(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車体の天面を構成するルーフパネルと、該ルーフパネルに接合され車体側面を構成するサイドボデーパネルとを含む車体構造であって、
前記ルーフパネルの車内側で該ルーフパネルと干渉しない位置および姿勢にて車幅方向に延びていて両端部が前記サイドボデーパネルに接合されるルーフメンバをさらに含み、
前記サイドボデーパネルには、前記ルーフメンバの端部が接合される箇所に、該ルーフメンバの端部の位置および形状に対応した段差部が設けられていて、
前記ルーフパネルには、前記サイドボデーパネルの段差部に対応する箇所に、該段差部に追従する形状の第２段差部が設けられていることを特徴とする車体構造。
【請求項２】
前記段差部は、車体高さ方向の下側に向かって凹んだ形状であることを特徴とする請求項１に記載の車体構造。
【請求項３】
前記ルーフメンバの姿勢は、車両前後方向に傾いた状態であることを特徴とする請求項１または２に記載の車体構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車体の天面を構成するルーフパネルと、ルーフパネルに接合され車体側面を構成するサイドボデーパネルとを含む車体構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
車両のルーフ（ルーフパネル）の内部には、車幅方向に延びるルーフメンバが補強部材として設けられている。これにより、車両側方からの衝撃荷重に対する構造強度の向上を図ることができる。またルーフメンバには、車室内の内装部材が取り付けられ、それを支持するという役割も担っている。このルーフメンバの車体ボデーへの取付方法としては、例えば特許文献１に、ルーフメンバの車幅方向外側の端部を、車体ボデーを構成するアウタサイドパネルとルーフパネルとで挟み、それら３つの部材を重ねて結合するような構造が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−８３８３０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
一方、ルーフメンバの車幅方向内側では、マスチックシーラ等の接着剤を塗布することにより、かかるルーフメンバをルーフパネルに接着している。このため、ルーフメンバの車幅方向内側では、ルーフパネルとの接合要件として、それらの間にマスチックシーラを塗布できるクリアランスを確保することが求められる。故に、ルーフメンバの車幅方向内側は、ルーフパネルの形状に沿いながらもそれとの間に若干の隙間が形成されている形状、すなわちルーフパネルからオフセットした形状となっていることが一般的であった。
【０００５】
しかしながら、近年の車両意匠の多様化に伴い、それぞれの意匠（車種）に応じたルーフパネルが必要となっている。すると、ルーフパネルの曲率は意匠によって異なるため、それぞれの意匠の曲率に対応するべく、意匠（車種）ごとに新規にルーフメンバを作成し、その新規に作成されたルーフメンバに合わせてアウタサイドパネルを作成しなければならず、それらの金型費が嵩むことによりコストが増大してしまう。また特に、ルーフメンバは、車両側方からの衝撃荷重に対する構造強度の向上を図る部材であるから、新規にルーフメンバを製造したときは、その信頼性を確認するために様々な試験を行う必要があり、その工程に多くの時間や労力が必要であった。
【０００６】
ここで、アウタサイドパネルは、ルーフパネルと同様に意匠に直結している部材であるため、意匠（車種）ごとに新規に作成することは止むを得ず、共通化を図ることは困難であると考えられる。これに対し、ルーフメンバは、上述したようにルーフパネルの内部に配置されるため、意匠には直結しない部材である。故に、コストや工程数の削減を図るべく、新規な車種においても既存のルーフメンバを共通化（転用）することが強く望まれていた。
【０００７】
