(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
帯電された感光体の像担持面上において対象ページの画像データに基づく露光走査を行ってトナー画像を形成し、当該露光走査を終了した後、次のページの画像データに基づく露光走査を開始するまでの期間に、前記感光体を周回させながら前記像担持面を帯電させて前記感光体の残留電荷を除去し、当該期間に前記感光体が周回する距離が、前記感光体の周長より短い所定の距離になるように制御を行う画像形成装置であって、
前記対象ページについて、当該ページの画像形成領域に占めるトナー付着面積の割合を示すカバレッジを算出するカバレッジ算出手段と、
前記対象ページの画像の副走査方向の後端と、当該対象ページの次のページの画像の副走査方向の先端との間の像間距離を両ページの画像データに基づいて算出する像間距離算出手段と、
算出した像間距離が前記感光体の周長より短い場合に限り、前記対象ページのカバレッジに基づいて次ページの画像に画像ノイズが発生するか否かの推定をする推定手段と、
前記推定結果が肯定的である場合に、前記制御を抑止して前記期間に感光体が周回する距離を、前記後端と前記先端との間の像間距離が前記感光体の周長以上になるように長くし、
算出した像間距離が前記感光体の周長より短くない場合には、前記制御を行う紙間制御手段と、
を備えることを特徴とする画像形成装置。
【請求項２】
前記推定手段は、算出したカバレッジが、カバレッジの閾値以上の場合に画像ノイズが発生すると推定する
ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
前記推定手段は、算出したカバレッジがカバレッジの閾値以上となる累積回数が所定回数以上になった場合に画像ノイズが発生すると推定する
ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項４】
機内温度及び湿度を測定する測定手段と、
前記測定手段による測定結果に基づいて絶対湿度を算出する湿度算出手段と、
を備え、
前記推定手段は、さらに、算出した絶対湿度に基づいて前記推定をする
ことを特徴とする請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項５】
前記推定手段は、算出したカバレッジが、カバレッジの閾値以上の場合に画像ノイズが発生すると推定し、
前記カバレッジの閾値は、算出した絶対湿度が高くなるに応じて大きくなるように設定されている
ことを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項６】
前記推定手段は、算出したカバレッジが、カバレッジの閾値以上となる累積回数が所定回数以上になった場合に画像ノイズが発生すると推定し、
前記カバレッジの閾値は、算出した絶対湿度が高くなるに応じて大きくなるように設定されている
ことを特徴とする請求項４に記載の画像形成装置。
【請求項７】
感光体の使用量を指標する指標値を取得する使用量取得手段を備え、
前記推定手段は、さらに、取得した指標値の示す使用量に基づいて前記推定をする
ことを特徴とする請求項１〜６の何れかに記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記推定手段は、取得した指標値の示す使用量が、閾値以上の場合に画像ノイズが発生しないと推定する
ことを特徴とする請求項７記載の画像形成装置。
【請求項９】
前記次ページの画像が、文字画像であるか否かを判定する判定手段を備え、
前記紙間制御手段は、前記推定結果が肯定的である場合に、前記次ページの画像が文字画像である場合には、前記制御の抑止を解除して前記制御を行う
ことを特徴とする請求項１〜８の何れかに記載の画像形成装置。
【請求項１０】
前記カバレッジの閾値は、４０％以上の値である
ことを特徴とする請求項２、３、５、及び６の何れかに記載の画像形成装置。
【請求項１１】
前記感光体は、保護層を最表面に有し、保護層の下層に電荷輸送層を有している
ことを特徴とする請求項１〜１０の何れかに記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プリンター、複写機等の画像形成装置に関し、特に画像形成動作の実行中に感光体に蓄積される残留電荷を除去する技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、電子写真方式の画像形成装置においては、当該装置に使用される感光体の耐久性
を向上させるため、最表面に保護層を形成した感光体を備える画像形成装置が利用される
ようになってきている。
図１６は、上記の感光体の層構成の一例を模式的に示す断面図である。同図に示すよう
に、感光体は、アルミニウムなどの導電性基体３００１上に、樹脂などからなる下引き層
（ＵＣＬ：Under Coat Layer）３００２、電荷発生材料と樹脂などからなる電荷発生層
（ＣＧＬ：Charge Generation Layer）３００３、正孔輸送材料と樹脂などからなる電荷
輸送層（ＣＴＬ：Charge Transport Layer）３００４、バインダー樹脂と無機微粒子など
からなる保護層３００５がこの順に積層されて構成されている。
【０００３】
感光体上において画像形成を開始するため、同図に示すように、感光体の最表面（像担
持面）は負に帯電される。その後、負に帯電された感光体が、点線矢印Ａ（同図の左端の
点線矢印のみ符号Ａを付し、他の同種類の矢印については符号を省略している。）で示す
露光光によって露光される。このとき、露光光Ａを受光した電荷発生層３００３において
符号Ｐ（同図の左端に位置する正孔のみ符号Ｐを付し、他の位置の正孔については、符号
を省略している。）で示す正孔と、符号Ｑ（同図の左端に位置する電子のみ符号Ｑを付し、
他の位置の電子については、符号を省略している。）で示す電子の対が発生する。
【０００４】
正孔Ｐは、上向きの実線矢印Ｂ（同図の左端の上向きの実線矢印のみ符号Ｂを付し、他
の同種類の矢印については符号を省略している。）で示すように、感光体３０００の最表
面の負電荷に引かれて電荷輸送層３００４内、及び保護層３００５内を移動して、感光体
３０００の最表面に到達し、当該最表面上の負電荷を中和して静電潜像を形成する。一方、
電子Ｑは、矢印Ｃで示すように、導電性基体３００１上の正電荷に引かれて、下引き層３
００２内を移動して導電性基体３００１上に到達する。
【０００５】
上記のように、感光体の最表面に保護層３００５を形成することにより、感光体の耐摩
耗性を向上させ、トナーや清掃部材等と接触することにより感光体の表面が磨耗するのを
防止し、感光体の耐久性を高めることができる。
一方、上記のように、電荷発生層３００３、電荷輸送層３００４の上に保護層３００５
を形成した感光体においては、正孔Ｐが感光体の最表面へ移動する途中で、点線丸印で示
すように、電荷輸送層３００４と保護層３００５との界面にトラップされる場合が生じる
ことが、本願発明者らが行った実験により確認されている。
【０００６】
そして、トラップされた正孔Ｐは、画像形成が繰り返されることにより、感光体の最表
面に移動して最表面上の負電荷を中和して、画像データとは無関係の静電潜像を形成し、
当該静電潜像が現像されることにより、印刷処理した記録シート上に画像ノイズ（いわゆ
るゴースト画像）が発生する。
この画像ノイズの発生を防止する技術として例えば、特許文献１には、印刷ジョブ停止
時に感光体を1周以上回転させながら、感光体の像担持面を帯電させて感光体にトラップ
された残留電荷（正孔）を除去する技術が開示されている。
【０００７】
これにより、画像形成動作を繰り返しても、上記の画像ノイズが発生しないようにする
ことができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２０１３−７８１３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、上記の技術では、印刷ジョブ停止時に帯電による感光体の残留電荷の除去動作が行われるため、画像形成動作の実行中における、感光体に蓄積する残留電荷による画像ノイズの発生を防止できないという問題が生じる。又、上記の除去動作を画像形成動作の実行期間中における、先行するページの画像データに基づく露光走査が終了してから、次のページの画像データに基づく露光走査が開始されるまでの記録シートの紙間に相当する期間に行うことも考えられるが、当該期間に上記の除去動作を行った場合には、感光体を1周回転させるのに時間を要するため、画像形成の生産性が低下してしまうという問題が生じる。
【００１０】
本発明は、上述のような問題に鑑みて為されたものであって、画像形成の生産性の低下を防止ししつつ、画像形成動作の実行中における、感光体に蓄積する残留電荷による画像ノイズの発生を防止することが可能な画像形成装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
