(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
走行用駆動源の駆動力が伝達される入力部と、
前記入力部の回転中心軸線と平行な回転中心軸線を有する出力軸と、
回転半径を調節自在であり前記入力部の回転中心軸線を中心として回転可能な回転半径調節機構と、前記出力軸に軸支された揺動リンクと、前記回転半径調節機構と前記揺動リンクとを連結するコネクティングロッドとを有し、前記回転半径調節機構の回転運動を前記揺動リンクの揺動運動に変換するてこクランク機構と、
前記揺動リンクが前記出力軸の回転中心軸線を中心として前記出力軸に対して一方側に回転しようとするときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを固定し、他方側に回転しようとするときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを空転させる一方向回転阻止機構とを備えた無段変速機であって、
前記揺動リンクが前記出力軸に駆動力を伝達しているときに、前記入力部の回転中心軸線と前記出力軸の回転中心軸線との間の距離Ｌｐが変化するように、前記入力部又は前記出力軸の位置を調整する入出力軸間調整機構を備え、
前記揺動リンクが前記出力軸に駆動力を伝達していないときに、次の条件式（１），（２）を満足することを特徴とする無段変速機。
【数１】
0006033170.tif 000024
【数２】
0006033170.tif 000025
ただし、前記回転半径調節機構と前記コネクティングロッドとの連結点を入力側支点といい、前記揺動リンクの揺動端部と前記コネクティングロッドとの連結点を出力側支点というとき、Ｌｃｏｎは前記入力側支点と前記出力側支点との距離、Ｒ１は前記回転半径調節機構の回転半径が所定の回転半径のときの前記入力部の回転中心軸線と前記入力側支点との間の距離、Ｒ２は前記出力軸の回転中心軸線と前記出力側支点との間の距離である。
【請求項２】
請求項１に記載の無段変速機であって、
前記入出力軸間調整機構は、前記入力部又は前記出力軸を回転可能に軸支する軸支部材と、前記軸支部材を前記入力部の回転中心軸線と前記出力軸の回転中心軸線との間の軸間方向に移動させる軸間距離調整用駆動源とを備えることを特徴とする無段変速機。
【請求項３】
請求項２に記載の無段変速機であって、
前記入出力軸間調整機構は、前記軸間距離調整用駆動源からの駆動力により回転し、該回転に応じて前記軸支部材を移動させるボールネジと、前記軸間距離調整用駆動源の出力する駆動力を制御することによって、前記ボールネジの回転を制御し、前記軸支部材の移動量を制御する制御部とを備え、
前記制御部は、前記ボールネジの回転量に基づいて前記軸支部材の位置を検出することを特徴とする無段変速機。
【請求項４】
請求項１に記載の無段変速機であって、
前記入出力軸間調整機構は、前記入力部又は前記出力軸を回転可能に軸支する軸支部材と、前記軸支部材を前記入力部の回転中心軸線と前記出力軸の回転中心軸線との間の軸間方向に摺動可能に収容するとともに、前記軸支部材により前記軸支部材の摺動方向に区切られて構成された２つの内部空間に粘性流体が充填されている収容部材と、前記収容部材に対して前記軸支部材を前記距離Ｌｐを縮める方向に付勢する第１の弾性部材と、前記収容部材に対して前記軸支部材を前記距離Ｌｐを伸ばす方向に付勢する第２の弾性部材と、前記２つの内部空間を連通する連通路とにより構成されていることを特徴とする無段変速機。
【請求項５】
請求項４に記載の無段変速機であって、
前記入出力軸間調整機構は、前記軸支部材の移動量を検出するストロークセンサと、前記連通路に介設され、前記連通路を通過する前記粘性流体の流量を制御する弁部と、前記弁部を制御する制御部とを備え、前記入力部又は前記出力軸の一端側の端部及び他方側の端部にそれぞれ配置されており、
前記制御部は、前記ストロークセンサが検出した値に基づいて前記入力部の回転中心軸線と前記出力軸の回転中心軸線とが平行になるように、弁部を制御することを特徴とする無段変速機。
【請求項６】
請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載の無段変速機であって、
前記入力部及び前記出力軸の一端側に位置する一端壁部と、前記入力部及び前記出力軸の他端側に位置する他端壁部と、前記てこクランク機構及び前記一方向回転阻止機構を間隔を存して覆い、前記他端壁部と前記一端壁部とを連結する周壁部とにより構成され、前記てこクランク機構及び前記一方向回転阻止機構を収納する変速機ケースを備え、
前記入出力軸間調整機構は、前記一端壁部及び前記他端壁部に夫々取り付けられ、２つの前記入出力軸間調整機構で前記入力部又は前記出力軸の両端部を回転可能に軸支していることを特徴とする無段変速機。
【請求項７】
請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の無段変速機であって、
前記一方向回転阻止機構は、前記揺動端部が前記入力部から離れるように前記出力軸を中心として前記出力軸に対して相対回転するときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを固定し、前記揺動端部が前記入力部に近づくように前記出力軸に対して相対回転とするときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを空転させ、
前記入出力軸間調整機構は、前記揺動リンクが前記出力軸に駆動力を伝達しているときに、次の条件式（３），（４）を満足するように、前記距離Ｌｐを調整することを特徴とする無段変速機。
【数３】
0006033170.tif 000026
【数４】
0006033170.tif 000027
【請求項８】
請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の無段変速機であって、
前記一方向回転阻止機構は、前記揺動端部が前記入力部に近づくように前記出力軸を中心として前記出力軸に対して相対回転するときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを固定し、前記揺動端部が前記入力部から離れるように前記出力軸に対して相対回転とするときに前記出力軸に対して前記揺動リンクを空転させ、
前記入出力軸間調整機構は、前記揺動リンクが前記出力軸に駆動力を伝達しているときに、次の条件式（５），（６）を満足するように、前記距離Ｌｐを調整することを特徴とする無段変速機。
【数５】
0006033170.tif 000028
【数６】
0006033170.tif 000029
【請求項９】
請求項７又は請求項８に記載の無段変速機であって、
前記所定の回転半径は、前記出力軸に伝達されるトルクが最大になる回転半径であることを特徴とする無段変速機。
【請求項１０】
請求項７又は請求項８に記載の無段変速機であって、
前記てこクランク機構を複数備え、
前記所定の回転半径は、前記出力軸に伝達されるトルクが最大になる回転半径のうち、変速比が最小になるときの回転半径であることを特徴とする無段変速機。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、てこクランク機構を用いた四節リンク機構型の無段変速機に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、エンジン等の走行用駆動源からの駆動力が伝達される入力部である入力軸と、入力軸の回転中心軸線と平行な回転中心軸線を有する出力軸と、複数のてこクランク機構とを備える四節リンク機構型の無段変速機が知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
特許文献１に記載の無段変速機において、てこクランク機構は、回転半径を調節自在であり入力軸の回転中心軸線を中心として回転可能な回転半径調節機構と、出力軸に軸支された揺動リンクと、一方の端部が回転半径調節機構に回転自在に外嵌していて他方の端部が揺動リンクの揺動端部に連結されたコネクティングロッドとで構成されている。このてこクランク機構は、回転半径調節機構の回転運動を揺動リンクの揺動運動に変換する。
【０００４】
揺動リンクと出力軸との間には、揺動リンクが出力軸の回転中心軸線を中心として出力軸に対して一方側に相対回転しようとするときに出力軸に対して揺動リンクを固定し、他方側に相対回転しようとするときに出力軸に対して揺動リンクを空転させる一方向回転阻止機構としての一方向クラッチが設けられている。
【０００５】
回転半径調節機構は、中心から偏心して穿設された貫通孔を有する円盤形状の回転部と、回転部の貫通孔の内周面に取り付けられた内歯ギヤと、入力軸に固定され内歯ギヤに噛合する第１ピニオンと、調節用駆動源からの駆動力が伝達されるキャリアと、キャリアによって自転及び公転自在にそれぞれ軸支されていて内歯ギヤにそれぞれが噛合する２つの第２ピニオンとで構成されている。第１ピニオンと２つの第２ピニオンは、それらの中心を頂点とする三角形が正三角形となるように配置されている。
【０００６】
この回転半径調節機構は、走行用駆動源で回転する入力軸と調節用駆動源で回転するキャリアの回転速度が同一の場合は、入力軸の回転中心軸線に対する回転部の中心の偏心量が維持され、回転半径調節機構の回転半径も一定のまま維持される。一方、入力軸とキャリアの回転速度が異なる場合は、入力軸の回転中心軸線に対する回転部の中心の偏心量が変化し、回転半径調節機構の回転半径も変化する。
【０００７】
したがって、この回転半径調節機構は、その回転半径を変化させることによって、揺動リンクの揺動端部の振れ幅、ひいては変速比を変化させ、入力軸の回転速度に対する出力軸の回転速度を制御する。
【０００８】
また、この回転半径調節機構では、３つのピニオンの中心を頂点とする正三角形の中心と入力軸の回転中心軸線との距離を、この正三角形の中心と回転部の中心との距離と等しく設定しているので、入力軸の回転中心軸線と回転部の中心とを重ね合わせて偏心量を「０」にすることができる。偏心量が「０」の場合には、入力軸が回転している場合であっても揺動リンクの揺動端部の振れ幅が「０」となり、出力軸が回転しない状態となる。
【０００９】
さらに、この回転半径調節機構では、キャリアと第２ピニオンとでカム部が構成され、カム部に調節用駆動源からの駆動力が伝達される。そのカム部は、回転半径調節機構ごとに、すなわち、てこクランク機構ごとにそれぞれ位相が異なるように設定され、複数のカム部で入力軸の周方向を一回りするようになっている。そのため、各回転半径調節機構に外嵌したコネクティングロッドによって、各揺動リンクが順にトルクを出力軸に伝達し、出力軸をスムーズに回転させることができるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２０１２−１０４８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
四節リンク機構型の無段変速機は、各回転半径調節機構の偏心方向が異なっているので、コネクティングロッドや回転半径調節機構の重さによって、入力部や出力軸に偏った荷重が掛かり易い。そのため、揺動リンクの揺動運動により振動が発生しやすく、その振動によって入力部や出力軸の軸受に負荷が加わるという問題がある。
【００１２】
本発明は以上の点に鑑みてなされたものであり、振動を抑制し、軸受の負荷を軽減することができる無段変速機を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記目的を達成するために、本発明の無段変速機は、走行用駆動源の駆動力が伝達される入力部と、入力部の回転中心軸線と平行な回転中心軸線を有する出力軸と、回転半径を調節自在であり入力部の回転中心軸線を中心として回転可能な回転半径調節機構と、出力軸に軸支された揺動リンクと、回転半径調節機構と揺動リンクとを連結するコネクティングロッドとを有し、回転半径調節機構の回転運動を揺動リンクの揺動運動に変換するてこクランク機構と、揺動リンクが出力軸の回転中心軸線を中心として出力軸に対して一方側に回転しようとするときに出力軸に対して揺動リンクを固定し、他方側に回転しようとするときに出力軸に対して揺動リンクを空転させる一方向回転阻止機構とを備えた無段変速機であって、揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達していないときに、入力部の回転中心軸線と出力軸の回転中心軸線との間の距離Ｌｐが変化するように、前記入力部又は前記出力軸の位置を調整する入出力軸間調整機構を備え、揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達していないときに、次の条件式（１），（２）を満足することを特徴とする。
【数１】
0006033170.tif 000002
【数２】
0006033170.tif 000003
