(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリグリコール系合成油、エステル系合成油、及びポリ−α−オレフィン系合成油からなる群から選択される１以上の合成基油と、モノブチルフェニルモノオクチルフェニルアミンとを含有し、
前記モノブチルフェニルモノオクチルフェニルアミンが２．４０質量％〜１０質量％含有される空気圧縮機用潤滑油組成物。
【請求項２】
前記合成基油は、ポリグリコール系合成油及びエステル系合成油の混合油である請求項１に記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
【請求項３】
前記ポリグリコール系合成油は、主鎖部分の７０モル％以上が炭素数３〜４のオキシアルキレン単位である請求項１又は２に記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
【請求項４】
前記ポリグリコール系合成油は、末端に炭素数１〜４のアルキル基を含む請求項３に記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
【請求項５】
前記エステル系合成油が、ペンタエリスリトールと飽和脂肪酸のエステルである請求項１〜４のいずれかに記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
【請求項６】
前記モノブチルフェニルモノオクチルフェニルアミンが３質量％〜１０質量％含有される請求項１〜５のいずれかに記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
【請求項７】
前記合成基油の１００℃動粘度が、６〜１２ｍｍ２／ｓである請求項１〜６のいずれかに記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、空気圧縮機用潤滑油組成物に関し、例えばスクリュータイプの空気圧縮機に使用される潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、空気圧縮機に使用される潤滑油は、潤滑基油及び酸化防止剤に対する様々な改良がなされている。例えば、特許文献１には、粘度指数１２０以上の潤滑基油に、アルキルフェニルα−ナフチルアミンやｐ，ｐ’−ジアルキルジフェニルアミン等のアミン系酸化防止剤が配合された空気圧縮機用潤滑油組成物が開示されている。【０００３】
空気圧縮機用の潤滑油は、過酷な条件下で長期間使用されるため、高温下で長時間にわたって酸化を抑制することが求められる。しかし、特許文献１の潤滑油組成物では、酸化防止剤の配合量が少なく、高温下において十分に酸化を抑制することができない。また、酸化を抑制するために例えば酸化防止剤を増量することが考えられるが、特許文献１の潤滑油組成物では、潤滑基油として酸化防止剤に対する溶解度が低い鉱油系基油が使用されるため、酸化防止剤を増量するとスラッジが発生し、コンプレッサートラブル等の不具合が生じる。【０００４】
一方で、ポリグリコール系やエステル系の合成基油は、各種添加剤に対する溶解性が高く、スラッジが発生しにくいという利点がある。そのため、合成基油を使用した潤滑油は、各種添加剤を高配合率で配合することが可能である。しかし、従来、合成基油に使用している酸化防止剤をそのまま高配合率で配合すると、増粘して潤滑油として使用できなかったり、酸価が逆に高くなったりする等の不具合が生じることがあり、合成基油に対する適切な酸化防止剤の選定は十分になされていないのが現状である。【０００５】
このように、従来、高温下において長期間にわたって良好に酸価を安定させつつも、スラッジの発生を防止できる空気圧縮機用の潤滑油は開発されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２０１１−１６２６２９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、以上の事情に鑑みてなされたものであり、本発明の課題は潤滑油の酸化を適切に抑制しつつ、スラッジの発生も防止できる空気圧縮機用潤滑油組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明者は、上記課題を解決するために鋭意研究を重ねた結果、基油として合成基油を使用した場合に、特定のアミン系酸化防止剤を使用することにより、その課題を解決できることを見出した。
すなわち、本発明は、以下の（１）〜（８）を提供するものである。