帯電された感光体の像担持面上において対象ページの画像データに基づく露光走査を行ってトナー画像を形成し、当該露光走査を終了した後、次のページの画像データに基づく露光走査を開始するまでの期間に、前記感光体を周回させながら前記像担持面を帯電させて前記感光体の残留電荷を除去し、当該期間に前記感光体が周回する距離が、前記感光体の周長より短い所定の距離になるように制御を行う画像形成装置であって、前記対象ページについて、当該ページの画像形成領域に占めるトナー付着面積の割合を示すカバレッジを算出するカバレッジ算出手段と、前記対象ページの画像の副走査方向の後端と、当該対象ページの次のページの画像の副走査方向の先端との間の像間距離を両ページの画像データに基づいて算出する像間距離算出手段と、算出した像間距離が前記感光体の周長より短い場合に限り、前記対象ページのカバレッジに基づいて次ページの画像に画像ノイズが発生するか否かの推定をする推定手段と、前記推定結果が肯定的である場合に、前記制御を抑止して前記期間に感光体が周回する距離を、前記後端と前記先端との間の像間距離が前記感光体の周長以上になるように長くし、算出した像間距離が前記感光体の周長より短くない場合には、前記制御を行う紙間制御手段と、を備える。
【００１２】
ここで、前記推定手段は、算出したカバレッジが、カバレッジの閾値以上の場合に画像ノイズが発生すると推定することとすることができる。又、前記推定手段は、算出したカバレッジがカバレッジの閾値以上となる累積回数が所定回数以上になった場合に画像ノイズが発生すると推定することとすることができる。
又、前記画像形成装置は、機内温度及び湿度を測定する測定手段と、前記測定手段による測定結果に基づいて絶対湿度を算出する湿度算出手段と、を備え、前記推定手段は、さらに、算出した絶対湿度に基づいて前記推定をすることとすることができる。さらに、前記推定手段は、算出したカバレッジが、カバレッジの閾値以上の場合に画像ノイズが発生すると推定し、前記カバレッジの閾値は、算出した絶対湿度が高くなるに応じて大きくなるように設定されていることとすることができる。或いは、前記推定手段は、算出したカバレッジが、カバレッジの閾値以上となる累積回数が所定回数以上になった場合に画像ノイズが発生すると推定し、前記カバレッジの閾値は、算出した絶対湿度が高くなるに応じて大きくなるように設定されていることとすることができる。さらに、前記カバレッジの閾値は、４０％以上の値であることとすることができる。
【００１３】
又、前記画像形成装置は、感光体の使用量を指標する指標値を取得する使用量取得手段を備え、前記推定手段は、さらに、取得した指標値の示す使用量に基づいて前記推定をすることとすることができる。又、前記感光体は、保護層を最表面に有し、保護層の下層に電荷輸送層を有していることとすることができる。
【発明の効果】
【００１４】
上記構成を備えることにより、像間距離が感光体の周長より短い場合に対象ページについて算出したカバレッジに基づいて当該ページの次のページの画像に画像ノイズが発生するか否かが推定され、画像ノイズの発生が推定される場合に、画像ノイズが発生しないように、対象ページの露光走査終了後、次のページの露光走査開始までの期間に感光体が周回する距離（紙間に相当する距離）が、対象ページの画像の副走査方向の後端と、当該ページの次のページの画像の副走査方向の先端との間の像間距離が感光体の周長以上になるように制御される。
【００１５】
その結果、画像ノイズの発生のおそれがない場合には、不必要に紙間を長くする（紙間を、像間距離が感光体の周長以上になるようにする）ことなく、次のページの画像形成を迅速に実行することができ、その分、画像形成の生産性を高めることができる。そして、画像ノイズの発生のおそれがある場合には、像間距離が感光体の周長以上になるように紙間が制御されることにより、感光体の残留電荷が充分除去されて画像ノイズが発生しないようにすることができる。
【００１６】
ここで、前記推定手段は、取得した指標値の示す使用量が、閾値以上の場合に画像ノイズが発生しないと推定することとしてもよい。
これにより、感光体の使用量が、閾値以上の場合には、画像ノイズが発生しないと推定され、紙間が、感光体の周長より短くなるように制御されるので、感光体の使用量が、画像ノイズが発生するおそれのない使用量に達している場合に不必要に紙間を長くすることなく、次のページの画像形成を迅速に実行することができ、その分、画像形成の生産性を高めることができる。
【００１７】
ここで、前記画像形成装置は、前記次ページの画像が、文字画像であるか否かを判定する判定手段を備え、前記紙間制御手段は、前記推定結果が肯定的である場合に、前記次ページの画像が文字画像である場合には、前記制御の抑止を解除して前記制御を行うこととしてもよい。
これにより、次のページの画像が、画像ノイズが発生しても目立たない文字画像の場合には、当該ページに画像ノイズが発生するおそれがある場合においても、紙間が、感光体の周長より短い所定の距離になるように制御されるので、感光体の残留電荷を除去するための紙間を短くしても支障のない場合に、不必要に紙間を長くすることなく、次のページの画像形成を迅速に実行することができ、その分、画像形成の生産性を高めることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】プリンター１の構成を示す図である。
【図２】作像部３Ｙの構成を示す模式図である。
【図３】感光体ドラム３１Ｙを構成する各層を示す断面図である。
【図４】制御部６０の構成と制御部６０による制御対象となる主構成要素との関係を示す図である。
【図５】Ｙ色についてのそれぞれ先行するページの印刷用の画像データの画素分布と当該ページの次のページの印刷用の画像データの画素分布と像間距離との関係を模式的に示す図である。
【図６】カバレッジと絶対湿度とノイズ発生閾値との対応関係について調べた試験の試験結果を示す。
【図７】画像ノイズ発生予測テーブルの具体例を示す図である。
【図８】画像形成処理の動作を示すフローチャートである。
【図９】画像ノイズ発生推定処理の動作を示すフローチャートである。
【図１０】画像ノイズ発生推定処理の変形例１の動作を示すフローチャートである。
【図１１】画像ノイズ発生推定処理の変形例２の動作を示すフローチャートである。
【図１２】画像ノイズ発生推定処理の変形例３の動作を示すフローチャートである。
【図１３】画像形成処理の変形例１の動作を示すフローチャートである。
【図１４】画像ノイズ発生推定処理の変形例４の動作を示すフローチャートである。
【図１５】画像形成処理の変形例２の動作を示すフローチャートである。
【図１６】従来の感光体の層構成の一例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
(実施の形態)
以下、本発明に係る一形態の画像形成装置の実施の形態を、タンデム型カラーデジタル
プリンター（以下、単に「プリンター」という。）に適用した場合を例にして説明する。
［１］プリンターの構成
先ず、本実施の形態に係るプリンター1の構成について説明する。図１は、本実施の形態に係るプリンター１の構成を示す図である。同図に示すように、このプリンター１は、画像プロセス部３、給紙部４、定着装置５、制御部６０などを備えている。
【００２０】
プリンター１は、ネットワーク（例えばＬＡＮ（Local Area Network））に接続され、外部の端末装置（不図示）や図示しない操作パネルから印刷指示を受付けると、その指示に基づいてイエロー、マゼンダ、シアンおよびブラックの各色のトナー画像を形成し、これらを多重転写してフルカラーの画像を形成することにより、記録シートへの印刷処理を実行する。以下、イエロー、マゼンダ、シアン、ブラックの各再現色をＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋと表し、各再現色に関連する構成要素の番号にこのＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋを添字として付加する。
【００２１】
画像プロセス部３は、作像部３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋ、露光部１０、中間転写ベルト１１、２次転写ローラー４５などを有している。又、作像部３Ｋの感光体ドラムの近傍には、後述する機内温度センサー３６と機内湿度センサー３７が配置されている。作像部３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋの構成は、いずれも同様の構成であるため、以下、主として作像部３Ｙの構成について説明する。図２は、作像部３Ｙの構成を示す模式図である。
【００２２】
作像部３Ｙは、駆動モーター３１０Ｙを介して矢印方向Ｄに回転する感光体ドラム３１Ｙと、その周囲に回転方向Ｄに沿って順番に配設された、帯電制御部３２０Ｙにより駆動される帯電器３２Ｙ、現像器３３Ｙ、１次転写ローラー３４Ｙ、および感光体ドラム３１Ｙの像担持面に当接してトナー画像の中間転写ベルト１１への１次転写後に感光体ドラム３１Ｙの像担持面上に残存する転写残トナーを清掃して除去するためのクリーニングブレード３５Ｙなどを有する。同図の符号１１は、中間転写ベルトを示し、符号Ｌで示す矢印は、露光部１０より発せられるレーザー光を示す。
【００２３】
