１のリードスイッチ１０５２と、第２のリードスイッチ１０５４とを備えてもよい。吸引デバイスの摺動可能なシールは、第１のリードスイッチ１０５２に近接しているときに、スイッチを閉じ、第１の端子１０５３を通した接続を介して、摺動可能なシールの近接性をマイクロコントローラモジュールに伝達する。吸引デバイスの摺動可能なシールは、第２のリードスイッチ１０５４に近接しているときに、スイッチを閉じ、第２の端子１０５５通した接続を介して、摺動可能なシールの近接性をマイクロコントローラモジュールに伝達する。配向モジュールからのデータに基づいて、マイクロコントローラモジュールは、吸引デバイスの空乏状態に関する決定を行う。センサ回路１０５０はまた、閉じられたときに第１および第２のリードスイッチを起動するユーザ起動スイッチ１０５６を備えてもよい。例えば、ユーザ起動スイッチ１０５６のノードに接続される第３の端子１０５７は、ユーザ起動スイッチ１０５６が閉じられ、いずれか一方または両方のリードスイッチ１０５２、１０５４が閉じられた場合に、第１の端子１０５３および／または第２の端子１０５５のみに伝えられ得る、ある電圧または電流レベルを提供し得る、マイクロコントローラモジュールに接続されてもよい。センサ回路１０５０を起動および／または動作停止するための他の機構、例えば、オン・オフスイッチが、適宜に使用されてもよい。
【０２１５】
アラームデバイス配向モジュールとともに使用され得る増幅器回路の一変形例が、図１０Ｄに図示されている。増幅器回路１０６０は、第１の端子１０６６および／または第２の端子１０６８を介してマイクロコントローラモジュールから信号を受信し、マイクロコントローラ信号に従ってスピーカ１０６４を駆動し得る、増幅器チップ１０６２を備えてもよい。任意の好適な増幅器チップが、増幅器回路１０６０、例えば、ＬＭ４６７５増幅器で使用されてもよい。増幅器は、指標の活性を増強するために、聴覚、振動、視覚、電子等を含む、任意の望ましい種類の指標とともに使用されてもよい。
【０２１６】
アラームデバイスアラームシステムとともに使用され得るＬＥＤ回路は、マイクロコントローラモジュールからの入力バスによって駆動される１つ以上のＬＥＤを有するＬＥＤアレイを備えてもよい。ＬＥＤアレイの中の各ＬＥＤは、アラームシステムの中の構成要素の状態および／またはマイクロコントローラの状態を表してもよい。例えば、ＬＥＤアレイの中の個々のＬＥＤは、バッテリの状態、マイクロコントローラの起動、アラームデバイスに対する吸引デバイスの配向、吸引デバイスの空乏または装填、アラームモード、スリープまたは動作モード、電源モード等を表してもよい。ＬＥＤアレイはまた、適宜にＬＣＤバックライトとして使用されてもよい。随意で、ＬＥＤ回路はまた、急激な電圧サージを防止するために分路電圧調節器として使用され得る、ツェナーダイオードアレイを備えてもよい。代替として、あるアラームシステムは、アラームシステムの中の１つ以上の構成要素の状態を表すために使用され得る、ＬＣＤセグメントまたは他の電子デバイスのアレイを備えてもよい。
【０２１７】
上記で説明されるアラームシステムのうちのいずれかの構成要素は、アラームデバイス上のそれらの所望の位置に従って、プリント回路板上に載置され得る。例えば、アラームデバイスに連結される吸引デバイスの摺動可能なシールの場所にトリガされるセンサ機構は、装填および／または空乏構成におけるシールの場所に対応するように位置付けられてもよい。図１１は、その構成要素がプリント回路板１１０１上に載置されているアラームシステム１１００の一変形例を図示する。アラームシステム１１００は、プリント回路板１１０１の第１の側面上に位置する第１のセンサ機構１１０４、および回路板の第２の側面上に位置する第２のセンサ機構１１０６から信号を受信する、マイクロコントローラ１１０２を備えてもよく、第２の側面は、第１の側面の反対側にある。アラームシステム１１００はまた、アラームデバイスに対する吸引デバイスの配向を決定するために使用され得る、第１のピンパッド１１０８と、第２のピンパッド１１１０とを備えてもよい。例えば、図１４Ｅに図示される第１のコネクタ１４４２は、第１のピンパッド１１０８に対応してもよく、図１４Ｅの第２のコネクタ１４４４は、第２のピンパッド１１１０に対応してもよい。マイクロコントローラ１１０２は、吸引デバイスの空乏または装填状態を決定するために、第１のセンサ機構１１０４、第２のセンサ機構１１０６、第１のピンパッド１１０８、および第２のピンパッド１１１０からの入力を使用してもよい。マイクロコントローラ１１０２によって決定されるような吸引デバイスの状態は、増幅器モジュール１１１２を駆動して、上記で説明される指標のうちのいずれかを生成するために使用されてもよい。マイクロコントローラ１１０２はまた、例えば、バックライトをモニタに提供すること、吸引デバイス状態の２進コード化等によって、情報を患者および／または施術者に提供し得る、ＬＣＤ−ＬＥＤアレイ１１１４を駆動するために使用されてもよい。プリント回路板１１０１は、長楕円形状であるが、アラームデバイスまたはクリップに好適であるような任意の幾何学形状を有してもよいことを理解されたい。