（１）合成基油と、非対称型ジフェニルアミン系化合物、フェニルナフチルアミン系化合物、非対称型ジナフチルアミン系化合物、ジアルキルモノフェニルアミン系化合物、及びジアルキルモノナフチルアミン系化合物からなる群から選択される１以上のアミン系酸化防止剤とを含有する空気圧縮機用潤滑油組成物。
（２）前記合成基油は、ポリグリコール系合成油、エステル系合成油、及びポリ−α−オレフィン系合成油からなる群から選択される１以上の合成基油である上記（１）に記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
（３）前記合成基油は、ポリグリコール系合成油及びエステル系合成油の混合油である上記（２）に記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
（４）前記ポリグリコール系合成油は、主鎖部分の７０モル％以上が炭素数３〜４のオキシアルキレン単位である上記（２）又は（３）に記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
（５）前記ポリグリコール系合成油は、末端に炭素数１〜４のアルキル基を含む（４）に記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
（６）前記エステル系合成油が、ペンタエリスリトールと飽和脂肪酸のエステルである上記（２）〜（５）のいずれかに記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
（７）前記アミン系酸化防止剤が３質量％〜１０質量％含有される上記（１）〜（６）のいずれかに記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
（８）前記合成基油の１００℃動粘度が、６〜１２ｍｍ2／ｓである上記（１）〜（７）のいずれかに記載の空気圧縮機用潤滑油組成物。
【発明の効果】
【０００９】
本発明では、基油として合成基油を使用しつつ、非対称型アミン系酸化防止剤を使用することにより、スラッジの発生を防止しつつも潤滑油の酸化も抑え、空気圧縮機用に適した潤滑油を提供できる。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の好適な実施形態について詳細に説明する。
本実施形態の空気圧縮機用潤滑油組成物は、合成基油と、非対称型アミン系酸化防止剤とを含有するものである。
本発明で使用する上記合成基油としては、ポリグリコール系合成油、エステル系合成油、若しくはポリ−α−オレフィン系合成油、又はこれらから選択される２種以上の混合基油が挙げられる。
本発明では、これら基油と非対称型アミン系酸化防止剤を使用することにより、潤滑油の酸化を長期にわたって安定的に抑制することができる。また、非対称型のアミン系酸化防止剤を多量に添加すると、その添加量に応じて酸価の値を下げて、酸化をより適切に抑制することが可能になる。さらには、非対称型アミン系酸化防止剤を多量に添加しても、酸化防止剤やその分解物が基油に溶解し、スラッジを良好に抑制することができる。
【００１１】
本発明では、上記した基油の中でも、ポリグリコール系合成油又はエステル系合成油を使用することが好ましい。本発明では、これら基油を使用することにより、非対称型アミン系酸化防止剤を添加した効果を顕著に得ることができる。
また、本発明では、基油として、スラッジ析出の更なる抑制と酸化安定性（酸価上昇の抑制）の更なる向上の点からポリグリコール系合成油とエステル系合成油とを混合した混合基油を使用することがより好ましい。
【００１２】
［ポリグリコール系合成油］
ポリグリコール系合成油は、ポリオキシアルキレングリコール類からなるものである。ポリオキシアルキレングリコール類としては、例えば一般式（Ｉ）で表される化合物が挙げられる。
Ｒ1−［（ＯＲ2）a−ＯＲ3］b      （Ｉ）
式中、Ｒ1は水素原子、炭素数１〜１０の１価の炭化水素基、炭素数２〜１０のアシル基、結合部２〜６個を有する炭素数１〜１０の炭化水素基又は炭素数１〜１０の酸素含有炭化水素基、Ｒ2は炭素数２〜４のアルキレン基、Ｒ3は水素原子、炭素数１〜１０の炭化水素基又は炭素数２〜１０のアシル基又は炭素数１〜１０の酸素含有炭化水素基、ｂは１〜６の整数、ａはａ×ｂの平均値が６〜８０となる数を示す。
【００１３】
一般式（Ｉ）において、Ｒ1は炭素数１〜１０の１価の炭化水素基であることが好ましい。
