(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁波を、右旋円偏波および左旋円偏波に変換して、電気的磁気的影響を軽減させる位相変換装置であって、当該装置は、３層からなり第１層は２分の１ラムダ波長板、第２層は４分の１ラムダ波長板、第３層は２分の１ラムダ波長板を備えることを特徴とする位相変換装置。
【請求項２】
電磁波を、右旋円偏波および左旋円偏波に変換して、電気的磁気的影響を軽減させる位相変換装置であって、当該装置は、当該装置は、３層からなり第１層および第３層を透明部材で構成したことを特徴とする請求項１記載の位相変換装置。
【請求項３】
電磁波を、右旋円偏波および左旋円偏波に変換して、電気的磁気的影響を軽減させる位相変換装置であって、当該装置は、当該装置は、３層からなり第１層、第２層および第３層を透明部材で構成したことを特徴とする請求項１記載の位相変換装置。
【請求項４】
請求項３記載の位相変換装置を２つ配置し、前記２つの位相変換装置におけるそれぞれの第１層同士を導線部で接続したことを特徴とする位相変換装置。
【請求項５】
請求項３記載の位相変換装置を２つ配置し、前記２つの位相変換装置におけるそれぞれの第１層同士を導線部で接続し、かつ、その２つの位相変換装置の間に、物質を配置することを特徴とする位相変換装置。
【請求項６】
請求項３記載の位相変換装置の上部に導電体で構成される載置部を配置することを特徴とする位相変換装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、対象の電磁波に対して位相変換させて、上記対象の電磁波の及ぼす電気的磁気的影響を軽減させるための装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電磁波は、いわゆるオール電化の進行、ハイブリッドカーやパソコン等の普及、地デジ化への移行などの要因が重なり、依然として増え続けている。公的にはそれらの電磁波に実害はないとされているが、しかし、インターネットを通じて得られる情報は必ずしも電磁波に対して肯定的ではなく、海外では携帯電話は有害であるとする報道も少なくなく、電磁波の有害を論じる書籍も多数出版されている。また、ＷＨＯでも、有害との報告が発表されている。パソコンをすると肩がこる、目が疲れるとよく言われるが、電磁波により筋肉が硬くなり、脳血流量が低下することに原因を求める向きもある。【０００３】
このように、電磁波の人体に対する影響が懸念されながら、殆ど規制されていないのは客観的な証拠が明らかにされていないことに原因がある。しかし、Ｏリングテストなど、電磁波は有害であると、即座に反応を知ることができる方法もある。Ｏリングテストは、大村恵昭博士の発明に係るもので、被験者に親指と他の指の指先を合わせて輪（即ち、Ｏリング）を作らせるとともに、他方の手を被験者の患部近くに置き、試験者の指で上記被験者の輪を作っている指を引き離そうと試みる間、被験者の輪を閉じようとする能力の変化を診て、患部の異常を探索する。同発明は、日本国内においては特許法の規定により特許されない技術に該当するが、米国特許第５１８８１０７号を取得して有名であり、その成果は著しいとも言える。【０００４】
本発明者は、Ｏリングテストを検証するとともに、歯科医師としての立場における経験と見聞を経て、電磁波は人体に対して一定の好ましからざる影響があるのではないかとの知見を得、その結果本発明を開発するに至ったものである。開発研究の過程において見出した先行技術には、例えば、特開２００２−２９９８８０として開示された電磁波遮蔽用アンテナ素子及びこれを使用した電磁波遮蔽体の発明があり、同発明は被遮蔽電磁波の波長に対して十分に短い長さの微小ダイポールアンテナ素子と、同様に十分短い周長の微小ループアンテナとを組み合わせて円又は楕円偏波を発生させ、これらのアンテナを対となるように配置し各アンテナ素子の電流が、互いに逆位相となるように構成されている。同発明を追試した結果、一定の効果を認めたが、同時に効果の少ないことも認識された。さらに電気回路を使用しない装置について本発明者は電磁波の電場、磁場の影響を軽減することを目的として研究を行い、本発明を完成した。【０００５】
【特許文献１】特開２００２−２９９８８０
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は前記の点に着目してなされたもので、その課題は、電磁波の電場、磁場の影響を軽減することが可能な電磁波の位相変換装置を提供することである。また、本発明の他の課題は、人体に及ぼされる電磁波の影響を軽減するために携帯が可能な装置を提供することである。  