ただし、回転半径調節機構とコネクティングロッドとの連結点を入力側支点といい、揺動リンクの揺動端部とコネクティングロッドとの連結点を出力側支点というとき、Ｌｃｏｎは入力側支点と出力側支点との距離、Ｒ１は回転半径調節機構の回転半径が所定の回転半径のときの入力部の回転中心軸線と入力側支点との間の距離、Ｒ２は出力軸の回転中心軸線と出力側支点との間の距離である。
【００１４】
本発明においては、揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達していないときには、距離Ｌｐが条件式（１），（２）を満足している。
【００１５】
そのため、入力部の回転中心軸線と出力軸の回転中心軸線とを結ぶ線（この線の長さを「距離Ｌｐ」とする）と回転半径調節機構の回転半径が所定の回転半径のときの入力部の回転中心軸線と入力側支点とを結ぶ線（この線の長さを「距離Ｒ１」とする）とがなす角が直角になるときに、出力軸の回転中心軸線と出力側支点と結ぶ線（この線の長さを「距離Ｒ２」とする）とコネクティングロッド（すなわち、入力側支点と出力側支点とを結ぶ線（この線の長さを「距離Ｌｃｏｎ」とする））とがなす角も直角になる。
【００１６】
すなわち、入力部の回転中心軸線と出力軸の回転中心軸線との間の軸間（以下、「入出力軸間」という）方向における入力側支点の移動速度が最大になるときに、入出軸間方向における出力側支点の移動速度は遅くなる。
【００１７】
その結果、本発明の無段変速機は、条件式（１），（２）を満足するように構成されていない従来の無段変速機に比べ、出力側支点の揺動運動による慣性力を抑制して、揺動リンクの揺動運動による振動を抑制することができ、その振動により入力部や出力軸の軸受へ加わる負荷も軽減することができる。
【００１８】
ところで、距離Ｌｐがこの条件式（１），（２）を満足するように構成することが、揺動リンクの揺動運動による振動を抑制する上で必ずしも最適であるとは限らない。例えば、揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達しているときには、出力軸や一方向回転阻止機構に捩れが生じる。
【００１９】
そのため、揺動端部が入力部から離れるように出力軸を中心として出力軸に対して相対回転するときにのみ揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達する一方向回転阻止機構を備えている場合であって、揺動リンクが出力軸に駆動力伝達しているときには、最適な入出力軸間の距離Ｌｐは、条件式（１），（２）を満足する場合の距離Ｌｐよりも長くなる。
【００２０】
一方、揺動端部が入力部から近づくように出力軸を中心として出力軸に対して相対回転するときにのみ揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達する一方向回転阻止機構を備えている場合であって、揺動リンクが出力軸に駆動力伝達しているときには、最適な入出力軸間の距離Ｌｐは、条件式（１），（２）を満足する場合の距離Ｌｐよりも短くなる。
【００２１】
そこで、本発明の無段変速機においては、入出力軸間調整機構を備え、入出力軸間の距離Ｌｐを変化させることができるようにしている。
【００２２】
その結果、本発明の無段変速機は、揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達していないときだけではなく、例えば、揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達しているときにおいても、効果的に揺動リンクの揺動運動による振動を抑制することができる。
【００２３】
また、本発明の無段変速機では、入出力軸間調整機構は、入力部又は出力軸を回転可能に軸支する軸支部材と、軸支部材を入力部の回転中心軸線と出力軸の回転中心軸線との間の軸間方向に移動させる軸間距離調整用駆動源とを備えることが好ましい。
【００２４】
入出力軸間調整機構をこのような軸間距離調整用駆動源を有する構成にした場合、軸間距離調整用駆動源を制御することによって、能動的に距離Ｌｐを変化させることができる。
【００２５】
そのため、距離Ｌｐを変化させることによって、揺動リンクの揺動運動による振動を抑制することができる。また、距離Ｌｐを変化させることによって、回転半径調節機構の位相に対する揺動リンクの位相（出力軸に対する揺動リンクの傾き）を変化させることができるので、回転半径を変化させずに変速比を変化させることができるようになる。
【００２６】
また、本発明の無段変速機は、入出力軸間調整機構は、軸間距離調整用駆動源からの駆動力により回転し、該回転に応じて軸支部材を移動させるボールネジと、軸間距離調整用駆動源の出力する駆動力を制御することによって、ボールネジの回転を制御し、軸支部材の移動量を制御する制御部とを備え、制御部は、ボールネジの回転量に基づいて軸支部材の位置を検出することが好ましい。
【００２７】
このような構成にすれば、軸支部材の位置を検出する手段を別途設けなくても、ボールネジの回転量によって、制御部で軸支部材の位置を検出することができる。
【００２８】
例えば、軸間距離調整用駆動源としてステッピングモータを用いる場合、１パルス当たりのステッピングモータの回転子の回転角度が分かる。そして、ステッピングモータの回転角度当たりのボールネジのネジ軸に転動体を介して螺合するナットが設けられた軸支部材の移動量を予め求めておけば、制御パルスの積算値で軸支部材の位置を検出することができる。
【００２９】
また、本発明の無段変速機では、入出力軸間調整機構は、入力部又は出力軸を回転可能に軸支する軸支部材と、軸支部材を入力部の回転中心軸線と出力軸の回転中心軸線との間の軸間方向に摺動可能に収容するとともに、軸支部材により軸支部材の摺動方向に区切られて構成された２つの内部空間に粘性流体が充填されている収容部材と、収容部材に対して軸支部材を距離Ｌｐを縮める方向に付勢する第１の弾性部材と、収容部材に対して軸支部材を距離Ｌｐを伸ばす方向に付勢する第２の弾性部材と、２つの内部空間を連通する連通路とにより構成されていることが好ましい。
【００３０】
入出力軸間調整機構をこのような油圧回路として構成した場合、入力部や出力軸に加わる荷重に応じて、自動的に適切な距離Ｌｐとなるように又は適切な距離Ｌｐに近づくように距離Ｌｐを変化させることができる。また、入出力軸間調整機構によって距離Ｌｐを変化させると、２つの弾性部材の弾性力によって軸支部材がしばらく振動しようとするが、この振動は粘性流体によって速やかに収束させることができる。
【００３１】
また、本発明の無段変速機は、前記入出力軸間調整機構は、軸支部材の移動量を検出するストロークセンサと、連通路に介設され、連通路を通過する粘性流体の流量を制御する弁部と、弁部を制御する制御部とを備え、入力部又は出力軸の一端側の端部及び他方側の端部にそれぞれ配置されており、制御部は、ストロークセンサが検出した値に基づいて入力部の回転中心軸線と出力軸の回転中心軸線とが平行になるように、弁部を制御することが好ましい。
【００３２】
このような構成にすれば、入力部や出力軸に加わる荷重に応じて自動的に距離Ｌｐが変化する場合であっても、入力部又は出力軸の一端側と他端側のそれぞれにおける入出力軸間の距離を２つのストロークセンサによって検出し、その検出値に基づいて制御部が一端側と他端側のそれぞれにおける入出力軸間の距離を調整することができる。その結果、入力部の回転中心軸線と出力軸の回転中心軸線とを平行に保つことができるので、入力部や出力軸の相対的な傾きを防止することができる。
【００３３】
また、本発明の無段変速機は、入力軸及び出力軸の一端側に位置する一端壁部と、入力軸及び出力軸の他端側に位置する他端壁部と、てこクランク機構及び一方向回転阻止機構を間隔を存して覆い、他端壁部と一端壁部とを連結する周壁部とにより構成し、てこクランク機構及び一方向回転阻止機構を収納する変速機ケースを備え、入出力軸間調整機構は、一端壁部及び他端壁部に夫々取り付けられ、２つの入出力軸間調整機構で入力部又は出力軸の両端部を回転可能に軸支するように構成することができる。
【００３４】
また、本発明の無段変速機では、一方向回転阻止機構が、揺動端部が入力部から離れるように出力軸を中心として出力軸に対して相対回転するときに出力軸に対して揺動リンクを固定し、揺動端部が入力部に近づくように出力軸に対して相対回転とするときに出力軸に対して揺動リンクを空転させる場合には、入出力軸間調整機構は、揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達しているときに、次の条件式（３），（４）を満足するように、距離Ｌｐを調整することが好ましい。
【数３】
0006033170.tif 000004
【数４】
0006033170.tif 000005
コネクティングロッドを縮める方向の荷重がコネクティングロッドに加わるように、揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達しているときには、上述した条件式（１），（２）ではなく、条件式（３），（４）を満たすように入出力軸間調整機構が距離Ｌｐを調整すれば、所定の回転半径において、揺動リンクとコネクティングロッドとの連結点（すなわち、出力側支点）に最も荷重が加わるときに、揺動リンク（出力軸の回転中心軸線と出力側支点と結ぶ線）とコネクティングロッド（入力側支点と出力側支点とを結ぶ線）とがなす角を直角にすることができる。
【００３５】
これにより、出力側支点に最も荷重が加わるときに、その荷重のベクトルが揺動リンクの揺動運動の接線方向と一致するので、出力側支点に加わる荷重が分散しなくなり、コネクティングロッドを縮める方向の荷重がコネクティングロッドに加わっているときにおいても、効果的に揺動リンクの揺動運動による振動を抑制することができる。
【００３６】
また、本発明の無段変速機では、一方向回転阻止機構が、揺動端部が入力部に近づくように出力軸を中心として出力軸に対して相対回転するときに出力軸に対して揺動リンクを固定し、揺動端部が入力部から離れるように出力軸に対して相対回転とするときに出力軸に対して揺動リンクを空転させる場合には、入出力軸間調整機構は、揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達しているときに、次の条件式（５），（６）を満足するように、距離Ｌｐを調整することが好ましい。
【数５】
0006033170.tif 000006
【数６】
0006033170.tif 000007
コネクティングロッドを伸ばす方向の荷重がコネクティングロッドに加わるように、揺動リンクが出力軸に駆動力を伝達しているときには、上述した条件式（１），（２）ではなく、条件式（５），（６）を満たすように入出力軸間調整機構が距離Ｌｐを調整すれば、所定の回転半径において、揺動リンクとコネクティングロッドとの連結点（すなわち、出力側支点）に最も荷重が加わるときに、揺動リンク（出力軸の回転中心軸線と出力側支点と結ぶ線）とコネクティングロッド（入力側支点と出力側支点とを結ぶ線）とがなす角を直角にすることができる。
【００３７】
これにより、出力側支点に最も荷重が加わるときに、その荷重のベクトルが揺動リンクの揺動運動の接線方向と一致するので、出力側支点に加わる荷重が分散しなくなり、コネクティングロッドを伸ばす方向の荷重がコネクティングロッドに加わっているときにおいても、効果的に揺動リンクの揺動運動による振動を抑制することができる。
【００３８】
また、本発明の無段変速機においては、所定の回転半径は、出力軸に伝達されるトルクが最大になる回転半径であることが好ましい。
【００３９】
出力軸に伝達されるトルクは、無段変速機が搭載される車両の特性等（例えば、タイヤのスリップ限界特性）によって、最大値が定まる。そのような最大値になる回転半径調節機構の回転半径において、上記の条件式（３），（４）又は条件式（５），（６）を満足するように構成すれば、より効果的に揺動リンクの揺動運動による振動を抑制することができる。
【００４０】
また、本発明の無段変速機においては、てこクランク機構を複数備え、所定の回転半径は、出力軸に伝達されるトルクが最大になる回転半径のうち、変速比が最小になるときの回転半径であるように構成することができる。
【００４１】
本発明の無段変速機は、てこクランク機構を複数備える場合、変速比が小さくなるのに応じて、一つのてこクランク機構あたりの荷重分担が大きくなる場合がある。
【００４２】
そこで、無段変速機を構成する部材の特性等によって定まる最大値となるトルクを伝達し得る回転半径のうち、変速比が最小になるときの回転半径において、上記の条件式（３），（４）又は条件式（５），（６）を満足するように構成すれば、てこクランク機構１つあたりの荷重分担が最も大きい状態で荷重を軽減することができるので、より効果的に揺動リンクの揺動運動による振動を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】本発明の第１実施形態の無段変速機を示す断面図。
【図２】第１実施形態の無段変速機の回転半径調節機構、コネクティングロッド及び揺動リンクを軸方向から示す模式図。
【図３】第１実施形態の無段変速機の回転半径調節機構の回転半径の変化を示す模式図であり、（ａ）は回転半径が最大、（ｂ）は回転半径が中、（ｃ）は回転半径が小、（ｄ）は回転半径が「０」である場合を示す。