また、上記一般式（Ｉ）において、Ｒ1及びＲ3の各々における炭素数１〜１０の１価の炭化水素基は、直鎖状、分岐鎖を有するものでもよく、それらが環状をなしてもよい。該炭化水素基はアルキル基が好ましく、その具体例としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、各種ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基などを挙げることができる。このアルキル基の炭素数は、１〜４とすることが好ましい。このようにアルキル基の炭素数を少なくすると、非対称型アミン系酸化防止剤の溶解性が良好になり、スラッジがより生じにくくなる。
【００１４】
また、Ｒ1及びＲ3の各々における炭素数２〜１０のアシル基の炭化水素基部分は直鎖状、分岐鎖を有するものでもよく、それらが環状をなしてもよい。該アシル基の炭化水素基部分は、アルキル基が好ましく、その具体例としては、上記アルキル基の具体例として挙げた炭素数１〜９の種々の基を同様に挙げることができる。該アシル基の炭素数が炭素数を１０以下とするとアミン系酸化防止剤の溶解性が良好になり、スラッジが生じにくくなる。好ましいアシル基の炭素数は２〜４である。
Ｒ1及びＲ3が、いずれも炭化水素基又はアシル基である場合には、Ｒ1とＲ3は同一であってもよいし、互いに異なっていてもよい。
【００１５】
さらにｂが２以上の場合には、１分子中の複数のＲ3は同一であってもよいし、異なっていてもよい。
Ｒ1が結合部位２〜６個を有する炭素数１〜１０の炭化水素基である場合、この炭化水素基は直鎖状、分岐鎖を有するものであってもよいし、それらが環状をなしてもよい。結合部位２個を有する炭化水素基としては、脂肪族炭化水素基が好ましく、例えばエチレン基、プロピレン基、ブチレン基、ペンチレン基、ヘキシレン基、ヘプチレン基、オクチレン基、ノニレン基、デシレン基、シクロペンチレン基、シクロヘキシレン基などが挙げられる。その他の炭化水素基としては、ビフェノール、ビスフェノールＦ、ビスフェノールＡなどのビスフェノール類から水酸基を除いた残基を挙げることができる。また、結合部位３〜６個を有する炭化水素基としては、脂肪族炭化水素基が好ましく、例えばトリメチロールプロパン、グリセリン、ペンタエリスリトール、ソルビトール、１，２，３−トリヒドロキシシクロヘキサン、１，３，５−トリヒドロキシシクロヘキサンなどの多価アルコールから水酸基を除いた残基を挙げることができる。
この脂肪族炭化水素基の炭素数が１０以下とするとアミン系酸化防止剤の溶解性が良好になり、スラッジがより生じにくくなる。
さらに、Ｒ1及びＲ3の各々における炭素数１〜１０の酸素含有炭化水素基としては、エーテル結合を有し、直鎖状の又は分岐鎖を有する脂肪族基や環状の脂肪族基などを挙げることができる。
【００１６】
前記一般式（Ｉ）中のＲ2は、炭素数２〜４のアルキレン基であり、繰り返し単位のオキシアルキレン基としては、オキシエチレン基、オキシプロピレン基、オキシブチレン基が挙げられる。１分子中のオキシアルキレン基は同一であってもよいし、２種以上のオキシアルキレン基が含まれていてもよいが、１分子中に炭素数３〜４のオキシアルキレン基、すなわち、少なくともオキシプロピレン基又はオキシブチレン基が含まれるのが好ましい。中でも、オキシアルキレン単位中に５０モル％以上の該炭素数３〜４のオキシアルキレン単位を含むものがより好ましく、７０モル％以上の該炭素数３〜４のオキシアルキレン単位を含むものが特に好ましく、オキシアルキレン単位のすべてが炭素数３〜４のオキシアルキレン単位であることが最も好ましい。繰り返し単位のオキシアルキレン基は、ポリオキシアルキレングリコール類の主鎖部分を構成するものであるが、このように主鎖部分に、分岐構造を有する炭素数３〜４のオキシアルキレン単位を上記割合で含むと、基油自体の安定性が増し、非対称型アミン系酸化防止剤の効果がより得られる点で好ましい。
【００１７】
前記一般式（Ｉ）中のｂは１〜６の整数で、Ｒ1の結合部位の数に応じて定められる。例えばＲ1が、水素原子やアルキル基の場合、ｂは１であり、Ｒ1が結合部位２，３，４，５及び６個を有する脂肪族炭化水素基である場合、ｂはそれぞれ２，３，４，５及び６となる。また、ａはａ×ｂの平均値が６〜８０となる数であり、該平均値が８０以下となることで、非対称型アミン系酸化防止剤の溶解性を良好にすることができるとともに、平均値が６以上となることで、潤滑油に十分な潤滑性能を付与することが可能になる。
本発明においては、上記一般式（Ｉ）においてＲ1は水素原子やアルキル基であることが好ましく、また、ｂが１となることが好ましい。さらに、上記Ｒ1及びＲ3は少なくとも一つがアルキル基、特に炭素数１〜４のアルキル基であることが好ましく、これにより末端に炭素数１〜４のアルキル基を含むことが好ましい。
また、ｂが２以上の場合には、１分子中の複数のＲ3は同一であってもよいし、異なっていてもよい。
【００１８】
