(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
時計用の表示器を駆動するための機構であって、
表示器を駆動するための可動部材（２２、２３）と、
第１のピボット（１７）の周囲に取り付けられ、前記可動部材（２２、２３）の歯と協働して前記可動部材を動かすための嘴部（２０、２１）を含む、第１のレバー（１６）と、
前記第１のレバー（１６）を前記第１のピボット（１７）の周囲で回転させるように配置された、第１のカム（２）と、
第２のピボット（１２）の周囲に取り付けられ、前記第１のピボット（１７）が堅固に接続された、第２のレバー（１１）と、
前記第２のレバー（１１）を前記第２のピボット（１２）の周囲で回転させるように配置された、第２のカム（３）と、
前記レバー（１６、１１）と前記カム（２、３）との間の前記協働を保持するための弾性手段（１０、１３）と、
を含み、
前記レバー（１６、１１）及び前記カム（２、３）は、前記第１のレバー（１６）の前記嘴部（２０、２１）が周期的に閉じた曲線を描くように配置され、各周期は、前記嘴部（２０、２１）が前記可動部材（２２、２３）の角度位置を変えずに前記可動部材の前記歯から離脱する第１の運動と、前記嘴部（２０、２１）が前記可動部材（２２、２３）の前記歯に再係合して前記可動部材を動かす第２の運動とを含む、
ことを特徴とする機構。
【請求項２】
前記嘴部（２０、２１）は、伸縮不能であることを特徴とする、請求項１に記載の機構。
【請求項３】
前記レバー（１６、１１）及び前記カム（２、３）は、前記可動部材（２２、２３）が瞬間ジャンプによって動くように配置されることを特徴とする、請求項１または請求項２に記載の機構。
【請求項４】
前記第１及び前記第２のカム（２、３）は同軸であることを特徴とする、請求項１〜請求項３のいずれかに記載の機構。
【請求項５】
第３のピボット（９）の周囲に取り付けられ、かつ、前記第１のレバー（１６）が第３のレバー（８）を介して前記第１のカム（２）によって駆動されるように配置された、第３のレバー（８）をさらに含むことを特徴とする、請求項１〜請求項４のいずれかに記載の機構。
【請求項６】
前記可動部材（２２、２３）の位置の修正前に、前記嘴部（２０、２１）を、前記可動部材の前記歯から自動的に離脱させるための装置（２８−３６、３９−４２）をさらに含むことを特徴とする、請求項１〜請求項５のいずれかに記載の機構。
【請求項７】
前記装置（２８−３６）は、巻き上げステム（２７）の所定の軸方向位置への変位により作動することができることを特徴とする、請求項６に記載の機構。
【請求項８】
前記装置（２８−３６、３９−４２）は、前記第２のレバー（１１）を前記第２のカム（３）から離れるように動かすための手段（３５、３６、４２）を含み、この運動が前記第１のレバー（１６）の変位をもたらし、前記嘴部（２０、２１）を前記可動部材（２２、２３）の前記歯から離脱させることを特徴とする、請求項６または請求項７に記載の機構。
【請求項９】
請求項１〜請求項８のいずれかに記載の機構を含む時計用のカレンダー機構。
【請求項１０】
請求項１〜請求項８のいずれかに記載の機構を含む時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計用の表示器を駆動するための機構に関する。表示器は、例えば、カレンダー表示における日付表示器、曜日表示器、又は月表示器であり、針又は円板の形態とすることができる。
【背景技術】
【０００２】
より具体的には、本発明は、表示器に堅固に接続されたスター等の表示器を駆動するための可動部材（モビール）が、カムにより制御されるレバーの嘴部によって作動される、表示器を駆動するための機構に関する。かかる機構の例は、特許文献１（瞬間カウンタに関する）及び特許文献２（高速日付修正器に関する）に記載されている。