【図４】第１実施形態の無段変速機の回転半径調節機構の回転半径の変化と、揺動リンクの揺動運動の揺動角との関係を示す模式図であり、（ａ）は回転半径が最大、（ｂ）は回転半径が中、（ｃ）は回転半径が小である場合の揺動リンクの揺動運動の揺動角を示す。
【図５】第１実施形態の無段変速機の回転半径調節機構の回転半径の変化に対する揺動リンクの角速度の変化を示すグラフ。
【図６】第１実施形態の無段変速機の変速機ケースを示す斜視図。
【図７】第１実施形態の無段変速機の入出力軸間で動力伝達が行われていない場合の、てこクランク機構の構成部材の長さと、入出力軸間の距離との関係を示す説明図。
【図８】出力軸が所定の角速度で回転している場合における、第１実施形態の無段変速機のてこクランク機構の動作を示す模式図であり、（ａ）は揺動端部が内死点にある状態、（ｂ）は揺動端部が噛合点にある状態、（ｃ）は揺動端部が最大角速度点にある状態、（ｄ）は揺動端部が最大荷重点にある状態、（ｅ）は揺動端部が外死点にある状態を示す。
【図９】図８に示した状態における、第１実施形態の無段変速機の入力軸及び出力軸の角速度の変化を示すグラフ。
【図１０】第１実施形態の無段変速機の入出力軸間調整機構の構成を示す断面図であり、（ａ）は揺動リンクから出力軸に駆動力が伝達されていない状態、（ｂ）は揺動リンクから出力軸に駆動力が伝達されている状態を示す。
【図１１】第１実施形態の無段変速機のてこクランク機構の構成部材の長さと、入出力軸間の距離を示す説明図であり、（ａ）は距離Ｌｐが変化する前の状態、（ｂ）は距離Ｌｐが変化した後の状態を示す。
【図１２】第１実施形態の無段変速機のてこクランク機構において、回転半径同一の場合における入出力軸間の距離に対する変速比の変化を示すグラフ。
【図１３】第１実施形態の無段変速機の回転半径調節機構の回転半径の変化に対する出力軸トルクの変化を示すグラフ。
【図１４】第１実施形態の無段変速機の出力軸トルクの変化を示すグラフであり、（ａ）は回転半径調節機構の回転半径が図１０に示すグラフのＲ１ａであるときの状態、（ｂ）は回転半径調節機構の回転半径が図１０に示すグラフのＲ１ｂであるときの状態を示す。
【図１５】本発明の第２実施形態の無段変速機の回転半径調節機構、コネクティングロッド及び揺動リンクを軸方向から示す模式図。
【図１６】出力軸が所定の角速度で回転している場合における、第２実施形態の無段変速機のてこクランク機構の動作を示す模式図であり、（ａ）は揺動端部が外死点にある状態、（ｂ）は揺動端部が噛合点にある状態、（ｃ）は揺動端部が最大角速度点にある状態、（ｄ）は揺動端部が最大荷重点にある状態、（ｅ）は揺動端部が内死点にある状態を示す。
【図１７】第２実施形態の無段変速機の入出力軸間調整機構の構成を示す断面図であり、（ａ）は揺動リンクから出力軸に駆動力が伝達されていない状態、（ｂ）は揺動リンクから出力軸に駆動力が伝達されている状態を示す。
【図１８】第２実施形態の無段変速機のてこクランク機構の構成部材の長さと、入出力軸間の距離を示す説明図あり、（ａ）は距離Ｌｐが変化する前の状態、（ｂ）は距離Ｌｐが変化した後の状態を示す。
【図１９】本発明の第３実施形態の無段変速機の回転半径調節機構、コネクティングロッド及び揺動リンクを軸方向から示す模式図。
【図２０】第３実施形態の無段変速機の入出力軸間調整機構の構成を示す断面図であり、（ａ）は揺動リンクから出力軸に駆動力が伝達されていない状態、（ｂ）は揺動リンクから出力軸に駆動力が伝達されている状態を示す。
【図２１】本発明の第４実施形態の無段変速機の回転半径調節機構、コネクティングロッド及び揺動リンクを軸方向から示す模式図。
【図２２】第４実施形態の無段変速機の入出力軸間調整機構の構成を示す断面図であり、（ａ）は揺動リンクから出力軸に駆動力が伝達されていない状態、（ｂ）は揺動リンクから出力軸に駆動力が伝達されている状態を示す。
【発明を実施するための形態】
【００４４】
以下、本発明の無段変速機の実施形態を説明する。本実施形態の無段変速機は、四節リンク機構型の無段変速機であり、変速比ｉ（ｉ＝入力軸の回転速度／出力軸の回転速度）を無限大（∞）にして出力軸の回転速度を「０」にできる変速機、いわゆるＩＶＴ（Infinity Variable Transmission）の一種である。
【００４５】
［第１実施形態］
図１〜図１４を参照して、本発明の無段変速機の第１実施形態について説明する。
【００４６】
まず、図１及び図２を参照して、本実施形態の無段変速機１Ａの構成について説明する。
【００４７】
本実施形態の無段変速機１Ａは、入力部である入力軸２と、出力軸３と、６つの回転半径調節機構４とを備える。
【００４８】
入力軸２は、一方の端部が閉塞された中空の部材であり、閉塞された端部側から内燃機関であるエンジン２２や電動機等の走行用駆動源からの回転駆動力を受けることで入力軸２の回転中心軸線Ｐ１を中心に回転する。
【００４９】
出力軸３は、入力軸２に平行に配置され、図外のデファレンシャルギヤやプロペラシャフト等を介して車両の駆動輪等の駆動部に回転駆動力を伝達する。
【００５０】
各回転半径調節機構４は、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１を中心として回転するように設けられ、カム部としてのカムディスク５と、回転部としての回転ディスク６と、ピニオンシャフト７とを有する。
【００５１】
カムディスク５は、円盤形状であり、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１から偏心して入力軸２と一体的に回転するように入力軸２に２個１組で設けられている。各１組のカムディスク５は、それぞれ位相が６０°異なるように設定され、６組のカムディスク５で入力軸２の周方向を一回りするように配置されている。
【００５２】
回転ディスク６は、その中心から偏心した位置に受入孔６ａが設けられた円盤形状であり、その受入孔６ａを介して、１組のカムディスク５に対して１つずつ、回転自在に外嵌している。
【００５３】
回転ディスク６の受入孔６ａは、その中心が、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１からカムディスク５の中心Ｐ２（受入孔６ａの中心）までの距離Ｒａとカムディスク５の中心Ｐ２から回転ディスク６の中心Ｐ３までの距離Ｒｂとが同一となるように形成されている。また、回転ディスク６の受入孔６ａには、１組のカムディスク５の間となる位置に、内歯６ｂが設けられている。
【００５４】
ピニオンシャフト７は、中空の入力軸２内に、入力軸２と同心に配置され、入力軸２に対して相対回転自在になっている。また、ピニオンシャフト７の外周には、外歯７ａが設けられている。さらに、ピニオンシャフト７には、差動機構８が接続されている。
【００５５】
ところで、入力軸２には、１組のカムディスク５の間となる位置において、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１に対してカムディスク５の偏心方向とは逆の方向にある周面に、内周面と外周面とを連通させる切欠孔２ａが形成されている。その入力軸２の切欠孔２ａを介して、ピニオンシャフト７の外周に設けられた外歯７ａは、回転ディスク６の受入孔６ａの内周に設けられた内歯６ｂと噛合している。
【００５６】
差動機構８は、遊星歯車機構として構成され、サンギヤ９と、入力軸２に連結された第１リングギヤ１０と、ピニオンシャフト７に連結された第２リングギヤ１１と、サンギヤ９及び第１リングギヤ１０と噛合する大径部１２ａと、第２リングギヤ１１と噛合する小径部１２ｂとからなる段付きピニオン１２を自転及び公転自在に軸支するキャリア１３とを有している。また、差動機構８のサンギヤ９は、ピニオンシャフト７用の電動機からなる調節用駆動源１４の回転軸１４ａに連結されている。
【００５７】
そのため、調節用駆動源１４の回転速度を入力軸２の回転速度と同一にした場合、サンギヤ９と第１リングギヤ１０とが同一速度で回転することとなる。その結果、サンギヤ９、第１リングギヤ１０、第２リングギヤ１１及びキャリア１３の４つの要素が相対回転不能なロック状態となって、第２リングギヤ１１と連結するピニオンシャフト７が入力軸２と同一速度で回転する。
【００５８】
調節用駆動源１４の回転速度を入力軸２の回転速度よりも遅くした場合、サンギヤ９の回転数をＮｓ、第１リングギヤ１０の回転数をＮＲ１、サンギヤ９と第１リングギヤ１０のギヤ比（第１リングギヤ１０の歯数／サンギヤ９の歯数）をｊとすると、キャリア１３の回転数が（ｊ・ＮＲ１＋Ｎｓ）／（ｊ＋１）となる。また、サンギヤ９と第２リングギヤ１１のギヤ比（（第２リングギヤ１１の歯数／サンギヤ９の歯数）×（段付きピニオン１２の大径部１２ａの歯数／小径部１２ｂの歯数））をｋとすると、第２リングギヤ１１の回転数が｛ｊ（ｋ＋１）ＮＲ１＋（ｋ−ｊ）Ｎｓ｝／｛ｋ（ｊ＋１）｝となる。
【００５９】
入力軸２の回転速度とピニオンシャフト７の回転速度とに差がある場合には、回転ディスク６はカムディスク５の中心Ｐ２を中心にカムディスク５の周縁を回転する。
【００６０】
図２に示すように、回転ディスク６は、カムディスク５に対して、Ｐ１からＰ２までの距離ＲａとＰ２からＰ３までの距離Ｒｂとが同一となるように偏心している。そのため、回転ディスク６の中心Ｐ３を入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と同一線上に位置させて、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と回転ディスク６の中心Ｐ３との距離（回転半径調節機構４の回転半径）、すなわち、偏心量Ｒ１を「０」にすることもできる。
【００６１】
回転半径調節機構４の回転ディスク６の周縁には、コネクティングロッド１５が回転自在に外嵌している。
【００６２】
コネクティングロッド１５は、一方の端部に大径の大径環状部１５ａを有し、他方の端部に大径環状部１５ａの径よりも小径の小径環状部１５ｂを有している。コネクティングロッド１５の大径環状部１５ａは、ボールベアリングからなるコネクティングロッド軸受１６を介して、回転ディスク６に外嵌している。
【００６３】
出力軸３には、一方向回転阻止機構としての一方向クラッチ１７Ａを介して、揺動リンク１８が軸支されている。
【００６４】
一方向クラッチ１７Ａは、出力軸３の回転中心軸線Ｐ４を中心として出力軸３に対して一方側に相対回転しようとする場合に出力軸３に対して揺動リンク１８を固定し、他方側に相対回転しようとする場合に出力軸３に対して揺動リンク１８を空転させる。
【００６５】
揺動リンク１８には、揺動端部１８ａが設けられている。揺動端部１８ａには、小径環状部１５ｂを軸方向で挟み込むことができるように形成された一対の突片１８ｂが設けられている。一対の突片１８ｂには、小径環状部１５ｂの内径に対応する貫通孔１８ｃが穿設されている。貫通孔１８ｃ及び小径環状部１５ｂに連結ピン１９が挿入されることによって、コネクティングロッド１５と揺動リンク１８とが連結されている。
【００６６】
本実施形態の無段変速機１Ａにおいては、入力部として入力軸２を用い、その入力軸２に設けられているカムディスク５が入力軸２と一体的に回転する構成になっているが、本発明の無段変速機の構成はこのような構成に限られるものではない。
【００６７】
例えば、カムディスクに貫通孔を設け、その貫通孔をつなげるようにしてカムディスクを軸状に連結してカムシャフトを構成し、そのカムシャフトの走行用駆動源側の端部に、走行用駆動源から伝達された駆動力によって回転する入力部を接続するようにしてもよい。
【００６８】
また、本実施形態においては、一方向回転阻止機構として一方向クラッチ１７Ａを用いているが、本発明の無段変速機に用いられる一方向回転阻止機構はこのような一方向クラッチ１７Ａに限られない。例えば、揺動リンク１８から出力軸３にトルクを伝達可能な揺動リンク１８の出力軸３に対する回転方向を切換自在に構成される二方向クラッチ（ツーウェイクラッチ）で構成してもよい。
【００６９】
次に、図１〜図４を参照して、本実施形態の無段変速機のてこクランク機構について説明する。
【００７０】
図２に示すように、本実施形態の無段変速機１Ａでは、回転半径調節機構４と、コネクティングロッド１５と、揺動リンク１８とで、てこクランク機構２０Ａ（四節リンク機構）が構成されている。
【００７１】
このてこクランク機構２０Ａによって、入力軸２の回転運動は、揺動リンク１８の揺動運動に変換される。本実施形態の無段変速機１Ａは、図１に示すように、合計６個のてこクランク機構２０Ａを備えている。
【００７２】
このてこクランク機構２０Ａでは、回転半径調節機構４の回転半径、すなわち、偏心量Ｒ１が「０」でない場合に、入力軸２とピニオンシャフト７とを同一速度で回転させると、各コネクティングロッド１５が、６０度ずつ位相を変えながら、入力軸２と出力軸３との間で出力軸３側に押したり、入力軸２側に引いたりを交互に繰り返して、揺動リンク１８を揺動させる。
【００７３】