前記一般式（Ｉ）で表されるポリオキシアルキレングリコール類は、末端に水酸基を有するポリオキシアルキレングリコールを包含するものであり、該水酸基の含有量が全末端基に対して、５０モル％以下になるような割合であれば、含有していても好適に使用することができる。
【００１９】
ポリオキシアルキレングリコール類は、より具体的には、以下の一般式（Ｉ’）で表される化合物であることが好ましい。
Ｒ4−（ＯＲ5）X−ＯＲ6       （Ｉ’）
ここで、一般式（Ｉ’）において、Ｒ4及びＲ6はそれぞれ独立に炭素数１〜４のアルキル基、水素原子であって、Ｒ4及びＲ6のうち少なくとも一つが炭素数１〜４のアルキル基である。Ｘの平均値は６〜８０である。また、Ｒ5は炭素数２〜４のアルキレン基であって、アルキレン基のうち５０モル％以上、好ましくは７０モル％以上が炭素数３〜４のアルキレン基である。
【００２０】
上記好ましい化合物の具体例としては、ポリオキシプロピレングリコールジメチルエーテル；オキシアルキレン単位のうち５０モル％以上、好ましくは７０モル％以上がオキシブチレン基であるポリオキシアルキレングリコールモノメチルエーテル；ポリオキシブチレングリコールブチルメチルエーテル等が挙げられる。
【００２１】
［エステル系合成油］
本発明で使用するエステル系合成油は、ポリオールエステルであることが好ましい。ポリオールエステルとしては、ジオールあるいは水酸基を３〜２０個程度有するポリオールと、炭素数１〜２４程度の脂肪酸とのエステルが好ましく用いられる。
【００２２】
ここで、ジオールとしては、例えばエチレングリコール、１，３−プロパンジオール、プロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、１，２−ブタンジオール、２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，５−ペンタンジオール、ネオペンチルグリコール、１，６−ヘキサンジオール、２−エチル−２−メチル−１，３−プロパンジオール、１，７−ヘプタンジオール、２−メチル−２−プロピル−１，３−プロパンジオール、２，２−ジエチル−１，３−プロパンジオール、１，８−オクタンジオール、１，９−ノナンジオール、１，１０−デカンジオール、１，１１−ウンデカンジオール、１，１２−ドデカンジオールなどが挙げられる。
【００２３】
前記水酸基を３〜２０個程度有するポリオールとしては、例えば、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、ジ−（トリメチロールプロパン）、トリ−（トリメチロールプロパン）、ペンタエリスリトール、ジ−（ペンタエリスリトール）、トリ−（ペンタエリスリトール）、グリセリン、ポリグリセリン（グリセリンの２〜２０量体）、１，３，５−ペンタントリオール、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物、アドニトール、アラビトール、キシリトール、マンニトールなどの多価アルコール；キシロース、アラビノース、リボース、ラムノース、グルコース、フルクトース、ガラクトース、マンノース、ソルボース、セロビオース、マルトース、イソマルトース、トレハロース、シュクロース、ラフィノース、ゲンチアノース、メレンジトースなどの糖類；並びにこれらの部分エーテル化物、及びメチルグルコシド（配糖体）などが挙げられる。
【００２４】
脂肪酸としては、特に炭素数は制限されないが、通常炭素数１〜２４のものが用いられる。炭素数１〜２４の脂肪酸の中でも、潤滑性の点からは、炭素数３以上のものが好ましく、炭素数４以上のものがより好ましく、炭素数５以上のものがさらにより好ましく、炭素数１０以上のものが最も好ましい。また、アミン系酸化防止剤の潤滑基油への溶解性を高めるために、炭素数１８以下のものが好ましく、炭素数１２以下のものがより好ましい。また、脂肪酸は、直鎖状脂肪酸、分岐状脂肪酸の何れであっても良い。更に、飽和脂肪酸、不飽和脂肪酸の何れであっても良いが、潤滑油の酸化を抑制できる点から飽和脂肪酸が好ましい。
【００２５】
前記脂肪酸として具体的には、例えば、ペンタン酸、ヘキサン酸、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、ウンデカン酸、ドデカン酸、トリデカン酸、テトラデカン酸、ペンタデカン酸、ヘキサデカン酸、ヘプタデカン酸、オクタデカン酸、ノナデカン酸、イコサン酸、オレイン酸などの直鎖状のものまたは分岐鎖を有するもの；あるいはα炭素原子が４級であるいわゆるネオ酸などが挙げられる。さらに具体的には、吉草酸（ｎ−ペンタン酸）、カプロン酸（ｎ−ヘキサン酸）、エナント酸（ｎ−ヘプタン酸）、カプリル酸（ｎ−オクタン酸）、ペラルゴン酸（ｎ−ノナン酸）、カプリン酸（ｎ−デカン酸）、オレイン酸（ｃｉｓ−９−オクタデセン酸）、イソペンタン酸（３−メチルブタン酸）、２−メチルヘキサン酸、２−エチルペンタン酸、２−エチルヘキサン酸、３，５，５−トリメチルヘキサン酸などが好ましい。
