(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、金属酸化物粒子およびアントラキノン構造を有する電子受容性化合物を、前記金属酸化物粒子１００質量部に対し前記電子受容性化合物を２質量部以上５質量部以下で含有し、体積抵抗率が交流インピーダンス法による測定において３．５×１０８Ωｍ以上１．０×１０９Ωｍ以下の範囲である下引層と、感光層と、を少なくとも有する電子写真感光体と、
前記電子写真感光体の表面を、直流電圧のみが印加された接触帯電方式により帯電させる帯電手段と、
帯電された前記電子写真感光体の表面を露光して静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、
前記静電潜像を現像剤により現像してトナー像を形成する現像手段と、
前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体に直接転写する転写手段と、
を少なくとも備え、
前記転写手段によって前記トナー像が前記被転写媒体に転写された後、前記帯電手段によって前記電子写真感光体の表面が帯電される前に、前記電子写真感光体の表面を除電する除電手段を有さない画像形成装置。
【請求項２】
前記電子受容性化合物が、ヒドロキシアントラキノン構造を有する電子受容性化合物である請求項１に記載の画像形成装置。
【請求項３】
導電性支持体上に、金属酸化物粒子およびアントラキノン構造を有する電子受容性化合物を、前記金属酸化物粒子１００質量部に対し前記電子受容性化合物を２質量部以上５質量部以下で含有し、体積抵抗率が交流インピーダンス法による測定において３．５×１０８Ωｍ以上１．０×１０９Ωｍ以下の範囲である下引層と、感光層と、を少なくとも有する電子写真感光体と、
前記電子写真感光体の表面を、直流電圧のみが印加された接触帯電方式により帯電させる帯電手段と、
トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体に直接転写する転写手段と、
を少なくとも備え、
前記電子写真感光体の表面に形成されたトナー像が転写手段によって被転写体に転写された後、前記帯電手段によって前記電子写真感光体の表面が帯電される前に、前記電子写真感光体の表面を除電する除電手段を有さず、
画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成装置およびプロセスカートリッジに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成は、近年、複写機及びレーザープリンター等の画像形成装置に幅広く利用されている。
【０００３】
例えば、特許文献１には、「導電性基体上に感光層を形成し、感光層が電荷発生剤としてのフタロシアニン系化合物、正孔輸送剤及び電子輸送剤を結着樹脂中に含有し、フタロシニン系化合物の含有量が結着樹脂重量に対して０．１〜４重量％であり、感光層の膜厚が１０〜３５μｍであって、且つ、露光波長７８０ｎｍ、露光エネルギー１．０μｍ／ｃｍ２で測定した、プラス極性とマイナス極性の感度の絶対値差が５００Ｖ以下であることを特徴とする単層型電子写真感光体を使用した除電システムを有さない画像形成装置」が提案されている。
【０００４】
また、特許文献２には、「基体上に、少なくとも電荷発生剤と、正孔輸送剤と、結着樹脂と、を含む感光層を有する電子写真感光体を備えるとともに、除電手段を省略した除電レスタイプの画像形成装置であって、前記正孔輸送剤が、特定の構造で表されるアミン化合物を含むことを特徴とする除電レスタイプの画像形成装置」が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−３１２０７５号公報
【特許文献２】特開２００８−２８１７２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の課題は、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差に起因する濃度ムラの発生を抑制した画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題は、以下の手段により解決される。即ち、
請求項１に係る発明は、
導電性支持体上に、金属酸化物粒子およびアントラキノン構造を有する電子受容性化合物を、前記金属酸化物粒子１００質量部に対し前記電子受容性化合物を２質量部以上５質量部以下で含有し、体積抵抗率が交流インピーダンス法による測定において３．５×１０８Ωｍ以上１．０×１０９Ωｍ以下の範囲である下引層と、感光層と、を少なくとも有する電子写真感光体と、
前記電子写真感光体の表面を、直流電圧のみが印加された接触帯電方式により帯電させる帯電手段と、
帯電された前記電子写真感光体の表面を露光して静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、
前記静電潜像を現像剤により現像してトナー像を形成する現像手段と、
前記トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体に直接転写する転写手段と、
を少なくとも備え、
前記転写手段によって前記トナー像が前記被転写媒体に転写された後、前記帯電手段によって前記電子写真感光体の表面が帯電される前に、前記電子写真感光体の表面を除電する除電手段を有さない画像形成装置。
【０００８】
請求項２に係る発明は、
前記電子受容性化合物が、ヒドロキシアントラキノン構造を有する電子受容性化合物である請求項１に記載の画像形成装置。
【０００９】
請求項３に係る発明は、
導電性支持体上に、金属酸化物粒子およびアントラキノン構造を有する電子受容性化合物を、前記金属酸化物粒子１００質量部に対し前記電子受容性化合物を２質量部以上５質量部以下で含有し、体積抵抗率が交流インピーダンス法による測定において３．５×１０８Ωｍ以上１．０×１０９Ωｍ以下の範囲である下引層と、感光層と、を少なくとも有する電子写真感光体と、
前記電子写真感光体の表面を、直流電圧のみが印加された接触帯電方式により帯電させる帯電手段と、
トナー像を前記電子写真感光体から被転写媒体に直接転写する転写手段と、
を少なくとも備え、
前記電子写真感光体の表面に形成されたトナー像が転写手段によって被転写体に転写された後、前記帯電手段によって前記電子写真感光体の表面が帯電される前に、前記電子写真感光体の表面を除電する除電手段を有さず、
画像形成装置に着脱されるプロセスカートリッジ。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１に係る発明によれば、直流電圧のみが印加される接触帯電方式の帯電手段と共に、トナー像を電子写真感光体から被転写媒体へ直接転写する直接転写方式の転写手段を備え、除電手段を備えない画像形成装置において、電子写真感光体の下引層が金属酸化物粒子と共に上記特定の電子受容性化合物を特定の範囲で含有せず又は体積抵抗率が上記特定の範囲から外れる場合に比べて、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差に起因する濃度ムラの発生を抑制した画像形成装置を提供できる。
【００１１】
請求項２に係る発明によれば、電子写真感光体の下引層に含有される電子受容性化合物が、ヒドロキシアントラキノン構造を有する電子受容性化合物でない場合に比べて、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差に起因する濃度ムラの発生を抑制した画像形成装置を提供できる。