そして、揺動リンク１８と出力軸３との間には一方向クラッチ１７Ａが設けられている。この一方向クラッチ１７Ａは、コネクティングロッド１５によって、揺動リンク１８が入力軸２から離れるように押された場合には、揺動リンク１８が固定されて出力軸３に揺動リンク１８の揺動運動の力が伝達されて出力軸３が回転するように構成されている。
【００７４】
また、一方向クラッチ１７Ａは、揺動リンク１８が入力軸２に近づくように引かれた場合には、揺動リンク１８が空回りして出力軸３に揺動リンク１８の揺動運動の力が伝達されず、出力軸３が回転しないように構成されている。
【００７５】
６つの回転半径調節機構４は、それぞれ６０度ずつ位相を変えて配置されているので、出力軸３は６つの回転半径調節機構４で順に回転させられる。
【００７６】
また、本実施形態の無段変速機１Ａでは、図３に示すように、回転半径調節機構４の回転半径、すなわち、偏心量Ｒ１を調節自在としている。
【００７７】
図３（ａ）は、偏心量Ｒ１を「最大」とした状態を示し、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１とカムディスク５の中心Ｐ２と回転ディスク６の中心Ｐ３とが一直線に並ぶように、ピニオンシャフト７と回転ディスク６とが位置する。この場合の変速比ｉは最小となる。図３（ｂ）は、偏心量Ｒ１を図３（ａ）よりも小さい「中」とした状態を示し、図３（ｃ）は、偏心量Ｒ１を図３（ｂ）よりも更に小さい「小」とした状態を示している。変速比ｉは、図３（ｂ）では図３（ａ）の変速比ｉよりも大きい「中」となり、図３（ｃ）では図３（ｂ）の変速比ｉよりも大きい「大」となる。図３（ｄ）は、偏心量Ｒ１を「０」とした状態を示し、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と、回転ディスク６の中心Ｐ３とが同心に位置する。この場合の変速比ｉは無限大（∞）となる。
【００７８】
また、図４は、本実施形態の回転半径調節機構４の回転半径、すなわち、偏心量Ｒ１の変化と、揺動リンク１８の揺動運動の揺動角の関係を示す模式図である。
【００７９】
図４（ａ）は偏心量Ｒ１が図３（ａ）の「最大」である場合（変速比ｉが最小である場合）、図４（ｂ）は偏心量Ｒ１が図３（ｂ）の「中」である場合（変速比ｉが中である場合）、図４（ｃ）は偏心量Ｒ１が図３（ｃ）の「小」である場合（変速比ｉが大である場合）の、回転半径調節機構４の回転運動に対する揺動リンク１８の揺動範囲θ２を示している。
【００８０】
ここで、出力軸３の回転中心軸線Ｐ４からコネクティングロッド１５と揺動端部１８ａの連結点、すなわち、連結ピン１９の中心Ｐ５までの距離が、揺動リンク１８の長さＲ２である。
【００８１】
この図４から明らかなように、偏心量Ｒ１が小さくなるにつれ、揺動リンク１８の揺動範囲θ２が狭くなり、偏心量Ｒ１が「０」になった場合には、揺動リンク１８は揺動しなくなる。
【００８２】
また、図５は、無段変速機１Ａの回転半径調節機構４の回転角度θ１を横軸、揺動リンク１８の角速度ωを縦軸として、回転半径調節機構４の偏心量Ｒ１の変化に伴う角速度ωの変化の関係を示す図である。
【００８３】
この図５から明らかなように、偏心量Ｒ１が大きい（変速比ｉが小さい）ほど揺動リンク１８の角速度ωが大きくなることが分かる。
【００８４】
次に、図１及び図６を参照して、本実施形態の無段変速機１Ａの変速機ケース２１について説明する。
【００８５】
変速機ケース２１は、図１及び図６に示すように、一端壁部２１ａと、一端壁部２１ａと対向するように配置された他端壁部２１ｂと、６つのてこクランク機構２０Ａと一方向クラッチ１７Ａを間隔を存して覆うとともに一端壁部２１ａの外縁と他端壁部２１ｂの外縁とを連結するように形成され周壁部２１ｃとを備えている。
【００８６】
そして、入力軸２の一方の端部からは、ピニオンシャフト７が突出しており、そのピニオンシャフト７は、一端壁部２１ａに取り付けられている差動機構ケース８ａに収納された差動機構８に接続されている。一方、入力軸２の他方の端部は、他端壁部２１ｂに取り付けられているエンジン２２のクランクシャフトに不図示のねじりダンパ等を介して接続されている。
【００８７】
また、出力軸３は、図外のデファレンシャルギヤやプロペラシャフト等を介して車両の駆動輪に回転駆動力を伝達させる。
【００８８】
次に、図１，図２及び図６〜図１４を参照して、本実施形態の無段変速機１Ａのてこクランク機構２０Ａについて詳細に説明する。
【００８９】
てこクランク機構２０Ａは、図７に示すように、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときに、入出力軸間の距離、すなわち、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸の回転中心軸線Ｐ４との間の距離Ｌｐが、以下の条件式（１），（２）を満足するように構成されている。
【数７】
0006033170.tif 000008
【数８】
0006033170.tif 000009
【００９０】
ただし、入力側支点は回転半径調節機構４とコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）、出力側支点は揺動端部１８ａとコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、連結ピン１９の中心Ｐ５）とする。
【００９１】
そして、Ｌｃｏｎは入力側支点と出力側支点との距離、Ｒ１は回転半径調節機構４の回転半径が所定の回転半径のときの入力軸の回転中心軸線Ｐ１と入力側支点Ｐ３との距離、Ｒ２は出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点との距離である。
【００９２】
てこクランク機構２０Ａは、この条件式（１），（２）を満足するように構成されているので、図７に示すように、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときには、距離Ｌｐを持つ線と距離Ｒ１を持つ線とがなす角が直角になると、距離Ｒ２を持つ線と距離Ｌｃｏｎを持つ線とがなす角も直角になる。
【００９３】
すなわち、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４との間の軸間方向における回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）の移動速度が最大になるときに、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）と連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）との間の軸間方向における出力側支点の移動速度は遅くなる。
【００９４】
その結果、本実施形態の無段変速機１Ａは、条件式（１），（２）を満足するように構成されていない従来の無段変速機に比べ、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）の揺動運動による慣性力を抑制して、揺動リンクの揺動運動による振動を抑制することができ、その振動により入力部や出力軸の軸受へ加わる負荷も軽減することができる。
【００９５】
ところで、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているときには、距離Ｌｐがこの条件式（１），（２）を満足するように構成することが、揺動リンクの揺動運動による振動を抑制する上で必ずしも最適であるとは限らない。
【００９６】
本実施形態の無段変速機１Ａでは、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）の回転運動を、距離Ｌｃｏｎの長さを持つコネクティングロッド１５を介して、揺動リンク１８の揺動端部１８ａとコネクティングロッド１５との連結点、すなわち、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）の揺動運動に変換している。
【００９７】
この回転運動の中心は、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１、半径は、回転半径調節機構４の回転半径、すなわち、偏心量Ｒ１である。また、この揺動運動の中心は、出力軸３の回転中心軸線Ｐ４、半径は、連結ピン１９の中心Ｐ５から出力軸３の回転中心軸線Ｐ４までの距離Ｒ２である。
【００９８】
一方向クラッチ１７Ａの内側部材である出力軸３の角速度が一定の場合、てこクランク機構２０Ａでは、まず、図８（ａ）に示すように、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）が回転運動を開始すると、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が、揺動リンク１８の揺動範囲のうち入力軸２に最も近い位置（以下、「内死点」という。）から、入力軸２から離れる方向に移動を開始するとともに、一方向クラッチ１７Ａの外側部材である揺動リンク１８の環状部１８ｄの角速度が増加し始める。この状態は、図９におけるｔ＝ｔ０の状態である。
【００９９】
次に、図８（ｂ）に示すように、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）がある程度まで回転すると、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が、外側部材である揺動リンク１８の環状部１８ｄの角速度が一方向クラッチ１７Ａの内側部材である出力軸３の角速度と同一になるまで増加する位置（以下、「噛合点」という。）に到達し、出力軸３にトルクが伝達され始める。この状態は、図９におけるｔ＝ｔ１の状態である。
【０１００】
次に、図８（ｃ）に示すように、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）がさらに回転すると、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が、一方向クラッチ１７Ａの外側部材である揺動リンク１８の環状部１８ｄの角速度が最大になる位置（以下、「最大角速度点」という。）に到達し、環状部１８ｄの角速度が減少し始める。この状態は、図９におけるｔ＝ｔ２の状態である。
【０１０１】
次に、図８（ｄ）に示すように、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）がさらに回転すると、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が、外側部材である揺動リンク１８の環状部１８ｄの角速度が一方向クラッチ１７Ａの内側部材である出力軸３の角速度と同一になるまで減少する位置（以下、「最大荷重点」という。）に到達し、出力軸３に伝達されたトルクの累積値（図９におけるハッチングされた領域）が最大になる。この状態は、図９におけるｔ＝ｔ３の状態である。
【０１０２】
次に、図８（ｅ）に示すように、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）がさらに回転すると、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が、揺動リンク１８の揺動範囲のうち出力軸３に最も遠い位置（以下、「外死点」という。）に到達し、入力軸２に近づく方向に移動を開始するとともに、一方向クラッチ１７Ａの外側部材である揺動リンク１８の環状部１８ｄの角速度が負の方向に増加し始める。この状態は、図９におけるｔ＝ｔ４の状態である。
【０１０３】
その後、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）がさらに回転し、図８（ａ）〜図８（ｅ）の状態を繰り返すようにして、揺動リンク１８の揺動運動が行われる。
【０１０４】
このてこクランク機構２０Ａの動作からもわかるように、本実施形態の無段変速機１Ａが備える一方向回転阻止機構である一方向クラッチ１７Ａは、揺動リンク１８の揺動端部１８ａが入力軸２から離れるように動くときに、出力軸３に対して揺動リンク１８を固定することによって、入力軸２から出力軸３に駆動力を伝達している。
【０１０５】
このとき、てこクランク機構２０Ａでは、入出力軸間の距離Ｌｐは、次の条件式（３），（４）を満足するように構成されることが好ましい。
【数９】
0006033170.tif 000010
【数１０】
0006033170.tif 000011
【０１０６】
ただし、入力側支点は回転半径調節機構４とコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）、出力側支点は揺動端部１８ａとコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、連結ピン１９の中心Ｐ５）とする。
【０１０７】
そして、Ｌｃｏｎは入力側支点と出力側支点との距離、Ｒ１は回転半径調節機構４の回転半径が所定の回転半径のときの入力軸の回転中心軸線Ｐ１と入力側支点Ｐ３との距離、Ｒ２は出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点との距離である。