【０２１８】
上記で説明されるアラームシステムを使用してもよい、アラームデバイス１２００の一変形例が、図１２Ａに図示されている。アラームデバイス１２００は、吸引デバイス内の摺動可能なシールの位置を検出するように、アラームデバイスの一部分に沿って埋め込まれたアラームシステム１２０２を有してもよい。例えば、アラームシステム１２０２は、アラームデバイス１２００の最長寸法、例えば、その長さに沿って埋め込まれてもよい。アラームデバイス１２００内に埋め込まれたアラームシステム１２０２は、音声スピーカ１２０４、指標１２０６、およびユーザ起動スイッチ１２０８を備えてもよい。指標１２０６は、アラームシステムの状態（例えば、動作中または非動作中）、吸引デバイスの状態（例えば、空乏または装填等）、バッテリの状態（例えば、充電または消耗等）、およびアラームシステムの中の構成要素のうちのいずれかの状態を信号伝達するように構成されてもよい。ユーザ起動スイッチ１２０８は、指標１２０６用のバックライト照明を起動するため、あるいは起動された指標または警告を一時休止するために使用され得る、押しボタンまたはスライドボタンであってもよい。図１２Ｂは、アラームデバイス１２００内に保持されてもよい、吸引デバイス１２２０の実施例を図示する。この実施例では、アラームシステムの第１の感知機構（例えば、第１のリードスイッチ）が、アラームデバイス１２００の近位部分１２２２に位置してもよい一方で、第２の感知機構（例えば、第２のリードスイッチ）は、遠位部分１２２４に位置してもよい。吸引デバイス１２２０は、アラームシステムマイクロコントローラがアラームデバイス１２００に対する吸引デバイス１２２０の配向を決定してもよいように、以前に説明されたような導体要素を備えてもよい。
【０２１９】
上記で説明されるアラームシステムを使用してもよい、アラームデバイス１５００の別の実施例が、図１５Ａに図示されている。アラームデバイス１５００は、吸引デバイス内の摺動可能なシールの位置を検出するように、アラームデバイスの一部分に沿って埋め込まれたアラームシステム１５０２を有してもよい。アラームデバイス１５００に埋め込まれたアラームシステム１５０２は、音声スピーカ１５０４と、ディスプレイ１５０６と、ユーザ起動スイッチ１５０８とを備えてもよい。ディスプレイ１５０６は、例えば、電球、あるいはＬＥＤ、ＬＣＤ、ＯＬＥＤ、または他の種類の光学ディスプレイを備えてもよい。ディスプレイ１５０６は、アラームシステムの状態（例えば、動作中または非動作中）、吸引デバイスの状態（例えば、空乏または装填等）、バッテリの状態（例えば、充電または消耗等）、およびアラームシステムの中の構成要素のうちのいずれかの状態を信号伝達するように構成されてもよい。例えば、ディスプレイ１５０６は、円の形状となり得て、システムが電源を入れられて動作中であること、すなわち、吸引デバイスが適正に挿入され着座させられていること、ならびにその検出およびアラーム機能を果たすことに十分なバッテリ電力があることを示すために使用され得る、指標１５０６ａを提示してもよい。他の実施例では、指標１５０６ａは、アラームデバイス内に保持された吸引デバイスの現在の吸引能力を識別するように構成されてもよい。指標１５０６ｂは、バッテリの状態を示すために使用されてもよい。バッテリ状態は、二進状態（電力供給／非電力供給）を示してもよく、またはバッテリ電力の３つ以上のレベルを用いて、複数のバッテリ状態を示すように構成されてもよい。指標１５０６ｃは、アラームモード（例えば、アラーム頻度、事前にプログラムされたモード、スヌーズモード等）を示すために使用されてもよい。ユーザ起動スイッチ１５０８は、指標１５０６用のバックライト照明を提供するため、または（例えば、事前選択された期間にわたって可聴アラームを無音にすることによって）起動された指標または警告を一時休止するために使用され得る押しボタンまたはスライドボタンであってもよい。アラームデバイスはまた、１つ以上の側面コネクタおよび／または１つ以上のパネルコネクタを備えてもよい。図１５Ｂに図示されるように、アラームデバイス１５００は、１つ以上の側面コネクタ１５１６と、電力供給ボタン１５１７とを備える、クリップを備える。これらのコネクタは、上記で説明されるように、例えば、電源スイッチ、および／または、配向および／または互換性検証機構として使用されてもよい。電力供給ボタン１５１７は、吸引デバイスがアラームデバイスの中で保持されたときに押下されてもよく、それにより、開回路を閉じ、電力をアラームシステムに供給する。