【０００３】
この型式の機構において、カムにより制御されるレバーは往復回転運動を行い、それにより、レバーの嘴部は、駆動可動部材の歯部に出入りする。嘴部が駆動可動部材の歯部から離脱すると、嘴部は駆動可動部材の歯に接触するので、嘴部は、特許文献１におけるように、ブロッキングを防ぐために伸縮可能に作成される必要がある、又は、特許文献２におけるように、嘴部の離脱が駆動可動部材を一時的に後退させ、次いで、この後退運動が、駆動可動部材の位置決めジャンパにより追いつかれることを受け入れる必要がある。第１の事例では、レバーにより生じる駆動可動部材の瞬間ジャンプ中に、駆動可動部材が伸縮可能な嘴部を離脱させる一方で慣性の影響下で運動を続けるので、誤表示を生じさせるリスクが存在する。第２の事例では、可動部材の一時的後退運動は、表示の美的側面にとって不利益である。
【０００４】
渦カムにより制御される第１のレバーを含むクロノグラフ計時輪などの、歯付ホイールを作動させるための機構が特許文献３からも知られている。第１のレバーには、歯付ホイールを作動させるための嘴部で端止する爪、並びにピンが設けられる。ピンは、第２のレバーの第１の腕を案内して、第２のレバーを制御する。第１のレバーがカムにより次第に上昇すると、爪の嘴部は、歯付ホイールに接触することなく、歯付ホイールの歯から離れる。上昇の終わりちかくに、第２のレバーの第２の弾性の腕が爪を押し、爪を第１のレバーに設けられたピボットの周囲を回転させ、かつ嘴部を歯付ホイールの歯に再係合させる。第１のレバーがカムの上部から下部にジャンプすると、嘴部は歯付ホイールを１ピッチ動かす。従って、この機構において、爪の嘴部は、周期的に閉じた曲線を描き、嘴部は歯付ホイールに接触することなく歯から離脱することができる。従って、この機構は、特許文献１及び特許文献２との関連で上述された欠点を有さない。一方、この機構は、別の欠点を有する。つまり、歯付ホイールが爪により作動されると、つまり、瞬間ジャンプの間、爪は第２のレバーの弾性腕の動作の対象ではなくなるため、嘴部及び歯付ホイールの歯の形状により規定される引き角のみによって、歯付ホイールの歯内に維持される。このことは、特に衝撃時に、嘴部が歯付ホイールの歯から外れてしまうリスクを生じる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】スイス国特許第７０２１３７号明細書
【特許文献２】欧州特許第１１１５０４１号明細書
【特許文献３】スイス国特許第５４７０９号明細書
【発明の概要】
【０００６】
本発明は、前述の欠点を解決し、そのために、
−表示器を駆動するための可動部材と、
−第１のピボットの周囲に取り付けられ、可動部材の歯と協働して可動部材を動かすための嘴部を含む、第１のレバーと、
−第１のレバーを第１のピボットの周囲で回転させるように配置された第１のカムと、
−第２のピボットの周囲に取り付けられ、第１のピボットが堅固に接続された、第２のレバーと、
−第２のレバーを第２のピボットの周囲で回転させるように配置された第２のカムと、
−レバーとカムとの間の協働を保持するための弾性手段と、
を含み、
レバー及びカムは、第１のレバーの嘴部が周期的に閉じた曲線を描くように配置され、各周期は、嘴部が可動部材の角度位置を変えずに可動部材の歯から離脱する第１の運動と、嘴部が可動部材の歯に再係合して可動部材を動かす第２の運動とを含む、時計用の表示器を駆動するための機構を提供する。
【０００７】