【０１０８】
距離Ｌｐが、この条件式（３），（４）を満足するように構成されていれば、図８（ｄ）に示すように、所定の回転半径において、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が最大荷重点に位置するときに、コネクティングロッド１５（出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点とを結ぶ線）と揺動リンク１８（入力側支点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）と出力側支点とを結ぶ）とのなす角が直角になる。
【０１０９】
これにより、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）に最も荷重が加わるときに、その荷重のベクトルが揺動リンク１８の揺動運動の接線方向と一致するので、出力側支点に加わる荷重が分散しなくなり、揺動リンク１８の揺動運動による振動が抑制される。
【０１１０】
したがって、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているときには、距離Ｌｐは、条件式（３），（４）を満足するように設定されていることが、揺動リンクの揺動運動による振動を抑制する上では好ましいことになる。
【０１１１】
そこで、本実施形態の無段変速機１Ａは、図１及び図６に示すように、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４との間の距離Ｌｐを変化させる入出力軸間調整機構２３Ａを備えることによって、これらの条件式（１），（２）と条件式（３），（４）を同時に満足することができるような構成になっている。
【０１１２】
図１に示すように、入出力軸間調整機構２３Ａは、変速機ケース２１の一端壁部２１ａに設けられた一端壁部開口２１ａ１と他端壁部２１ｂに設けられた他端壁部側開口部２１ｂ１の各々に、１つずつ嵌め込まれている。
【０１１３】
そして、図１０に示すように、入出力軸間調整機構２３Ａは、軸支部材２３Ａ１と、収容部材２３Ａ２と、ステッピングモータ２３Ａ３と、ボールネジ２３Ａ４と、制御部２３Ａ５とにより構成されている。
【０１１４】
軸支部材２３Ａ１は、その中心部に形成された開口にベアリング２４が嵌め込まれている。そのベアリング２４は、出力軸３がその回転中心軸線Ｐ４を中心として回転自在となるように、その端部を軸支している。
【０１１５】
収容部材２３Ａ２は、変速機ケース２１に嵌め込まれ、その内部において、軸支部材２３Ａ１を、入出力軸間方向に摺動自在に保持している。
【０１１６】
ステッピングモータ２３Ａ３は、収容部材２３Ａ２に固定された軸間距離調整用駆動源である。このステッピングモータ２３Ａ３は、制御部２３Ａ５からの信号に従って、ボールネジ２３Ａ４に回転駆動力を伝達する。
【０１１７】
ボールネジ２３Ａ４は、軸支部材２３Ａ１に設けられたナットと、このナットにボール等の転動体を介して螺合するネジ軸とにより構成されている。また、ネジ軸の一方の端部は、ステッピングモータ２３Ａ３の回転子に取り付けられている。そのため、ステッピングモータ２３Ａ３の回転子が回転すると、ボールネジ２３Ａ４もその回転子と一体的に回転し、軸支部材２３Ａ１が入出力軸間方向に移動する。
【０１１８】
制御部２３Ａ５は、ステッピングモータ２３Ａ３がボールネジ２３Ａ４に伝達する駆動力を制御することによって、ボールネジ２３Ａ４の回転を制御し、軸支部材２３Ａ１の移動量を制御する。
【０１１９】
また、制御部２３Ａ５は、予め求められている１パルス当たりのステッピングモータ２３Ａ３の回転子の回転角度と、ステッピングモータ２３Ａ３の回転角度当たりの軸支部材２３Ａ１の移動量とに基づいて、制御パルスの積算値から軸支部材２３Ａ１の位置を検出している。
【０１２０】
揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないとき、軸支部材２３Ａ１の収容部材２３Ａ２に対する相対位置は、図１０（ａ）に示すように、軸支部材２３Ａ１の摺動範囲の中央の位置になるように調整される。その結果、入出力軸間の距離Ｌｐは、図１１（ａ）に示すように、条件式（１），（２）を満足する状態になる。
【０１２１】
一方、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているとき、軸支部材２３Ａ１の収容部材２３Ａ２に対する相対位置は、図１０（ｂ）に示すように、入出力軸間の距離Ｌｐが図１０（ａ）の状態よりも長くなる位置になるように調整される。その結果、入出力軸間の距離Ｌｐは、図１１（ｂ）に示すように、条件式（３），（４）を満足する状態になる。
【０１２２】
そのため、本実施形態の無段変速機１Ａは、入出力軸間調整機構２３Ａが入出力軸間の距離Ｌｐを、揺動リンクの揺動運動による振動を抑制するために適切な距離に調整することによって、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているかいないかに関わらず、振動を抑制することができ、その振動により入力軸２や出力軸３の軸受へ加わる負荷も軽減することができる。
【０１２３】
また、図１１（ａ），（ｂ）からも明らかなように、入出力軸間の距離Ｌｐが長くなると、回転半径調節機構４の位相に対する揺動リンク１８の位相（出力軸３に対する揺動リンク１８の傾き）が変化する。
【０１２４】
その結果、回転半径調節機構４の回転半径、すなわち、偏心量Ｒ１が同一の場合であっても、揺動リンク１８の揺動範囲が広くなる、すなわち、出力側支点の移動速度が速くなるため、変速比ｉが小さくなる。
【０１２５】
そして、出力側支点の移動速度が最も遅くなる、すなわち、揺動リンク１８の揺動範囲が最も狭くなるのは、入出力軸間の距離Ｌｐが条件式（１），（２）を満足する場合である（この場合の入出力軸間の距離を距離Ｌｐ０とする）。
【０１２６】
そのため、図１２に示すように、回転半径調節機構４の回転半径、すなわち、偏心量Ｒ１が一定の場合には、条件式（１），（２）を満足するような入出力軸間の距離Ｌｐ０よりも距離Ｌｐが短くなるにつれて、変速比ｉが小さくなる。
【０１２７】
したがって、本実施形態の無段変速機１Ａは、入出力軸間調整機構２３Ａを備えることによって、揺動リンク１８の揺動運動による振動を抑制するだけではなく、偏心量Ｒ１を変化させずに変速比ｉを変化させることができる。
【０１２８】
また、本実施形態の無段変速機１Ａでは、制御部２３Ａ５によって、軸支部材２３Ａ１の位置が検出される構成になっている。
【０１２９】
そのため、軸支部材２３Ａ１の位置を検出する手段を別途設けなくても、ボールネジ２３Ａ４の回転量に基づき、制御パルスの積算値から、制御部２３Ａ５で軸支部材２３Ａ１の位置を検出することができる。
【０１３０】
ところで、本実施形態の無段変速機１Ａを一般的な車両等に用いた場合、回転半径調節機構４の回転半径（すなわち、偏心量Ｒ１）の変化に対する出力軸３に加わる出力軸トルクの変化は、車両の特性などにより、図１３に示すグラフのようになる。
【０１３１】
具体的には、出力軸トルクは、偏心量Ｒ１が所定の値（図１３においてはＲ１ｂ）以下の場合には、その車両の駆動輪の摩擦係数等によって定まるスリップ限界値となり、偏心量Ｒ１がＲ１ｂを超える場合には、偏心量Ｒ１の増加に伴って最大出力軸トルクが低下していく。
【０１３２】
また、図１３において、出力軸トルクがスリップ限界値である場合には、その出力軸トルクを分担するてこクランク機構２０Ａの数は、常に同一とは限らない。
【０１３３】
例えば、偏心量Ｒ１が０に近いＲ１ａである場合、図１４（ａ）に示すように、ある時点において、ある出力軸トルクを分担するてこクランク機構２０Ａの数は４つである。
【０１３４】
しかし、偏心量Ｒ１がＲ１ａ（図１３参照）よりも大きく、出力軸トルクが減少し始める直前のＲ１ｂである場合、図１４（ｂ）に示すように、図１４（ａ）と同一の出力軸トルクを分担するてこクランク機構２０Ａの数は３つである。
【０１３５】
このように、最大出力軸トルクが一定の状態においては、偏心量Ｒ１の増加に伴って、１つのてこクランク機構２０Ａが分担する荷重は大きくなる場合がある。
【０１３６】
そこで、本実施形態の無段変速機１Ａでは、図１３に示すような特性を持つ車両等に用いられる場合には、上記の条件式（３）及び条件式（４）を満足するときの偏心量Ｒ１を、Ｒ１ｂとしている。
【０１３７】
すなわち、本実施形態の無段変速機１Ａは、条件式（３）を満足する場合の回転半径調節機構４の所定の回転半径（偏心量Ｒ１）が、出力軸３に伝達されるトルクが最大になる回転半径（偏心量０〜Ｒ１ｂ）のうち、変速比ｉが最大になる場合の回転半径（偏心量Ｒ１ｂ）になるように構成されている。
【０１３８】
そのため、出力軸３に加わる荷重が最も大きく、かつ、その荷重を分担するてこクランク機構の数が最も少ない状態で、コネクティングロッド１５と揺動リンク１８とのなす角が直角になるので、連結ピン１９の中心Ｐ５に加わる最大荷重を極小化して、揺動リンク１８の揺動運動による振動を抑制することができ、その振動により入力軸２や出力軸３の軸受へ加わる負荷も軽減することができる。
【０１３９】
［第２実施形態］
図１５〜図１８を参照して、本発明の第２実施形態の無段変速機１Ｂについて説明する。ただし、本実施形態の無段変速機１Ｂは、てこクランク機構、一方向回転阻止機構である一方向クラッチ及び入出力軸間調整機構を除き、第１実施形態の無段変速機１Ａと同じ構成であるので、てこクランク機構、一方向クラッチ及び入出力軸間調整機構についてのみ説明する。
【０１４０】
図１５に示すように、本実施形態の無段変速機１Ｂには、揺動リンク１８と出力軸３との間に一方向クラッチ１７Ｂが設けられている。
【０１４１】
この一方向クラッチ１７Ｂは、コネクティングロッド１５によって、揺動リンク１８が入力軸２に近づくように引かれた場合には、揺動リンク１８が固定されて出力軸３に揺動リンク１８の揺動運動の力が伝達され、出力軸３が回転するように構成されている。
【０１４２】
また、一方向クラッチ１７Ｂは、揺動リンク１８が入力軸２から離れるように押された場合には、揺動リンク１８が空回りして出力軸３に揺動リンク１８の揺動運動の力が伝達されず、出力軸３が回転しないように構成されている。
【０１４３】
そして、てこクランク機構２０Ｂは、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときに、入出力軸間の距離、すなわち、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸の回転中心軸線Ｐ４との間の距離Ｌｐが、以下の条件式（１），（２）を満足するように構成されている。
【数１１】
0006033170.tif 000012
【数１２】
0006033170.tif 000013
【０１４４】
ただし、入力側支点は回転半径調節機構４とコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）、出力側支点は揺動端部１８ａとコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、連結ピン１９の中心Ｐ５）とする。
【０１４５】
そして、Ｌｃｏｎは入力側支点と出力側支点との距離、Ｒ１は回転半径調節機構４の回転半径が所定の回転半径のときの入力軸の回転中心軸線Ｐ１と入力側支点Ｐ３との距離、Ｒ２は出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点との距離である。
【０１４６】
てこクランク機構２０Ｂがこのように構成されているので、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときには、距離Ｌｐを持つ線と距離Ｒ１を持つ線とがなす角が直角になると、距離Ｒ２を持つ線と距離Ｌｃｏｎを持つ線とがなす角も直角になる。
【０１４７】
すなわち、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４との間の軸間方向における回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）の移動速度が最大になるときに、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）と連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）との間の軸間方向における出力側支点の移動速度は遅くなる。
【０１４８】
その結果、本実施形態の無段変速機１Ｂは、条件式（１），（２）を満足するように構成されていない従来の無段変速機に比べ、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）の揺動運動による慣性力を抑制して、揺動リンク１８の揺動運動による振動を抑制することができ、その振動により入力部や出力軸の軸受へ加わる負荷も軽減することができる。
【０１４９】