作像部３Ｙにおいては、画像形成動作が実行されている間、制御部６０による制御下で感光体ドラム３１Ｙが矢印Ｄ方向に回転駆動されることにより、感光体ドラム３１Ｙの像担持面の帯電、露光走査、現像、転写、清掃の各処理が繰り返されて、各ページの画像データに基づくトナー画像が順次像担持面に形成された後、中間転写ベルト１１に転写される。この画像形成動作の実行中において、先行するページの画像データに基づく露光走査が終了してから、次のページの画像データに基づく露光走査が開始されるまでの期間（記録シートの紙間に対応する期間（以下、「紙間期間」という。））の間、帯電器３２Ｙにより、感光体ドラム３１Ｙの像担持面が帯電されて感光体ドラム３１Ｙの残留電荷が除去される。上記の処理は、具体的には以下のようにして実行される。
【００２４】
駆動モーター３１０Ｙを介して感光体ドラム３１Ｙが矢印Ｄ方向に回転駆動され、さらに帯電制御部３２０Ｙを介して帯電器３２Ｙが駆動され、感光体ドラム３１Ｙの像担持面が一様に帯電される(所定の帯電電位（例えば−８００Ｖ）で帯電される)。次に、露光走査のタイミングが到来すると、帯電された感光体ドラム３１Ｙの像担持面上へ、１ページ分の画像データに基づくレーザー光Ｌの露光走査が開始され、当該露光走査により、当該像担持面上に１ページ分の静電潜像が形成される。
【００２５】
そして、感光体ドラム３１Ｙが回転駆動されることにより、静電潜像が形成された像担持面が現像器３３Ｙと対向する位置まで周回移動すると、現像器３３Ｙにより静電潜像が現像され、像担持面上にトナー画像が形成された後、１次転写ローラー３４Ｙにより中間転写ベルト１１の像担持面上に転写され、中間転写ベルト１１への転写後に感光体ドラム３１Ｙの像担持面上に残存する転写残トナーは、クリーニングブレード３５Ｙにより除去される。
【００２６】
さらに、上記の露光走査が終了すると、紙間期間の間、感光体ドラム３１Ｙが矢印Ｄ方向に回転した状態で帯電器３２Ｙにより、感光体ドラム３１Ｙの像担持面が帯電されて感光体ドラム３１Ｙの残留電荷が除去される。なお、紙間期間の間は、露光走査、現像、転写の各処理は行われない。他の作像部３Ｍ、３Ｃ、３Ｋも、作像部３Ｙと同様に上記の処理を実行する。
【００２７】
図１の説明に戻って、上記の処理により作像部３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋにおいて形成された各トナー画像は、作像部３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋの各１次転写ローラー（図１では、作像部３Ｙに対応する1次転写ローラーのみ符号３４Ｙを付し、他の1次転写ローラーについては、符号を省略している。）により、中間転写ベルト１１の像担持面上の同じ位置に重ね合わされるように、中間転写ベルト１１の像担持面上にタイミングをずらして順次1次転写された後、２次転写ローラー４５による静電力の作用により中間転写ベルト１１の像担持面上のトナー画像が、２次転写位置４６において一括して記録シート上に２次転写される。
【００２８】
図３は、感光体ドラム３１Ｙを構成する各層を示す断面図である。感光体ドラム３１Ｙは、図１６に示す構成と同様に、導電性基体３１１Ｙの上に下引き層（ＵＣＬ）３１２Ｙ、電荷発生層（ＣＧＬ）３１３Ｙ、電荷輸送層（ＣＴＬ）３１４Ｙ、保護層３１５Ｙがこの順に積層されて構成される。
導電性基体３１１Ｙは、導電性を有する材料で構成される。導電性を有する材料として
は、例えば、アルミニウム、銅、クロム、ニッケル、亜鉛及びステンレスなどの金属、ア
ルミニウムや銅などの金属箔をプラスチックフィルムにラミネートしたもの、アルミニウ
ム、酸化インジウム及び酸化スズなどをプラスチックフィルムに蒸着したもの、導電性物
質を単独又はバインダー樹脂と共に塗布して導電層を形成した、金属、プラスチックフィ
ルム及び紙などを用いることができる。
【００２９】
下引き層（ＵＣＬ）３１２Ｙは、樹脂などから構成される。下引き層（ＵＣＬ）３１２
Ｙを構成する樹脂としては、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウ
ムなどの水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロンなどのアルコール可溶
性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド―メラミン樹脂、エポキシ樹脂などの
三次元網目構造を形成する硬化型樹脂を用いることができる。又、上記の樹脂に酸化チタ
ン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウムなどの金属酸化物、
或いは、金属硫化物、金属窒化物の微粉末を含有させることとしてもよい。
【００３０】
電荷発生層（ＣＧＬ）３１３Ｙは、電荷発生材料と樹脂などから構成される。電荷発生
材料としては例えば、スーダンレッド及びダイアンブルーなどのアゾ原料、ビレンキノン
及びアントアントロンなどのキノン顔料、キノシアニン顔料、ベリレン顔料、インジゴ及
びチオインジゴなどのインジゴ顔料、フタロシアニン顔料などを用いることができる。
又、電荷発生層（ＣＧＬ）３１３Ｙに用いる樹脂としては、例えば、ポリスチレン樹脂、
ポリエチレン樹脂、ポリプロピレン樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、塩化ビニル樹
脂、酢酸ビニル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フ
ェノール樹脂、ポリエステル樹脂、アルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン
樹脂、メラミン樹脂やこれらの樹脂の内、２つ以上を含む共重合樹脂（例えば、塩化ビニ
ル―酢酸ビニル共重合樹脂）などを用いることができる。
【００３１】
電荷輸送層（ＣＴＬ）３１４Ｙは、正孔輸送材料と樹脂などから構成される。正孔輸送
材料としては、例えば、カルバゾール誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘
導体、チアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘
導体、イミダゾロン誘導体、イミダゾリジン誘導体、ビスイミダゾリジン誘導体、スチリ
ル化合物、ヒドラゾン化合物、ビラゾリン化合物、オキサゾロン誘導体、ベンズイミダゾ
ール誘導体、キナゾリン誘導体、ベンゾフラン誘導体、アクリジン誘導体、フェナジン誘
導体、アミノスチルベン誘導体、トリアリールアミン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、
スチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ポリ―Ｎ―ビニルカルバゾール、ポリ―１―ビニ
ルビレン及びポリ―９―ビニルアントラセン、トリフェニルアミン誘導体などを２種以上
混合して用いることができる。
【００３２】
電荷輸送層（ＣＴＬ）３１４Ｙに用いる樹脂としては、例えば、ポリカーボネ―ト樹脂、
ポリアクリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリスチレン樹脂、スチレン―アクリルニト
リル共重合樹脂、ポリメタクリル酸エステル樹脂及びスチレン―メタクリル酸エステル共
重合樹脂などを用いることができる。
【００３３】
保護層３１５Ｙは、バインダー樹脂と無機微粒子などから構成される。バインダー樹脂
としては、熱可塑性樹脂や熱硬化性樹脂を用いることができる。例えば、ポリビニルブチ
ラール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、フェノール樹脂、ポリエステル樹脂、ア
ルキッド樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、メラミン樹脂などを用いること
ができる。
【００３４】
又、無機微粒子としては、例えば、シリカ、アルミナ、チタン酸ストロンチウム、酸化
亜鉛、酸化チタン、酸化スズ、酸化アンチモン、酸化インジウム、酸化ビスマス、酸化
ジルコニウムなどを用いることができる。他の作像部３Ｍ、３Ｃ、３Ｋの感光体ドラムも、
感光体ドラム３１Ｙと同様の構成を有する。
【００３５】
図１の説明に戻って、露光部１０は、レーザダイオードなどの発光素子を備え、制御部６０からの駆動信号によりＹ〜Ｋ色の画像形成のためのレーザー光Ｌを発し、作像部３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ、３Ｋの矢印方向に回転する各感光体ドラムの像担持面をレーザー光Ｌで露光走査する。この露光走査により、帯電器３２Ｙにより帯電された感光体ドラム３１Ｙの像担持面上に静電潜像が形成される。作像部３Ｍ、３Ｃ、３Ｋの各感光体ドラムの像担持面上にも同様にして静電潜像が形成される。
【００３６】
中間転写ベルト１１は、無端状のベルトであり、駆動ローラー１２と従動ローラー１３に張架されて矢印Ｃ方向に回動される。又、従動ローラー１３の近傍には、中間転写ベルト１１の像担持面上に残留するトナーを除去するためのクリーナー２１が配置されている。