２つのカム及び第２のレバーを使用することにより、第１のレバーは、可動部材の歯から、歯に接触することなく離脱し、且つ、可動部材を前進させながら歯に再係合することができる。従って、嘴部は、伸縮可能である必要はない。嘴部は、第１のレバーの残りの部分に堅固に接続することにより、特に、可動部材の運動が瞬間ジャンプを含む場合に、可動部材が第１のレバーにより作動された直後に慣性の影響下で運動を続けることを防止することができる。弾性手段は、実際に、可動部材が作動された後、可動部材をブロックするのに十分な力で、嘴部を可動部材の歯内に保持することができ、従来の伸縮可能嘴部の弾性手段が、可動部材の歯から離脱する際に嘴部が伸縮できるように十分に弱くしなければならなかったものとは異なる。さらに、本発明において、弾性手段は、可動部材の動作中に嘴部を可動部材の歯内に保持することにより、嘴部が可動部材の歯から偶発的に外れるリスクを回避する。
【０００８】
好ましくは、第１及び第２のカムは同軸である。
本発明による機構は、第３のピボットの周囲に取り付けられ、かつ、第１のレバーが第３のレバーを介して第１のカムにより駆動されるように配置される、第３のレバーをさらに含む。
可動部材の位置の修正前に、嘴部を、可動部材の歯から自動的に離脱させるための装置を設けることができる。
この装置は、例えば、巻き上げステムの所定の軸方向位置への変位により作動させることができる。
この装置は、第２のレバーを第２のカムから離れるように動かすための手段を含み、この運動が第１のレバーの変位をもたらし、嘴部を可動部材の歯から離脱させることができる。
本発明はまた、上記で規定された機構を含むカレンダー機構に関する。
本発明はまた、上記で規定された機構を含む時計に関する。
【０００９】
本発明の他の特徴及び利点は、添付図面を参照して与えられる以下の詳細な説明を読むことから明らかになるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第１の実施形態によるカレンダー機構を示し、この図面では、読者が区別しやすいように、３つのレバーは異なる線の太さで示され、２つのカムは異なる線の太さで示される。
【図２】本発明の第１の実施形態による、２４時間式時刻表示に対応する時計回りの方向における多くの回転により時計の時刻表示器が回転している間のカレンダー機構の一連の状態を示す。
【図３】本発明の第１の実施形態による、２４時間式時刻表示に対応する反時計回りの方向における多くの回転により時計の時刻表示器が回転している間の、カレンダー機構の一連の状態を示す。
【図４】本発明の第２の実施形態によるカレンダー機構を示す。
【図５】本発明の第２の実施形態による、２４時間式時刻表示に対応する時計回りの方向における多くの回転により、時計の時刻表示器が回転している間の、カレンダー機構の一連の状態を示す。
【図６】本発明の第２の実施形態による、２４時間式時刻表示に対応する反時計回りの方向における多くの回転により、時計の時刻表示器が回転している間の、カレンダー機構の一連の状態を示す。
【図７】本発明によるカレンダー機構に含まれる修正装置の部分を示す。
【図８】修正装置の別の部分を示す。
【図９】本発明によるカレンダー機構の月表示のための部分を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明において、「カレンダー」は、具体的に、日付及び／又は曜日及び／又は月の表示を意味すると理解される。
【００１２】
図１を参照すると、本発明の第１の実施形態による、腕時計等の時計用のカレンダー機構は、時計の通常の動作中に時方輪列により従来の様式で駆動されるカレンダーホイール１を有する。カレンダーホイール１は、２４時間に１回転の速度で、矢印Ｓ１により示される方向に回転する。時計の時刻合わせの間、カレンダーホイール１は、時刻合わせ歯車列によって、１つの方向又はその反対方向に駆動される。
【００１３】