ところで、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているときには、距離Ｌｐがこの条件式（１），（２）を満足するように構成することが、揺動リンク１８の揺動運動による振動を抑制する上で必ずしも最適であるとは限らない。
【０１５０】
本実施形態の無段変速機１Ｂでは、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）の回転運動を、距離Ｌｃｏｎの長さを持つコネクティングロッド１５を介して、揺動リンク１８の揺動端部１８ａとコネクティングロッド１５との連結点、すなわち、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）の揺動運動に変換している。
【０１５１】
この回転運動の中心は、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１、半径は、回転半径調節機構４の回転半径、すなわち、偏心量Ｒ１である。また、この揺動運動の中心は、出力軸３の回転中心軸線Ｐ４、半径は、連結ピン１９の中心Ｐ５から出力軸３の回転中心軸線Ｐ４までの距離Ｒ２である。
【０１５２】
一方向クラッチ１７Ｂの内側部材である出力軸３の角速度が一定の場合、てこクランク機構２０Ｂでは、まず、図１６（ａ）に示すように、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）が回転運動を開始すると、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が、外死点から、入力軸２に近づく方向に移動を開始するとともに、一方向クラッチ１７Ｂの外側部材である揺動リンク１８の環状部１８ｄの角速度が増加し始める。
【０１５３】
次に、図１６（ｂ）に示すように、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）がある程度まで回転すると、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が、噛合点に到達し、出力軸３にトルクが伝達され始める。
【０１５４】
次に、図１６（ｃ）に示すように、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）がさらに回転すると、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が、最大角速度点に到達し、環状部１８ｄの角速度が減少し始める。
【０１５５】
次に、図１６（ｄ）に示すように、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）がさらに回転すると、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が、最大荷重点に到達し、出力軸３に伝達されたトルクの累積値が最大になる。
【０１５６】
次に、図１６（ｅ）に示すように、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）がさらに回転すると、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が、内死点に到達し、入力軸２から離れる方向に移動を開始するとともに、一方向クラッチ１７Ｂの外側部材である揺動リンク１８の環状部１８ｄの角速度が負の方向に増加し始める。
【０１５７】
その後、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）がさらに回転し、図１６（ａ）〜図１６（ｅ）の状態を繰り返すようにして、揺動リンク１８の揺動運動が行われる。
【０１５８】
このてこクランク機構２０Ｂの動作からもわかるように、本実施形態の無段変速機１Ｂが備える一方向回転阻止機構である一方向クラッチ１７Ｂは、揺動リンク１８の揺動端部１８ａが入力軸２に近づくように動くときに、出力軸３に対して揺動リンク１８を固定することによって、入力軸２から出力軸３に駆動力を伝達している。
【０１５９】
このとき、てこクランク機構２０Ｂでは、入出力軸間の距離Ｌｐは、次の条件式（５），（６）を満足するように構成されることが好ましい。
【数１３】
0006033170.tif 000014
【数１４】
0006033170.tif 000015
【０１６０】
ただし、入力側支点は回転半径調節機構４とコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）、出力側支点は揺動端部１８ａとコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、連結ピン１９の中心Ｐ５）とする。
【０１６１】
そして、Ｌｃｏｎは入力側支点と出力側支点との距離、Ｒ１は回転半径調節機構４の回転半径が所定の回転半径のときの入力軸の回転中心軸線Ｐ１と入力側支点Ｐ３との距離、Ｒ２は出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点との距離である。
【０１６２】
距離Ｌｐが、この条件式（５），（６）を満足するように構成されていれば、図１６（ｄ）に示すように、所定の回転半径において、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が最大荷重点に位置するときに、コネクティングロッド１５（出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点とを結ぶ線）と揺動リンク１８と（入力側支点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）と出力側支点とを結ぶ）のなす角が直角になる。
【０１６３】
これにより、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）に最も荷重が加わるときに、その荷重のベクトルが揺動リンク１８の揺動運動の接線方向と一致するので、出力側支点に加わる荷重が分散しなくなり、揺動リンク１８の揺動運動による振動が抑制される。
【０１６４】
したがって、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているときには、距離Ｌｐは、条件式（５），（６）を満足するように設定されていることが、振動を抑制する上では好ましいことになる。
【０１６５】
そこで、本実施形態の無段変速機１Ｂは、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４との間の距離Ｌｐを変化させる入出力軸間調整機構２３Ｂを備えることによって、これらの条件式（１），（２）と条件式（５），（６）を同時に満足することができるような構成になっている。
【０１６６】
図１７に示すように、入出力軸間調整機構２３Ｂは、軸支部材２３Ｂ１と、収容部材２３Ｂ２と、ステッピングモータ２３Ｂ３と、ボールネジ２３Ｂ４と、制御部２３Ｂ５とにより構成されている。
【０１６７】
揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないとき、軸支部材２３Ｂ１の収容部材２３Ｂ２に対する相対位置は、図１７（ａ）に示すように、軸支部材２３Ｂ１の摺動範囲の中央の位置になるように調整される。その結果、入出力軸間の距離Ｌｐは、図１８（ａ）に示すように、条件式（１），（２）を満足する状態になる。
【０１６８】
一方、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているとき、軸支部材２３Ｂ１の収容部材２３Ｂ２に対する相対位置は、図１７（ｂ）に示すように、入出力軸間の距離Ｌｐが図１７（ａ）の状態よりも短くなる位置になるように調整される。その結果、入出力軸間の距離Ｌｐは、図１８（ｂ）に示すように、条件式（５），（６）を満足する状態になる。
【０１６９】
そのため、本実施形態の無段変速機１Ｂは、入出力軸間調整機構２３Ｂが入出力軸間の距離Ｌｐを、振動を抑制するために適切な距離に調整することによって、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているかいないかに関わらず、振動を抑制することができ、その振動により入力軸２や出力軸３の軸受へ加わる負荷も軽減することができる。
【０１７０】
また、図１８（ａ），（ｂ）からも明らかなように、入出力軸間の距離Ｌｐが短くなると、回転半径調節機構４の位相に対する揺動リンク１８の位相（出力軸３に対する揺動リンク１８の傾き）が変化する。
【０１７１】
その結果、回転半径調節機構４の回転半径、すなわち、偏心量Ｒ１が同一の場合であっても、揺動リンク１８の揺動範囲が広くなる、すなわち、出力側支点の移動速度が速くなるため、変速比ｉが小さくなる。
【０１７２】
したがって、本実施形態の無段変速機１Ｂは、入出力軸間調整機構２３Ｂを備えることによって、揺動リンク１８の揺動運動による振動を抑制するだけではなく、回転半径調節機構の回転半径、すなわち、偏心量Ｒ１を変化させずに変速比ｉを変化させることができる。
【０１７３】
［第３実施形態］
図１９及び図２０を参照して、本発明の第３実施形態の無段変速機１Ｃについて説明する。ただし、本実施形態の無段変速機１Ｃは、てこクランク機構、一方向回転阻止機構である一方向クラッチ及び入出力軸間調整機構を除き、第１実施形態の無段変速機１Ａ及び第２実施形態の無段変速機１Ｂと同じ構成であるので、てこクランク機構、一方向クラッチ及び入出力軸間調整機構についてのみ説明する。
【０１７４】
図１９に示すように、本実施形態の無段変速機１Ｃには、揺動リンク１８と出力軸３との間に一方向クラッチ１７Ｃが設けられている。
【０１７５】
この一方向クラッチ１７Ｃは、コネクティングロッド１５によって、揺動リンク１８が入力軸２から離れるように押された場合には、揺動リンク１８が固定されて出力軸３に揺動リンク１８の揺動運動の力が伝達され、出力軸３が回転するように構成されている。
【０１７６】
また、一方向クラッチ１７Ｃは、揺動リンク１８が入力軸２に近づくように引かれた場合には、揺動リンク１８が空回りして出力軸３に揺動リンク１８の揺動運動の力が伝達されず、出力軸３が回転しないように構成されている。
【０１７７】
そして、てこクランク機構２０Ｃは、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときに、入出力軸間の距離、すなわち、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸の回転中心軸線Ｐ４との間の距離Ｌｐが、以下の条件式（１），（２）を満足するように構成されている。
【数１５】
0006033170.tif 000016
【数１６】
0006033170.tif 000017
【０１７８】
ただし、入力側支点は回転半径調節機構４とコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）、出力側支点は揺動端部１８ａとコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、連結ピン１９の中心Ｐ５）とする。
【０１７９】
そして、Ｌｃｏｎは入力側支点と出力側支点との距離、Ｒ１は回転半径調節機構４の回転半径が所定の回転半径のときの入力軸の回転中心軸線Ｐ１と入力側支点Ｐ３との距離、Ｒ２は出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点との距離である。
【０１８０】
てこクランク機構２０Ｃがこのように構成されているので、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときには、距離Ｌｐを持つ線と距離Ｒ１を持つ線とがなす角が直角になると、距離Ｒ２を持つ線と距離Ｌｃｏｎを持つ線とがなす角も直角になる。
【０１８１】
すなわち、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４との間の軸間方向における回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）の移動速度が最大になるときに、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）と連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）との間の軸間方向における出力側支点の移動速度は遅くなる。
【０１８２】
その結果、本実施形態の無段変速機１Ｃは、条件式（１），（２）を満足するように構成されていない従来の無段変速機に比べ、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）の揺動運動による慣性力を抑制して、揺動リンク１８の揺動運動による振動を抑制することができ、その振動により入力部や出力軸の軸受へ加わる負荷も軽減することができる。
【０１８３】