なお、ポリオールエステルとしては、ポリオールの全ての水酸基がエステル化されずに残った部分エステルであっても良く、全ての水酸基がエステル化された完全エステルであっても良く、また部分エステルと完全エステルの混合物であっても良いが、完全エステルであることが好ましい。
【００２６】
このポリオールエステルの中でも、酸化を良好に抑制できる点や非対称型アミン系酸化防止剤の溶解性を高めることができる点から、ネオペンチルグリコール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、ジ−（トリメチロールプロパン）、トリ−（トリメチロールプロパン）、ペンタエリスリトール、ジ−（ペンタエリスリトール）、トリ−（ペンタエリスリトール）などのヒンダードアルコールのエステルが好ましく、ペンタエリスリトールのエステルがより好ましく、ペンタエリスリトールと飽和脂肪酸のエステルが最も好ましい。
このペンタエリスリトール飽和脂肪酸エステルとポリオキシアルキレングリコール類との混合基油とする場合、混合するポリオキシアルキレングリコール類は、ポリオキシプロピレングリコールジメチルエーテル又はオキシアルキレン単位のうち５０モル％以上、好ましくは７０モル％以上がオキシブチレン基であるポリオキシアルキレングリコールモノメチルエーテルが好ましい。
【００２７】
［ポリ−α−オレフィン系合成油］
また、本発明で使用するポリ−α−オレフィンとしては、種々のものが使用可能であるが、通常は炭素数８〜１８のα−オレフィンの重合体である。そのうち、好ましいものとしては、１−ドデセン，１−デセンあるいは１−オクテンの重合体を熱安定性，潤滑性などの点から挙げることができる。この中でも１−デセンの三量体及び四量体が好ましい。なお、本発明においては、ポリ−α−オレフィンとしては、特にその水素化処理物が熱安定性の点から好ましく用いられる。これらのポリ−α−オレフィンは単独で用いてもよいし、また混合して用いてもよい。
【００２８】
［非対称型アミン系酸化防止剤］
本発明で使用される非対称型アミン系酸化防止剤は、第２級、第３級芳香族アミンであって、窒素原子に結合される置換基の少なくとも１つが他と異なるものをいう。例えばｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミンやｐ，ｐ’−ジノニルジフェニルアミンのように、窒素原子に結合される２つの置換基の構造が互いに同一の第２級アミンや、窒素原子に結合される３つの置換基がいずれも同一の第３級アミンを含まない。具体的には、非対称型ジフェニルアミン系化合物、フェニルナフチルアミン系化合物、非対称型ジナフチルアミン系化合物、ジアルキルモノフェニルアミン系化合物、及びジアルキルモノナフチルアミン系化合物が挙げられる。
【００２９】
非対称型ジフェニルアミン系化合物としては、アミンの窒素原子にベンゼン環が２つ結合した第２級アミンであり、具体的には下記一般式（II）で表されるものである。
【００３０】
【化１】
0006051205.tif 000002
一般式（II）において、Ｒ8及びＲ9はそれぞれ独立に炭素数１〜２０のアルキル基、ｈ及びｉはそれぞれ独立に０〜４の整数を示す。２以上のＲ8及びＲ9は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。一般式（II）の非対称型ジフェニルアミン系化合物は、窒素原子に結合される官能基の構造が互いに異なることにより非対称となるものである。
【００３１】
一般式（II）において、ｈ及びｉはいずれも１であることが好ましい。また、Ｒ8及びＲ9はそれぞれ独立に炭素数１〜１０のアルキル基であることが好ましい。一般式（II）で示されるアミン系酸化防止剤は、Ｒ8及びＲ9が互いに異なる炭素数のアルキル基であることにより非対称となることが好ましい。また、ｈ及びｉがいずれも１である場合、Ｒ8及びＲ9は、同じ位置（ｐ位、ｏ位、又はｍ位）に配位されたほうがよく、製造容易性等の観点からいずれもｐ位であることが好ましい。
さらに、高い非対称性を確保する観点から、Ｒ8の炭素数とＲ9の炭素数は、いずれも３以上で互いに異なることが好ましく、その場合もｈ及びｉはいずれも１であることがより好ましい。その好適な化合物の例としては、モノブチルフェニルモノオクチルフェニルアミンが挙げられる。一般式（II）の化合物と組み合わせる基油としては、ポリオキシアルキレングリコール類が好ましく、中でもポリオキシブチレングリコールブチルメチルエーテルが特に好ましい。