給紙部４は、図１の符号Ｓで表す記録シートを収容する給紙カセット４１と、給紙カセット内の記録シートを搬送路４３上に１枚ずつ繰り出す繰り出しローラー４２と、繰り出された記録シートを２次転写位置４６に送り出すタイミングをとるためのタイミングローラー４４などを備えている。給紙カセット４１は、１つに限定されず、複数であってもよい。
【００３７】
記録シートとしては、大きさや厚さの異なる用紙（普通紙、厚紙）やＯＨＰ（Over Head Projector）シートなどのフィルムシートを利用できる。給紙カセット４１が複数ある場合には、異なる大きさ又は材質の記録シートを複数の給紙カセットに収納することとしてもよい。
繰り出しローラー４２、タイミングローラー４４などの各ローラーは、搬送モーター（不図示）を動力源とし、歯車ギヤやベルトなどの動力伝達機構（不図示）を介して回転駆動される。この搬送モーターとしては、例えば、高精度の回転速度の制御が可能なステッピングモーターが使用される。
【００３８】
記録シートは、中間転写ベルト１１の像担持面上のトナー画像の移動タイミングに合わせて給紙部４から２次転写位置４６に搬送され、２次転写ローラー４５により中間転写ベルト１１の像担持面上のトナー画像が一括して記録シート上に２次転写される。トナー画像が２次転写された記録シートは、さらに定着装置５に搬送され、記録シート上のトナー画像（未定着画像）が、定着装置５において加熱及び加圧されて記録シートに熱定着された後、排出ローラー７１により排紙トレイ７２に排出される。
【００３９】
［２］制御部の構成
図４は、制御部６０の構成と制御部６０による制御対象となる主構成要素との関係を示す図である。制御部６０は、所謂コンピュータであって、同図に示されているように、ＣＰＵ（Central Processing Unit）６０１、通信インターフェース（Ｉ／Ｆ）部６０２、ＲＯＭ（Read Only Memory）６０３、ＲＡＭ（Random Access Memory）、画像データ記憶部６０５、画像カバレッジ算出部６０６、画像領域判定部６０７、画像間距離算出部６０８、累積印刷枚数カウンター６０９、絶対湿度算出部６１０、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１などを備える。
【００４０】
通信Ｉ／Ｆ部６０２は、ＬＡＮカード、ＬＡＮボードといったＬＡＮに接続するためのインターフェースである。ＲＯＭ６０３には、画像プロセス部３、給紙部４、定着装置５、操作パネル６、画像読取部７、機内温度センサー３６、機内湿度センサー３７等を制御するためのプログラム、後述する画像形成処理を実行するための画像形成処理プログラムなどが格納されている。ＲＡＭ６０４は、ＣＰＵ６０１のプログラム実行時のワークエリアとして用いられる。画像データ記憶部６０５は、印刷用の画像データ（ビットマップデータ）を記憶している。
【００４１】
画像カバレッジ算出部６０６は、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色のページ毎のカバレッジを算出する。ここで、「カバレッジ」とは、対応する色のページについて、当該色の感光体ドラムの像担持面上に当該色のトナー画像を形成した場合に、当該色の画像の形成が可能な画像形成領域（１ページ分の画像の形成が可能な画像形成領域）に占める当該色のトナー付着面積の割合を百分率で表した数値のことをいう。
【００４２】
画像カバレッジ算出部６０６は、以下のようにしてＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色のカバレッジをページ毎に算出する。画像カバレッジ算出部６０６は、印刷用の画像データのＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色のトナーを付着させる画素（以下、「トナー付着画素」という。）の数をページ毎にカウントしてトナー付着画素の総画素数をカウントする。そして、各色について、１ページ分の画像形成領域に対応する総画素数（当該総画素数は、用紙サイズ毎に予め記憶されている（例えば、ＲＯＭ６０３に記憶されているものとする。））に対する、カウントしたトナー付着画素の総画素数の割合（百分率）をカバレッジとしてページ毎に算出する。
【００４３】
画像領域判定部６０７は、各ページの画像データの示す画像が、文字画像であるか否かを判定する。文字画像か否かを判定する技術は、公知の技術であり、当該判定技術としては、様々な方法を用いることができる。例えば、画像データ記憶部６０５に記憶されている１ページ分の印刷用の画像データの画素の主走査方向と副走査方向の総画素数の分布を取得して、当該分布の周期性を検出することにより、当該判定を行うことができる。
【００４４】
文字画像の場合、文字が並んでいる行間、列間では、総画素数が０となるため、この総画素数が０となっている部分が一定の間隔で連続するという周期性が認められる。この周期性を検出することにより当該判定を行うことができる（特開２００７−２５９４６６号公報、段落００５８〜００６０の記載、図６、図７の記載参照）。１ページ分の画像データ全体にこの周期性が認められる場合又は当該画像データが、当該周期性が認められる部分と余白領域とから構成される場合に当該ページの画像が、文字画像であると判定し、当該周期性が画像の一部のみに認められる場合（文字画像と文字画像以外の画像が含まれていると判定される場合）には、文字画像でないと判定する。
【００４５】
或いは、文字画像が否かの判定方法として、以下に示すエッジ検出処理による方法を用いることができる。１ページ分の画像データの各画素を順次注目画素とし、その注目画素と周辺画素を抽出してそれらの画素に対してエッジ検出フィルターを用いたフィルター処理を施すことにより、画像の輪郭を構成するエッジ画素を検出するエッジ検出処理を行う。そして、このエッジ検出処理により、エッジ画素が検出された場合に、当該注目画素をエッジ画素と判定し、当該注目画素と当該注目画素に隣接する画素との画素値(階調値)の差分を算出し、所定の閾値よりも大きな値を有するものが一定個数以上有る場合に当該注目画素が文字画像を構成するエッジ画素であると判定し、このように判定されたエッジ画素が、予め定められた閾値以上存在する場合に文字画像であると判定し、当該閾値未満である場合に文字画像でないと判定する（特開２０１３−７４４９５号公報、段落００６５の記載を参照）。
【００４６】
又、端末装置からページ記述言語（ＰＤＬ）で記述された画像データが取得される場合には、各ページの画像データが示す画像が文字画像で有るか否かは、ＰＤＬを解析して文字に関連するコマンド（例えば、文字サイズを指定するコマンドやフォントを設定するコマンドなど）が含まれているか否かにより判定することができる。
画像間距離算出部６０８は、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色について、感光体ドラムの像担持面上に形成される各ページの１ページ分のトナー画像を副走査方向に展開したときのトナー画像の副走査方向の分布に対応する、各ページの１ページ分の印刷用の画像データの主走査方向のトナー付着画素の総画素数の副走査方向の分布（以下、「画素分布」という。）を取得し、各ページについて、当該ページの画素分布における、トナー付着画素が分布する（総画素数が０でない）領域の後端と、当該ページの次のページの画素分布における、トナー付着画素が分布する領域の先端との間の距離（以下、「像間距離」という。）を算出する。ここで、算出される像間距離は、対応する色の感光体ドラムの像担持面上に実際に形成されるトナー画像を副走査方向に展開したときのトナー画像の副走査方向の分布領域における、先行するページの当該分布領域における後端と、先行するページの次のページの当該分布領域の先端との間の距離に対応し、当該距離の指標値となる。以下、具体例を挙げて、像間距離の算出方法について説明する。
【００４７】
図５は、Ｙ色についてのそれぞれ先行するページの印刷用の画像データの画素分布と当該ページの次のページの印刷用の画像データの画素分布と像間距離との関係を模式的に示す図である。同図の矢印Ａ１は、主査方向を示し、矢印Ａ２は、副走査方向を示す。又、同図における符号５０１は、先行するページの画像データの副走査方向の画素分布を示し、符号５０２は、先行するページの次のページの画像データの副走査方向の画素分布を示す。各画素分布は、１以上の所定数の画素幅に相当する区間（以下、「所定画素区間」という。）毎に画像間距離算出部６０８がトナー付着画素の総画素数を算出することにより、取得される。
【００４８】
同図のａ０〜ａ２０、ｂ０〜ｂ２０の各符号は、それぞれ１つの所定画素区間を示す。ここでは、符号ｄ０で示す、所定画素区間１０個分が、感光体ドラム１周分に相当するものとする。各所定画素区間において、「有」は、当該区間の画像データの主走査方向のトナー付着画素の総画素数が０でないことを示し、「無」は、当該区間の当該総画素数が０であることを示す。
【００４９】
同図の両矢印Ｅで示す間隔は、紙間距離を示し、同図の例では、紙間期間がデフォルト時間に設定されている場合の紙間距離を示す。ここで、「紙間距離」とは、紙間期間に感光体ドラム３１Ｙが周回する距離のことをいう。紙間期間がデフォルト時間に設定されている場合の紙間距離のことを以後「デフォルト紙間距離」と呼ぶこととする。デフォルト紙間距離は、当該感光体ドラムの周速度とデフォルト時間とを乗算することにより算出することができ、予め記憶されている（例えば、ＲＯＭ６０３に記憶されている）ものとする。