ところで、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているときには、距離Ｌｐがこの条件式（１），（２）を満足するように構成することが、揺動リンク１８の揺動運動による振動を抑制する上で必ずしも最適であるとは限らない。
【０１８４】
例えば、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているときには、てこクランク機構２０Ｃでは、入出力軸間の距離Ｌｐは、次の条件式（３），（４）を満足するように構成されることが好ましい。
【数１７】
0006033170.tif 000018
【数１８】
0006033170.tif 000019
【０１８５】
ただし、入力側支点は回転半径調節機構４とコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）、出力側支点は揺動端部１８ａとコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、連結ピン１９の中心Ｐ５）とする。
【０１８６】
そして、Ｌｃｏｎは入力側支点と出力側支点との距離、Ｒ１は回転半径調節機構４の回転半径が所定の回転半径のときの入力軸の回転中心軸線Ｐ１と入力側支点Ｐ３との距離、Ｒ２は出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点との距離である。
【０１８７】
距離Ｌｐが、この条件式（３），（４）を満足するように構成されていれば、所定の回転半径において、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が最大荷重点に位置するときに、コネクティングロッド１５（出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点とを結ぶ線）と揺動リンク１８（入力側支点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）と出力側支点とを結ぶ）とのなす角が直角になる。
【０１８８】
これにより、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）に最も荷重が加わるときに、その荷重のベクトルが揺動リンク１８の揺動運動の接線方向と一致するので、出力側支点に加わる荷重が分散しなくなり、揺動リンク１８の揺動運動による振動が抑制される。
【０１８９】
そこで、本実施形態の無段変速機１Ｃは、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４との間の距離Ｌｐを変化させる入出力軸間調整機構２３Ｃを備えることによって、これらの条件式（１），（２）と条件式（３），（４）を同時に満足することができるような構成になっている。
【０１９０】
図２０に示すように、入出力軸間調整機構２３Ｃは油圧回路であり、出力軸３の両端部の各々に設けられている。そして、入出力軸間調整機構２３Ｃは、軸支部材２３Ｃ１と、収容部材２３Ｃ２と、第１の弾性部材であるバネ２３Ｃ３と、第２の弾性部材であるバネ２３Ｃ４と、連通路２３Ｃ５と、弁部であるソレノイドバルブ２３Ｃ６と、ストロークセンサ２３Ｃ７と、制御部２３Ｃ８により構成されている。
【０１９１】
軸支部材２３Ｃ１は、その中心部に形成された開口にベアリング２４が嵌め込まれている。そのベアリング２４は、出力軸３がその回転中心軸線Ｐ４を中心として回転自在となるように、その端部を軸支している。
【０１９２】
収容部材２３Ｃ２は、変速機ケース２１に嵌め込まれ、その内部において、軸支部材２３Ｃ１を、入出力軸間方向に摺動自在に保持している。また、その内部は、軸支部材２３Ｃ１により軸支部材２３Ｃ１の摺動方向に区切られて２つの内部空間が構成されている。さらに、その２つの内部空間には、オイル等の粘性流体が充填されている。
【０１９３】
バネ２３Ｃ３は、収容部材２３Ｃ２に対して軸支部材２３Ｃ１を、入出力軸間の距離Ｌｐを縮める方向に付勢している。
【０１９４】
バネ２３Ｃ４は、収容部材２３Ｃ２に対して軸支部材２３Ｃ１を、入出力軸間の距離Ｌｐを伸ばす方向に付勢している。
【０１９５】
連通路２３Ｃ５は、収容部材２３Ｃ２の内部で軸支部材２３Ｃ１により画成された２つの内部空間を連通させるように形成されている。
【０１９６】
ソレノイドバルブ２３Ｃ６は、連通路２３Ｃ５に流れる油量を制御するために設けられており、制御部２３Ｃ８によってその駆動が制御されている。このソレノイドバルブ２３Ｃ６は、連通路２３Ｃ５の途中に設けられた小径部を閉塞するためのボールと、そのボールを小径部を閉塞する方向に付勢するバネと、そのバネの付勢方向とは反対方向にボールを移動させるために磁力で突出自在な軸部材とにより構成されている。
【０１９７】
ストロークセンサ２３Ｃ７は、軸支部材２３Ｃ１の収容部材２３Ｃ２に対する相対的な位置を検出し、その検出した値を制御部２３Ｃ８に送信する。
【０１９８】
制御部２３Ｃ８は、２つのストロークセンサ２３Ｃ７から送信された検出値に基づいて、出力軸３の両端部に位置する２つの軸支部材２３Ｃ１の移動量が一致するように、ソレノイドバルブ２３Ｃ６の軸部材を突出させて、連通路２３Ｃ５の小径部を閉塞しているボールをバネの付勢力に抗して移動させることによって、ボールと小径部との間の隙間を制御し、連通路２３Ｃ５に流れる油量を制御する。
【０１９９】
揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないとき、ソレノイドバルブ２３Ｃ６が開放状態であれば、軸支部材２３Ｃ１の収容部材２３Ｃ２に対する相対位置は、入出力軸間調整機構２３Ｃが備える２つのバネ２３Ｃ３，２３Ｃ４が付勢する力によって、図２０（ａ）に示すように、軸支部材２３Ｃ１の摺動範囲の中央の位置に自動的に調整される。その結果、入出力軸間の距離Ｌｐは、条件式（１），（２）を満足する状態になる。
【０２００】
一方、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているとき、ソレノイドバルブ２３Ｃ６が開放状態であれば、軸支部材２３Ｃ１の収容部材２３Ｃ２に対する相対位置は、回転半径調節機構４から、コネクティングロッド１５、揺動リンク１８を介して加えられた力によって、図２０（ｂ）に示すように、入出力軸間の距離Ｌｐが図２０（ａ）の状態よりも長くなる位置になるように調整される。その結果、入出力軸間の距離Ｌｐは、条件式（３），（４）を満足する状態になる。
【０２０１】
そのため、本実施形態の無段変速機１Ｃは、入出力軸間調整機構２３Ｃが入出力軸間の距離Ｌｐを、揺動リンク１８の揺動運動による振動を抑制するために適切な距離に自動的に調整することによって、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているかいないかに関わらず、振動を抑制することができ、その振動により入力軸２や出力軸３の軸受へ加わる負荷も軽減することができる。
【０２０２】
また、入出力軸間調整機構２３Ｃによって入出力軸間の距離Ｌｐを変化させると、２つのバネ２３Ｃ３，２３Ｃ４の弾性力によって、軸支部材２３Ｃ１がしばらく振動しようとする。しかし、その振動は、収容部材２３Ｃ２の２つの内部空間に充填された粘性流体が連通路２３Ｃ５を通るときの粘性抵抗によって、速やかに収束される。
【０２０３】
さらに、入出力軸間調整機構２３Ｃは、出力軸３の両端部に設けられた入出力軸間調整機構２３Ｃの軸支部材２３Ｃ１の移動量を、各々の入出力軸間調整機構２３Ｃが備えているストロークセンサ２３Ｃ７で検出している。
【０２０４】
そして、それらの検出値に基づいて、制御部が、ソレノイドバルブ２３Ｃ６を介して連通路２３Ｃ５に流れる油量を制御し、２つの軸支部材２３Ｃ１における入出力軸間の距離Ｌｐを、それぞれ独立して調整することができる。
【０２０５】
その結果、振動等の理由によって入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４とが平行でなくなってしまった場合であっても、出力軸３の両端部に設けられた入出力軸間調整機構２３Ｃの一方のみを作動させて、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４とを平行にし、出力軸３の入力軸２に対する相対的な傾きを防止することができる。
【０２０６】
［第４実施形態］
図２１及び図２２を参照して、本発明の第４実施形態の無段変速機１Ｄについて説明する。ただし、本実施形態の無段変速機１Ｄは、てこクランク機構、一方向回転阻止機構である一方向クラッチ及び入出力軸間調整機構を除き、第１実施形態の無段変速機１Ａ、第２実施形態の無段変速機１Ｂ及び第３実施形態の無段変速機１Ｃと同じ構成であるので、てこクランク機構、一方向クラッチ及び入出力軸間調整機構についてのみ説明する。
【０２０７】
図２１に示すように、本実施形態の無段変速機１Ｄには、揺動リンク１８と出力軸３との間に一方向クラッチ１７Ｄが設けられている。
【０２０８】
この一方向クラッチ１７Ｄは、コネクティングロッド１５によって、揺動リンク１８が入力軸２に近づくように引かれた場合には、揺動リンク１８が固定されて出力軸３に揺動リンク１８の揺動運動の力が伝達され、出力軸３が回転するように構成されている。
【０２０９】
また、一方向クラッチ１７Ｄは、揺動リンク１８が入力軸２から離れるように押された場合には、揺動リンク１８が空回りして出力軸３に揺動リンク１８の揺動運動の力が伝達されず、出力軸３が回転しないように構成されている。
【０２１０】
そして、てこクランク機構２０Ｄは、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときに、入出力軸間の距離、すなわち、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸の回転中心軸線Ｐ４との間の距離Ｌｐが、以下の条件式（１），（２）を満足するように構成されている。
【数１９】
0006033170.tif 000020
【数２０】
0006033170.tif 000021
【０２１１】
ただし、入力側支点は回転半径調節機構４とコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）、出力側支点は揺動端部１８ａとコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、連結ピン１９の中心Ｐ５）とする。
【０２１２】
そして、Ｌｃｏｎは入力側支点と出力側支点との距離、Ｒ１は回転半径調節機構４の回転半径が所定の回転半径のときの入力軸の回転中心軸線Ｐ１と入力側支点Ｐ３との距離、Ｒ２は出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点との距離である。
【０２１３】
てこクランク機構２０Ｄがこのように構成されているので、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときには、距離Ｌｐを持つ線と距離Ｒ１を持つ線とがなす角が直角になると、距離Ｒ２を持つ線と距離Ｌｃｏｎを持つ線とがなす角も直角になる。
【０２１４】
すなわち、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４との間の軸間方向における回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）の移動速度が最大になるときに、回転ディスク６の中心Ｐ３（入力側支点）と連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）との間の軸間方向における出力側支点の移動速度は遅くなる。
【０２１５】
その結果、本実施形態の無段変速機１Ｄは、条件式（１），（２）を満足するように構成されていない従来の無段変速機に比べ、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）の揺動運動による慣性力を抑制して、揺動リンク１８の揺動運動による振動を抑制することができ、その振動により入力部や出力軸の軸受へ加わる負荷も軽減することができる。
【０２１６】
ところで、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているときには、距離Ｌｐがこの条件式（１），（２）を満足するように構成することが、揺動リンク１８の揺動運動による振動を抑制する上で必ずしも最適であるとは限らない。
【０２１７】
例えば、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているときには、てこクランク機構２０Ｄでは、入出力軸間の距離Ｌｐは、次の条件式（５），（６）を満足するように構成されることが好ましい。
【数２１】
0006033170.tif 000022
【数２２】
0006033170.tif 000023
【０２１８】
ただし、入力側支点は回転半径調節機構４とコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）、出力側支点は揺動端部１８ａとコネクティングロッド１５との連結点（すなわち、連結ピン１９の中心Ｐ５）とする。