【０２２０】
図１５Ｃは、アラームデバイス１５００内に保持されてもよい、吸引デバイス１５２０の実施例を図示する。吸引デバイス１５２０は、ピストンの位置、および／または流体の量、あるいはチャンバに含有された固体またはゲルの体積を定量化するために使用され得る、測定マーキング１５２１を吸引チャンバ１５２３の透明部分上に備えてもよい。吸引デバイス１５２０はまた、吸引デバイス上の導体要素とアラームデバイス上のコネクタとの間で電気接続が行われてもよいように、すなわち、スナップ係止によって、アラームデバイスと係合するように構成される、１つ以上の突起部を備えてもよい。突起部はまた、アラームデバイスが、ある整列で吸引デバイスを保持することに役立ってもよい。例えば、第１および第２の突起部１５２６、１５２８が、近位部分１５２２に位置してもよい一方で、第３のおよび第４の突起部１５３０、１５３２は、アラームデバイス内で吸引デバイス１５２０の位置を保持するように遠位部分１５２４に位置してもよい。他の変形例では、吸引デバイスは、アラームデバイス上の１つ以上の突起部に対応する、１つ以上の陥凹を備えてもよい。突起部は、所望に応じて、（例えば、縦および／または横軸に沿って）吸引デバイス上で対称に配設され、または非対称に配設されてもよい。突起部は、アラームデバイスの中で保持される吸引デバイスが、減圧治療中に移動しない、または構成を変化させないことを確実にすることに役立ってもよい。吸引デバイス上の突起部の場所および幾何学形状は、以下でさらに説明されるように、吸引デバイスが種々の配向でアラームデバイスの中に保持されてもよいように、構成されてもよい。加えて、または代替として、磁気、接着剤、マジックテープ（登録商標）等の係合機構が、以前に説明されたように、吸引およびアラームデバイスを連結するために使用されてもよい。吸引デバイス１５２０を保持するアラームデバイス１５００のバックパネルが、図１５Ｄに図示されている。アラームデバイス１５００は、随意で、アラームデバイスをベルトまたはストラップに連結するために使用され得る、第１のループ部分１５１０と、第２のループ部分１５１２とを備えてもよい。いくつかの変形例では、アラームデバイス１５００は、マジックテープ（登録商標）係合、スナップロック、ボタン、留め金、接着剤、および同等物によって、ベルトまたはストラップに連結されてもよい。吸引デバイス１５２０は、アラームシステムマイクロコントローラがアラームデバイス１５００に対する吸引デバイス１５２０の配向を決定してもよいように、以前に説明されたような導体要素を備えてもよい。
【０２２１】
いくつかの変形例では、吸引デバイスは、複数の配向でアラームデバイスによって保持されるように構成されてもよく、アラームデバイスは、アラームデバイスが吸引デバイスを保持する配向にかかわらず、吸引デバイスの空乏状態（例えば、完全装填、部分的装填／空乏、または完全空乏）を検出するように構成されてもよい。例えば、吸引デバイスは、図１５Ｃに示されるようにアラームデバイスの中で保持されてもよく、上部分１５４２は、上に向いており、左側１５４５は、アラームシステム１５０２に最も近い。吸引デバイス１５２０はまた、下部分１５４３が上を向いており、右側１５４４がアラームシステム１５０２に最も近い、配向で保持されてもよい。随意で、吸引デバイス１５２０はまた、遠位端１５４６および近位端１５４７の相対的位置が入れ替えられる、配向で保持されてもよい。図１９は、吸引デバイス１９００がアラームデバイスの中で保持されてもよい、種々の配向を図式的に図示する。例えば、上部分１９２０が上を向いているように、吸引チャンバ１９０２と、摺動シールアセンブリ１９０４とを備える、吸引デバイス１９００は、保持されるように構成されてもよい。アラームデバイスはまた、縦軸Ａ１の周囲で（例えば、上１９２０および下１９２１部分の相対的位置が入れ替えられ、左１９２２および右１９２４側の相対的位置が入れ替えられるように、１８０°）回転させられる配向で、吸引デバイス１９００を保持するように構成されてもよい。アラームデバイスはまた、横軸Ａ２の周りを（例えば、遠位１９２５および近位１９２６部分の相対的位置が入れ替えられ、上１９２０および下１９２１部分の相対的位置が入れ替えられるように、１８０°）回転させられる配向で、吸引デバイス１９００を保持するように構成されてもよい。