本発明は、このような課題に鑑み、ルーフパネルの意匠が異なる場合であっても共通のルーフメンバを適用することが可能な車体構造を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決するために、本発明にかかる車体構造の代表的な構成は、車体の天面を構成するルーフパネルと、ルーフパネルに接合され車体側面を構成するサイドボデーパネルとを含む車体構造であって、ルーフパネルの車内側でルーフパネルと干渉しない位置および姿勢にて車幅方向に延びていて両端部がサイドボデーパネルに接合されるルーフメンバをさらに含み、サイドボデーパネルには、ルーフメンバの端部が接合される箇所に、ルーフメンバの端部の位置および形状に対応した段差部が設けられていることを特徴とする。
【０００９】
上記構成によれば、特有の曲率などの意匠を有するルーフパネルを新たに設計したときに本来必要とされる、それに対応した新たなルーフメンバを新規に設計する必要がなく、既存のルーフメンバを転用可能となる。新たに設計されたルーフパネルに干渉しない位置・姿勢で既存のルーフメンバを配置することにより、ルーフメンバのサイドボデーパネルへの接合位置や接合角度等が変化しても、その変化を、サイドボデーパネルに設けられた段差部によって吸収可能だからである。したがって、ルーフパネルを新規に設計した場合に設計変更されるのは、専らサイドボデーパネルであり、車幅が同じ車種であれば、ルーフパネルの意匠（曲率）が異なる場合であっても既存のルーフメンバを転用可能となる。
【００１０】
このようにルーフメンバを共通化（転用）することにより、新規のルーフメンバを作成する機会が減少するため、金型費に纏わるコストの削減を図ることができる。また、既存の車両に用いられているルーフメンバは、既に信頼性確認試験をパスしたものであり、実績に基づく信頼性を有するため、新たな試験を行う必要がない。したがって、新規のルーフメンバの信頼性を確認するために要していた強度試験等の工程を省略することが可能となる。更に、段差部は、サイドボデーパネルにルーフメンバを接合する際の位置決めを行うとき等の目印としても利用できるため、組付作業性の向上を図ることも可能となる。
【００１１】
上記の段差部は、車体高さ方向の下側に向かって凹んだ形状であるとよい。かかる構成によれば、段差部の形状が、サイドボデーパネルとルーフメンバの端部との接合箇所の上方に影響を及ぼすことがない。これにより、例えばサイドボデーパネルとルーフメンバの端部との接合箇所に更にルーフメンバが接合され、それらの接合箇所の上方にルーフモールが配置される場合であっても、既存のルーフモールをそのまま用いることができ、ルーフモールの共通化が可能である。
【００１２】
上記のルーフパネルには、前記サイドボデーパネルの段差部に対応する箇所に、該段差部に追従する形状の第２段差部が設けられているとよい。これにより、ルーフメンバとサイドボデーパネルとの接合箇所において、ルーフメンバは、サイドボデーパネルの段差部およびルーフパネルの第２段差部によって上下から挟まれた状態になる。したがって、ルーフメンバの動きが抑制されるため、位置ずれを防止することが可能となる。またルーフパネル、ルーフメンバおよびサイドボデーパネルの３つの部材を同一箇所で溶接することができるため、それらの結合強度を高めることが可能である。
【００１３】
上記のルーフメンバの姿勢は、車両前後方向に傾いた状態であるとよい。これにより、ルーフパネルとの干渉を好適に回避することができる。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、ルーフパネルの意匠が異なる場合であっても共通のルーフメンバを適用することが可能な車体構造を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本実施形態にかかる車体構造を示す図である。
【図２】図１（ｂ）の詳細図である。
【図３】図１（ｂ）の拡大図である。