【０２１９】
そして、Ｌｃｏｎは入力側支点と出力側支点との距離、Ｒ１は回転半径調節機構４の回転半径が所定の回転半径のときの入力軸の回転中心軸線Ｐ１と入力側支点Ｐ３との距離、Ｒ２は出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点との距離である。
【０２２０】
距離Ｌｐが、この条件式（５），（６）を満足するように構成されていれば、所定の回転半径において、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）が最大荷重点に位置するときに、コネクティングロッド１５（出力軸３の回転中心軸線Ｐ４と出力側支点とを結ぶ線）と揺動リンク１８（入力側支点（すなわち、回転ディスク６の中心Ｐ３）と出力側支点とを結ぶ）とのなす角が直角になる。
【０２２１】
これにより、連結ピン１９の中心Ｐ５（出力側支点）に最も荷重が加わるときに、その荷重のベクトルが揺動リンク１８の揺動運動の接線方向と一致するので、出力側支点に加わる荷重が分散しなくなり、揺動リンク１８の揺動運動による振動が抑制される。
【０２２２】
そこで、本実施形態の無段変速機１Ｄは、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４との間の距離Ｌｐを変化させる入出力軸間調整機構２３Ｄを備えることによって、これらの条件式（１），（２）と条件式（３），（４）を同時に満足することができるような構成になっている。
【０２２３】
図２２に示すように、入出力軸間調整機構２３Ｄは油圧回路であり、出力軸３の両端部の各々に設けられている。そして、入出力軸間調整機構２３Ｄは、軸支部材２３Ｄ１と、収容部材２３Ｄ２と、第１の弾性部材であるバネ２３Ｄ３と、第２の弾性部材であるバネ２３Ｄ４と、連通路２３Ｄ５と、弁部であるソレノイドバルブ２３Ｄ６と、ストロークセンサ２３Ｄ７と、制御部２３Ｄ８により構成されている。
【０２２４】
軸支部材２３Ｄ１は、その中心部に形成された開口にベアリング２４が嵌め込まれている。そのベアリング２４は、出力軸３がその回転中心軸線Ｐ４を中心として回転自在となるように、その端部を軸支している。
【０２２５】
収容部材２３Ｄ２は、変速機ケース２１に嵌め込まれ、その内部において、軸支部材２３Ｄ１を、入出力軸間方向に摺動自在に保持している。また、その内部は、軸支部材２３Ｄ１により軸支部材２３Ｄ１の摺動方向に区切られて２つの内部空間が構成されている。さらに、その２つの内部空間には、オイル等の粘性流体が充填されている。
【０２２６】
バネ２３Ｄ３は、収容部材２３Ｄ２に対して軸支部材２３Ｄ１を、入出力軸間の距離Ｌｐを縮める方向に付勢している。
【０２２７】
バネ２３Ｄ４は、収容部材２３Ｄ２に対して軸支部材２３Ｄ１を、入出力軸間の距離Ｌｐを伸ばす方向に付勢している。
【０２２８】
連通路２３Ｄ５は、収容部材２３Ｄ２の内部で軸支部材２３Ｄ１により画成された２つの内部空間を連通させるように形成されている。
【０２２９】
ソレノイドバルブ２３Ｄ６は、連通路２３Ｄ５に流れる油量を制御するために設けられており、制御部２３Ｄ８によってその駆動が制御されている。このソレノイドバルブ２３Ｄ６は、連通路２３Ｄ５の途中に設けられた小径部を閉塞するためのボールと、そのボールを小径部を閉塞する方向に付勢するバネと、そのバネの付勢方向とは反対方向にボールを移動させるために磁力で突出自在な軸部材とにより構成されている。
【０２３０】
ストロークセンサ２３Ｄ７は、軸支部材２３Ｄ１の収容部材２３Ｄ２に対する相対的な位置を検出し、その検出した値を制御部２３Ｄ８に送信する。
【０２３１】
制御部２３Ｄ８は、２つのストロークセンサ２３Ｄ７から送信された検出値に基づいて、出力軸３の両端部に位置する２つの軸支部材２３Ｄ１の移動量が一致するように、ソレノイドバルブ２３Ｄ６を駆動して、連通路２３Ｄ５に流れる油量を制御する。
【０２３２】
揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないとき、ソレノイドバルブ２３Ｄ６が開放状態であれば、軸支部材２３Ｄ１の収容部材２３Ｄ２に対する相対位置は、入出力軸間調整機構２３Ｄが備える２つのバネ２３Ｄ３，２３Ｄ４が付勢する力によって、図２２（ａ）に示すように、軸支部材２３Ｄ１の摺動範囲の中央の位置に自動的に調整される。その結果、入出力軸間の距離Ｌｐは、条件式（１），（２）を満足する状態になる。
【０２３３】
一方、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているとき、ソレノイドバルブ２３Ｄ６が開放状態であれば、軸支部材２３Ｄ１の収容部材２３Ｄ２に対する相対位置は、回転半径調節機構４から、コネクティングロッド１５、揺動リンク１８を介して加えられた力によって、図２２（ｂ）に示すように、入出力軸間の距離Ｌｐが図２２（ａ）の状態よりも短くなる位置になるように調整される。その結果、入出力軸間の距離Ｌｐは、条件式（５），（６）を満足する状態になる。
【０２３４】
そのため、本実施形態の無段変速機１Ｄは、入出力軸間調整機構２３Ｄが入出力軸間の距離Ｌｐを、揺動リンク１８の揺動運動による振動を抑制するために適切な距離に自動的に調整することによって、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達しているかいないかに関わらず、振動を抑制することができ、その振動により入力軸２や出力軸３の軸受へ加わる負荷も軽減することができる。
【０２３５】
また、入出力軸間調整機構２３Ｄによって入出力軸間の距離Ｌｐを変化させると、２つのバネ２３Ｄ３，２３Ｄ４の弾性力によって、軸支部材２３Ｄ１がしばらく振動しようとする。しかし、その振動は、収容部材２３Ｄ２の２つの内部空間に充填された粘性流体が連通路２３Ｄ５を通るときの粘性抵抗によって、速やかに収束される。
【０２３６】
さらに、入出力軸間調整機構２３Ｄは、出力軸３の両端部に設けられた入出力軸間調整機構２３Ｄの軸支部材２３Ｄ１の移動量を、各々の入出力軸間調整機構２３Ｄが備えているストロークセンサ２３Ｄ７で検出している。
【０２３７】
そして、それらの検出値に基づいて、制御部が、ソレノイドバルブ２３Ｄ６を介して連通路２３Ｄ５に流れる油量を制御し、２つの軸支部材２３Ｄ１における入出力軸間の距離Ｌｐを、それぞれ独立して調整することができる。
【０２３８】
その結果、振動等の理由によって入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４とが平行でなくなってしまった場合であっても、出力軸３の両端部に設けられた入出力軸間調整機構２３Ｄの一方のみを作動させて、入力軸２の回転中心軸線Ｐ１と出力軸３の回転中心軸線Ｐ４とを平行にし、出力軸３の入力軸２に対する相対的な傾きを防止することができる。
【０２３９】
以上、図示の実施形態について説明したが、本発明はこのような形態に限られるものではない。
【０２４０】
上記各実施形態における無段変速機では、６つのてこクランク機構に対して、出力軸３の両端にそれぞれ１つずつ入出力軸間調整機構を備えている。
【０２４１】
しかし、本発明の無段変速機はこのような構成に限られるものではなく、１つのてこクランク機構に対して、出力軸の両端にそれぞれ１つずつ入出力軸間調整機構を備えるようにしてもよい。また、２〜５つ又は７つ以上のてこクランク機構に対して、出力軸の両端にそれぞれ１つずつ入出力軸間調整機構備えるようにしてもよい。
【０２４２】
また、上記の各実施形態における無段変速機では、入出力軸間調整機構は、出力軸のみを移動させて、入出力軸間の距離である距離Ｌｐを調整している。
【０２４３】
しかし、本発明の無段変速機はこのような構成に限られるものではなく、入力軸のみを移動させて距離Ｌｐの調整を行ってもよいし、入力軸と出力軸の両方を移動させて距離Ｌｐの調整を行ってもよい。
【０２４４】
また、上記第１実施形態や第２実施形態においては、図１０（ａ）や図１７（ａ）に示すように、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときの軸支部材２３Ａ１，２３Ｂ１の収容部材２３Ａ２，２３Ｂ２に対する相対位置を、軸支部材２３Ａ１，２３Ｂ１の摺動範囲の中央の位置になるように調整されている。
【０２４５】
これは、入出力軸間調整機構２３Ａ，２３Ｂによって、偏心量Ｒ１を変化させずに変速比ｉを変化させる際に、距離Ｌｐを距離Ｌｐ０（図１２参照）よりも短くしたり長くしたりする必要があるためである。
【０２４６】
すなわち、入出力軸間調整機構２３Ａ，２３Ｂによって、変速比ｉを変化させる必要がない場合には、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときの軸支部材２３Ａ１，２３Ｂ１の収容部材２３Ａ２，２３Ｂ２に対する相対位置を、軸支部材２３Ａ１，２３Ｂ１の摺動範囲の中央とする必要はない。
【０２４７】
例えば、第１実施形態の無段変速機１Ａの場合においては、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときの軸支部材２３Ａ１の収容部材２３Ａ２に対する相対位置を、収容部材２３Ａ２の図１０の紙面上における左側の壁面に接触する位置としてもよい。
【０２４８】
逆に、第２実施形態の無段変速機１Ｂの場合においては、揺動リンク１８が出力軸３に駆動力を伝達していないときの軸支部材２３Ｂ１の収容部材２３Ｂ２に対する相対位置を、収容部材２３Ｂ２の図１７の紙面上における右側の壁面に接触する位置としてもよい。
【符号の説明】
【０２４９】
１Ａ，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ…無段変速機、２…入力軸（入力部）、２ａ…切欠孔、３…出力軸、４…回転半径調節機構、５…カムディスク（カム部）、６…回転ディスク（回転部）、６ａ…受入孔、６ｂ…内歯、７…ピニオンシャフト、７ａ…外歯、８…差動機構、８ａ…差動機構ケース、９…サンギヤ、１０…第１リングギヤ、１１…第２リングギヤ、１２…段付きピニオン、１２ａ…大径部、１２ｂ…小径部、１３…キャリア、１４…調節用駆動源、１４ａ…回転軸、１５…コネクティングロッド、１５ａ…大径環状部、１５ｂ…小径環状部、１６…コネクティングロッド軸受、１７Ａ，１７Ｂ，１７Ｃ，１７Ｄ…一方向クラッチ（一方向回転阻止機構）、１８…揺動リンク、１８ａ…揺動端部、１８ｂ…突片、１８ｃ…貫通孔、１９…連結ピン、２０Ａ，２０Ｂ，２０Ｃ，２０Ｄ…てこクランク機構、２１…変速機ケース、２１ａ…一端壁部、２１ａ１…一端壁部側開口部、２１ｂ…他端壁部、２１ｂ１…他端壁部側開口部、２１ｃ…周壁部、２２…エンジン、２３Ａ，２３Ｂ，２３Ｃ，２３Ｄ…入出力軸間調整機構、２３Ａ１，２３Ｂ１，２３Ｃ１，２３Ｄ１…軸支部材、２３Ａ２，２３Ｂ２，２３Ｃ２，２３Ｄ２…収容部材、２３Ａ３，２３Ｂ３…ボールネジ、２３Ａ４，２３Ｂ４…ステッピングモータ（軸間距離調整用駆動源）、２３Ａ５，２３Ｂ５…制御部、２３Ｃ３，２３Ｄ３４…バネ（第１の弾性部材）、２３Ｃ４，２３Ｄ４…バネ（第２の弾性部材）、２３Ｃ５，２３Ｄ５…連通路、２３Ｃ６，２３Ｄ６…ソレノイドバルブ、２３Ｃ７，２３Ｄ７…ストロークセンサ（ストロークセンサ）、２３Ｃ８，２３Ｄ８…制御部、２４…ベアリング、ｉ…変速比、Ｐ１…入力軸２の回転中心軸線、Ｐ２…カムディスク５の中心、Ｐ３…回転ディスク６の中心（入力側支点）、Ｐ４…出力軸３の回転中心軸線、Ｐ５…連結ピン１９の中心（出力側支点）、Ｒａ…Ｐ１とＰ２の距離、Ｒｂ…Ｐ２とＰ３の距離、Ｒ１…Ｐ１とＰ３の距離（偏心量，回転半径調節機構４の回転半径）、Ｒ２…Ｐ４とＰ５の距離（揺動リンク１８の長さ）、θ１…回転半径調節機構４の回転角度、θ２…揺動リンク１８の揺動範囲。
【図１】
0006033170.tif 000030
【図２】
0006033170.tif 000031
【図３】
0006033170.tif 000032
【図４】
0006033170.tif 000033
【図５】
0006033170.tif 000034
【図６】
0006033170.tif 000035
【図７】
0006033170.tif 000036
【図８】
0006033170.tif 000037
【図９】
0006033170.tif 000038
【図１０】
0006033170.tif 000039
【図１１】
0006033170.tif 000040
【図１２】
0006033170.tif 000041
【図１３】
0006033170.tif 000042
【図１４】
0006033170.tif 000043
【図１５】
0006033170.tif 000044
【図１６】
0006033170.tif 000045
【図１７】
0006033170.tif 000046
【図１８】
0006033170.tif 000047
【図１９】
0006033170.tif 000048
【図２０】
0006033170.tif 000049
【図２１】
0006033170.tif 000050
【図２２】
0006033170.tif 000051