【００５０】
ここで、「デフォルト時間」とは、後述する画像形成処理において、感光体ドラムの残留電荷に起因する画像ノイズが発生しないと推定される場合に、紙間期間として設定される時間のことをいう。デフォルト時間は、紙間期間が長くなることによって画像形成の生産性が低下しないように、デフォルト紙間距離が、感光体ドラム１周分の長さである周長より短くなるように（例えば、デフォルト紙間距離が感光体ドラムの０．８周分の長さになるように）、予めプリンター１の生産者により設定される。
【００５１】
画像間距離算出部６０８は、図５の例では、先行ページ５０１について画素分布を取得し、副走査方向に分布している所定画素区画の内、トナー付着画素が分布する領域の後端（先行ページ５０１の後端に最も近い、トナー付着画素を有する所定画素区画ａ１６の後端）から先行ページ５０１の後端までの画素幅（ここでは、所定画素区画ａ１７〜ａ２０の４つ分の画素幅）を算出し、画像形成動作の開始の際に設定される解像度の値に基づいて、当該画素幅を長さの単位（ｍｍ）に換算した値（Ｈ１）を求める。
【００５２】
次に先行ページ５０１の次のページ５０２について画素分布を取得し、ページ５０２の先端から、トナー付着画素が分布する領域の先端（ページ５０２の先端に最も近い、トナー付着画素を有する所定画素区画ｂ２の先端）までの画素幅（ここでは、所定画素区画ｂ０、ｂ１の２つ分の画素幅）を算出し、画像形成動作の開始の際に設定される解像度の値に基づいて、当該画素幅を長さの単位（ｍｍ）に換算した値（Ｈ２）を求める。
【００５３】
そして、算出したＨ１、Ｈ２及び紙間距離（Ｅ）（ここでは、紙間距離は、デフォルト紙間距離）から像間距離（ｄ）を以下の式（１）により算出する。
ｄ＝Ｈ１＋Ｈ２＋Ｅ  ・・・・・・・・・・・・（１）
Ｍ、Ｃ、Ｋの各色の場合についても、Ｙ色の場合と同様にして画像間距離算出部６０８により、像間距離が算出される。
【００５４】
図４の説明に戻って、累積印刷枚数カウンター６０９は、記録シートが排紙トレイ７２に排出される毎に、カウント値を１ずつカウントアップすることにより、各色の感光体ドラムの使用量を指標する指標値として記録シートの累積印刷枚数をカウントする。累積印刷枚数カウンター６０９は、製造出荷時にカウント値が０になるように設定され、その後、感光体ドラムが交換されると、カウント値が０に初期化される。感光体ドラムが交換されたか否かは、図示しないセンサー等により検出されるものとする。又、ここでは、図１に示す排出ローラー７１の近傍に記録シートが通過したことを検出する不図示の用紙センサーを設けることにより、記録シートが排出されたことを検出することとする。
【００５５】
なお、各色の感光体ドラムの使用量の指標値を取得する方法は、累積印刷枚数をカウントする方法に限定されず、例えば、各色の感光体ドラムを駆動する駆動モーターの駆動時間をカウントすることにより、当該感光体ドラムの使用量の指標値を取得することとしてもよい。
絶対湿度算出部６１０は、機内温度センサー３６、機内湿度センサー３７より、機内温度と機内相対湿度をそれぞれ取得し、取得した機内温度と、機内相対湿度と、機内温度と機内の相対湿度と絶対湿度との対応関係を示す絶対湿度算出テーブルとを用いて絶対湿度（ｇ／ｍ3）を算出する。なお、絶対湿度算出テーブルは、予めプリンター１の生産者側で作成し、作成した絶対湿度算出テーブルを記憶（例えば、ＲＯＭ６０３に記憶）させておくこととする。
【００５６】
画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１は、画像ノイズ発生予測テーブルを記憶している。ここで、「画像ノイズ発生予測テーブル」としては、例えば、カバレッジの範囲と絶対湿度の範囲と当該カバレッジ及び絶対湿度の範囲下において感光体ドラムへの残留電荷の蓄積による画像ノイズが発生するまでに要する印刷枚数の推定値（以下、「ノイズ発生閾値」という。）との対応関係を示すテーブル(以下、「カバレッジ・湿度予測テーブル」という。)やカバレッジの範囲とノイズ発生閾値との対応関係のみを示すテーブル（以下、「デフォルト予測テーブル」という。）を用いることができる。
【００５７】
又、画像ノイズ発生予測テーブルは、記録シートの用紙サイズ毎に設けてもよい。又、上記の各対応関係は後述するように累積印刷枚数（感光体ドラムの使用量）によって変化するため、累積印刷枚数の範囲に応じて複数のテーブルを設けることとしてもよい。さらに、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１は、画像ノイズ不発生下限値を記憶していることとしてもよい。
【００５８】
「画像ノイズ不発生下限値」とは、カバレッジや絶対湿度にかかわらず、感光体ドラムへの残留電荷の蓄積による画像ノイズが発生しなくなる感光体ドラムの使用量の下限値に相当する累積印刷枚数のことをいう。「画像ノイズ不発生下限値」は、用紙サイズ毎に定めることとしてもよい。
本願発明者は、本実施の形態に係るプリンター１を用いて上記の各対応関係を調べる試験を行った。具体的には、記録シートとしてＡ３用紙を用い、絶対湿度（ｇ／ｍ3）が３、６、９、１２、１４の各条件下で、Ｋ色のカバレッジが所定のカバレッジ（２０％、４０％、６０％、８０％、１００％の各カバレッジ）のトナー画像をそれぞれ２０枚連続して印刷し、Ｋ色の感光体ドラムへの残留電荷の蓄積による画像ノイズが発生するまでに要する印刷枚数を調べる試験を行った。上記の試験においてＫ色の感光体ドラムの周長は、１８８ｍｍ、紙間期間は、紙間距離が１５０ｍｍになるように設定した。
【００５９】
そして、プリンター１に用いる各色の感光体ドラムの使用量としては、累積印刷枚数が０枚のもの、累積印刷枚数が３０００枚のもの、累積印刷枚数が５０００枚のものの３種類とし、各色について使用量が上記の各種類の使用量の感光体ドラムを用いたプリンター１について、それぞれ、上記の試験を行った。
図６（ａ）〜（ｃ）は、上記の試験の結果を示す表である。図６（ａ）は、累積印刷枚数が０枚の各色の感光体ドラムを用いたプリンター１における試験結果を、図６（ｂ）は、累積印刷枚数が３０００枚の各色の感光体ドラムを用いたプリンター１における試験結果を、図６（ｃ）は、累積印刷枚数が５０００枚の各色の感光体ドラムを用いたプリンター１における試験結果をそれぞれ示す。図６（ａ）〜（ｃ）において、「無」の表示は、該当するカバレッジ及び絶対湿度において、画像ノイズの発生が無かったことを示し、丸印の「数値」の表示は、画像ノイズが発生するまでに要した印刷枚数を示す。
【００６０】
図６（ａ）〜（ｃ）の試験結果が示すように、感光体ドラムの使用量（累積印刷枚数）が増えるに従って、画像ノイズの発生頻度が少なくなり、当該使用量が、累積印刷枚数で５０００枚に達すると、画像ノイズの発生が認められなかった。
又、カバレッジと画像ノイズの発生との関係をみると、図６（ａ）、（ｂ）の試験結果
が示すように、画像ノイズは、カバレッジが高くなる程、起こりやすくなる傾向を示す。感光体ドラムの使用量が０の場合には、カバレッジが４０％以上の場合に画像ノイズが発生し、カバレッジが４０％以上では、カバレッジが高くなるに従って、画像ノイズが発生するまでに要した印刷枚数は、少なくなる傾向を示している。感光体ドラムの使用量が、累積印刷枚数で３０００枚の場合においても同様に、カバレッジが６０％以上の場合に画像ノイズが発生し、カバレッジが６０％以上では、カバレッジが高くなるに従って、画像ノイズが発生するまでに要した印刷枚数は、少なくなる傾向を示している。このように、カバレッジが高くなる程、画像ノイズが起こりやすくなるのは、カバレッジが高くなる程、感光体ドラムへの露光量が多くなり、その分、感光体ドラムの電荷発生層から発生する正孔の数が多くなり、正孔が電荷輸送層と保護層との界面にトラップされる確率が高まるためであると考えられる。
【００６１】
又、絶対湿度と画像ノイズの発生との関係をみると、図６（ａ）、（ｂ）の試験結果が示すように、絶対湿度が低くなる程、画像ノイズが起こりやすくなる傾向を示す。具体的には、感光体ドラムの使用量が０の場合には、絶対湿度が低くなる程、低いカバレッジにおいて画像ノイズが発生する傾向を示し、例えば、絶対湿度が３（ｇ／ｍ3）と低い場合には、カバレッジが４０％以上の場合に画像ノイズが発生するのに対し、絶対湿度が１４（ｇ／ｍ3）と高い場合には、カバレッジが１００％の場合にのみ画像ノイズが発生し、カバレッジが８０％以下の場合には、画像ノイズが発生しない。
【００６２】
感光体ドラムの使用量が、累積印刷枚数で３０００枚の場合においても同様に、絶対湿度が低くなる程、低いカバレッジにおいて画像ノイズが発生する傾向を示し、例えば、絶対湿度が３（ｇ／ｍ3）と低い場合には、カバレッジが６０％以上の場合に画像ノイズが発生するのに対し、絶対湿度が６（ｇ／ｍ3）の場合には、カバレッジが８０％以上の場合に画像ノイズが発生し、絶対湿度が９（ｇ／ｍ3）以上と高い場合には、画像ノイズが発生しない。
【００６３】