【図４】図１（ｂ）および図３（ａ）の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下に添付図面を参照しながら、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。かかる実施形態に示す寸法、材料、その他具体的な数値などは、発明の理解を容易とするための例示に過ぎず、特に断る場合を除き、本発明を限定するものではない。なお、本明細書及び図面において、実質的に同一の機能、構成を有する要素については、同一の符号を付することにより重複説明を省略し、また本発明に直接関係のない要素は図示を省略する。
【００１７】
図１は、本実施形態にかかる車体構造を示す図であり、図１（ａ）は本実施形態の車体構造を適用した車体の上部を示す図であり、図１（ｂ）は図１（ａ）のルーフパネルを透過させた状態の図である。図２は、図１（ｂ）の詳細図であり、図２（ａ）は、図１（ｂ）の部分拡大図であり、図２（ｂ）は図１（ｂ）のＡ−Ａ断面図であり、図２（ｃ）は図１（ｂ）のＢ−Ｂ断面図である。
【００１８】
図１（ａ）に示すように、車体１００の上部には、その天井部となるルーフ１０２が設けられている。ルーフ１０２では、車体の天面となるルーフパネル１１０が外側（上側）に配置されていて、ルーフパネル１１０の内側（下側）には成形天井（不図示）が配置される。ルーフパネル１１０の車幅方向の両端縁には、車体高さ方向に延びて車体側面を構成するサイドボデーパネル１２０が接合される。このルーフパネル１１０とサイドボデーパネル１２０との接合部の上方には、図２（ｂ）に示すようにルーフモール１３０が配置される。これにより、かかる接合部の溶接跡（不図示）を隠せるため外観を良好に保つことができ、且つ接合部からの雨水等の車室内への浸入を防止可能となる。
【００１９】
図１（ｂ）に示すように、ルーフ１０２には補強部材であるルーフメンバ１４０が配置されている。ルーフメンバ１４０は、ルーフパネル１１０の車内側で車幅方向に延び、車体構造強度の向上、および車室内の天井部（不図示の成形天井）に設定されるライト等の部品（不図示）の取付強度の向上に寄与する部材である。ルーフメンバ１４０は、図２（ｃ）に示すように車幅方向外側の端部がサイドボデーパネル１２０およびルーフパネル１１０に接合される。本実施形態では、車体高さ方向で上から、ルーフパネル１１０、ルーフメンバ１４０、サイドボデーパネル１２０の順になるように接合されている。
【００２０】
図２（ａ）は図１（ｂ）の破線円Ｃ内を車室側から見た部分拡大図である。ルーフメンバ１４０の車幅方向の内側では、図２（ａ）に示す破線円内の領域である接着部１４２の車体外側の面にマスチックシーラ等の接着剤（不図示）が塗布される。これにより、溶接による溶接跡を生じさせることなく、車幅方向の内側においてルーフメンバ１４０をルーフパネル１１０に取り付けることができる。
【００２１】
次に、本実施形態の車体構造の特徴について説明する。図３は、図１（ｂ）の拡大図であり、図３（ａ）は図１（ｂ）の破線円Ｄ内の拡大図であり、図３（ｂ）は図３（ａ）に示すサイドボデーパネル１２０のみを示す図である。図４は、図１（ｂ）および図３（ａ）の断面図であり、図４（ａ）は図１（ｂ）のＥ−Ｅ断面図であり、図４（ｂ）は図３（ａ）のＦ−Ｆ断面図であり、図４（ｃ）は図４（ｂ）の他のバリエーションを例示する図である。なお、理解を容易にするために、図３（ａ）では、ルーフモール１３０を不図示とし、ルーフパネル１１０を透過させた状態で図示している。
【００２２】
本実施形態の車体構造の１つめの特徴として、ルーフメンバ１４０は、車幅方向内側、例えば図１（ｂ）のＥ−Ｅ位置において、図４（ａ）に示すようにルーフパネル１１０と干渉しない位置および姿勢（傾き）で配置される。すなわちルーフメンバ１４０は、車幅方向内側ではルーフパネル１１０とのレイアウトが成立する位置および姿勢に設定される。本実施形態ではルーフメンバ１４０を車両前後方向に傾いた状態（姿勢）で配置している。このとき、ルーフパネル１１０と、ルーフメンバ１４０の車体前後方向の両端縁近傍に設けられた接着部１４２との間に間隙が存在するため、上述したマスチックシーラを塗布するクリアランスが好適に確保される。
【００２３】