２つのカム、つまりカレンダー・カム２及び隔離カム３は、カレンダーホイール１と同軸である。カレンダー・カム２の中に差し込まれた偏心ピン４は、カレンダーホイール１の開口部５に係合し、開口部５は、円弧の形状で、第１の端部６及び第２の端部７を含む。ピン４及び開口部５は、カレンダーホイール１に対するカレンダー・カム２の回転範囲を定める。隔離カム３は、カレンダーホイール１に堅固に接続される。カム２、３の各々は、下部２ｂ、３ｂとピーク２ｃ、３ｃとの間に、半径が漸増するアーミング部２ａ、３ａと、ピーク２ｃ、３ｃと下部２ｂ、３ｂとの間に、より短いプランジング部２ｄ、３ｄを有する。図示された例において、カレンダー・カム２の下部２ｂは中空部を定め、プランジング部２ｄは凸型で、正の傾斜を有する。隔離カム３のプランジング部３ｄは概ね直線であり、正の傾斜を有する。
【００１４】
ピボット９の周囲に取り付けられたカム・レバー８は、ばね１０により、ある時間だけカレンダー・カム２に対して作用する。ピボット１２の周囲に取り付けられた隔離レバー１１は、ばね１３により、隔離カム３に対して作用する。ピボット９、１２は、底板又はブリッジ等の時計ムーブメントの固定部品に取り付けられる。レバー８、１１とカム２、３との間の接触は、レバー８、１１にそれぞれ取り付けられ、カム２、３上を転がるローラ１４、１５を用いて行われるのが好ましい。しかし、一変形においては、レバー８、１１の嘴部が直接カム２、３と協働してもよい。
【００１５】
カレンダー・レバーつまり「作動レバー」１６は、隔離レバー１１に設けられたピボット１７の周囲に取り付けられ、カム・レバー８に設けられたピン１９を受け入れるＵ字型の細長開口部１８を有する。カレンダー・レバー１６は、カム・レバー８とカレンダー・カム２、及び隔離レバー１１と隔離カム３、の両方によって制御される。カレンダー・レバー１６は、日付スター２２及び曜日スター２３とそれぞれ協働する、嘴部２０、２１を有する。針又は円板などの表示器は、それぞれスター２２、２３に堅固に接続され、時計の文字盤の目盛り又は開口部と協働して、使用者に日付及び曜日を示す。
【００１６】
図２（ａ）乃至図２（ｇ）は、時計の通常の動作中又は時計の時刻表示器の順方向つまり時計回りでの時刻合わせ中の、本発明の第１の実施形態によるカレンダー機構の異なる連続する構成を示し、カレンダーホイール１及びそれと共に隔離カム３は、方向Ｓ１に回転する。図２（ａ）は、図１と同様に、真夜中直後のカレンダー機構の構成を示し、カレンダー・レバー１６は当接ピン２４と当接し、カレンダー・レバー１６の嘴部２０、２１は、それぞれスター２２、２３の歯の中にあり、カム・レバー８は、ピン１９と協働するカレンダー・レバー１６によりばね１０の作用に対抗して保持されているので、カレンダー・カム２とは接触しておらず、隔離レバー１１は、隔離カム３の下部３ｂに対して作用し、ピン４は、細長開口部５の端部、具体的には第１の端部６から離れている。この構成から、隔離カム３のアーミング部３ａと隔離レバー１１との協働が、ばね１３の作用に対抗して隔離レバー１１を上昇させ、それにより、ピボット１７が隔離レバー１１に設けられたカレンダー・レバー１６が上昇する（図２（ｂ））。従って、カレンダー・レバー１６の嘴部２０、２１は、スター２２、２３の歯から、いずれの歯にも接触することなく、従って、スターの角度位置を変更することなく、離脱し始める。カレンダー・カム２は、細長開口部５の第１の端部６がピン４に達するまで不動のままであり、カレンダー・カム２をカレンダーホイール１及び隔離カム３に対して相対的に固定する（図２（ｃ））。次いで、カム・レバー８は、カレンダー・カム２のアーミング部２ａと接触し、それにより上昇し（図２（ｄ）及び図２（ｅ））、カレンダー・レバー１６の嘴部２０、２１は、スター２２、２３の歯から完全に離脱し、カレンダー・レバー１６は、スター２２、２３から離れ続ける。この運動の始まりから当接ピン２４により案内されていたカレンダー・レバー１６は（図２（ａ）乃至図２（ｄ））、ピンから離れる（図２（ｅ））。日付ホイール１の１回転の終わり近く、つまり真夜中直前に、隔離レバー１１は、隔離カム３のピーク３ｃから下部３ｂまで通り（図２（ｆ））、カレンダー・レバー１６をスター２２、２３に向かって動かす。