このように、絶対湿度が高くなると、画像ノイズが発生しにくくなるのは、水分が、保護層に拡散しやすくなり、それにより保護層の導電性が高まり、電荷輸送層と保護層との界面にトラップされた正孔が保護層を介して感光体ドラムの表面へ移動しやすくなるためであると考えられる。
本願発明者は、上記のように、画像ノイズの発生頻度が、感光体ドラムの使用量、印刷されるページの画像のカバレッジ、機内の絶対湿度に応じて変化することから、各用紙サイズの記録シートについて、上記と同様の試験行い、その試験結果に基づいて、画像ノイズ発生予測テーブルを予め作成し、作成した画像ノイズ発生予測テーブルを用いて画像形成動作の実行中に感光体ドラムへの残留電荷の蓄積による画像ノイズが発生するか否かを推定することとした。
【００６４】
図７（ａ）、（ｂ）は、画像ノイズ発生予測テーブルの具体例を示す図である。両図は、それぞれ、図６（ａ）〜（ｃ）の試験結果に基づいて作成されている。具体的には、図７（ａ）は、記録シートの用紙サイズがＡ３で、各色の感光体の使用量が、累積印刷枚数で０〜２９９９枚の範囲にある場合に使用するための画像ノイズ発生予測テーブルの具体例を示し、図６（ａ）の試験結果に基づいて作成されたものである。
【００６５】
図７（ｂ）は、記録シートの用紙サイズがＡ３で、各色の感光体の使用量が、累積印刷枚数で３０００〜４９９９枚の範囲にある場合に使用するための画像ノイズ発生予測テーブルの具体例を示し、図６（ｂ）の試験結果に基づいて作成されたものである。各色の感光体の使用量が、累積印刷枚数で５０００枚以上になると、画像ノイズが発生しないので、累積印刷枚数が５０００枚以上の場合における画像ノイズ発生予測テーブルは、作成されていない。この結果に基づいて、記録シートの用紙サイズがＡ３の場合の画像ノイズ不発生下限値は、ここでは「５０００」に定められている。両図において、符号Ｐはカバレッジを示し、符号Ｎは、絶対湿度を示す。又、「無」の表示は、該当するカバレッジ及び絶対湿度の各範囲において、画像ノイズの発生が無いこと（ノイズ発生閾値が無いこと）を示し、丸印の「数値」の表示は、該当するカバレッジの範囲におけるノイズ発生閾値を示す。以後、画像ノイズ発生予測テーブルにおいて、少なくとも１つ以上のノイズ発生閾値に対応付けられているカバレッジの範囲ことを「ノイズ発生カバレッジ範囲」と呼ぶこととする。
【００６６】
例えば、図７（ａ）の画像ノイズ発生予測テーブルにおいては、４０≦Ｐ＜６０、６０≦Ｐ＜８０、８０≦Ｐ＜１００、Ｐ＝１００の各カバレッジ範囲が、ノイズ発生カバレッジ範囲に該当し、図７（ｂ）の画像ノイズ発生予測テーブルにおいては、６０≦Ｐ＜８０、８０≦Ｐ＜１００、Ｐ＝１００の各カバレッジ範囲が、ノイズ発生カバレッジ範囲に該当する。
【００６７】
なお、ここでは、画像ノイズ発生予測テーブルとして、デフォルト予測テーブルを用いることとする。デフォルト予測テーブルとしては、例えば、最も画像ノイズの発生頻度の高い、図７（ａ）のテーブルにおける、絶対湿度ＮがＮ≦３の範囲のカバレッジ範囲とノイズ発生閾値との対応関係を用いることができる。
図４の説明に戻って、操作パネル６は、液晶ディスプレイ、液晶ディスプレイに積層されたタッチパネルや各種指示を入力するための操作ボタン等から構成され、タッチパネルや操作ボタン等の操作を介してユーザーから各種指示の入力を受け付ける。画像読取部７は、スキャナなどの画像入力装置から構成され、用紙等の記録シートに記載されている文字、図形、写真などの画像の情報を読取り、画像データを形成する。
【００６８】
機内温度センサー３６は、自装置の機内温度を測定し、測定結果を制御部６０に出力する。機内湿度センサー３７は、自装置の機内の相対湿度を測定し、測定結果を制御部６０に出力する。
［３］画像形成処理
次に制御部６０が行う画像形成処理の動作について説明する。図８は、上記動作を示すフローチャートである。制御部６０は、ＲＯＭ６０３に記憶されている画像形成処理プログラムを起動して画像形成処理の動作を開始し（ステップＳ８０１）、通信Ｉ／Ｆ部６０２又は操作パネル６及び画像読取部７を介して画像データと印刷条件と印刷指示を取得すると、当該画像データから印刷用の画像データ（ビットマップデータ）を生成して画像データ記憶部６０５に記憶し、ページ枚数を示す変数ｋを１に初期化する（ステップＳ８０２）。
【００６９】
次に制御部６０は、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色について、画像データ記憶部６０５から先行ページ（ｋページ）と当該先行ページの次のページ（（ｋ＋１）ページ）の画像データを取得し、先行ページと当該先行ページの次のページの像間距離ｄｙ、ｄｍ、ｄｃ、ｄｋ（ここでは、ｄｙは、Ｙ色、ｄｍは、Ｍ色、ｄｃは、Ｃ色、ｄｋは、Ｋ色の像間距離をそれぞれ表す。）を算出し（ステップＳ８０３）、算出した像間距離ｄｙ、ｄｍ、ｄｃ、ｄｋが全て、それぞれ対応する色の感光体ドラムの周長以上か否かを判定する（ステップＳ８０４）。
【００７０】
算出した像間距離ｄｙ、ｄｍ、ｄｃ、ｄｋの内の少なくとも１つが、対応する色の感光体ドラムの周長未満である場合に（ステップＳ８０４：ＮＯ）、後述する画像ノイズ発生推定処理を行い、先行ページの次のページの画像に感光体ドラムの残留電荷に起因する画像ノイズが発生するか否かを推定し（ステップＳ８０５）、画像ノイズ発生推定処理において先行ページの次のページの画像に画像ノイズが発生すると推定された場合には（ステップＳ８０６:ＹＥＳ）、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色についての像間距離が、それぞれ対応する色の感光体ドラムの周長以上になるように紙間期間を設定する（ステップＳ８０７）。
【００７１】
上記の紙間期間は、例えば、以下のようにして算出することができる。像間距離が感光体ドラムの周長未満であった色（単数又は複数の色）について、感光体ドラムの周長と像間距離との差分だけ、紙間距離を延長するのに要する延長時間を算出する。当該延長時間は、上記の差分を対応する色の感光体ドラムの周速度で除することにより算出することができる。なお、各色の感光体ドラムの周速度は、予め記憶されている（例えば、ＲＯＭ６０３に記憶されている）ものとする。
【００７２】
そして、算出した延長時間をデフォルト時間に加算することにより、上記の紙間期間を算出することができる。なお、算出した延長時間が異なる場合には、算出した延長時間の内、最長の延長時間をデフォルト時間に加算することにより、上記の紙間期間を算出することができる。
又、紙間期間の延長時間を、上記の差分にかかわらず、所定の時間に固定することとしてもよい。例えば、像間距離が最小となる場合（像間距離がデフォルト紙間距離に等しくなる場合）の紙間期間の延長時間を上記と同様にして予め算出しておき、上記の差分にかかわらず、予め算出した延長時間をデフォルト時間に加算することにより上記の紙間期間を算出することとしてもよい。
【００７３】
一方、算出した像間距離ｄｙ、ｄｍ、ｄｃ、ｄｋが全て、それぞれ対応する色の感光体ドラムの周長以上である場合（ステップＳ８０４：ＹＥＳ）、又は画像ノイズ発生推定処理において先行ページの次のページの画像に画像ノイズが発生しないと推定された場合には（ステップＳ８０６：ＮＯ）、制御部６０は、紙間期間をデフォルト時間に設定する（ステップＳ８０８）。
【００７４】
次に、制御部６０は、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色の感光体ドラムの像担持面上において、設定した紙間期間を空けて、対応するページの画像データに基づく露光走査を順次実行させて、当該ページの画像データに基づく画像を形成して印刷処理を順次実行し、当該紙間期間の間、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色の感光体ドラムの像担持面を帯電させて感光体ドラムの残留電荷を除去させる（ステップＳ８０９）。
【００７５】
そして、次のページ（（ｋ＋１）ページ）が最終ページでない場合には（ステップＳ８１０：ＮＯ）、制御部６０は、変数ｋを１増加させた後（ステップＳ８１１）、ステップＳ８０３の処理に移行する。
次に、画像ノイズ発生推定処理について説明する。図９は、上記処理の動作を示すフローチャートである。制御部６０は、先行ページについて、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色のカバレッジを算出し（ステップＳ９０１）、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１からデフォルト予測テーブルを取得し（ステップＳ９０２）、取得したデフォルト予測テーブルを参照して、ノイズ発生カバレッジ範囲を特定する(ステップＳ９０３)。
【００７６】
そして、制御部６０は、算出したＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色のカバレッジが全て、特定したノイズ発生カバレッジ範囲の下限値の内の最小値（以下、「最小下限値」という。）未満であるか否かを判定する（ステップＳ９０４）。例えば、図７（ａ）のテーブルにおける、絶対湿度ＮがＮ≦３の範囲のカバレッジ範囲とノイズ発生閾値との対応関係を、デフォルト予測テーブルとした場合には、４０≦Ｐ＜６０、６０≦Ｐ＜８０、８０≦Ｐ＜１００、Ｐ＝１００が、ノイズ発生カバレッジ範囲として特定され、最小下限値は４０となる。