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記の課題を解決するため、本発明は、電磁波を、右旋円偏波および左旋円偏波に変換して、電気的磁気的影響を軽減させる位相変換装置であって、当該装置は、３層からなり、第１層は２分の１ラムダ波長板、第２層は４分の１ラムダ波長板、第３層は２分の１ラムダ波長板を備えるという手段を講じたものである。電磁波を、第１層の２分の１ラムダ波長板および、第２層の４分の１ラムダ波長板、第３層の２分の１ラムダ波長板に通過させることで、電気機器から発せられる電磁波を、右旋、左旋の円偏波に変換することができるものと考えられている。従って、これを電気機器等の電磁波を発生させるものに取り付けると、Ｏリングテストで良好な結果が得られることが見いだされたのである。なお、Ｏリングテストは、電磁波の影響を受けて、上述のＯリングが開くことでマイナス（有害）であり、Ｏリングが閉じることでプラス（有益）であることを確認できるもので、マイナスの効果ではいわゆる肩こり、眼精疲労、筋肉の柔軟性喪失、脳血流量の低下等の症状が見られる。円偏波により電磁波はＯリングテストをプラス側に作用すると考えられる。このことから、電磁波の影響を減少させることができると考えられる。しかしながら、Ｏリングテストでは試験をする者の技量によって結果が左右される恐れがあることから、Ｏリングテストと同様の効果を測定できる公知の波動測定器なるものが使用されている。これは、生体から出力される波動を測定することにより身体に好ましからざる影響がある場合にその数値が低下し、身体に好ましい影響がある場合にその数値が増大するものである。本発明に係る装置を、電磁波を発生させる電気機器に貼りつけると、波動測定器の効果も良好な値になることが見いだされたのである。【０００８】
ここで、２分の１ラムダ波長板とは、位相差π（１８０度）を与えるものを云い、直線偏波である電磁波の振動方向を変換することができると考えられている。また、４分の１ラムダ波長板とは位相差π/2（90度）を与えるものを云い、電磁波の振動方向を円偏波に変換することができると考えられている。また、２分の１ラムダ波長板は、位相差π（180度）を与えるものを云い、円偏波に変換された電磁波の振動方向を変換することができると考えられている。例えば、第２波長板における４分の１ラムダ波長板を通じて右旋回している電磁波に変換されたものを左旋回の円偏波に変換することができるものと考えられている。従って、位相変換装置を通過した電磁波は、第１層側あるいは第３層側のそれぞれに入射した電磁波が、それぞれ右旋回、あるいは、左旋回の電磁波に変換されるものと考えられ、その右旋回あるいは、左旋回の電磁波が身体に好ましい影響を与えるものと考えられている。【０００９】
前記の課題を解決するため、本発明に係る装置は、３層からなり、第１層及び第３層における２分の１ラムダ波長板を透明部材に置き換え、第２層は４分の１ラムダ波長板を備えるという手段を講じたものである。ここで云う透明部材とは、例えば水晶板、セロハンあるいは、ＯＰＰテープ類を云う。また、波動測定器による数値も良好である。尚、水晶板を使用する場合は、その厚さにより２分の１ラムダ波長板と同等の効果と同等の効果を及ぼすものに構成することができる。また、ＯＰＰテープとは、（ｏｒｉｅｎｔｅｄ  ｐｏｌｙ  ｐｒｏｐｙｌｅｎｅ  ｔａｐｅ）の略称であって、ポリプロピレン材を溶融押し出し成型により透明なフォルムにして粘着剤を塗布して延伸したものと云われている。後述するようにその延伸した方向によって、２分の１ラムダ波長板あるいは４分の１ラムダ波長板と同等の効果を奏するように構成することができる。【００１０】
前記の課題を解決するため、本発明に係る装置は、第１層、第２層、第３層をすべて透明部材にするという手段を講じたものである。ここで云う透明部材とは、上述のとおり例えば水晶板、セロハンあるいは、ＯＰＰテープ類を云う。第１層の透明部材が２分の１ラムダ波長板と、また、第２層の透明部材が４分の１ラムダ波長板と、第３層の透明部材が２分の１ラムダ波長板と、それぞれ等価であると考えられ、波動測定器による数値も良好である。尚、ＯＰＰテープは１方向に延伸されたものであるが、後述するようにＯＰＰテープには方向性がありその方向により、上述のとおり２分の１ラムダ波長板と同等の効果を奏することができるのみならず、４分の１ラムダ波長板と同等の効果を奏することができると考える。水晶板あるいはポリカーボネイトを使用する場合は、その厚さにより２分の１ラムダ波長板と同等の効果を及ぼすものおよび４分の１ラムダ波長板と同等の効果を及ぼすものに構成することができることはすでの公知である。【００１１】