アラームデバイスは、両方の軸Ａ１およびＡ２の周りを回転させられる（例えば、上１９２０および下１９２１部分、遠位１９２５および近位１９２６部分、ならびに左１９２２および右側１９２４の相対的位置が、相互と交換されるように、軸Ａ１の周りを１８０°回転させられ、軸Ａ２の周りを１８０°回転させられる）配向で、吸引デバイス１９００を保持するように構成されてもよい。したがって、アラームデバイスは、吸引デバイス１９００が、これらの保持配向のうちのいくつかまたは全てで完全空乏状態にある（例えば、摺動シールアセンブリ１９０４が吸引チャンバの近位部分まで移動した）ときを検出するように構成されてもよい。例えば、いくつかのアラームデバイスは、２つの保持配向で（例えば、第２の配向が第１の配向の前後回転である、第１の配向および第２の配向で）吸引デバイスの空乏状態を検出するように構成されてもよい。いくつかのアラームデバイスは、３つ以上の配向で（例えば、第２の配向が軸Ａ１の周りを１８０°回転させられた第１の配向であり、第３の配向が軸Ａ２の周りを１８０°回転させられた第１の配向であり、第４の配向が軸Ａ１の周りを１８０°回転させられ、かつ軸Ａ２の周りを１８０°回転させられた第１の配向である、第１、第２、第３、および第４の配向で）保持され得る、デバイスとともに動作するように構成されてもよい。
【０２２２】
吸引デバイスはまた、複数の配向でアラームデバイスの中に保持されるように構成されてもよい。例えば、吸引デバイスは、複数の保持配向に適応することができる、図１５Ｃ−１５Ｄで説明および図示されるものと同様の突起部を備えてもよい。吸引デバイスはまた、摺動シールアセンブリの場所が、保持配向にかかわらず、アラームデバイスによって検出されてもよいように、２つ以上の磁気要素を有する摺動シールアセンブリを備えてもよい。代替として、吸引デバイス上の整列突出部は、吸引デバイスが１つまたは２つの配向でアラームデバイスの中に保持されてもよいように、吸引デバイスの保持配向を制約してもよい。いくつかの変形例では、アラームデバイスは、吸引デバイスの空乏状態のみを検出するように構成される。例えば、吸引デバイス１９００は、図１９Ｂ−１９Ｄで図式的に図示されるように、摺動シールアセンブリの左側１９２２に第１の磁気要素１９１４を、摺動シールアセンブリの右側１９２４に第２の磁気要素１９１５を有してもよい。アラームデバイスは、第１の場所に第１のリードスイッチ１９０６を、第１の場所とは別の第２の場所に第２のリードスイッチ１９０８を備えてもよい（例えば、第２のリードスイッチ１９０８は、第１のリードスイッチの近位にあってもよい）。吸引デバイスは、図１９Ｂに図示されるように、完全装填状態の摺動シールアセンブリ１９０４の場所が、アラームデバイスの第１のリードスイッチ１９０６の場所の近位にあるように、アラームデバイスによって保持されてもよい。吸引デバイス１９００は、摺動シールアセンブリ１９０４が吸引チャンバの最遠位部分まで移動することを防止し得る、タブ、段部、または任意の好適な停止構造（例えば、遠位キャップの壁）を備えてもよい。吸引デバイスが完全装填状態であるときに、磁気要素１９１４、１９１５の場所は、第１のリードスイッチ１９０６によって検出されていないようなものである。吸引デバイスが完全に空乏化したときに、摺動シールアセンブリは、図１９Ｃに図示される場所１９０５にあってもよく、磁気要素１９１４、１９１５のうちの少なくとも１つは、第２のリードセンサ１９０８によって検出されるほど十分近くてもよく、それにより、警告をトリガする。吸引デバイス１９００は、摺動シールアセンブリ１９０４が近位方向へさらに移動することを防止し得る、近位タブ、段部、または任意の好適な停止構造（例えば、近位キャップの壁）を備えてもよい。吸引デバイスを有するアラームデバイスのこの特定の配列は、それがアラームデバイスの中で保持される配向にかかわらず、空乏状態の検出を可能にする。例えば、図１９Ｂに図示される吸引デバイス１９００の保持配向が軸Ａ２の周りを１８０°回転させられたときに、デバイスは、図１９Ｄに図示されるように配向されてもよい。この保持配向では、完全装填構成の摺動シールアセンブリの磁気要素１９１４、１９１５は、第２のリードスイッチ１９０８によって検出不可能となり得るが、吸引デバイスが、摺動シールアセンブリが場所１９０５にある、完全空乏構成であるときに、磁気要素１９１４、１９１５は、第１のリードスイッチ１９０６によって検出されてもよい。アラームデバイスの中のリードスイッ���および吸引デバイスの中の磁石のそのような配列は、アラームデバイスの中に吸引デバイスを設置するときの患者の混乱を低減することに役立ち、アラームデバイスの中の吸引デバイスの配向にかかわらず、吸引デバイスが空乏化したときに、アラームシステムが患者に警告できることを確実にすることに役立ってもよい。