【００３２】
フェニルナフチルアミン系化合物は、アミンの窒素原子に１つのベンゼン環と１つのナフタレン環が結合するものであり、具体的には下記一般式（III）で表されるものである。フェニルナフチルアミン系化合物は、第２級アミンであって、窒素原子に結合される一方がベンゼン環で、他方がナフタレン環であることにより非対称な構造を有する。
【００３３】
【化２】
0006051205.tif 000003
【００３４】
一般式（III）において、Ｒ10、Ｒ11、及びＲ12それぞれは、独立に炭素数１〜２０のアルキル基、好ましくは炭素数１〜１０のアルキル基を示し、ｊ、ｋ、ｌはそれぞれ独立に０〜４の整数を示し、（ｋ＋ｌ）が０〜４となるものである。２以上のＲ10、Ｒ11、及びＲ12は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。
一般式（III）においては、製造容易性等の観点から好ましくはｊが０又は１であるとともに、（ｋ＋ｌ）が０であり、さらにＲ10はｐ位に配位することがより好ましい。その好適な化合物の例としては、フェニルα−ナフチルアミン、ｐ−ｔｅｒｔ−オクチルフェニル−１−ナフチルアミン等が挙げられる。一般式（III）の化合物と組み合わせる基油としては、ポリ−α−オレフィン又はペンタエリスリトール飽和脂肪酸エステルが好ましい。
【００３５】
非対称型ジナフチルアミン系化合物としては、アミンの窒素原子にナフタレン環が２つ結合した第２級アミンであって、具体的には下記一般式（IV）で表されるものである。
【化３】
0006051205.tif 000004
【００３６】
一般式（IV）において、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15及びＲ16それぞれは、独立に炭素数１〜２０のアルキル基、好ましくは１〜１０のアルキル基を示し、ｍ、ｎ、ｏ、ｐはそれぞれ独立に０〜４の整数を示し、（ｍ＋ｎ）が０〜４、（ｏ＋ｐ）が０〜４となるものである。２以上のＲ13、Ｒ14、Ｒ15及びＲ16は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。
一般式（IV）で示されるアミン系酸化防止剤は、Ｒ13又はＲ14及びＲ15又はＲ16が互いに異なる炭素数のアルキル基であることにより非対称となることが好ましい。
一般式（IV）においては、製造容易性等の観点から、（ｍ＋ｎ）及び（ｏ＋ｐ）が１であることが好ましく、さらに、一方のナフタレン環に結合されるアルキル基の結合位置は、他方のナフタレン環に結合されるアルキル基の結合位置と同じであることがより好ましい。そして、高い非対称性を確保する観点から、Ｒ13又はＲ14の炭素数とＲ15又はＲ16の炭素数は、いずれも３以上で互いに異なることが好ましい。
【００３７】
本発明においてジアルキルモノフェニルアミン系化合物としては、下記の一般式（V）に示されるものが使用される。
【化４】
0006051205.tif 000005
【００３８】
一般式（V）において、Ｒ17、Ｒ18及びＲ19それぞれは、独立に炭素数１〜２０のアルキル基、好ましくは炭素数１〜１０のアルキル基を示し、ｑは０〜４の整数を示す。２以上のＲ17は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。
一般式（V）に示されるジアルキルモノフェニルアミン系化合物は、例えばＲ18及びＲ19それぞれの構造が互いに異なることが好ましく、これらの炭素数が互いに異なることがより好ましい。また、ｑは製造容易性等の点から０であることが好ましい。また、高い非対称性を確保する観点から、Ｒ18の炭素数とＲ19の炭素数は、いずれも３以上で互いに異なることが好ましい。
【００３９】
また、ジアルキルモノナフチルアミン系化合物としては、下記の一般式（VI）に示されるものが使用される。
【化５】
0006051205.tif 000006
【００４０】
一般式（VI）において、Ｒ20、Ｒ21、Ｒ22及びＲ23それぞれは、独立に炭素数１〜２０のアルキル基、好ましくは炭素数１〜１０のアルキル基を示し、ｒ、ｓはそれぞれ独立に０〜４の整数を示し、（ｒ＋ｓ）は０〜４の整数を示す。２以上のＲ20、Ｒ21は、互いに同一であってもよいし、異なっていてもよい。
ここで、一般式（VI）においては、非対称性を高めるために、Ｒ22及びＲ23それぞれの構造が互いに異なっていたほうが好ましく、より好ましくはこれらの炭素数が互いに異なるものである。また、一般式（VI）において、ｒ、ｓは０であることが好ましく、また、高い非対称性を確保する観点から、Ｒ22の炭素数とＲ23の炭素数は、いずれも３以上で互いに異なることが好ましい。