次いで、真夜中に、カム・レバー８が、カレンダー・カム２のピーク２ｃを通過し、ばね１０の作用下でカレンダー・カム２を突然回転させ（ピン４と細長開口部５との協働により可能）、下落の際に、カレンダー・レバー１６を駆動し、カレンダー・レバー１６の嘴部２０、２１は、スター２２、２３の歯に再係合して、スター２２、２３を１ピッチ回転させる（図２（ｇ））。図面の理解の目的のみのため、スター２２、２３の各々の１つの歯２５、２６に印が付けられ、図２（ａ）乃至図２（ｆ）に対して、図２（ｇ）ではスター２２、２３の位置が変化したことを示す。図２（ｇ）において、カム２、３及びレバー８、１１、１６は、再び図２（ａ）におけるそれぞれの位置にある。
【００１７】
図３（ａ）乃至図３（ｈ）は、時計の時刻表示器の逆方向つまり反時計回りでの時刻合わせ中の、本発明のこの第１の実施形態によるカレンダー機構の異なる連続する構成を示し、カレンダーホイール１及びそれと共に隔離カム３は、方向Ｓ１とは反対の方向Ｓ２に回転する。図３（ａ）は、図１と同様に、真夜中直後のカレンダー機構の構成を示し、カレンダー・レバー１６は、当接ピン２４と当接し、カレンダー・レバー１６の嘴部２０、２１は、それぞれスター２２、２３の歯の中にあり、カム・レバー８は、ピン１９と協働するカレンダー・レバー１６によりばね１０の作用に対抗して保持されているので、カレンダー・カム２と接触しておらず、隔離レバー１１は、隔離カム３の下部３ｂに対して作用し、ピン４は、細長開口部５の端部、特に第２の端部７から離れている。隔離レバー１１は、プランジング部３ｄにより、隔離カム３の下部３ｂからピーク３ｃに上昇し（図３（ｂ））、それにより、カレンダー・レバー１６の嘴部２０、２１をスター２２、２３の歯から、いずれの歯にも接触させることなく、従って、スター２２、２３の角度位置を変更することなく離脱させ、次いで隔離カム３の部分３ａに沿って下降し始める。カレンダー・カム２は、細長開口部５の第２の端部７がピン４に達するまで不動のままであり、カレンダー・カム２をカレンダーホイール１に対して相対的に固定する（図３（ｃ））。次いで、カム・レバー８は、カレンダー・カム２のプランジング部２ｄと接触し、それにより上昇する（図３（ｄ）及び図３（ｅ））。この運動の始まりから当接ピン２４により案内されていたカレンダー・レバー１６は（図３（ａ）乃至図３（ｄ））、ピンから離れる（図３（ｅ））。カム・レバー８がカレンダー・カム２のピーク２ｃに到達すると（図３（ｅ））、カレンダー・レバー１６は、まだスター２２、２３から離れている。従って、カム・レバー８は、カム２の部品２ａへの当接により、カレンダー・カム２を方向Ｓ２に急速に回転させる（図３（ｆ））。この動きは、ピン９とＵ字型の細長開口部１８との間の協働によって、カレンダー・レバー１６をスター２２、２３に向かって動かす。カム・レバー８及び隔離レバー１１は、それぞれカレンダー・カム２及び隔離カム３に沿って、図３（ａ）に関して説明された、カム・レバー８がカレンダー・カム２と接触しておらず、かつ隔離レバー１１が隔離カム３の下部３ｂ上にある位置に配置されるまで（図３（ｈ））、下降を続ける（図３（ｇ））。カレンダー・レバー１６の嘴部２０、２１は、スター２２、２３を駆動することなく、それぞれの歯に再係合する、つまりスター２２、２３の角度位置を変更することなく、（図３（ａ））におけるそれぞれの位置に戻る。
【００１８】