【０２２３】
以前に説明されたように、吸引デバイスの取付け突起部は、（例えば、アラームシステムが、保持配向にかかわらず、吸引デバイスの空乏状態を検出してもよいように）リードスイッチおよび磁気要素が、相互に対して特定の構成で位置付けられることを確実にすることに役立ってもよい。例えば、第１および第２のリードスイッチ１９０６、１９０８の場所は、中間点１９１２を有する線分Ｌ１を画定してもよい。完全装填状態での摺動シールアセンブリ１９０４の位置、および空乏状態での摺動シールアセンブリの位置は、図１９Ｃに図示されるように、中間点１９１０を有する線分Ｌ２に沿った進路を画定してもよい。進路は、吸引チャンバの全長に沿って延在してもよく、またはその一部分に沿って延在してもよい（例えば、吸引チャンバの長さの１／２、２／３、３／４、中心に置かれる、または吸引チャンバの中心からオフセットされる）。取付け突起部は、摺動シールアセンブリの進路の中間点１９１０が、例えば、オフセット量Ｌ３だけ、中間点１９１２から近位にオフセットされるように位置付けられてもよい。中間点１９１２からオフセットＬ３だけ中間点１９１０を偏移することは、吸引デバイス１９００が完全装填状態であるときに、磁気要素１９１４、１９１５がいずれか一方のリードスイッチによって検出可能ではなく、吸引デバイス１９００が完全空乏状態であるときに、吸引デバイスの保持配向にかかわらず、磁石要素１９１４、１９１５が少なくとも１つのリードスイッチによって検出可能であることを確実にすることに役立ってもよい。例えば、図１９Ｂは、吸引デバイス１９００が完全装填状態であるときの摺動シールアセンブリ１９０４の場所を図示する。そのような場所では、摺動シールアセンブリ１９０４は、リードスイッチ１９０６によって検出可能ではない。吸引デバイス１９００が空乏構成に移行するときに、摺動シールアセンブリは、図１９Ｃに図示されるように場所１９０５にあってもよく、リードスイッチ１９０８によって検出可能であってもよい。図１９Ｄは、吸引デバイス１９００を図示するが、図１９Ｂに示される構成から軸Ａ２の周りを１８０°回転させられた後に、アラームデバイスの中で保持されている。完全装填状態および／または部分的に空乏化した中間状態で、磁気要素１９１４、１９１５は、リードスイッチ１９０８またはリードスイッチ１９０６のいずれか一方によって検出可能ではない。しかしながら、空乏構成において、摺動シールアセンブリは、それがリードスイッチ１９０６によって検出可能となり得る、場所１９０５にあってもよい。
【０２２４】
吸引デバイスは、最も近いリードスイッチまでの摺動シールアセンブリの磁気要素の距離が、完全装填状態よりも完全空乏状態で小さいように、アラームデバイスの中で保持されるように構成されてもよい。そのようなものとして、アラームデバイスは、吸引デバイスが完全空乏状態であるときを検出し、警告を生成してもよいが、吸引デバイスが完全装填状態であるときを検出しなくてもよい。いくつかの実施形態では、吸引デバイス内の摺動シールアセンブリの進行は、完全装填状態での遠位突起部（例えば、図１５Ｃの突起部１５３０、１５３２）までの磁気要素の距離が、近位突起部（例えば、突起部１５２６、１５２８）までの磁気要素の距離よりも大きくなり得るようなものであってもよい。これらの配列の変形例は、アラームシステムが、アラームデバイスの中の吸引デバイスの配向にかかわらず、吸引デバイスが空乏化したときを検出し、患者への信号を生成できることを確実にすると考えられてもよい。
【０２２５】
他の変形例では、吸引デバイスは、最も近いリードスイッチまでの摺動シールアセンブリの磁気要素の距離が、完全装填状態よりも完全空乏状態で大きいように、アラームデバイスの中で保持されるように構成されてもよい。この変形例では、アラームデバイスは、吸引デバイスが完全空乏状態であるときではなく、完全装填状態であるときを検出してもよく、それは、吸引デバイスが適正に設置されていることを信号伝達することに役立ってもよい。
【０２２６】