【００１２】
請求項３に係る発明によれば、直流電圧のみが印加される接触帯電方式の帯電手段と共に、トナー像を電子写真感光体から被転写媒体へ直接転写する直接転写方式の転写手段を備え、除電手段を備えないプロセスカートリッジにおいて、電子写真感光体の下引層が金属酸化物粒子と共に上記特定の電子受容性化合物を特定の範囲で含有せず又は体積抵抗率が上記特定の範囲から外れる場合に比べて、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差に起因する濃度ムラの発生を抑制したプロセスカートリッジが提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本実施形態に係る電子写真感光体の一部の断面を示す概略図である。
【図２】本実施形態に係る画像形成装置の基本構成を示す概略図である。
【図３】本実施形態に係るプロセスカートリッジの一例の基本構成を示す概略図である。
【図４】実施例の評価で形成した画像を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、実施形態について詳細に説明する。なお、図面中、同一又は相当部分には同一符号を付することとし、重複する説明は省略する場合がある。
【００１５】
＜画像形成装置＞
本実施形態に係る画像形成装置は、電子写真感光体と、電子写真感光体の表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体の表面を露光して静電潜像を形成する静電潜像形成手段と、静電潜像を現像剤により現像してトナー像を形成する現像手段と、トナー像を被転写媒体に転写する転写手段と、を備える。
電子写真感光体の表面に形成されたトナー像が転写手段によって被転写体に転写された後、前記帯電手段によって前記電子写真感光体の表面が帯電される前に、電子写真感光体の表面を除電する除電手段を有さない画像形成装置（以下、除電レスシステムと称する）において、帯電手段として、直流電圧のみが印加される接触帯電方式の帯電手段を採用すると共に、転写手段として、トナー像を電子写真感光体から被転写媒体に直接転写する直接転写方式の転写手段を採用する。
そして、このような構成の画像形成装置において、電子写真感光体として、導電性支持体上に、金属酸化物粒子およびアントラキノン構造を有する電子受容性化合物を、前記金属酸化物粒子１００質量部に対し前記電子受容性化合物を１質量部以上５質量部以下で含有し、体積抵抗率が交流インピーダンス法による測定において３．５×１０８Ωｍ以上１．０×１０９Ωｍ以下の範囲である下引層と、感光層と、を少なくとも有する電子写真感光体を採用する。
【００１６】
ここで、従来、除電レスシステムでは、電子写真感光体からトナー像を転写する転写手段により付与される逆電圧（逆バイアス）によって、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差を解消している。
しかしながら、小型・高速化要求に対応する目的で、直流電圧のみが印加される接触帯電方式及び直接転写方式を採用した除電レスシステムにおいては、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差を解消し難くなる傾向があり、これに起因する画像濃度ムラが生じることがある。
これは、直接転写方式では、被転写媒体（例えば用紙等の記録媒体）の抵抗値が高いため、転写手段によって、電子写真感光体へ付与される逆電圧（逆バイアス）が低くなるためと考えられるからである。そして、これに加え、直流電圧のみが印加される接触帯電方式では、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差を解消されないと考えられるからである。
【００１７】
なお、特許文献２に開示されている除電レスシステムの画像形成装置も、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差解消を実現しているが、やはり、直流電圧のみが印加される接触帯電方式及び直接転写方式を採用した除電レスシステムにおいては、十分ではないのが現状である。
【００１８】
そこで、本実施形態に係る画像形成装置では、直流電圧のみが印加される接触帯電方式及び直接転写方式を採用した除電レスシステムにおいて、電子写真感光体を上記構成とすることにより、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差に起因する濃度ムラの発生が抑制される。
この理由は、定かではないが以下の示す理由によるものと考えられる。
【００１９】
電子写真感光体の下引層の体積抵抗率を３．５×１０８Ωｍ以上１．０×１０９Ωｍ以下といった低い範囲とし、下引層の抵抗値自体を低減すると、電子写真感光体自体の抵抗が下がり、電子写真感光体へ付与される逆電圧（逆バイアス）が低くなっても、感光層に電荷が流れ易くなるものと考えられる。
そして、電子写真感光体の下引層の体積抵抗率を低くした上で、電子写真感光体の下引層に対して、アントラキノン構造を有する電子受容性化合物を金属酸化物粒子１００質量部に対し電子受容性化合物を１質量部以上５質量部以下と多量に含ませることにより、下引層とこれに接して設けられる感光層（電荷発生／電荷輸送能を持つ単層型感光層又は機能分離型感光層における電荷発生層）と間の電荷注入が支障なく行われ（つまり、電荷注入がスムーズに行われ）、その結果、電子写真感光体へ付与される逆電圧（逆バイアス）が低くなっても、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差の解消が実現されると考えられる。
【００２０】
このため、本実施形態に係る画像形成装置では、直流電圧のみが印加される接触帯電方式及び直接転写方式を採用した除電レスシステムにおいて、電子写真感光体を上記構成とすることにより、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差に起因する濃度ムラの発生が抑制されると考えられる。
【００２１】
また、本実施形態に係る画像形成装置では、アントラキノン構造を有する電子受容性化合物として、ヒドロキシアントラキノン構造を有する電子受容性化合物を採用すると、電子写真感光体の露光部と非露光部との表面電位差に起因する濃度ムラの発生がより抑制される。
【００２２】
以下、本実施形態に係る画像形成装置について、部材毎に詳細に説明する。
【００２３】
〔電子写真感光体〕
図１は本実施形態に係る電子写真感光体の一部の断面を概略的に示している。図１に示した電子写真感光体１は、例えば、電荷発生層５と電荷輸送層６とが別個に設けられた機能分離型の感光層３を備え、導電性支持体２上に、下引層４、電荷発生層５、電荷輸送層６がこの順序で積層された構造を有している。
なお、本明細書において、絶縁性とは、体積抵抗率で１０１２Ωｃｍ以上の範囲を意味する。一方、導電性とは、体積抵抗率で１０１０Ωｃｍ以下の範囲を意味する。
【００２４】
以下、電子写真感光体１の各要素について説明する。
−導電性支持体−
導電性支持体２としては、従来から使用されているものであれば、如何なるものを使用してもよい。例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ステンレス鋼等の金属類、及びアルミニウム、チタニウム、ニッケル、クロム、ステンレス鋼、金、バナジウム、酸化錫、酸化インジウム、ＩＴＯ等の薄膜を設けたプラスチックフィルム等、導電性付与剤を塗布又は含浸させた紙、プラスチックフィルム等が挙げられる。