【００７７】
算出したＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色のカバレッジが全て、最小下限値未満である場合には（ステップＳ９０４：ＹＥＳ）、制御部６０は、先行ページの次のページの画像に画像ノイズが発生しないと推定し（ステップＳ９０５）、算出したＹ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色のカバレッジが全て、最小下限値未満でない場合（少なくとも1色以上のカバレッジが最小下限値以上である場合）には（ステップＳ９０４：ＮＯ）、先行ページの次のページの画像に画像ノイズが発生すると推定する（ステップＳ９０６）。
【００７８】
このように、本画像形成処理により、画像形成動作の実行中に、先行ページの次のページの画像に感光体ドラムの残留電荷に起因する画像ノイズが発生するか否かが推定され、画像ノイズが発生しないと推定される場合には、紙間期間が、画像形成の生産性が低下しないようにデフォルト時間に設定され、画像ノイズが発生すると推定される場合には、画像ノイズの発生を防ぐために、先行ページと次ページの像間距離が感光体ドラムの周長以上になるように紙間期間がデフォルト時間よりも延長された時間に設定される。
【００７９】
その結果、画像ノイズの発生のおそれがない場合には、紙間期間を延長することなく、画像形成の生産性が低下しないようにすることができるとともに、画像ノイズの発生のおそれがある場合には、紙間期間を延長して画像形成動作の実行中における画像ノイズの発生を防止することができる。
（変形例）
以上、本発明を実施の形態に基づいて説明してきたが、本発明が上述の実施の形態に限定されないのは勿論であり、以下のような変形例を実施することができる。
【００８０】
（１）本実施の形態では、画像ノイズ発生推定処理に用いる画像ノイズ発生予測テーブルをデフォルト予測テーブルとし、カバレッジのみを考慮して画像ノイズの発生有無を推定することとしたが、カバレッジに加えて、湿度及び／又は感光体ドラムの使用量を考慮して画像ノイズ発生推定処理を行うこととしてもよい。
例えば、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１が記憶する画像ノイズ発生予測テーブルを、カバレッジ・湿度予測テーブル（カバレッジ・湿度予測テーブルとしては、例えば、図７（ａ）に示す画像ノイズ発生予測テーブルを用いることができる。）とし、図９の画像ノイズ発生推定処理を、図１０に示すように変形することとしてもよい。
【００８１】
図１０の画像ノイズ発生推定処理の変形例１において、図９に示す本実施の形態に係る画像ノイズ発生推定処理と同一内容の処理については、図９のステップ番号と同一のステップ番号を付与して説明を省略し、以下、相違点について説明する。制御部６０は、ステップＳ９０１の処理を行った後、機内温度センサー３６、機内湿度センサー３７から現在の機内温度及び機内の相対湿度を取得し、絶対湿度算出テーブルを用いて、取得した機内温度と機内の相対湿度から現在の機内の絶対湿度を算出する（ステップＳ１００１）。
【００８２】
次に制御部６０は、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１からカバレッジ・湿度予測テーブルを取得し（ステップＳ１００２）、取得したカバレッジ・湿度予測テーブルを参照して算出した絶対湿度に対応する各ノイズ発生閾値に係るノイズカバレッジ範囲を特定し（ステップＳ１００３）、ステップＳ９０４の処理に移行する。
これにより、算出した絶対湿度が高くなるに応じて、ステップＳ１００３において特定されるノイズカバレッジ範囲の下限値の最小値が大きくなり、画像ノイズの発生を推定するためのカバレッジの判定基準値となる、最小下限値が大きくなるように設定される。
【００８３】
例えば、カバレッジ・湿度予測テーブルとして、図７（ａ）に示す画像ノイズ発生予測テーブルを用いた場合には、算出した絶対湿度が３（ｇ／ｍ3）の場合には、図７（ａ）のテーブルから、ノイズカバレッジ範囲の下限値の最小値は４０％になり、最小下限値は、４０％に設定されることになる。又、算出した絶対湿度が９（ｇ／ｍ3）の場合には、図７（ａ）のテーブルから、ノイズカバレッジ範囲の下限値の最小値は８０％となり、最小下限値は、８０％に設定されることになる。さらに、算出した絶対湿度が高くなり、１４（ｇ／ｍ3）の場合には、図７（ａ）のテーブルから、ノイズカバレッジ範囲の下限値の最小値は１００％となり、最小下限値は、１００％に設定されることになる。
【００８４】
その結果、絶対湿度が画像ノイズの発生に与える影響（絶対湿度が高くなると、画像ノイズが発生しにくくなる）が考慮された上で画像ノイズの発生有無が推定されるので、カバレッジのみを考慮して画像ノイズの発生有無を推定する場合に比較して、推定の正確度を高めることができ、誤った推定により無駄に紙間期間が延長されてしまい、画像形成の生産性が低下するのを防止し、画像形成の生産性を高めることができる。
【００８５】
上記の変形例において、さらに、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１が記憶する
カバレッジ・湿度予測テーブルを、感光体ドラムの使用量に応じて複数設けるとともに、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１に画像ノイズ不発生下限値を記憶させておき、図１０の画像ノイズ発生推定処理を、さらに、図１１のように変形することとしてもよい。
【００８６】
複数設けるカバレッジ・湿度予測テーブルとしては、例えば、図７（ａ）、（ｂ）に示す画像ノイズ発生予測テーブルを用いることができる。図１１の画像ノイズ発生推定処理の変形例２において、図１０に示す画像ノイズ発生推定処理と同一内容の処理については、図１０のステップ番号と同一のステップ番号を付与して説明を省略し、以下、相違点について説明する。
【００８７】
制御部６０は、累積印刷枚数カウンター６０９の現在のカウント値から累積印刷枚数を取得し（ステップＳ１１０１）、取得した累積印刷枚数が、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１に記憶されている画像ノイズ不発生下限値以上か否かを判定する（ステップＳ１１０２）。
取得した累積印刷枚数が、画像ノイズ不発生下限値以上である場合に（ステップＳ１１０２：ＹＥＳ）、制御部６０は、ステップＳ９０５の処理に移行し、取得した累積印刷枚数が、画像ノイズ不発生下限値未満である場合には（ステップＳ１１０２：ＮＯ）、制御部６０は、ステップＳ９０１、ステップＳ１００１の処理を行った後、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１から取得した累積印刷枚数に対応するカバレッジ・湿度予測テーブルを取得し(ステップＳ１１０３)、ステップＳ１００３の処理に移行する。
【００８８】
又、図９の本実施の形態に係る画像ノイズ発生推定処理を図１１の場合と同様に変形することとしてもよい。すなわち、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１が記憶する
デフォルト予測テーブルを、感光体ドラムの使用量に応じて複数設けるとともに、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１に画像ノイズ不発生下限値を記憶させておき、図９の画像ノイズ発生推定処理を、さらに、図１２のように変形することとしてもよい。複数設けるデフォルト予測テーブルとしては、例えば、図７（ａ）、（ｂ）のテーブルにおける、絶対湿度ＮがＮ≦３の範囲のカバレッジ範囲とノイズ発生閾値との対応関係を用いることができる。図１２の画像ノイズ発生推定処理の変形例３において、図９に示す画像ノイズ発生推定処理と同一内容の処理については、図９のステップ番号と同一のステップ番号を付与して説明を省略し、以下、相違点について説明する。
【００８９】
制御部６０は、累積印刷枚数カウンター６０９の現在のカウント値から累積印刷枚数を取得し（ステップＳ１２０１）、取得した累積印刷枚数が、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１に記憶されている画像ノイズ不発生下限値以上か否かを判定する（ステップＳ１２０２）。
取得した累積印刷枚数が、画像ノイズ不発生下限値以上である場合に（ステップＳ１２０２：ＹＥＳ）、制御部６０は、ステップＳ９０５の処理に移行し、取得した累積印刷枚数が、画像ノイズ不発生下限値未満である場合には（ステップＳ１２０２：ＮＯ）、制御部６０は、ステップＳ９０１の処理を行った後、画像ノイズ発生予測テーブル記憶部６１１から取得した累積印刷枚数に対応するデフォルト予測テーブルを取得し(ステップＳ１２０３)、ステップＳ９０３の処理に移行する。
【００９０】
上記の変形例においては、各色の感光体ドラムの使用量を一律に累積印刷枚数でカウントして取得することとしたが各色の感光体ドラム毎に使用量を別々にカウント（例えば、各色の感光体ドラムを駆動する駆動モーターの駆動時間をカウントすることにより、各色の感光体ドラムの使用量を別々にカウント）して取得することとしてもよい。