２つのリードスイッチを備えるアラームデバイスが、本明細書で説明および図示されているが、いくつかの変形例は、１つだけのリードスイッチを有してもよいことを理解されたい。例えば、減圧治療システムの一変形例は、図２０で図式的に図示されるよように、２つの磁気要素を有する摺動シールアセンブリと、１つだけのリードスイッチを備えるアラームデバイスとを備える、吸引デバイスを備えてもよい。アラームデバイス２０００は、吸引デバイス２０１０の（装填状態ではなく）空乏状態を検出するように構成されてもよい。アラームデバイス２０００は、近位部分２００１に位置するリードスイッチ２００２と、１つ以上の整列タブ２００４（例えば、１つがアラームデバイスの左２００３および右２００５側に位置する）とを備えてもよい。吸引デバイス２０１０は、吸引チャンバの中に摺動シールアセンブリ２０１２および磁気要素２０１４を有する、吸引チャンバ２０１１と、左２０１３および右２０１５側に沿った１つ以上の整列突出部２０１６とを備えてもよい。整列タブ２００４は、近位部分２００１に向かって位置してもよい。整列突出部２０１６は、整列タブ２００４の場所に対応する位置に位置してもよく、（例えば、スナップロック等によって）相互と相互係止してもよい。（例えば、デバイスの近位または遠位端に向かった）オフセット位置での整列特徴の配置は、患者および／または施術者が、アラームデバイスに対して所望の配向で吸引デバイスを設置することに役立ってもよい。吸引デバイス２０１０は、吸引デバイスの左２０１３および右２０１５側が、アラームデバイスの左２００３および右２００５側と整列させられるように、アラームデバイス２０００の中で保持されてもよい。吸引デバイス２０１０はまた、吸引デバイスの右２０１５および左２０１３側が、アラームデバイスの左２００３および右２００５と整列させられる（例えば、縦軸の周りを１８０°回転させられる）ように、アラームデバイス２０００の中に保持されてもよい。随意で、吸引デバイス２０１０は、遠位部分２０１８および近位部分２０１９の相対的位置が交換される（例えば、図２０に図示される配向から横軸の周りを１８０°回転させられる）配向で、アラームデバイス２０００によって保持されてもよい。整列タブ２００４は、この横回転配向で整列突出部２０１６と相互係止するように構成されてもよい。そのような配向では、アラームデバイス２０００は、吸引デバイス２０１０の空乏状態を検出することができてもよい。いくつかの変形例では、吸引デバイスは、１つの磁気要素のみを有する、摺動シールアセンブリを備えてもよく、２つ以下の配向でアラームデバイスの中で保持されてもよい。
【０２２７】
代替的な変形例では、アラームデバイスは、付加的な吸引デバイス構成および配向の検出を可能にし得る、３つ以上のリードスイッチを備えてもよい。随意で、吸引デバイスは、種々の場所に２つ以上の磁気要素を有する、摺動シールアセンブリを備えてもよい。吸引デバイスおよびアラームデバイス上のリードスイッチおよび磁気要素の数および場所は、吸引デバイスの所望の保持配向、ならびに検出される吸引デバイス構成の数に従って様々であってもよい。
【０２２８】
いったん吸引デバイスが完全空乏状態にあることが検出されると、アラームシステムのマイクロコントローラは、事前にプログラムされたアルゴリズムに従って応答してもよい。例えば、あるマイクロコントローラモジュールは、加えて、スクリプトおよび命令セットがマイクロコントローラにダウンロードされることを可能にし得る、プログラミングインターフェースを備えてもよい。いくつかの変形例では、マイクロコントローラは、図１３に図示される状態機械図によって表されるように、状態機械１３００を実装するようにプログラムされてもよい。マイクロコントローラは、センサおよび／またはユーザ入力によって決定されるようなその現在の状態に従って、あるアラームシステム構成要素（例えば、ＬＥＤ、ＬＣＤスクリーン、増幅器、スピーカ等）を起動してもよい。図１３は単に、吸引デバイス用のアラームシステムとともに使用するためのマイクロコントローラにプログラムされてもよい、状態機械の実施例を図示し、種々の状態機械（例えば、より多いまたは少ない状態を有する）が、好適となり得るように実装されてもよいことを理解されたい。いくつかの変形例では、マイクロコントローラは、その動作の大部分にわたって、「スリープ」または低電力モードであり、１秒または１分毎に「起きる」、または起動して、アラームシステムセンサおよび／またはスイッチからの信号をチェックするようにプログラムされてもよい。いくつかの変形例では、信号フィルタが、誤決定信号を低減することに役立つように、マイクロコントローラにプログラムされてもよい。アラーム条件が検出された場合（例えば、低バッテリ、吸引デバイスが空乏に近づいている、または空乏化している等）、マイクロコントローラは、必要な警告および指標を生成して、患者および／または施術者側で措置をトリガするように、起動状態にとどまってもよい。マイクロコントローラは、ある時間量、例えば、１分、２分、５分等にわたって、警告または指標モジュールを駆動するようにプログラムされてもよく、警告または指標モジュールを再び駆動する前に、ある時間量、例えば、１分、１０分、３０分等にわたって、休止状態または一時休止状態であってもよい。例えば、警告モジュールは、（連続的に、または発射的に）５分にわたって音を発し、３０分にわたって無音のままであり、次いで、吸引デバイスが交換されなければ５分にわたって音を鳴らしてもよい。随意で、視覚警告が、音声警告に付随してもよい。音声警告が、ある期間（例えば、５分、１５分、２５分等）にわたって無音となり得る、スヌーズ機能が提供されてもよい。期間が経過した後に、吸引デバイスが交換されていない場合、音声警告が鳴り続けてもよい。他のそのような機能およびモードが、所望に応じてマイクロコントローラにプログラムされてもよい。