従って、真夜中から真夜中までの２４時間ごとに、時計の通常の動作中又は順方向の時刻合わせ中に、カレンダー・レバー１６は、外向きの運動を行って、嘴部２０、２１を、スター２２、２３の歯のいずれの歯にも接触することなく、従って、スター２２、２３の角度位置を変更することなく、スター２２、２３の歯を離脱させ、次いで戻り運動を行って、嘴部２０、２１を、スター２２、２３の歯に再係合させて、スターを１ピッチだけ前進させる。真夜中から真夜中までの２４時間ごとに、反対方向において、逆向きの時刻合わせ中に、カレンダー・レバー１６は、外向きの運動を行って、嘴部２０、２１を、スター２２、２３の歯のいずれの歯にも接触することなく、従って、スター２２、２３の角度位置を変更することなく、スター２２、２３の歯を離脱させ、次いで戻り運動を行って、嘴部２０、２１を、スター２２、２３の角度位置を変更することなく、従ってカレンダー表示の見え方にいかなる変化も生じさせることなく、スター２２、２３の歯に再係合させる。
【００１９】
従って、使用者は、反対方向に真夜中を通ってカレンダー表示の表示器を前進させてしまうことなく、いつでも逆向きに時計を合わせることができる。このことは、細長開口部５によって、２つのカム２、３は、カレンダーホイール１の回転の方向に応じて異なる相対角度位置を有する（図２（ｃ）と比較して図３（ｃ）を参照）及び、その結果カレンダー・レバー１６の動きが、カレンダーホイール１の回転の方向に応じて異なるという事実により可能である。本発明の重要な特徴は、カレンダー・レバー１６の嘴部２０、２１が辿る軌道に起因して、嘴部２０、２１はピボット運動する必要はなく、示されるように剛性とすることができることである。剛性の嘴部を有することの優位性は、日付が変わるときにスター２２、２３が慣性の影響下で１ピッチより多く前進することを防ぐことである。
【００２０】
図４は、本発明の第２の実施形態によるカレンダー機構を示す。第２の実施形態によるカレンダー機構は、カム・レバー８が省略され、かつ番号１６’で示されるカレンダー・レバーがカム・レバー８の代わりにカレンダー・カム２’と協働し、この目的のためにローラ１４’つまり嘴部を有し、戻りばね１０’の作用を直接受ける点で、第１の実施形態のものと異なる。図４において図示されないが、戻りばねは、隔離レバー１１’にも作用することができる。カレンダー・カム２’、隔離カム３’、カレンダー・レバー１６’、及び、カレンダー・レバー１６’のピボットが設けられ、隔離カム３’と協働する隔離レバー１１’のそれぞれの形状は、第１の実施形態に対して僅かに変更されている。機構の他の部品は不変である。
【００２１】
図２に関して説明された運動と同一の原理により、真夜中から真夜中までの２４時間ごとに、時計の通常の動作中又は順方向の時刻合わせ中に、隔離レバー１１’に設けられ、かつ当接ピン２４により特定の時点に案内されるカレンダー・レバー１６’は、外向きの運動を行い、嘴部２０’、２１’を、スター２２、２３の歯のいずれの歯にも接触することなく、従ってスターの角度位置を変更することなく、スター２２、２３の歯を離脱させ、次いで戻り移動を行って、嘴部２０’、２１’を、スター２２、２３の歯に再係合させてスターを１ピッチだけ前進させる。図５（ａ）乃至図５（ｈ）は、この運動中のカレンダー機構の異なる連続する構成を示す。
【００２２】
図３に関して説明された動きと同一の原理により、真夜中から真夜中までの２４時間ごとに、但し反対方向の、逆向きの時刻合わせ中に、カレンダー・レバー１６’は、外向きの運動を行い、嘴部２０’、２１’を、スター２２、２３の歯のいずれの歯にも接触することなく、従ってスターの角度位置を変更することなく、スター２２、２３の歯を離脱させ、次いで戻り移動を行って、嘴部２０’、２１’を、スター２２、２３の角度位置を変更することなく、従ってカレンダー表示の見え方に変化を生じさせることなく、スター２２、２３の歯に再係合させる。図６（ａ）乃至図６（ｇ）は、この運動中のカレンダー機構の異なる連続する構成を示す。
【００２３】
第２の実施形態によるカレンダー機構は、第１の実施形態によるものより部品が少ないという優位性を有する。一方、第１の実施形態は、次の多くの点で有利である。
−レバーの戻りばねの間の釣り合いをより容易に制御することができる。