なお、本実施形態では、図１（ｂ）に示す車体１００の車幅方向中央付近のＥ−Ｅ位置を車幅方向内側として例示して説明したが、これに限定するものではなく、ルーフメンバ１４０の車幅方向において、その車幅方向の外側の両端に設けられた取付部１４４（図３（ａ）参照）の間のすべての範囲（取付部１４４以外の領域）が「車幅方向内側」に該当する。そして、この車幅方向内側のすべての範囲のうち、車体高さ方向においてルーフパネル１１０とルーフメンバ１４０とが最も近接する箇所、すなわち設置条件（レイアウト条件）が一番厳しい箇所を基準とし、そこにおいてルーフパネル１１０とのレイアウトが成立する傾き（位置）にルーフメンバ１４０を位置決めする。
【００２４】
本実施形態の車体構造の２つめの特徴として、サイドボデーパネル１２０には、ルーフメンバ１４０の端部が接合される箇所に、かかるルーフメンバ１４０の端部の位置および形状に対応した段差部１２２が設けられる。詳細には、図３（ａ）に示すように、本実施形態ではルーフメンバ１４０の車幅方向外側の端部に取付部１４４が設けられている。そして、図３（ｂ）に示すように、サイドボデーパネル１２０において、（車幅方向内側でルーフパネル１１０とのレイアウトが成立するように位置決めされた）ルーフメンバ１４０の取付部１４４が接合される箇所に、かかる取付部１４４の形状や位置、傾きに対応した段差部１２２が形成されている。
【００２５】
上記構成によれば、ルーフパネル１１０の意匠ひいては曲率が異なり、それに伴ってルーフメンバ１４０の端部（本実施形態においては取付部１４４）のサイドボデーパネル１２０への接合位置や接合角度（傾き）が変わる場合であっても、ルーフメンバ１４０の端部の形状に対応した段差部１２２によってその変化に対応可能となる。これにより、車幅が同じ車種であれば、ルーフパネル１１０の意匠（曲率）が異なっても同一のルーフメンバ１４０を適用することができ、ルーフメンバ１４０の共通化を図ることが可能である。
【００２６】
従来では、車幅が同じであってもルーフパネル１１０の意匠が異なれば、その意匠に対応したルーフメンバを新規に作成しなくてはならなかったため、設計や金型費にコストが嵩んだり、更にその新規のルーフメンバの信頼性確認に多大な労力が必要であったりした。これに対し、本実施形態ではルーフパネル１１０の意匠が異なる場合であっても車幅が同じであれば共通のルーフメンバ１４０を用いることができるため、新規のルーフメンバの作成が不要になり、設計や金型費に纏わるコストの削減を図ることができる。またルーフメンバ１４０の共通化が図れるということは、すなわち既存の車種で採用された実績があり信頼性が確保されたルーフメンバを他の車種にも適用できるということである。故に、新規のルーフメンバの信頼性確認に要する労力を軽減することが可能である。
【００２７】
更に、サイドボデーパネル１２０に設けられる段差部１２２は、車体における組付工程時の目印として活用することもできる。例えば段差部１２２は、サイドボデーパネル１２０にルーフメンバ１４０を接合する際の位置決め用の目印として利用することができ、他にも、ルーフパネル１１０とサイドボデーパネル１２０との間にマスチックシーラを塗布する際や、パネル間を溶接する際の目印としても利用することが可能である。これにより、組付作業性の向上を図ることが可能となる。
【００２８】
本実施形態では特に、段差部１２２を、その周囲の面に対して車体高さ方向の下側に向かって凹んだ形状としている。これにより、段差部１２２の形状が、ルーフメンバ１４０の取付部１４４とサイドボデーパネル１２０との接合箇所の上方に影響を及ぼすことがない。このため、ルーフメンバ１４０の車幅方向外側の端部においてルーフパネル１１０およびサイドボデーパネル１２０が接合された後に、その接合箇所の上方にルーフモール１３０が配置される場合であっても（図２（ｃ）参照）、既存のルーフモールをそのまま用いることができる。したがって、ルーフモール１３０においても共通化が可能となり、上述したように信頼性確認に要する労力が不要となるという利点も得られる。
【００２９】