導電性支持体２の形状はドラム状に限られず、シート状、プレート状としてもよい。
【００２５】
導電性支持体２として金属パイプを用いる場合、表面は素管のままであってもよいし、予め鏡面切削、エッチング、陽極酸化、粗切削、センタレス研削、サンドブラスト、ウエットホーニングなどの処理が行われていてもよい。
【００２６】
−下引層−
下引層４は、少なくとも金属酸化物粒子及び特定電子受容性化合物を含有し、必要に応じてその他の材料を含んでもよい。
下引層４としては、例えば、金属酸化物粒子と特定電子受容性化合物とを結着樹脂中に分散して形成されたものが挙げられる。
【００２７】
（金属酸化物粒子）
金属酸化物粒子としては、例えば、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化錫、酸化ジルコニウム等が挙げられ、２種以上混合して用いてもよい。
金属酸化物粒子の体積平均粒径としては、例えば５０μｍ以上２００μｍ以下が挙げられ、６０μｍ以上１８０μｍ以下であることが好ましく、７０μｍ以上１２０μｍ以下であることが好ましい。
【００２８】
なお、上記金属酸化物粒子の体積平均粒径の測定は、例えばレーザ回析式粒度分布測定装置（ＬＡ−７００：堀場製作所製）を用いて測定を行う。測定法としては、分散液となっている状態の試料を固形分で２ｇになるように調整し、これにイオン交換水を添加して、４０ｍｌにする。これをセルに適当な濃度になるまで投入し、２分待ったところで測定する。得られたチャンネルごとの体積平均粒径を小さい方から累積し、累積５０％になったところを体積平均粒径とする。
【００２９】
下引層４中に含まれる金属酸化物粒子の含有量としては、例えば、下引層全体に対し、２．５質量％以上の範囲が挙げられ、１０質量％以上７０質量％以下の範囲であることが好ましく、３０質量％以上５０質量％以下の範囲であることが好ましい。
【００３０】
金属酸化物粒子は、アミノ基を有するカップリング剤によって表面処理されていてもよい。金属酸化物粒子は、アミノ基を有するカップリング剤以外のカップリング剤で表面処理されていてもよい。
アミノ基を有するカップリング剤としては、例えば、シランカップリング剤、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、界面活性剤などが挙げられる。特に、抵抗を調整することでカブリが抑制される表面処理剤として、シランカップリング剤が挙げられる。
【００３１】
シランカップリング剤は、有機シラン化合物（ケイ素原子を含有する有機化合物）であり、具体的には、例えば、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ，Ｎ−ビス（β−ヒドロキシエチル）−γ−アミノプロピルトリエトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）３−アミノプロピルトリメトキシシラン、Ｎ−２−（アミノエチル）３−アミノプロピルメチルジメトキシシラン、Ｎ−フェニル−３−アミノプロピルトリメトキシシランなどが挙げられる。
【００３２】
金属酸化物粒子が、アミノ基を有するカップリング剤によって表面処理されているかの確認は、ＦＴ−ＩＲ、ラマン分光法、ＸＰＳなどによる分子構造解析よって行われる。
【００３３】
金属酸化物粒子の表面処理の方法は、特に限定されないが、例えば乾式法又は湿式法が挙げられる。
乾式法にて表面処理を施す場合には、例えば、金属酸化物粒子をせん断力の大きなミキサ等で攪拌しながら、直接表面処理剤を滴下するか、又は有機溶媒に溶解させた表面処理剤を滴下し、乾燥空気や窒素ガスとともに噴霧させる。滴下又は噴霧は、例えば溶剤の沸点以下の温度で行われる。滴下又は噴霧の後、さらに１００℃以上に加熱して焼き付けを行ってもよい。
【００３４】
湿式法としては、例えば、金属酸化物粒子を溶剤中で攪拌し、超音波、サンドミルやアトライター、ボールミルなどを用いて分散し、表面処理剤溶液を添加し攪拌又は分散したのち、溶剤を除去する。溶剤除去方法としては、例えば、ろ過又は蒸留が挙げられる。溶剤除去後には、さらに１００℃以上で焼き付けを行ってもよい。湿式法においては表面処理剤を添加する前に金属酸化物粒子含有水分を除去してもよく、その例としては、例えば、表面処理剤溶液に用いる溶剤中で攪拌加熱しながら除去する方法、又は溶剤と共沸させて除去する方法が挙げられる。
【００３５】
金属酸化物粒子１００質量部の表面に付着した表面処理剤の量（以下「表面処理量」と称する場合がある）は、例えば０．５質量部以上３質量部以下の量が挙げられ、０．５質量部以上２．０質量部以下であることが好ましく、０．７５質量部以上１．３０質量部以下であることがより好ましい。
上記表面処理量（すなわち、金属酸化物粒子に付着した表面処理剤の量）を測定する方法としては、例えば、ＦＴ−ＩＲ、ラマン分光法、ＸＰＳなどによる分子構造解析する方法が挙げられる。
【００３６】
（電子受容性化合物）
電子受容性化合物は、アントラキノン構造を有する電子受容性化合物である。ここで、「アントラキノン構造を有する化合物」は、具体的には、アントラキノン及びアントラキノン誘導体から選択される少なくとも１種であり、さらに具体的には、下記一般式（１）で表される化合物であることがよい。
【００３７】
【化１】
0005857804.tif 000002
【００３８】
一般式（１）中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水酸基、メチル基、メトキシメチル基、フェニル基、アミノ基を表し、ｍ及びｎは、それぞれ独立に０以上４以下の整数を表す。
なお、一般式（１）中、ｍ及びｎがいずれも０である化合物がアントラキノンであり、一般式（１）中、ｍ及びｎの少なくとも一方が１以上４以下の整数である化合物がアントラキノン誘導体である。すなわちアントラキノン誘導体は、アントラキノンが有する水素原子の少なくとも１つが、水酸基、メチル基、メトキシメチル基、フェニル基、アミノ基等の置換基によって置換された化合物を意味する。
【００３９】
電子受容性化合物としては、上記の中でも特に、例えば、上記一般式（１）において、ｍ及びｎがいずれも０であるアントラキノン、又は、Ｒ１が水酸基であり、ｍが１以上３以下であり、かつ、ｎが０であるヒドロキシアントラキノンが好適に挙げられる。
電子受容性化合物の具体例としては、例えば、アントラキノン、プルプリン、アリザリン、キニザリン、エチルアントラキノン、アミノヒドロキシアントラキノン等が挙げられる。
【００４０】
下引層４がアントラキノン構造を有する電子受容性化合物を含有していることの確認は、ガスクロマトグラフィー、液体クロマトグラフィー、ＦＴ−ＩＲ、ラマン分光法、ＸＰＳなどの分析方法によって行われる。
【００４１】
下引層４中に含まれる電子受容性化合物の含有量としては、下引層４に含まれる金属酸化物粒子１００質量部に対し、１質量部以上５質量部以下であり、２質量部以上４質量部以下であることが好ましい。
【００４２】
電子写真感光体の下引層４中に含まれる金属酸化物粒子と電子受容性化合物の含有比率は、ＮＭＲスペクトル、ＸＰＳ、原子吸光分析法、電子線マイクロアナライザなどの分析方法によって確認される。
【００４３】
（結着樹脂）
下引層４に含まれる結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂などの高分子化合物、電荷輸送性基を有する電荷輸送性樹脂やポリアニリン等の導電性樹脂などが用いられる。
【００４４】