本発明は、上記の位相変換装置を２つ配置し、前記２つの位相変換装置におけるそれぞれの第１層同士を導線部で接続するという手段を講じたものである。このような手段を講じたので位相変換装置が単独で存在する場合に比べ、さらに広い範囲で電磁波の影響を軽減することができると考えられ、後述する波動測定器による数値も良好である。尚、導線部は、銅を使用することができる。【００１２】
本発明は、位相変換装置を２つ配置し、前記２つの位相変換装置におけるそれぞれの第１層同士を導線部で接続し、かつ、その２つの位相変換装置の間に、物質を配置するという手段を講じたものである。このような手段を講じたので、さらに広い範囲で、電磁波の影響を軽減することができると考えられ、広範囲に及ぶ電気機器の影響を軽減することができると考えられる。尚、波動測定器による数値も良好である。また、ここで云う物質とは例えば、ビタミン、ミネラル、サプリメント類である。これら物質は、それ単体で、電磁波の影響を軽減することができると云われ、それらを挟んだものにおける波動測定器の数値は良好である。【００１３】
また本発明の位相変換装置は、上記の位相変換装置の上部に導電体で構成される載置部を配置するという手段を講じたものである。載置部は、銅で構成され主に銅箔が用いられる。また、載置部は２種類用いることができ、第１載置部は、外形は６角形を呈するが、４角形からその対角に位置する角のうち、右上部と左下部の角を削除した形状を呈している。第２載置部についても、外形は６角形を呈するが、４角形からその対角に位置する角のうち、左上部と右下部の角を削除した形状を呈するものである。第１載置部と第２載置部をそれぞれあるいはともに位相変換装置の上部に配置することで、比較的距離が離れた地点においても左旋回の円偏波の電磁波、あるいは右旋回の円偏波の電磁波とすることができると考えられ、この装置の波動測定器の結果は後述するとおり良好である。従って、第１載置部と第２載置部はアンテナとしての役割を果たすものと考えられる。【００１４】
本発明は以上のように構成されかつ作用するものであるから、対象とする電磁波の位相を変換することによって、電磁波の及ぼす電気的磁気的影響を軽減するという顕著な効果を得ることできる。また、本発明によれば、人体に及ぼされる電磁波の影響を軽減することができる。また、携帯が可能な小型の電磁波の変換装置を提供することができる。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１５】
以下図示の実施形態を参照して本発明をより詳細に説明する。図１は、本発明に係る電磁波の位相変換装置の斜視図である。図２のＡは、本発明に係る電磁波の位相変換装置の他の実施例の斜視図である。Ｂは、ロールからからシートを引き出した状態図である。Ｃは、透明部材の斜視図である。Ｄは、透明部材の斜視図である。図３のＡは、本発明に係る電磁波の位相変換装置の他の実施例の斜視図である。Ｂは、ロールからからシートを引き出した状態図である。Ｃは、透明部材の斜視図である。Ｄは、透明部材の斜視図である。Ｅは、透明部材の斜視図である。図４は、本発明に係る電磁波の位相変換装置の他の実施例の斜視図である。図５は、本発明に係る電磁波の位相変換装置同士を導線で接続した実施例の斜視図である。図６のＡは、本発明に係る電磁波の位相変換装置同士を導線で接続しさらにその位相変換装置複数の間に、物質を配置した実施例の斜視図である。ＢはＡにおけるＡ−Ａ線断面図である。図７のＡは、本発明に係る電磁波の位相変換装置の他の実施例の斜視図である。Ｂは、Ａの側面図である。図８のＡは、他の実施例の位相変換装置の斜視図である。Ｂは、他の実施例の位相変換装置の裏側の斜視図である。Ｃは、ＡのＡ-Ａ線断面図である。【００１６】
位相変換装置１０は、３層で構成され、第１層は、２分の１ラムダ波長板２０で構成されている。２分の１ラムダ波長板２０は、電磁波の偏波面を９０度回転することが知られている。第２層は、４分の１ラムダ波長板３０で構成されている。４分の１ラムダ波長板３０は、直線偏波が入射すると、円偏波に変換されることが知られている。さらに、第３層４０は、２分の１ラムダ波長板で構成され、この２分の１ラムダ波長板は、４分の１ラムダ波長板において、円偏波された電磁波を、逆に変換することができる。すなわち、円偏波された電磁波が右旋回した円偏波である場合に、それを左旋回した円偏波に変換されるのである。従って、第１層の２分の１ラムダ波長板２０に入射した電磁波は、第２層の４分の１ラムダ波長板３０および第３層の２分の１ラムダ波長板４０を通過して左旋回する円偏波になる。他方、第３層の２分の１ラムダ波長板４０に入射した電磁波は、第２層の４分の１ラムダ波長板３０および第１層の２分の１ラムダ波長板２０を通過して右旋回する円偏波になる。