なお、本実施形態においては、車体高さ方向の下側に向かって凹んだ形状の段差部１２２を例示したが、これに限定するものではない。既に説明したように、段差部１２２の形状は、ルーフメンバ１４０の端部（取付部１４４）の形状や位置、傾きに応じて決定されるため、段差部１２２は、車体高さ方向の上側に向かって突出した形状になることもありうる。この場合、段差部１２２を凹んだ形状にしたときの効果は得づらいが、ルーフメンバ１４０の共通化についての効果は十分に得ることが可能である。
【００３０】
また図４（ｂ）では、サイドボデーパネル１２０のみに段差部１２２を設けた構成を例示したが、これにおいても限定するものではない。他の例として、図４（ｃ）では、ルーフパネル１１０において、サイドボデーパネル１２０の段差部１２２に対応する箇所に、かかる段差部１２２に追従する形状の段差部（以下、段差部１２２との混同を避けるために、第２段差部１１２と称する）を形成している。
【００３１】
上記のようにルーフパネル１１０に第２段差部１１２を設けると、図４（ｃ）に示すように、サイドボデーパネル１２０との接合箇所において、ルーフメンバ１４０はルーフパネル１１０およびサイドボデーパネル１２０によって上下から挟まれた状態となる。これにより、ルーフメンバ１４０の動きが抑制され、位置ずれを防止する効果が得られる。またルーフメンバ１４０がルーフパネル１１０およびサイドボデーパネル１２０によって上下から挟まれた状態となることにより、それらの３つの部材を同一箇所で溶接可能であるため、接合強度の向上を図ることができる。
【００３２】
なお、上述したように、ルーフパネル１１０とサイドボデーパネル１２０との接合箇所の上方にはルーフモール１３０が配置される（図２（ｂ）参照）。したがって、図４（ｃ）のようにルーフパネル１１０に設けた第２段差部１１２はルーフモール１３０によって隠れるため、かかる第２段差部１１２が車体１００の外観不良につながるおそれはない。
【００３３】
以上説明したように、本実施形態にかかる車体構造では、車幅方向内側においてルーフパネル１１０とのレイアウトが成立するようにルーフメンバ１４０が位置決めされる。一方、車幅方向外側では、ルーフメンバ１４０の端部の形状に対応した段差部１２２がサイドボデーパネル１２０に形成されていて、そこにルーフメンバ１４０の端部が接合される。これにより、ルーフパネル１１０の意匠（曲率）が異なることに起因するルーフメンバ１４０のサイドボデーパネル１２０への接合位置等の変化を段差部１２２によって吸収可能となるため、車幅が同じ車種であれば、ルーフパネル１１０の意匠によることなく同一のルーフメンバ１４０を適用することができる。このようにルーフメンバ１４０が共通化されることにより、従来ルーフパネル１１０の意匠に応じて作成していた新規のルーフメンバに要する金型費や信頼性確認が不要となるため、コストの削減や労力の軽減を図ることが可能となる。
【００３４】
なお、本実施形態においては、車体１００の前後方向の中央近傍に配置されるルーフメンバ１４０を例示して説明したが、これに限定するものではない。上記説明した車体構造は、車体１００の前方や後方に配置されるルーフメンバ（不図示）に対しても適用可能であることは言うまでもない。
【００３５】
以上、添付図面を参照しながら本発明の好適な実施形態について説明したが、本発明は係る例に限定されないことは言うまでもない。当業者であれば、特許請求の範囲に記載された範疇内において、各種の変更例または修正例に想到し得ることは明らかであり、それらについても当然に本発明の技術的範囲に属するものと了解される。
【産業上の利用可能性】
【００３６】
本発明は、車体の天面を構成するルーフパネルと、ルーフパネルに接合され車体側面を構成するサイドボデーパネルとを含む車体構造に利用することができる。
【符号の説明】
【００３７】
１００…車体、１０２…ルーフ、１１０…ルーフパネル、１１２…第２段差部、１２０…サイドボデーパネル、１２２…段差部、１３０…ルーフモール、１４０…ルーフメンバ、１４２…接着部、１４４…取付部
【図１】
0005853642.tif 000002
【図２】
0005853642.tif 000003
【図３】
0005853642.tif 000004
【図４】
0005853642.tif 000005