下引層中に含まれる結着樹脂の含有量としては、例えば、下引層全体に対し、５質量％以上６０質量％以下の範囲が挙げられ、１０質量％以上５５質量％以下であることが好ましく、３０質量％以上５０質量％以下であることがより好ましい。
【００４５】
（その他添加物）
下引層４には、表面粗さ調整のために樹脂粒子を添加してもよい。樹脂粒子としては、例えば、シリコーン樹脂粒子、架橋型ＰＭＭＡ樹脂粒子等が挙げられる。
また、表面粗さ調整のために下引層４の表面を研磨してもよい。研磨方法としては、例えば、バフ研磨、サンドブラスト処理、ウエットホーニング、研削処理等が挙げられる。
【００４６】
さらに下引層４には、硬化剤や硬化触媒を添加してもよい。硬化剤および硬化触媒を添加すると、硬化反応が十分となって下引層４からの不要な溶出が抑えられ、残留電位の上昇や感度低下が抑えられる。
【００４７】
硬化剤としては、ブロック化イソシアネート化合物、メラミン樹脂などが挙げられ、ブロック化イソシアネート化合物が好適に用いられる。ブロックイソシアネート化合物はイソシアネート基がブロック化剤でマスクされているため、塗工液が経時でゲル化し増粘するのが抑えられ、作業性に優れる。
【００４８】
硬化触媒としては、一般に用いられている公知の材料が挙げられ、その中でも酸触媒、アミン系触媒、金属化合物系触媒から選択することが好ましい。なお、硬化剤としてメラミン樹脂を用いた場合には酸触媒が、ブロックイソシアネート化合物を用いた場合にはアミン系触媒又は金属化合物系触媒を用いることが好ましい。金属化合物系触媒としては、例えば、酸化第一錫、ジオクチル錫ジラウレート、ジブチル錫ジラウレート、ジブチル錫ジアセテート、ナフテン酸亜鉛、三塩化アンチモン、カリウムオレート、ナトリウムＯ−フェニルフェネート、硝酸蒼鉛、塩化第二鉄、テトラ−ｎ−ブチルチン、テトラ（２−エチルヘキシル）チタネート、コバルト２−エチルヘキソエート、第二２−エチルヘキソエート鉄等が挙げられる。
硬化触媒の添加量は、硬化剤に対して０．０００１質量％以上０．１質量％以下が好ましく、０．００１質量％以上０．０１質量％以下がより好ましい。
【００４９】
（下引層の形成）
下引層４の形成の際には、上記成分を溶媒に加えた塗布液（下引層形成用の塗布液）が使用される。
溶媒としては、例えば有機溶剤が挙げられ、具体的には、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤；メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ―ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤；アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤；塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤；テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状又は直鎖状エーテル系溶剤；酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶剤；等が挙げられる。上記溶剤は、単独で用いてもよいし、２種以上混合して用いてもよく、特に限定されないが、上記結着樹脂を溶解する溶剤を用いることがよい。
【００５０】
下引層形成用の塗布液に用いる溶媒の量は、上記結着樹脂が溶解する量であれば特に限定されないが、例えば、結着樹脂１質量部に対し、０．０５質量部以上２００質量部以下が挙げられる。
【００５１】
下引層形成用の塗布液中に金属酸化物粒子を分散させる方法としては、例えば、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機等が挙げられる。また、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液−液衝突や液−壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などの方法を用いてもよい。
得られる下引層４の体積抵抗率を後述の規定の範囲内とするために、適切な分散方法を選択することが望ましく、具体的には、ガラスビーズを用いたサンドミル、ボールミルなどで分散することが好適である。ガラスビーズの粒径は、用いる金属酸化物粒子や結着樹脂などの成分に応じて調節され、具体的には、０．１ｍｍ以上１０ｍｍ以下の粒径が挙げられる。
【００５２】
下引層形成用の塗布液を導電性支持体２上に塗布する方法としては、例えば、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。
【００５３】
下引層形成用の塗布液を導電性支持体２上に塗布した後、乾燥や硬化のための加熱を行うことが好ましい。硬化剤や硬化触媒を用いた場合の硬化温度および加熱時間は、用いた硬化剤や硬化触媒の種類に応じて調整することが望ましく、具体的には例えば、１６０℃以上２００℃以下の温度で、１５分以上４０分以下加熱することが挙げられる。
【００５４】
（下引層の物性）
下引層４の厚さは１０μｍ以上が望ましく、１５μｍ以上４０μｍ以下がより望ましい。
【００５５】
下引層４の体積抵抗率は、交流インピーダンス法による測定において、３．５×１０８Ωｍ以上１．０×１０９Ωｍ以下の範囲であり、４．０×１０８Ωｍ以上９．５×１０８Ωｍ以下の範囲であることが好ましく、４．５×１０８Ωｍ以上９．０×１０８Ωｍ以下の範囲であることがより好ましい。
【００５６】
下引層４の体積抵抗率の詳細な測定方法は、以下の通りである。
まず、下引層４のインピーダンスを測定する。インピーダンス測定用試料におけるアルミパイプ等の導電性支持体を陰極、金電極を陽極として、１Ｖｐ−ｐの交流電圧を周波数１ＭＨｚから１ｍＨｚまでの範囲で高周波側から印加し、各試料の交流インピーダンスを測定する。この測定より得られたＣｏｌｅ−ＣｏｌｅプロットのグラフをＲＣ並列の等価回路にフィッティングすることで下引層４の体積抵抗率を得る。
【００５７】
なお、電子写真感光体から、体積抵抗率測定用の下引層試料を作製する方法は、以下の通りである。
例えば、下引層を被覆している電荷発生層、電荷輸送層等の塗膜をアセトン、テトラヒドロフラン、メタノール、エタノール等の溶媒を用いて除去し、露出された下引層上に真空蒸着法やスパッタ法等により金電極を装着することで、体積抵抗率測定用の下引層試料とする。
【００５８】
下引層４の体積抵抗率を上記範囲内に調整する方法としては、例えば、金属酸化物粒子の添加量や粒径を調整したり、下引層形成用塗布液中の金属酸化物粒子の分散方法を変更したりする方法が挙げられる。
金属酸化物粒子の粒径が大きくなるにつれ、下引層４の体積抵抗率は低下する傾向にある。また、金属酸化物粒子の添加量を多くするにつれ、下引層４の体積抵抗率は上昇する傾向にある。
また、下引層形成用塗布液中の金属酸化物粒子の分散性を向上させると、下引層４の体積抵抗率は上昇する傾向にある。具体的には、下引層形成用塗布液の分散処理時間を長くするにつれ、下引層４の体積抵抗率は上昇する傾向にある。
【００５９】
−中間層−
電気特性向上、画質向上、画質維持性向上、感光層接着性向上などのために、下引層４上に必要に応じて中間層（図示せず）をさらに設けてもよい。中間層に用いられる結着樹脂としては、ポリビニルブチラールなどのアセタール樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、カゼイン、ポリアミド樹脂、セルロース樹脂、ゼラチン、ポリウレタン樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、シリコーン−アルキッド樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、メラミン樹脂などの高分子樹脂化合物のほかに、ジルコニウム、チタニウム、アルミニウム、マンガン、ケイ素原子などを含有する有機金属化合物などがある。