従って、第１層における２分の１ラムダ波長板２０において、電磁波の偏波面を９０度回転し、第２層における４分の１ラムダ波長板３０において、直線偏波が９０度に電磁波の偏波面が回転した円偏波に変換されるものと考えられる。また、第３層の２分の１ラムダ波長板４０において、前記第２層の４分の１ラムダ波長板３０において円偏波された電磁波を、逆に変換することができると考えられる。尚、２分の１ラムダ波長板および４分の１ラムダ波長板は市販されているものを使用することができる。また、２分の１ラムダ波長板２０は、４分の１ラムダ波長板３０を２枚重ねたものと等価である。従って、第１層は２分の１ラムダ波長板２０に替えて、４分の１ラムダ波長板３０を２枚とし、第２層は４分の１ラムダ波長板３０をさらに重ね、第３層においても２分の１ラムダ波長板４０に替えて、４分の１ラムダ波長板３０を２枚重ねる。よって、４分の１ラムダ波長板３０を、合計５枚重ねることによって同様の効果を奏するものと考えられる（図示せず）。【００１７】
また、位相変換装置１０′は、位相変換装置１０における第１層の２分の１ラムダ波長板２０および第３層の２分の１ラムダ波長板４０に替えて、透明部材２０′、４０′を使用したものである。なお、透明部材とは例えば水晶板がこれに含まれる。また、ポリカーボネイト、セロハン、ＯＰＰテープを使用することができる。水晶板またはポリカーボネイトを使用する場合はその厚さを変えることによって、２分の１ラムダ波長板あるいは４分の１ラムダ波長板を作成できることは公知である。また、セロハンあるいはＯＰＰテープを使用する場合は、上述のとおりそれらは１方向に延伸されており、例えばその延伸した１方向をｘ方向とし、それと垂直の方向をｙ方向とした場合において、第１層と第３層の透明部材２０′、４０′を同一のｘ方向に向きをそろえて重ねる。すなわち、セロハンあるいはＯＰＰテープは筒に巻かれたいわばロールＲで市販されており、そのロールＲにおけるラジアル方向をｘ方向として規定し、また、そのロールＲにおけるスラスト方向をｙ方向として規定する。その状態において、ロールＲから引き出して、セロハンあるいはＯＰＰテープをシート状にする。そのシート状にしたセロハンあるいはＯＰＰテープを第１層と第３層の透明部材２０′、４０′とし、ロールＲの状態であった場合におけるラジアル方向として規定したｘ方向同士を合わせて、第１層と第３層の透明部材２０′、４０′とし、それらの間に第２層の波長板３０を配置する（図２参照）。【００１８】
また、位相変換装置１０″も、位相変換装置１０における第１層の２分の１ラムダ波長板２０および第３層の２分の１ラムダ波長板４０に替えて、透明部材２０′、４０′を使用したものである。なお、透明部材とは例えば水晶板がこれに含まれる。また、ポリカーボネイト、セロハン、ＯＰＰテープを使用することができる。水晶板またはポリカーボネイトを使用する場合はその厚さを変えることによって、２分の１ラムダ波長板あるいは４分の１ラムダ波長板を作成できることは公知である。また、セロハンあるいはＯＰＰテープを使用する場合は、上述のとおり延伸されており、その延伸した方向をｘ方向とし、それと垂直の方向をｙ方向とした場合において、第１層と第３層の透明部材２０′、４０′を同一のｘ方向にそろえて重ねる。すなわち、セロハンあるいはＯＰＰテープは筒に巻かれたいわばロールＲの状態で市販されており、そのロールＲにおけるラジアル方向をｘ方向として規定し、また、そのロールＲにおけるスラスト方向をｙ方向として規定する。その状態においてロールＲから引き出して、セロハンあるいはＯＰＰテープをシート状にする。そのシート状にしたセロハンあるいはＯＰＰテープを第１層と第３層の透明部材２０′、４０′とし、ロールＲの状態であった場合におけるラジアル方向に規定したｘ方向同士を合わせ、第１層と第３層の透明部材２０′、４０′とする。従って、第１層と第３層の透明部材２０′、４０′は、等価であり、透明部材２０′、４０′のうちどちらを第１層にしても、同様である。さらにそれらの間に第２層の波長板３０にかえて、透明部材３０′を配置する。透明部材３０′についてもセロハンあるいはＯＰＰテープは筒に巻かれたいわばロールＲの状態で市販されており、そのロールＲにおけるスラスト方向をｙ方向として規定する。そのロールＲから引き出して、セロハンあるいはＯＰＰテープをシート状にする。そのシート状にしたセロハンあるいはＯＰＰテープを第２層の透明部材３０′とし、ロール状であった場合におけるスラスト方向として規定したｙ方向と、前記第１層と第３層の透明部材２０′、４０′のｘ方向を一致させ、前記透明部材２０′、４０′の間に配置する。従って、位相変換装置１０″は、第１層の透明部材２０′ｘ方向と第２層の透明部材３０′のｙ方向と、第３層の透明部材４０′のｘ方向をそろえて重ね合わせたものとなる（図３参照）。【００１９】