この場合には、図１１のステップＳ１１０２、図１２のステップ１２０２の処理において、取得した使用量の内、最も使用量の少ないものについて、画像ノイズ不発生下限値（例えば、駆動モーターの駆動時間について求めた画像ノイズ不発生下限値）以上か否かを判定することとし、図１１のステップＳ１１０３、図１２のステップ１２０３において、取得した各感光体ドラムの使用量に対応する画像ノイズ発生予測テーブル（カバレッジ・湿度予測テーブル、デフォルト予測テーブル）を取得して、取得した各画像ノイズ発生予測テーブルを用いて対応する色のカバレッジについてステップＳ９０４の判定を行うこととしてもよい。
【００９１】
このように、感光体ドラムの使用量が画像ノイズの発生に与える影響（感光体ドラムの使用量が増加するのに応じて、画像ノイズが発生しにくくなる）が考慮された上で画像ノイズの発生有無が推定されるので、カバレッジのみを考慮して画像ノイズの発生有無を推定する場合、或いはカバレッジ及び絶対湿度を考慮して推定する場合に比較して、推定の正確度を高めることができ、誤った推定により無駄に紙間期間が延長されてしまい、画像形成の生産性が低下するのを防止し、画像形成の生産性を高めることができる。
【００９２】
（２）本実施の形態では、画像ノイズ発生推定処理において、ノイズ発生カバレッジ範囲を用いて画像ノイズの発生有無を推定することとしたが、さらにノイズ発生閾値を考慮して画像ノイズの発生有無を推定することとしてもよい。具体的には、図８に示す本実施の形態に係る画像形成処理を、図１３に示すように変形することとしてもよい。
本変形例においては、制御部６０は、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色について算出したページのカバレッジが、各ノイズ発生カバレッジ範囲の下限値以上となる累積回数を、ノイズ発生カバレッジ範囲毎にカウントする。以下、上記の累積回数のことを「ノイズ累積回数」と呼ぶこととする。
【００９３】
図１３の画像形成処理の変形例１において、図８に示す本実施の形態に係る画像形成処理と同一内容の処理については、図８のステップ番号と同一のステップ番号を付与して説明を省略し、以下、相違点について説明する。制御部６０は、ステップＳ８０４における判定結果が肯定的である場合に（ステップＳ８０４：ＹＥＳ）、全てのノイズ累積回数のカウント値を０に初期化した後（ステップＳ１３０１）、ステップＳ８０８の処理に移行する。
【００９４】
さらに、制御部６０は、ステップＳ８０７の処理を行った後、全てのノイズ累積回数のカウント値を０に初期化する（ステップＳ１３０３）。
又、制御部６０は、図９の画像ノイズ発生推定処理の代わりに、図１４に示す画像ノイズ発生推定処理を行う（ステップＳ１３０２）。図１４の画像ノイズ発生推定処理の変形例４において、図９に示す本実施の形態に係る画像ノイズ発生推定処理と同一内容の処理については、図９のステップ番号と同一のステップ番号を付与して説明を省略し、以下、相違点について説明する。
【００９５】
制御部６０は、ステップＳ９０４の判定結果が否定的である場合に（ステップＳ９０４：ＮＯ）、算出したカバレッジが最小下限値以上であった色について、ステップＳ９０３において特定したノイズ発生カバレッジ範囲の内、当該範囲の下限値が算出したカバレッジ以下（算出したカバレッジが当該範囲の下限値以上）のノイズ発生カバレッジ範囲のノイズ累積回数のカウント値を全て１増加させる（ステップＳ１４０１）。
【００９６】
次に制御部６０は、ステップＳ１４０１においてノイズ累積回数のカウント値を増加させたノイズ発生カバレッジ範囲の内、ノイズ累積回数のカウント値が、当該ノイズ発生カバレッジ範囲おけるノイズ発生閾値以上となるものが有るか否かを判定し（ステップＳ１４０２）、有る場合には（ステップＳ１４０２：ＹＥＳ）、ステップＳ９０６の処理に移行し、無い場合には（ステップＳ１４０２：ＮＯ）、ステップＳ９０５の処理に移行する。
【００９７】
上記の変形例は、（１）の変形例においても同様に適用することができる。
これにより、カバレッジが最小下限値以上になった場合においても、ノイズ累積回数がノイズ発生閾値（画像ノイズが発生する閾値）に達していない場合には、紙間期間が延長されないように制御されるので、最小下限値のみを基準として画像ノイズの発生有無を推定する場合に比較して、紙間期間が延長される回数を少なくすることができ、その分、画像形成の生産性を高めることができる。
【００９８】
（３）本実施の形態では、画像形成処理において、先行ページの次のページの画像に画像ノイズが発生すると推定した場合には、次のページの画像の種類にかかわらず、Ｙ、Ｍ、Ｃ、Ｋの各色についての像間距離が、それぞれ対応する色の感光体ドラムの周長以上になるように紙間期間を設定する（ステップＳ８０７）こととしたが、画像ノイズは、ハーフトーン画像のような中間階調の画像の場合に目立ちやすく、文字画像のように中間階調のない２値画像で構成されることが多い画像の場合には、画像ノイズが発生していても目立たないので、次のページの画像が文字画像の場合には、紙間期間をデフォルト時間に設定する（ステップＳ８０８）こととしてもよい。
【００９９】
具体的には、図８の画像形成処理を図１５に示すように変形することとしてもよい。図１５の画像形成処理の変形例２において、図８に示す本実施の形態に係る画像形成処理と同一内容の処理については、図８のステップ番号と同一のステップ番号を付与して説明を省略し、以下、相違点について説明する。
ステップＳ８０６の判定結果が肯定的である場合に（ステップＳ８０６：ＹＥＳ）、制御部６０は、先行ページの次のページの画像データに基づいて当該次ページの画像が文字画像であるか否かを判定し（ステップＳ１５０１）、文字画像でない場合に（ステップＳ１５０１：ＮＯ）、ステップＳ８０７の処理に移行し、文字画像である場合には（ステップＳ１５０１：ＹＥＳ）、ステップＳ８０８の処理に移行する。本変形例は、（１）、（２）の変形例においても同様に適用することができる。
【０１００】
これにより、次のページの画像が、画像ノイズが発生しても目立たない文字画像の場合には、当該ページに画像ノイズが発生するおそれがある場合においても、紙間期間が、延長されないように制御されるので、不必要に紙間期間を延長することなく、次のページの画像形成を迅速に実行することができ、その分、画像形成の生産性を高めることができる。
【産業上の利用可能性】
【０１０１】
本発明は、プリンター、複写機等の画像形成装置に関し、特に画像形成動作を実行中に感光体に蓄積される残留電荷を除去する技術として利用できる。
【符号の説明】
【０１０２】
１                      プリンター
３                      画像プロセス部
３Ｙ、３Ｍ、３Ｃ，３Ｋ  作像部
４                      給紙部
５                      定着装置
６                      操作パネル
７                      画像読取部
１０                    露光部
１１                    中間転写ベルト
３１Ｙ                  感光体ドラム
３２Ｙ                  帯電器
３３Ｙ                  現像器
３４Ｙ                  １次転写ローラー
３５Ｙ                  クリーニングブレード
３６                    機内温度センサー
３７                    機内湿度センサー
６０                    制御部
３１０Ｙ                駆動モーター
３１１Ｙ                導電性基体
３１２Ｙ                下引き層
３１３Ｙ                電荷発生層
３１４Ｙ                電荷輸送層
３１５Ｙ                保護層
３２０Ｙ                帯電制御部
【図１】
0005858008.tif 000002
【図２】
0005858008.tif 000003
【図３】
0005858008.tif 000004
【図４】
0005858008.tif 000005
【図５】
0005858008.tif 000006
【図６】
0005858008.tif 000007
【図７】
0005858008.tif 000008
【図８】
0005858008.tif 000009
【図９】
0005858008.tif 000010
【図１０】
0005858008.tif 000011
【図１１】
0005858008.tif 000012
【図１２】
0005858008.tif 000013
【図１３】
0005858008.tif 000014
【図１４】
0005858008.tif 000015
【図１５】
0005858008.tif 000016
【図１６】
0005858008.tif 000017