中間層の形成は、例えば上記結着樹脂を溶媒に溶解させた塗布液を用いる。塗布液の塗布方法としては、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等の公知の方法が用いられる。
中間層の厚さは例えば０．１μｍ以上３μｍ以下の範囲に設定される。
【００６０】
−電荷発生層−
電荷発生層５は、例えば、電荷発生材料が結着樹脂中に分散して形成されている。
電荷発生材料としては、例えば、無金属フタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン、ヒドロキシガリウムフタロシアニン、ジクロロスズフタロシアニン、チタニルフタロシアニン等のフタロシアニン顔料が使用され、特に、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角（２θ±０．２゜）の少なくとも７．４゜、１６．６゜、２５．５゜及び２８．３゜に強い回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン結晶、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角（２θ±０．２゜）の少なくとも７．７゜、９．３゜、１６．９゜、１７．５゜、２２．４゜及び２８．８゜に強い回折ピークを有する無金属フタロシアニン結晶、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角（２θ±０．２゜）の少なくとも７．５゜、９．９゜、１２．５゜、１６．３゜、１８．６゜、２５．１゜及び２８．３゜に強い回折ピークを有するヒドロキシガリウムフタロシアニン結晶、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角（２θ±０．２゜）の少なくとも９．６゜、２４．１゜及び２７．２゜に強い回折ピークを有するチタニルフタロシアニン結晶等が使用される。その他、電荷発生材料としては、キノン顔料、ペリレン顔料、インジゴ顔料、ビスベンゾイミダゾール顔料、アントロン顔料、キナクリドン顔料等が使用される。これらの電荷発生材料は、単独又は２種以上を混合して使用される。
【００６１】
電荷発生層５における結着樹脂としては、例えば、ビスフェノールＡタイプ又はビスフェノールＺタイプ等のポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体、ポリビニルアセテート樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリスルホン樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン−アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂等が用いられる。これらの結着樹脂は、単独又は２種以上混合して用いられる。
電荷発生材料と結着樹脂の配合比（質量比）は、使用する材料にもよるが例えば１０：１から１：１０の範囲である。
【００６２】
電荷発生層５の形成の際には、上記成分を溶剤に加えた塗布液が使用される。
電荷発生材料を結着樹脂中に分散させるために、塗布液には分散処理が施される。分散手段としては、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー等のメディアレス分散機が利用される。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液−液衝突や、液−壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。
【００６３】
このようにして得られる電荷発生層形成用の塗布液を下引層４上に塗布する方法としては、例えば、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。
電荷発生層５の厚さは、望ましくは０．０１μｍ以上５μｍ以下の範囲に設定される。
【００６４】
−電荷輸送層−
電荷輸送層６は、例えば、電荷輸送材料を結着樹脂中に分散して形成される。
かかる電荷輸送材料としては、例えば、２，５−ビス（ｐ−ジエチルアミノフェニル）−１，３，４−オキサジアゾール等のオキサジアゾール誘導体、１，３，５−トリフェニル−ピラゾリン、１−［ピリジル−（２）］−３−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）−５−（ｐ−ジエチルアミノスチリル）ピラゾリン等のピラゾリン誘導体、トリフェニルアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（３，４−ジメチルフェニル）ビフェニル−４−アミン、トリ（ｐ−メチルフェニル）アミニル−４−アミン、ジベンジルアニリン等の芳香族第３級アミノ化合物、Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ビス（３−メチルフェニル）−［１，１’］ビフェニル−４，４’−ジアミン等の芳香族第３級ジアミノ化合物、３−（４’−ジメチルアミノフェニル）−５，６−ジ−（４’−メトキシフェニル）−１，２，４−トリアジン等の１，２，４−トリアジン誘導体、４−ジエチルアミノベンズアルデヒド−１，１−ジフェニルヒドラゾン等のヒドラゾン誘導体、２−フェニル−４−スチリル−キナゾリン等のキナゾリン誘導体、６−ヒドロキシ−２，３−ジ（ｐ−メトキシフェニル）ベンゾフラン等のベンゾフラン誘導体、ｐ−（２，２−ジフェニルビニル）−Ｎ，Ｎ−ジフェニルアニリン等のα−スチルベン誘導体、エナミン誘導体、Ｎ−エチルカルバゾール等のカルバゾール誘導体、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体などの正孔輸送物質、クロラニル、ブロアントラキノン等のキノン系化合物、テトラアノキノジメタン系化合物、２，４，７−トリニトロフルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン等のフルオレノン化合物、キサントン系化合物、チオフェン化合物等の電子輸送物質、および上記した化合物からなる基を主鎖または側鎖に有する重合体などが挙げられる。これらの電荷輸送材料は、１種または２種以上を組み合わせて使用する。
【００６５】
電荷輸送層６における結着樹脂としては、例えば、ビフェニル共重合型ポリカーボネート樹脂、ビスフェノールＡタイプ又はビスフェノールＺタイプ等のポリカーボネート樹脂、アクリル樹脂、メタクリル樹脂、ポリアリレート樹脂、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、アクリロニトリル−スチレン共重合体樹脂、アクリロニトリル−ブタジエン共重合体樹脂、ポリビニルアセテート樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリスルホン樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体樹脂、塩化ビニリデン−アクリルニトリル共重合体樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル−無水マレイン酸樹脂、シリコーン樹脂、フェノール−ホルムアルデヒド樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリアミド樹脂、塩素ゴム等の絶縁性樹脂、およびポリビニルカルバゾール、ポリビニルアントラセン、ポリビニルピレン等の有機光導電性ポリマー等が挙げられ、単独又は２種以上混合して用いる。