【０２２９】
本明細書で説明される、いくつかの減圧治療システムは、アラームシステムを有してもよいが、吸引デバイスの他の変形例には、アラームシステムがなくてもよいことを理解されたい。例えば、いくつかの減圧治療システムは、吸引デバイスと、クリップとを備えてもよく、吸引デバイスおよびクリップには、いずれの種類のアラームセンサまたは警告もない。いくつかの変形例では、減圧治療システムは、いずれのセンサベースのアラームシステムも伴わない、視覚指標（例えば、色）を有する吸引デバイスを備えてもよい。なおも他の変形例では、減圧治療システムは、吸引デバイスと、取付けストラップとを備えてもよく、吸引デバイスおよびストラップには、いずれの種類のアラームセンサまたは警告もない。
【０２３０】
本明細書の実施形態は、ある実施例に関連して説明されているが、種々の付加的な実施形態および説明された実施例の代替例が、本発明の範囲内で企図される。したがって、前述の説明のいずれの部分も、以下の請求項に記載される本発明の範囲を限定すると解釈されるべきではない。上記で説明される実施形態の全てについて、方法のステップは、連続的に行なわれる必要はない。したがって、添付の請求項による場合を除き、本発明が限定されることは意図されない。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｅ】
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【図１Ｆ】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図２Ｃ】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｄ】
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【図４Ｅ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図１０Ｂ】
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【図１０Ｃ】
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【図１０Ｄ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１４Ａ】
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【図１４Ｂ】
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【図１４Ｃ】
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【図１４Ｄ】
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【図１４Ｅ】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１５Ｃ】
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【図１５Ｄ】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１７Ｃ】
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【図１７Ｄ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１８Ｄ】
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【図１８Ｅ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図１９Ｃ】
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【図１９Ｄ】
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【図２０】
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【図２３】
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【図２４Ａ】
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【図２４Ｂ】
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【図２４Ｃ】
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【図２５Ａ】
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【図２５Ｂ】
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【図２６Ａ】
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【図２６Ｂ】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２７Ｃ】
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【図２８Ａ】
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【図２８Ｂ】
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【図２９Ａ】
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【図２９Ｂ】
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【図３０】
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【図３１Ａ】
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【図３１Ｂ】
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【図３１Ｃ】
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【図３３Ａ】
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【図３３Ｂ】
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【図３４Ａ】
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【図３４Ｂ】
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【図３４Ｃ】
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【図３５】
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【図３７】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図５】
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【図６】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１１】
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【図１３】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２９Ｃ】
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【図３２】
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【図３６Ａ】
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【図３６Ｂ】
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