また位相変換装置１０″を２つ重ねた位相変換装置１５とすることもできる。すなわち、第１層の透明部材２０′ｘ方向と第２層の透明部材３０′のｙ方向と、第３層の透明部材４０′のｘ方向をそろえて重ね合わせた位相変換装置１０″の上部あるいは下部に、第１層の透明部材２０′ｘ方向と第２層の透明部材３０′のｙ方向と、第３層の透明部材４０′のｘ方向をそろえて重ね合わせた位相変換装置１０″を配置したものである（図４参照）。【００２０】
位相変換装置６０は、位相変換装置１０″、１０″における第１層同士を、導線部５０で接続したものである。導線部５０は、電気を通すものであればこのましく、銅線、銅箔、銀箔が好ましい。また、上述のとおり、第１層と第３層の透明部材２０′、４０′は、等価であり、透明部材２０′、４０′のうちどちらを第１層にしても、効果は同様である。また、位相変換装置１０″、１０″における第１層同士を、導線部５０で接続したものに構成すると、電磁波の影響を軽減できる範囲を拡大することができる。尚、導線部５０は線部５１と固定部５２、５２で構成している。固定部５２、５２は、それぞれ位相変換装置１０″、１０″における第１層２０″、２０″に配置されている。なお、波動測定器の結果は後述する。また、位相変換装置１０、１０を、導線部５０で結合した位相変換装置あるいは、位相変換装置１０′、１０′を、導線部５０で接続したものも好ましい。【００２１】
位相変換装置７０は、位相変換装置１０″、１０″における第１層同士を、導線部５０で接続し、さらに、当該位相変換装置１０″、１０″を重ね合わせ、その位相変換装置１０″、１０″の間に、物質８０を挿入したものである。ここで物質とはたとえば、ビタミンミネラル、サプリメント類を云い、プエラリアミリフィカが好適である。また、導線部５０は、電気を通すものであればこのましく、銅線、銅箔が好ましいことは上記と同様である。なお、波動測定器の結果は後述する。また、第１層と第３層の透明部材２０′、４０′は、等価であり、透明部材２０′、４０′のうちどちらを第１層にしても、効果は同様であることはすでに述べたとおりである。さらに、位相変換装置１０、１０を、導線部５０で結合し、さらに、当該位相変換装置１０、１０を重ね合わせ、その間に、物質８０を挿入したものあるいは、位相変換装置１０′、１０′を、導線部５０で接続し、さらに、当該位相変換装置１０′、１０′を重ね合わせ、その間に、物質８０を挿入したものもでも好ましい。【００２２】
また他の実施例である位相変換装置９０は、すでに述べた位相変換装置１０″における第一層の上部に、導電体で構成される載置部９１、９２を配置したものである。尚、導電体については銅で構成することが好ましい。また、第１層と第３層の透明部材２０′、４０′は、等価であり、透明部材２０′、４０′のうちどちらを第１層にしても、同様である。また、載置部９１は、ほぼ６角形を呈するものである。すなわち、載置部９１は４角形状から、右上部と左下部あるいは左上部と右下部からなる２対の対角から、一方の右上部と左下部の対角に配置されている角を削除した形状を有するものである。また、載置部９２については、右上部と左下部あるいは左上部と右下部からなる２対の対角から、他方の左上部と右下部の対角に配置されている角を削除した形状を有するものである。このような構成にすることで比較的遠方においても電磁波の影響を軽減することができると考えられる。すなわち、載置部９１、９２はアンテナとしての機能を有するものであると考えられている。尚、波動測定器の結果は後述するとおり良好である。【００２３】
また他の実施例である位相変換装置９５は、位相変換装置１０″、１０″同士を重ね、上面に位相変換装置１０の面積よりも小の銅箔部９６を取り付け、下面には銅箔をその下面全面に張り付けたものから、上面にはり付けた銅箔の面積分を、その下面全面に張り付けた面積から削除した構成を有する銅箔部９７を有している。すなわち銅箔部９７は、いわば窓あき状を呈するものである（図８参照）。この様な状態においてさらに上面の銅箔部９６と下面の銅箔部９７を導線９８で接続したものである。【００２４】
すでに述べたとおり、電磁波の人体に対する影響を推定する方法としてＯリングテストにおいては、電磁波は有害であると、即座に反応を知ることができる方法である。すなわち、被験者に親指と他の指の指先を合わせて輪（即ち、Ｏリング）を作らせるとともに、他方の手を被験者の患部近くに置き、被験者の指で上記被験者の輪を作っている指を引き離そうと試みる間、被験者の輪を閉じようとする力の変化を推し量るという方法である。しかしながら、その試験をする者の技量によって、Ｏリングテストの結果が左右しかねないという懸念が生じるのもまた事実である。すなわち、検査結果が主観的であり、その変化の具体的な数値化が困難であるという問題がある。これに対し、波動測定器については、人間の臓器等については固有の波動を有しており、その波動の共鳴周波数を調査することによって、身体に良好かそうでないかの判断が可能となるものであり、上記Ｏリングよりもその結果が比較的客観的であるといえる。なお、身体に良好とはたとえば、筋肉が弛緩する、血流がよくなると云うことであると考えられる。尚、波動測定器については、生体の健康維持に関連する波動情報が予め入力されており、波動を測定する事で体内のエネルギー・バランスの乱れを検出することができると考えられている。【００２５】