【００６６】
また、電荷輸送層６が電子写真感光体の表面層（感光層の導電性支持体２から最も遠い側に配置される層）である場合、電荷輸送層６に潤滑性粒子（例えば、シリカ粒子、アルミナ粒子、ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）等のフッ素系樹脂粒子、シリコーン系樹脂粒子）を含有させてもよい。これらの潤滑性粒子は、２種以上を混合して用いてもよい。
【００６７】
さらに、電荷輸送層６が電子写真感光体の表面層である場合、電荷輸送層６にフッ素変性シリコーンオイルを添加してもよい。フッ素変性シリコーンオイルとしては、例えばフルオロアルキル基を有する化合物が挙げられる。
【００６８】
なお、電荷輸送層６中における電荷輸送材料と結着樹脂との質量比としては、例えば１０：１から１：５の範囲が挙げられる。すなわち、電荷輸送層６全体に対する電荷輸送材料の含有量としては、例えば１７質量％以上９１質量％以下の範囲が挙げられる。
【００６９】
電荷輸送層６は、上記成分を溶剤に加えた電荷輸送層形成用の塗布液を用いて形成される。
上記溶剤としては、公知の有機溶剤、例えば、トルエン、クロロベンゼン等の芳香族炭化水素系溶剤、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、ｉｓｏ−プロパノール、ｎ−ブタノール等の脂肪族アルコール系溶剤、アセトン、シクロヘキサノン、２−ブタノン等のケトン系溶剤、塩化メチレン、クロロホルム、塩化エチレン等のハロゲン化脂肪族炭化水素溶剤、テトラヒドロフラン、ジオキサン、エチレングリコール、ジエチルエーテル等の環状又は直鎖状エーテル系溶剤、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル等のエステル系溶剤等が挙げられる。また、これらの溶剤は、単独又は２種以上混合して用いてもよい。混合して使用される溶剤は、混合溶剤として結着樹脂を溶解するものであれば、いかなるものでもよい。
【００７０】
上記電荷輸送層形成用の塗布液中に潤滑性粒子を分散させるための分散方法としては、例えば、ボールミル、振動ボールミル、アトライター、サンドミル等のメディア分散機や、攪拌、超音波分散機、ロールミル、高圧ホモジナイザー、ナノマイザー等のメディアレス分散機を利用する方法が挙げられる。さらに、高圧ホモジナイザーとして、高圧状態で分散液を液−液衝突や液−壁衝突させて分散する衝突方式や、高圧状態で微細な流路を貫通させて分散する貫通方式などが挙げられる。
【００７１】
電荷輸送層６の形成方法としては、例えば、下引層４及び電荷発生層５が形成された導電性支持体２の電荷発生層５上に、上記電荷輸送層形成用の塗布液を塗布し、乾燥することにより、電荷発生層６を形成する方法が挙げられる。
上記電荷輸送層形成用の塗布液を電荷発生層５上に塗布する方法としては、例えば、浸漬塗布法、突き上げ塗布法、ワイヤーバー塗布法、スプレー塗布法、ブレード塗布法、ナイフ塗布法、カーテン塗布法等が挙げられる。
そして上記塗布液を電荷発生層５上に塗布した後、加熱乾燥工程により塗布液中の溶剤を除去する。電荷輸送層６の膜厚としては、例えば５μｍ以上５０μｍ以下の範囲が挙げられる。
【００７２】
画像形成装置中で発生するオゾンや窒素酸化物、又は光、熱による感光体の劣化を防止する目的で、感光層３を構成する各層中に酸化防止剤、光安定剤、熱安定剤などの添加剤を添加してもよい。例えば、酸化防止剤としては、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン及びそれらの誘導体、有機硫黄化合物、有機リン化合物等が挙げられる。光安定剤の例としては、ベンゾフェノン、ベンゾアゾール、ジチオカルバメート、テトラメチルピペン等の誘導体が挙げられる。
【００７３】
なお、本実施形態に係る電子写真感光体１は、電荷輸送層６が最表面層であるが、電荷輸送層上にさらに保護層が形成された構成であってもよい。
【００７４】
＜画像形成装置＞
次に、本実施形態に係る電子写真感光体を備えた画像形成装置について説明する。
−第１実施形態−
図２は、第１実施形態の画像形成装置の基本構成を概略的に示している。
図２に示す画像形成装置２００は、例えば、上記実施形態の電子写真感光体１と、電源２０９に接続され、電子写真感光体１を帯電させる接触帯電方式の帯電装置２０８（帯電手段）と、帯電装置２０８により帯電された電子写真感光体１を露光して静電潜像を形成する露光装置２１０（静電潜像形性手段）と、露光装置２１０により形成された静電潜像を、トナーを含む現像剤により現像してトナー像を形成する現像装置２１１（現像手段）と、電子写真感光体１の表面に形成されたトナー像を被転写媒体５００に転写する転写装置２１２（転写手段）と、転写後、電子写真感光体１の表面に残留するトナーを除去するトナー除去装置２１３（トナー除去手段）と、被転写媒体５００に転写されたトナー像を被転写媒体５００に定着させる定着装置２１５（定着手段）と、を備える。
また、図３に示す画像形成装置２００は、電子写真感光体表面のトナー像が転写された後、電子写真感光体表面に残留した電荷を除去する除電手段を備えない、イレーズレス方式の画像形成装置である。
【００７５】
帯電装置２０８は帯電部材を有しており、感光体１を帯電させる際には帯電部材に電圧が印加される。電圧の範囲としては、本実施形態では直流電圧のみを印加する形態であるので、印加する電圧は、要求される電子写真感光体１の帯電電位に応じて、正又は負の５０Ｖ以上２０００Ｖ以下（好ましくは２００Ｖ以上１０００Ｖ以下、より好ましくは３００Ｖ以上７００Ｖ以下）の直流電圧を印加する形式が挙げられる。
【００７６】
帯電部材としては、例えば、ローラ、ブラシ、フィルム等が挙げられる。その中でもローラ状の帯電部材（以下、「帯電ローラ」と称する場合がある）としては、例えば電気抵抗が１０３Ω以上１０８Ω以下の範囲に調整された材料から構成されるものが挙げられる。また帯電ローラは、単層でもよく、複数の層から構成されていてもよい。
帯電部材として帯電ローラを用いる場合、感光体１に接触する圧力としては、例えば、２５０ｍｇｆ以上６００ｍｇｆ以下の範囲が挙げられる。
【００７７】
帯電部材を構成する材質としては、例えば、ウレタンゴム、シリコーンゴム、フッ素ゴム、クロロプレンゴム、ブタジエンゴム、ＥＰＤＭ（エチレン−プロピレン−ジエン共重合ゴム）、エピクロルヒドリンゴム等の合成ゴムやポリオレフィン、ポリスチレン、塩化ビニル等で構成されるエラストマーを主材料とし、導電性カーボン、金属酸化物、イオン導電剤等の導電性付与剤を適量配合したもの等が挙げられる。
さらにナイロン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリウレタン、シリコーン等の樹脂を塗料化し、そこに導電性カーボン、金属酸化物、イオン導電剤等の導電性付与剤を適量配合し、得られた塗料をデイッピング、スプレー、ロールコート等の手法により、積層して用いてもよい。
【００７８】
帯電部材として帯電ロールを用いる場合、帯電ロールを感光体１の表面に接触させることにより、帯電手段が駆動手段を有していなくても感光体１に従動して回転するが、帯電ロールに駆動手段を取り付け、感光体１と異なる周速度で回転させてもよい。