−カレンダー・レバーに対する戻りばねの当接は、レバーの運動により、含まれる平行移動部品が原因の摩擦を生ずるが、カレンダー・レバー用の戻りばねの使用が不要である。
−より小型のカレンダー・カムの使用ができる。
【００２４】
第１又は第２の実施形態による上述したカレンダー機構において、カレンダー・レバー１６の嘴部２０、２１がスター２２、２３の歯部に係合していると、嘴部２０、２１はスター２２、２３の回転をブロックするので、時間表示から独立した日付又は曜日の修正は防止される。この問題を克服するために、本発明による機構は、図７及び図８に示される修正装置を有する。
【００２５】
図７に示すように、修正装置は、３つの軸方向位置つまり巻きあげ位置（押し込み位置）、日付修正位置（中間の位置）及び時刻合わせ位置（引き出し位置）を取ることができる時計の巻きあげステム２７を有する。引き出し部品２８は、巻き上げステム２７と協働して、従来の様式で巻き上げ摺動ピニオン（図示せず）を制御する。本発明において、引き出し部品２８は、引き出し部品２８に堅固に接続されかつレバー２９の角度付曲り細長開口部３１に係合するピン３０を用いてレバー２９を制御する。レバー２９は、点３２においてピボット運動する。接続棒３３は、一端でレバー２９に連結され、他端で第２のレバー３５の第１の端部３４に連結される。レバー３５は、カレンダーホイール１及びカム２、３の共通の回転軸の周囲をピボット運動し、かつ第１の端部３４に対して回転軸の反対側に設置された第２の端部３６を有する。巻き上げステム２７が巻き上げ位置又は時刻合わせ位置にあると、レバー２９、３５及び接続棒３３は、図７の実線で示された位置にあり、レバー３５は、隔離レバー１１に対して作用せず、隔離カム３に対して当接したままである。巻き上げステム２７が日付修正位置にあると、レバー２９、３５及び接続棒３３は、図７の点線で示された位置にあり、隔離レバー１１は、隔離レバー１１に設けられたピン１１ａ上のレバー３５の第２の端部３６の作用により、隔離カム３から上昇し離れる。この位置において、カレンダー・レバー１６の嘴部２０、２１は、スター２２、２３の歯の外側にあり、従って、巻き上げステム２７を回転させて、歯車列（図示せず）を用いて、日付スター２２を回転させることができる。巻き上げステム２７が巻き上げ又は時刻合わせ位置にある際に、レバー２９、３５及び接続棒３３が同じ位置を有するという事実は、細長開口部３１の角度付曲り形状によって実現される。巻き上げステム２７の日付修正位置において、ピン３０は、開口部３１の曲りに位置する。日付修正位置と巻き上げ位置との間で、ピン３０は、開口部３１の曲りから開口部の第１の端部に向かって延びる部分３７と協働する。日付修正位置と時刻合わせ位置との間では、ピン３０は、開口部３１の曲りから開口部の第２の端部に向かって延びる他方の部分３８と協働する。
【００２６】
図８に、修正装置の別の部品を示す。この部品は、曜日の修正に関わる。押しボタン（図示せず）により作動するレバーの形態で、かつ点４０においてピボット運動する曜日修正器３９は、修正器３９が作動する度に曜日スター２３を１ピッチずつ変位させる、嘴部４１を有する。修正器３９は、戻りばね（図示せず）の作用を受ける。修正器には、修正器３０を作動させるたびに隔離レバー１１を上昇させる、ピン４２が設けられる。隔離レバー１１が上昇すると、カレンダー・レバー１６はスター２２、２３から離れ、具体的には修正器３９の嘴部４１が曜日スター２３の歯に係合する前に、嘴部２１をスター２３のから離脱させる。
【００２７】