以下の表１は、位相変換装置１０、１０′、１０″を使用した場合の波動測定器での測定結果である。尚、波動測定器は、従来周知のアクテイツーワン社製の「ＭＩＲＳ」を使用した（表２〜表５において同様）。尚、電磁波を発生する電気機器として携帯電話を使用（通話）し、当該携帯電話に位相変換装置を取り付けて試験を行った。尚、以下の表１〜表５における各位相変換装置における透明部材は、すべてＯＰＰテープを使用したものである。
表１
0005922264.tif 000002
上記表１について、実験前アとは、電気機器である携帯電話を使用していない状態で、波動測定器で各項目を測定した場合の数値である。また、携帯電話使用イとは、位相変換装置を携帯電話に取り付けていない状態で携帯電話を使用した場合に測定した数値である。携帯電話使用ウとは、携帯電話に位相変換装置１０を取り付けて当該携帯電話を使用（通話）した場合における測定値である。同様に、携帯電話使用エとは、携帯電話に位相変換装置１０′を取り付けて当該携帯電話を使用（通話）した場合における測定値であり、携帯電話使用オとは、携帯電話に位相変換装置１０″を取り付けて当該携帯電話を使用（通話）した場合における測定値である。従って、実験前アと、携帯電話使用イにおける各数値は、本発明の効果を計る際に比較するために波動測定機で測定した数値である。【００２６】
上記表１によれば、携帯電話を使用しない場合の数値は１２である。位相変換装置を取り付けていない状態で、携帯電話を使用すると、数値は１０に低下する。従って、これは携帯電話を使用すると電磁波が発生し身体の機能を低下させ免疫機能は低下していると考えられる。この状態で、携帯電話に、本発明である当該位相変換装置１０を携帯電話に貼りつけると、数値が１５に上昇するのである。このように各項目で測定すると、それらの数値が上昇し。数値に相違こそあれ、ほぼ同じ傾向が伺われる。従って、本願発明は、上記のとおり、波動測定器の数値を向上させることができので、電気機器等から発生する電磁波の影響を可能な限り軽減することができると考えられる。また、携帯電話に本発明である、位相変換装置１０′を貼りつけると、この場合においても免疫の項目で数値が１５に上昇する。このように各項目で測定すると、数値に相違こそあれ、ほぼ同じ傾向が伺われる。また、位相変換装置１０″も免疫の項目が１４まで数値が上昇する。従って、本願発明は、上記のとおり、波動測定器の数値を向上させることができので、電気機器等から発生する電磁波の影響を可能な限り軽減することができると考えられる。【００２７】
以下の表２は、位相変換装置１５、６０、７０をそれぞれ携帯電話に取り付けて使用（通話）した場合における波動測定器の測定値である。
表２
0005922264.tif 000003
ここで表１と同様に、上記表２について実験前アとは、電気機器である携帯電話を使用していない状態で、波動測定器で各項目を測定した場合の数値である。また、携帯電話使用イとは、位相変換装置を携帯電話に貼りつけていない状態で当該携帯電話を使用した場合に測定した数値である。また、携帯電話使用カとは、携帯電話に位相変換装置１０″を２枚重ねた位相変換装置１５を取り付けて当該携帯電話を使用（通話）した場合における測定値である。同様に、携帯電話使用キとは、携帯電話に位相変換装置１０″を２枚使用した場合であってそれを銅箔で接続した位相変換装置６０を取り付けて当該携帯電話を使用（通話）した場合における測定値であり、携帯電話使用クとは、携帯電話に位相変換装置１０″を２組使用した場合であって、物質（プエラリアミリフィカ）を挟み込んだ位相変換装置７０を取り付けて当該携帯電話を使用（通話）した場合における測定値である。従って、表１と同様に実験前アと、携帯電話使用イは、効果を対比するために波動測定機で測定した数値である。【００２８】