【００７９】
露光装置２１０としては、公知の露光手段が用いられる。具体的には、例えば、半導体レーザ、ＬＥＤ（Light Emitting Diode）、液晶シャッター等の光源により露光する光学系装置等が用いられる。書きこみ時の光量としては、例えば、感光体表面上で０．５ｍＪ／ｍ２以上５．０ｍＪ／ｍ２の範囲が挙げられる。
【００８０】
現像装置２１１としては、例えば、キャリアとトナーとを含む現像剤が付着した現像ブラシ（現像剤保持体）を静電潜像保持体に接触させて現像させる二成分現像方式の現像手段、導電ゴム弾性体搬送ロール（現像剤保持体）上にトナーを付着させ静電潜像保持体にトナーを現像する接触式一成分現像方式の現像手段等が挙げられる。
トナーとしては、公知のトナーであれば特に限定されない。具体的には、例えば、少なくとも結着樹脂が含まれ、必要に応じて着色剤、離型剤等が含まれたトナーであってもよい。
【００８１】
トナーを製造する方法は、特に制約されるものではないが、例えば、通常の粉砕法、分散媒中で作製する湿式溶融球形化法、懸濁重合、分散重合、乳化重合凝集法等の既知の重合法によるトナー製造法等が挙げられる。
【００８２】
現像剤がトナーとキャリアとを含む二成分現像剤である場合、キャリアとしては特に制限はなく、例えば、酸化鉄、ニッケル、コバルト等の磁性金属、フェライト、マグネタイト等の磁性酸化物などの芯材のみからなるキャリア（ノンコートキャリア）、これら芯材の表面に樹脂層を設けた樹脂コートキャリア等が挙げられる。二成分現像剤では、例えばトナーとキャリアとの混合比（質量比）として、トナー：キャリア＝１：１００から３０：１００の範囲が挙げられ、３：１００から２０：１００の範囲であってもよい。
【００８３】
転写装置２１２としては、ローラ状の接触型帯電部材の他、ベルト、フィルム、ゴムブレード等を用いた接触型転写帯電器、又はコロナ放電を利用したスコロトロン転写帯電器やコロトロン転写帯電器等、が挙げられる。
【００８４】
トナー除去装置２１３は、転写工程後の電子写真感光体１の表面に付着する残存トナーを除去するためのもので、これにより清浄面化された電子写真感光体１は上記の画像形成プロセスに繰り返し供される。トナー除去装置２１３としては、異物除去部材（クリーニングブレード）の他、ブラシクリーニング、ロールクリーニング等が用いられるが、これらの中でもクリーニングブレードを用いることが望ましい。また、クリーニングブレードの材質としてはウレタンゴム、ネオプレンゴム、シリコーンゴム等が挙げられる。
なお、例えば感光体１の表面にトナーが残留しにくい場合など、残留トナーが問題にならない場合は、トナー除去装置２１３は設ける必要がない。
【００８５】
画像形成装置２００の基本的な作像プロセスについて説明する。
まず、帯電装置２０８が感光体１の表面を、定められた電位に帯電させる。次に、帯電された感光体１の表面を、画像信号に基づいて、露光装置２１０によって露光して静電潜像を形成する。
【００８６】
次に、現像装置２１１の現像剤保持体上に現像剤が保持され、保持された現像剤が感光体１まで搬送され、現像剤保持体と感光体１とが近接（又は接触）する位置で静電潜像に供給される。これによって静電潜像は顕像化されてトナー像となる。
現像されたトナー像は、転写装置２１２の位置まで搬送され、転写装置２１２によって被転写媒体５００に直接転写される。
【００８７】
次いで、トナー像が転写された被転写媒体５００は、定着装置２１５まで搬送され、定着装置２１５によってトナー像が被転写媒体５００に定着される。定着温度としては、例えば１００℃以上１８０℃以下が挙げられる。
【００８８】
一方、トナー像が被転写媒体５００に転写された後、転写されずに感光体１に残留したトナー粒子がトナー除去装置２１３との接触位置まで運ばれ、トナー除去装置２１３によって回収される。
以上のようにして、画像形成装置２００による画像形成が行われる。
【００８９】
＜プロセスカートリッジ＞
図３は、本実施形態に係るプロセスカートリッジの一例の基本構成を概略的に示している。このプロセスカートリッジ３００は、電子写真感光体１と共に、電子写真感光体１を帯電させる接触帯電方式の帯電装置２０８、露光により電子写真感光体１上に形成された静電潜像をトナーを含む現像剤により現像してトナー像を形成する現像装置２１１、転写後、電子写真感光体１の表面に残留するトナーを除去するトナー除去装置２１３、及び露光のための開口部２１８を、取り付けレール２１６を用いて組み合わせて一体化したものである。
【００９０】
そして、このプロセスカートリッジ３００は、電子写真感光体１の表面に形成されたトナー像を被転写媒体５００に転写する転写装置２１２と、被転写媒体５００に転写されたトナー像を被転写媒体５００に定着させる定着装置２１５と、図示しない他の構成部分とからなる画像形成装置本体に対して着脱自在としたものであり、画像形成装置本体とともに画像形成装置を構成する。
プロセスカートリッジ３００は、電子写真感光体１、帯電装置２０８、現像装置２１１、トナー除去装置２１３、及び露光のための開口部２１８のほかに、電子写真感光体１の表面を露光する露光装置（図示せず）を備えていてもよい。
なお、本実施形態に係るプロセスカートリッジでは、電子写真感光体１と帯電装置２０８と転写装置２１２を少なくとも備えていればよい。
【実施例】
【００９１】
以下に実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。実施例１及び６は、参考例として示す。なお、特に断りのない限り、「％」は質量基準である。
【００９２】
［電子写真感光体の作製］
（実施例１）
−感光体の作製−
酸化亜鉛（平均粒子径：７０ｎｍ、テイカ社製、比表面積値：１５ｍ２／ｇ）１００質量部をメタノール５００質量部と攪拌混合し、シランカップリング剤として、ＫＢＭ６０３（Ｎ−２−（アミノエチル）−３−アミノプロピルトリメトキシシラン、信越化学工業社製）１．０質量部を添加し、２時間攪拌した。その後、メタノールを減圧蒸留にて留去し、１２０℃で３時間焼き付けを行い、シランカップリング剤表面処理酸化亜鉛微粒子を得た。
金属酸化物粒子として表面処理を施した酸化亜鉛微粒子１００質量部と、アントラキノン構造を持つ電子受容性化合物としてアリザリン１質量部と、硬化剤としてブロック化イソシアネート（スミジュールＢＬ３１７５、住友バイエルンウレタン社製）２２．５質量部と、ブチラール樹脂（ＢＭ−１、積水化学社製）２５質量部とを、メチルエチルケトン１４２質量部に溶解した溶液３８質量部と、メチルエチルケトン２５質量部とを混合し、直径２ｍｍのガラスビーズを用いてサンドミルにて３０時間の分散を行い分散液を得た。得られた分散液に、触媒としてジオクチルスズジラウレート０．００５質量部と、シリコーン樹脂粒子（トスパール１３０、ＧＥ東芝シリコーン社製）４．０質量部とを添加し、下引層塗布用液を得た。この塗布液を、浸漬塗布法にて直径３０ｍｍのアルミニウム基材上に塗布し、１７０℃、２５分の乾燥を行い厚さ２５μｍの下引層を得た。
【００９３】
次に、電荷発生材料として、ＣｕＫα特性Ｘ線に対するブラッグ角（２θ±０．２゜）の少なくとも７．４゜、１６．６゜、２５．５゜及び２８．３゜に強い回折ピークを有するクロロガリウムフタロシアニン結晶１５重量部、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体樹脂（ＶＭＣＨ、日本ユニオンカーバイト社製）１０重量部およびｎ−ブチルアルコール３００重量部からなる混合物を、直径１ｍｍのガラスビーズを用いてサンドミルにて４時間分散して電荷発生層用の塗布液を得た。この電荷発生層用塗布液を前記下引層上に浸漬塗布し、乾燥して、厚みが０．２μｍの電荷発生層を得た。