【００４１】
一般式(II)〜(VI)におけるアルキル基は、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、各種ブチル基、各種ペンチル基、各種ヘキシル基、各種ヘプチル基、各種オクチル基、各種ノニル基、各種デシル基、各種ウンデシル基、各種ドデシル基、各種トリデシル基、各種テトラデシル基、各種ペンタデシル基、各種ヘキサデシル基、各種ヘプタデシル基、各種オクタデシル基などが挙げられる。
【００４２】
以上説明した非対称型アミン系酸化防止剤は、１種単独で使用してもよいし、２種以上を組み合わせて使用してもよい。また、非対称型アミン系酸化防止剤は、空気圧縮機用潤滑油組成物において、３質量％〜１０質量％含有されることが好ましく、より好ましくは５質量％〜９質量％含有される。本発明では、非対称型アミン系酸化防止剤を比較的多量に配合しても、その配合量に応じて潤滑油組成物の酸価を下げることが可能になる。また、非対称型アミン系酸化防止剤による酸化防止効果を長期にわたって持続することもできるようになる。
【００４３】
空気圧縮機用潤滑油組成物の１００℃動粘度は、６〜１２ｍｍ2／ｓであることが好ましい。粘度を上記下限値以上とすることにより、空気圧縮機における摺動面での油膜が確保でき、圧縮部でのシール性の低下による吐出流量の低下や、摩擦摩耗の進行による機器トラブルの発生が防止できる。また、上記上限値以下とすることで、粘度抵抗による圧縮機動力の消費や、所要電力のロスを少なくすることができる。上記１００℃動粘度は、より好ましくは６．５〜１０ｍｍ2／ｓである。
本発明では、非対称型アミン系酸化防止剤を上記のように比較的多量に配合しても粘度が急激に上昇することなく、空気圧縮機用潤滑油組成物の粘度を適切な値にすることが可能である。
【００４４】
また、本発明の空気圧縮機用潤滑油組成物は、非対称型アミン系酸化防止剤以外の酸化防止剤、金属不活性化剤，分散剤、防錆剤、消泡剤などのその他の添加剤を含有していてもよい。
非対称型アミン系酸化防止剤以外の酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤、硫黄系酸化防止剤、リン系酸化防止剤等が挙げられる。
【００４５】
フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノールなどのモノフェノール系化合物、４，４'−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２'−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）などのジフェノール系化合物が挙げられる。
硫黄系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イルアミノ）フェノール、五硫化リンとピネンとの反応物などのチオテルペン系化合物、ジラウリルチオジプロピオネート、ジステアリルチオジプロピオネートなどのジアルキルチオジプロピオネートなどが挙げられる。また、リン系酸化防止剤としては、３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホン酸ジエチルなどが挙げられる。
【００４６】
本発明は、さらに上述の潤滑油組成物を用いて、空気圧縮機を潤滑する方法を提供するものである。
すなわち、本発明の潤滑油組成物を空気圧縮機に潤滑油として充填することで、スラッジの発生を防止しつつも潤滑油の酸化を抑制できる。
本発明の潤滑油組成物を適用し得る空気圧縮機としては、遠心式及び軸流式のターボ圧縮機、ピストンやダイヤフラムを用いた往復式圧縮機、スクリュー式、可動翼式、スクロール式及びツース式の回転式圧縮機のいずれも挙げることができ、特に、本発明においては、スクリュー式による回転式圧縮機に適用することが好ましい。
【実施例】
【００４７】
次に、本発明を、実施例により、さらに詳細に説明するが、本発明は、これらの例によってなんら限定されるものではない。
なお、空気圧縮機用潤滑油組成物や基油の諸特性は、以下に示す要領に従って求めた。【００４８】
（１）１００℃動粘度
ＪＩＳ Ｋ２２８３−１９８３に準じ、空気圧縮機用潤滑油組成物の１００℃動粘度を、ガラス製毛管式粘度計を用いて測定した。
（２）酸価
ＪＩＳ Ｋ ２５０１で規定される方法に準拠して４０℃で測定した。【００４９】
実施例、比較例、参考例で使用した基油、酸化防止剤は以下のとおりである。