上記表２によれば、表１と同様に携帯電話を使用しない場合の数値は１２である。位相変換装置を携帯電話に取り付けていない状態で、携帯電話を使用すると、数値は１０に低下する。この状態で、携帯電話に本発明である、当該位相変換装置１５を携帯電話に取り付けると、数値が１５に上昇するのである。このように各項目で測定すると、数値に相違こそあれ、ほぼ同じ傾向がうかがわれる。従って、本願発明は、上記のとおり、波動測定器の数値を向上させることができので、電気機器等から発生する電磁波の影響を可能な限り軽減することができると考えられる。また、携帯電話に本発明である、位相変換装置６０を貼りつけると、この場合においても免疫の項目で数値が１５に上昇する。このように各項目で測定すると、それらの数値が上昇し数値に相違こそあれ、ほぼ同じ傾向が伺われる。また、位相変換装置１７０も免疫の項目が１５まで数値が上昇する。従って、本願発明は、上記のとおり、波動測定器の数値を向上させることができので、電気機器等から発生する電磁波の影響を可能な限り軽減することができると考えられる。【００２９】
以下の表３は、以下の表２は、位相変換装置９０、９５をそれぞれ携帯電話に取り付けて使用（通話）した場合における波動測定器の測定値である。
表３
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ここで表１と同様に、上記表３についても実験前アとは、電気機器である携帯電話を使用していない状態で、波動測定器で各項目を測定した場合の数値である。また、携帯電話使用イとは、位相変換装置を携帯電話に貼りつけていない状態で携帯電話を使用した場合に測定した数値である。また、携帯電話使用ケとは、携帯電話に位相変換装置９０を取り付けて携帯電話を使用（通話）した場合における測定値である。同様に、携帯電話使用コとは、携帯電話に位相変換装置９５を取り付けて携帯電話を使用（通話）した場合における測定値である。【００３０】
上記表３によれば、表１と同様に携帯電話を使用しない場合の数値は１２である。位相変換装置を携帯電話に取り付けていない状態で、この携帯電話を使用すると、数値は１０に低下する。この状態で、本発明である、当該位相変換装置９０をこの携帯電話に取り付けると、数値が１４に上昇するのである。このように各項目で測定すると、数値に相違こそあれ、ほぼ同じ傾向がうかがわれる。従って、本願発明は、上記のとおり、波動測定器の数値を向上させることができので、電気機器等から発生する電磁波の影響を可能な限り軽減することができると云うものであると考えられる。また、携帯電話に本発明である、位相変換装置９５を貼りつけると、この場合においても免疫の項目で数値が１４に上昇する。このように各項目で測定すると、それらの数値が上昇し数値に相違こそあれ、ほぼ同じ傾向が伺われる。従って、本願発明は、上記のとおり、波動測定器の数値を向上させることができので、電気機器等から発生する電磁波の影響を可能な限り軽減することができると考えられる。【００３１】
以下の表４は、位相変換装置１０″１５、６０、９０を携帯電話から２５センチ離した状態にして、位相変換装置１０″１５、６０、９０を取り付けていない携帯電話を使用（通話）した場合の波動測定器の測定値である。
表４
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ここで表１と同様に、上記表４についても実験前アとは、電気機器である携帯電話を使用していない状態で、波動測定器で各項目を測定した場合の数値である。また、携帯電話使用イとは、位相変換装置が存在しない状態において携帯電話を使用した場合に測定した数値である。また、携帯電話使用サとは、位相変換装置１０″を携帯電話から２５ｃｍ離して、位相変換装置１０″を取り付けていない携帯電話を使用（通話）した場合における測定値である。同様に、携帯電話使用シ、ス、セとは、それぞれ位相変換装置１５、６０、９０を携帯電話から２５ｃｍ離して、位相変換装置１５、６０、９０を取り付けていない携帯電話を使用（通話）した場合における測定値である。【００３２】
上記表４によれば、表１と同様に携帯電話を使用しない場合の数値は１２である。位相変換装置が存在しない状態で、携帯電話を使用すると、数値は１０に低下する。ここで、当該位相変換装置１０″のみを携帯電話から２５センチ離した状態にして位相変換装置１０″を取り付けていない携帯電話を使用すると例えば免疫の数値が１４に上昇するのである。このように各項目で測定すると、それらの数値が上昇し数値に相違こそあれ、ほぼ同じ傾向がうかがわれる。従って、本願発明は、上記のとおり、波動測定器の数値を向上させることができるので、電気機器等から発生する電磁波の影響を可能な限り軽減することができると云うものであると考えられる。また、位相変換装置１５、６０、９０についても同様に携帯電話から２５センチ離した状態にして携帯電話を使用した場合においても同様に免疫の項目で数値がそれぞれ１４に上昇する。このように各項目で測定すると、それらの数値が上昇し数値に相違こそあれ、ほぼ同じ傾向が伺われる。従って、本願発明は、上記のとおり、電気機器から離した状態にしても波動測定器の数値を向上させることができので、電気機器等から発生する電磁波の影響を可能な限り軽減することができると考えられる。【００３３】