【００９４】
次に、電荷輸送物質としてＮ,Ｎ'-ジフェニル-Ｎ,Ｎ'-ビス(３-メチルフェニル)-[１、１']ビフェニル-４,４'-ジアミンを４質量部、バインダー樹脂としてビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂（粘度平均分子量：４０，０００）６質量部、酸化防止剤として２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール１質量部を混合してテトラヒドロフラン２４質量部及びトルエン１１質量部を混合溶解したのち、フッ素変性シリコーンオイル（商品名：ＦＬ−１００  信越シリコーン社製）を１０ｐｐｍ添加し、十分に撹拌して電荷輸送層形成用塗布液を得た。
この塗布液を電荷発生層上に塗布して１４０℃で２５分間乾燥し、膜厚が２５μｍの電荷輸送層を形成し、目的の電子写真感光体を得た。
【００９５】
このようにして得た電子写真感光体を感光体１とした。
【００９６】
―下引層の体積抵抗率の測定―
・測定試料の作製
上記実施例及び比較例の感光体を作製する際に用いた下引層用塗布液をそれぞれアルミプレート上にブレード塗布法により塗布、１７０℃２４分で乾燥硬化した。この下引層単層膜について、対向電極として１００ｎｍの金電極を真空蒸着法により装着し、抵抗率測定用とした。
【００９７】
・測定方法
インピーダンスの測定には電源としてSI 1287 electrochemical interface（東陽テクニカ製）、電流計としてSI 1260 inpedance/gain phase analyzer（東陽テクニカ製）、電流アンプとして1296 dielectric interface（東陽テクニカ製）を用いた。
インピーダンス測定用試料におけるアルミパイプを陰極、金電極を陽極として、１Ｖｐ−ｐの交流電圧を周波数１ＭＨｚから１ｍＨｚまでの範囲で高周波側から印加し、各試料の交流インピーダンスを室温（２２℃、５５％ＲＨ）にて測定し、この測定より得られたＣｏｌｅ−ＣｏｌｅプロットのグラフをＲＣ並列の等価回路にフィッティングすることで体積抵抗率を得た。体積抵抗率を表１に示す。
【００９８】
―露光部・非露光部の表面電位差―
ＤｏｃｕＰｒｉｎｔ  Ｃ２１１０［帯電ロールに直流電圧−６００Ｖを印加して電子写真感光体を接触帯電方式により帯電し、転写ロールに１５００Ｖ以上２０００Ｖ以下を印加して電子写真感光体から用紙に直接転写する構成の装置］から除電手段を取り除いた改造機に電子写真感光体１を組みこんで、帯電、露光（電子写真感光体上半分）、転写の工程を順に１回づつ実施した後に、帯電、露光（全面）を行ったときに、電子写真感光体上半分（前サイクルで露光履歴あり）および電子写真感光体下半分（前サイクルで露光履歴無し）の表面電位を表面電位計トレック３３４（トレック社製）を用いて測定し、その表面電位の差を露光部・非露光部の表面電位差△Ｖｈとした。結果を表１に記す。
評価基準は、以下の通りである。なお、用紙としては、富士ゼロックス社製Ｃ２紙を使用した。
評価基準は、以下の通りである。
◎：濃度ムラ未発生
○：合格レベルの軽微なムラ発生
×：淡部のエッジはないがＮＧレベルの濃度ムラ発生
××：濃淡部のエッジが分かるＮＧレベルのムラ発生
【００９９】
―画像濃度ムラ―
上記ＤｏｃｕＰｒｉｎｔ  Ｃ２１１０改造機を用い、同様に帯電、露光、転写の工程を順に実施して図４に示す画像（ベタ画像（画像能動１００％）、ハーフトーン画像（画像濃度３０％））を出力し、図４に示すハーフトーン部分の濃度ムラを官能評価にて評価した。結果を表１に記す。
【０１００】
（実施例２）
アリザリンの添加量を３質量部にし、下引層乾燥温度を１８５℃にした以外は実施例１と同様に感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１０１】
（実施例３）
アリザリンの添加量を３質量部にし、下引層乾燥温度を１８０℃にした以外は実施例１と同様に感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１０２】
（実施例４）
アリザリンの添加量を３質量部にし、下引層乾燥温度を１７５℃にした以外は実施例１と同様に感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１０３】
（実施例５）
アリザリンの添加量を５質量部にし、下引層乾燥温度を１８０℃にした以外は実施例１と同様に感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１０４】
（実施例６）
アリザリンの代わりにキニザリンを１質量部添加した以外は実施例１と同様に感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１０５】
（実施例７）
アリザリンの代わりにキニザリンを３質量部添加した以外は実施例３と同様に感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１０６】
（比較例１）
アリザリンの添加量を０．５質量部にした以外は実施例１と同様にして感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１０７】
（比較例２）
アリザリンを添加しなかった以外は実施例１と同様にして感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１０８】
（比較例３）
アリザリンの添加量を６質量部にし、下引層乾燥温度を１９０℃にした以外は実施例１と同様に感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１０９】
（比較例４）
アリザリンの添加量を６質量部にし、下引層乾燥温度を１８５℃にした以外は実施例１と同様に感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１１０】
（比較例５）
アリザリンの添加量を６質量部にし、下引層乾燥温度を１７５℃にした以外は実施例１と同様に感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１１１】
（比較例６）
アリザリンの添加量を３質量部にし、下引層乾燥温度を１８５℃にした以外は実施例１と同様に感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１１２】
（比較例７）
アリザリンの添加量を３質量部にし、下引層乾燥温度を１６５℃にした以外は実施例１と同様に感光体を作製し、同様に評価を行った。
【０１１３】
各例の結果を表１に示す。
【０１１４】
【表１】
0005857804.tif 000003
【０１１５】
上記結果から、本実施例では、比較例に比べ、露光・非露光部の表面電位差、濃度ムラの評価について良好な結果が得られていることがわかる。
【符号の説明】
【０１１６】
１電子写真感光体、２ 導電性支持体、３ 感光層、４下引層、５ 電荷発生層、６電荷輸送層、２００ 画像形成装置、２０８ 帯電装置、２１０ 露光装置、２１１ 現像装置、２１２ 転写装置、２１３ トナー除去装置、２１５定着装置、５００ 被転写媒体
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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