［基油］
エステル１：ペンタエリストリトール飽和脂肪酸エステル（ＩＳＯ粘度グレード：ＶＧ４６）
エステル２：ペンタエリストリトール飽和脂肪酸エステル（エステル１相当品）
ＰＡＧ１：ポリオキシプロピレングリコールジメチルエーテル（ＩＳＯ粘度グレード：ＶＧ４６）
ＰＡＧ２：ポリオキシアルキレングリコールモノメチルエーテル（ＩＳＯ粘度グレード：ＶＧ５６；主鎖部分において、オキシブチレン単位が７５モル％、オキシエチレン単位が２５モル％）
ＰＡＧ３：ポリオキシプロピレングリコールジメチルエーテル（ＩＳＯ粘度グレード：ＶＧ５６）
ＰＡＧ４：ポリオキシプロピレングリコールモノブチルエーテル
ＰＡＧ５：ポリオキシブチレングリコールブチルメチルエーテル
ＰＡＯ：ポリ−α−オレフィン系合成油
【００５０】
［酸化防止剤］
酸化防止剤１：モノブチルフェニルモノオクチルフェニルアミン
酸化防止剤２：３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルホスホン酸ジエチル
酸化防止剤３：２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（４，６−ビス（オクチルチオ）−１，３，５−トリアジン−２−イルアミノ）フェノール
酸化防止剤４：対称型ジアルキルジフェニルアミン
酸化防止剤５：フェニルα−ナフチルアミン
酸化防止剤６：対称型ジアルキルジフェニルアミン（ジオクチルジフェニルアミン）
酸化防止剤７：ｐ−ｔｅｒｔ−オクチルフェニル−１−ナフチルアミン
酸化防止剤８：対称型ジアルキルジフェニルアミン（ジノニルジフェニルアミン）【００５１】
【表１】
0006051205.tif 000007
【００５２】
表１に示す実施例１〜３、比較例１の潤滑油組成物について、修正インディアナ酸化試験（ＩＯＴ）を行い、４８０、７２０、９６０、１２００、１４４０時間における酸価［ｍｇＫＯＨ／ｇ］を測定した。なお、実施例１〜３、比較例１における修正インディアナ酸化試験の試験条件は、試験温度１４０℃、酸素ガスを３リットル／ｈｒでディフューザーストーンを用い細かい気泡として吹き込み、かつＦeとＣuのスパイラル状の触媒浸漬下で、酸化劣化させたものであった。その試験結果を表２に示す。【００５３】
【表２】
0006051205.tif 000008
【００５４】
表２から明らかなように、非対称アミン系酸化防止剤を多量に用いた実施例１〜３では、１４４０時間経過後でも酸価が良好となり、長期間にわたって安定して酸化を抑制することができた。一方で、比較例１では、短期間経過後の酸価は安定していたが、長期間経過すると、潤滑油が酸化劣化したことを示す酸価の急上昇が起こり、長期間にわたって酸化を安定的に抑制することができなかった。【００５５】
表３に示す参考例４、実施例５〜８の空気圧縮機用潤滑油組成物について、上記と同様の修正インディアナ酸化試験（ＩＯＴ）を行い、１６８時間経過後の酸価を測定した。
【００５６】
【表３】
0006051205.tif 000009
【００５７】
表４に示す参考例９〜１３の空気圧縮機用潤滑油組成物について、修正インディアナ酸化試験（ＩＯＴ）を行い、１６８時間経過後の酸価を測定した。参考例９〜１３における修正インディアナ酸化試験の試験条件は、試験温度を１９０℃としたこと以外は上記と同様に実施した。その試験結果を表４に示す。
【００５８】
【表４】
0006051205.tif 000010
【００５９】
表３の参考例４、実施例５〜８に示すように、非対称型アミン系酸化防止剤の添加量を増やしていくと、酸化が良好に抑制される一方で、表４の参考例９〜１３に示すように、対称型のアミン系酸化防止剤（酸化防止剤６）の添加量を増やすと、酸価が上昇し、酸化を抑制する効果は殆どなかった。
【００６０】
表５に示す参考例１４〜２２、比較例２〜１２の潤滑油組成物について、熱安定性試験を行い、４８時間経過後の酸価を測定した。本試験は、潤滑油を１７０℃に加熱することにより行った。その試験結果を表５に示す。
【００６１】
【表５】
0006051205.tif 000011
【００６２】
表５−１から明らかなように、基油がポリ−α−オレフィン系合成油単体である場合には、非対称型アミン系酸化防止剤を使用することにより、比較的配合量が少なくても熱安定性を良好にすることができた。一方、表５−２に示すように、対称型アミン系酸化防止剤を使用すると、非対称型アミン系酸化防止剤を使用した場合に比べて、熱安定性が劣っていた。
【産業上の利用可能性】
【００６３】
本発明の空気圧縮機用潤滑油組成物は、潤滑油の酸化を良好に抑えつつ、スラッジの発生も防止でき、空気圧縮機に好適に使用できる。