表５については、位相変換装置９５を電気機器のうち、スマートフォンに取り付け、それを２メートル離れた位置に置く。そののち、位相変換装置を取り付けていない携帯電話で通話した状態で、波動測定器で測定した結果である。
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ここで表１と同様に、上記表５についても実験前アとは、電気機器である携帯電話を使用していない状態で、波動測定器で各項目を測定した場合の数値である。また、携帯電話使用イとは、位相変換装置が存在しない状態において携帯電話を使用した場合に測定した数値である。携帯電使用ソとは、位相変換装置を取り付けない状態の携帯電話を使用（通話）しつつ、当該携帯電話とは別の電気機器であるスマートフォンに位相変換装置９５を取り付ける。この位相変換装置９５を取り付けたスマートフォンを、前記使用（通話）している携帯電話から２メートル離して測定したものである。このように、位相変換装置９５をスマートフォンに取り付けた状態で、通話中の位相変換装置を取り付けない状態の携帯電話から、当該スマートフォンを２メートル離した位置においてもこの位相変換装置９５による効果を及ぼすことが確認できるのである。【００３４】
本発明の装置において、位相変換装置１０、１０′、１０″、６０、７０、８０、９０、９５に電磁波の位相を変換させるものと考えられる。また携帯電話などの電気機器に取り付けても好ましいが離した位置に配置しても好ましい。また、位相変換装置を身につけることで電磁気を軽減する効果を奏することができる。さらに、電磁波を出している機器に組み入れることにより、変換された右旋左旋円偏波に変えることができるものと考えられる。【００３５】
このように構成された本発明の装置は、人体に付けるか、電気機器に貼りつけし、あるいは電磁波を発生する機器の近くに配置すること等により、それらか発生する電磁波に作用させ、対象の電磁波の及ぼす電気的磁気的影響を減衰ないしは消滅させることができる。従って、オフィス、家庭、治療院、病院等に配置することで、電磁波を変換できる可能性がある。また、アンテナをしようすれば、広範囲その効果を及ぼすことができる可能性がある。
【産業上の利用可能性】
【００３６】
本発明の装置は様々な適用方法が考えられる。電磁波を発生している発振回路等に上記変換装置を貼り付けるのが好ましい。さらに、波長板を使用することができるが、それをＯＰＰテープ等の透明部材に置き換えることにより比較的低コストで電場磁場の影響を減少することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３７】
【図１】本発明に係る電磁波の位相変換装置の斜視図である。
【図２】Ａは、本発明に係る電磁波の位相変換装置の他の実施例の斜視図である。Ｂは、ロールからからシートを引き出した状態図である。Ｃは、透明部材の斜視図である。Ｄは、透明部材の斜視図である。
【図３】Ａは、本発明に係る電磁波の位相変換装置の他の実施例の斜視図である。Ｂは、ロールからからシートを引き出した状態図である。Ｃは、透明部材の斜視図である。Ｄは、透明部材の斜視図である。Ｅは、透明部材の斜視図である。
【図４】本発明に係る電磁波の位相変換装置の他の実施例の斜視図である。
【図５】本発明に係る電磁波の位相変換装置同士を導線で接続した実施例の斜視図である。
【図６】Ａは、本発明に係る電磁波の位相変換装置同士を導線で接続しさらにその位相変換装置複数の間に、物質を配置した実施例の斜視図である。ＢはＡにおけるＡ−Ａ線断面図である。
【図７】Ａは、本発明に係る電磁波の位相変換装置の他の実施例の斜視図である。Ｂは、Ａの側面図である。
【図８】Ａは、他の実施例の位相変換装置の斜視図である。Ｂは、他の実施例の位相変換装置の裏側の斜視図である。Ｃは、ＡのＡ-Ａ線断面図である。
【符号の説明】
【００３８】
１０、１０′、１０″、位相変換装置
１５  位相変換装置
２０、２分の１ラムダ波長板
２０′  透明部材
３０、４分の１ラムダ波長板
３０′透明部材
４０、２分の１ラムダ波長板
４０′透明部材
５０  導線部
５１  線部
５２  固定部
６０  位相変換装置
７０  位相変換装置
８０  物質
９０  位相変換装置
９１  載置部
９２  載置部
９５  位相変換装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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