本発明によるカレンダー機構は、月表示器も有することができる。図９は、１２ヶ月の表示を有する円板４３の形態の、かかる表示器の例を示す。表示器４３は、日付スター２２に設けられた伸縮可能フィンガ４６により駆動される歯車列４５により駆動される月ピニオン４４に堅固に接続される。フィンガ４６は、日付が３１日から１日に変わると月ピニオン４４が１ピッチだけ駆動されるように配置される。もしフィンガ４６が歯車列４５の歯に係合している間に、図示されない機構により月表示の修正を行う場合は、フィンガ４６は、収縮して月ピニオン４４のいかなるブロッキングも防止する。月表示の修正を可能にする機構は、例えば、レバーによって巻き上げステムに接続された歯車列であり、巻き上げステムが日付を修正するための軸方向位置に配置されると、ステムの所定の方向における回転は、月ピニオン４４の角度位置を修正し、一方、ステムの逆方向への回転は、日付を修正するためのレバー及び歯車列を用いて、日付スター２２の角度位置を修正する。
【００２８】
本発明は、例示のみの方法により上記で説明された。特許請求される本発明の範囲から逸脱することなく、変更を行うことができることは明らかである。例えば、逆向きの時刻合わせの間にスター２２、２３を動作させない機能が望まれない場合、互いに対して回転可能に固定された、つまり、相対回転範囲を有さない２つのカムを使用してもよい。さらに、カムは非同軸とすることもできる。
【００２９】
添付の特許請求の範囲において、「ピボット」という用語は、あるレバーが取り付けられる物理的軸のみならず、より一般的に、レバーがその周囲をピボット運動する仮想軸をも網羅するとして、広義に理解する必要がある。「可動部材（モビール）」という用語は、ホイール、ピニオン、円板又はスター等の、任意の回転部材を網羅する。
【図１】
0006021919.tif 000002
【図２（ａ）】
0006021919.tif 000003
【図２（ｂ）】
0006021919.tif 000004
【図２（ｃ）】
0006021919.tif 000005
【図２（ｄ）】
0006021919.tif 000006
【図２（ｅ）】
0006021919.tif 000007
【図２（ｆ）】
0006021919.tif 000008
【図２（ｇ）】
0006021919.tif 000009
【図３（ａ）】
0006021919.tif 000010
【図３（ｂ）】
0006021919.tif 000011
【図３（ｃ）】
0006021919.tif 000012
【図３（ｄ）】
0006021919.tif 000013
【図３（ｅ）】
0006021919.tif 000014
【図３（ｆ）】
0006021919.tif 000015
【図３（ｇ）】
0006021919.tif 000016
【図３（ｈ）】
0006021919.tif 000017
【図４】
0006021919.tif 000018
【図５（ａ）】
0006021919.tif 000019
【図５（ｂ）】
0006021919.tif 000020
【図５（ｃ）】
0006021919.tif 000021
【図５（ｄ）】
0006021919.tif 000022
【図５（ｅ）】
0006021919.tif 000023
【図５（ｆ）】
0006021919.tif 000024
【図５（ｇ）】
0006021919.tif 000025
【図５（ｈ）】
0006021919.tif 000026
【図６（ａ）】
0006021919.tif 000027
【図６（ｂ）】
0006021919.tif 000028
【図６（ｃ）】
0006021919.tif 000029
【図６（ｄ）】
0006021919.tif 000030
【図６（ｅ）】
0006021919.tif 000031
【図６（ｆ）】
0006021919.tif 000032
【図６（ｇ）】
0006021919.tif 000033
【図７】
0006021919.tif 000034
【図８】
0006021919.tif 000035
【図９】
0006021919.tif 000036