(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に積層型感光層を有する電子写真感光体において、
該積層型感光層の電荷輸送層が、電子輸送物質、正孔輸送物質、及びポリアリレート樹脂を含有し、
該電子輸送物質が密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算の結果得られたLUMOのエネルギーレベルE_lumoが次式
-3.30 >  E_lumo  (eV)  >  -3.55
を満足するジフェノキノン誘導体であり、
且つ該正孔輸送物質の密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算の結果得られたHOMOのエネルギーレベルE_homoが次式
E_homo > -4.67 (eV)
を満足することを特徴とする、電子写真感光体。
【請求項２】
該電子輸送物質の含有量が、該電荷輸送層のバインダー樹脂１００質量部に対して０．２質量部以上３０質量部以下であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
該正孔輸送物質の密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算後に得られた安定構造における制限Hartree-Fock法計算(基底関数は6-31G(d,p))による分極率αの計算値αcalが、次式
αcal > 70 (Å3)
を満足することを特徴とする請求項１又は２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
該ポリアリレート樹脂が下記一般式（１）で表される、請求項１乃至３の何れか１項に記載の電子写真感光体。
【化１】
0005942601.tif 000032
（式（１）中、Ａｒ1〜Ａｒ4はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアリーレン基を表し、Ｘは単結合、酸素原子、硫黄原子、下記式（２）で表される基、又は下記式（３）で表される基を示す。式（２）中のＲ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、又はアリール基を表し、Ｒ１とＲ２とが結合して環を形成していてもよい。式（３
）中のＲ３は、アルキレン基、アリーレン基、又は下記式（４）で表される基であって、式（４）中のＲ４及びＲ５は、それぞれ独立に、アルキレン基を表し、Ａｒ５はアリーレン基を表す。ｋは０以上の整数を表す。Ｙは、単結合、酸素原子、硫黄原子、又は下記式（５）で表される基であって、式（５）中、Ｒ６及びＲ７は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリール基を表し、Ｒ６とＲ７とが結合して環を形成していてもよい。）
【化２】
0005942601.tif 000033
【請求項５】
請求項１乃至４の何れか１項に記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段、帯電した該電子写真感光体に対し像露光を行い静電潜像を形成する像露光手段、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段、並びに前記トナーを被転写体に転写する転写手段のうち、少なくとも一つとを備えることを特徴とする電子写真カートリッジ。
【請求項６】
請求項１乃至４の何れか１項に記載の電子写真感光体と、該電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、帯電した該電子写真感光体に対する露光により静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーで現像する現像手段と、前記トナーを被転写体に転写する転写手段、前記被転写体に転写された前記トナーを定着させる定着手段とを備えることを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複写機やプリンター等に用いられる電子写真感光体および画像形成装置、カートリッジに関するものである。より詳しくは、積層型電子写真感光体において、電荷輸送層が、ポリアリレート樹脂と、電荷輸送物質として特定の電子輸送物質、及び正孔輸送物質を含有することにより、残留電位を低減することができ、電気特性、耐摩耗性等に優れた性能を発揮する電子写真感光体および画像形成装置、カートリッジに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
電子写真技術は、即時的に高品質の画像が得られることなどから、複写機、プリンター、印刷機として広く使われている。
電子写真技術の中核となる電子写真感光体（以下適宜「感光体」という）については、無公害で成膜が容易、製造が容易である等の利点を有する有機系の光導電物質を使用した感光体が広く使用されている。
【０００３】
近年、高画質化の要求により、トナーの小径化が進み、中でもケミカルトナーにおいては形状が球に近い形態となることが多いため、感光体上に残ったトナーをブレードによりクリーニングする際にすり抜けが発生し易く、その結果地汚れ等の画像欠陥となる可能性が高くなっている。そのため、クリーニングブレードを強い圧力で感光体に当接し、トナーのすり抜けを防止する対策が取られることが多くなり、感光体が摩耗し易いプロセス設定になっている。そこで、感光体の表面機械物性を改良する手段として、ポリエステル樹脂、中でも全芳香族ポリエステル樹脂であるポリアリレート樹脂が、高い弾性変形率を有することから、厳しい機械物性の改良要求に応えられる手段として実用化されている。
【０００４】
また、感光体の性能に影響を与える外乱要因には各種有るが、感光体の塗布／後加工時、あるいは交換、メンテナンス時に外部光に暴露されることによって帯電性、光減衰挙動、およびそれらの繰返し安定性が損なわれる、いわゆる光疲労特性に関しては、ハード面でなるべく遮光される対策もされる場合もあるものの、コスト面で不利で有り、元来感光体自体が光疲労しないことが最も望ましい。一方、最近の電子写真感光体の大半は有機感光体であり、光疲労特性に関しては十分対策されているとは言い難かったため、前記のように僅かに生じた電位変動が画像欠陥として顕在化するリスクが高くなっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平７−２７１０６７号公報
【特許文献２】特開平７−２７１０６９号公報
【特許文献３】米国特許第６０８０５１８号公報
【特許文献４】特開平９−２８１７２８号公報
【特許文献５】特開平１０−０２０５２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ポリアリレート樹脂は感光体の表面機械物性を改良する手段として有用であるが、一般にポリカーボネート樹脂と比較して電気特性面で不十分であるという課題があった。
また、電子写真感光体の電気特性を改良するためにジフェノキノン系化合物を含有させることは検討されていたが（特許文献１〜５）、ポリアリレート樹脂と用いた際に、最適な電子輸送物質と正孔輸送物質との組合せは検討されていなかった。  
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明は、上記課題を解決すべく鋭意検討した結果、積層型感光層を有する電子写真感光体において、電荷輸送層に、ポリアリレート樹脂に加えて、特定の電子輸送物質、及び正孔輸送物質を導入することで、残留電位を低減でき、光疲労しにくい電子写真感光体が得られることを見出したものである。
本発明の要旨は、導電性支持体上に積層型感光層を有する電子写真感光体において、  該積層型感光層の電荷輸送層が、電子輸送物質、正孔輸送物質、及びポリアリレート樹脂を含有し、
該電子輸送物質が密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算の結果得られたLUMOのエネルギーレベルE_lumoが次式
-3.30 >  E_lumo  (eV)  >  -3.55
を満足するジフェノキノン誘導体であり、、
且つ該正孔輸送物質の密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算の結果得られたHOMOのエネルギーレベルE_homoが次式
E_homo > -4.67 (eV)
を満足することを特徴とする、電子写真感光体、該電子写真感光体を備えたカートリッジ、及び画像形成装置に存する。
【発明の効果】
【０００８】
本発明によれば、感光体の表面機械物性が改良されるうえに、特定の電子輸送物質と正孔輸送物質を導入することで電子写真感光体の残留電位を低減する事ができる。これは、電荷発生層／電荷輸送層界面、あるいは感光層／基体界面、下引き層を有する場合は下引き層／電荷発生層界面での電荷受け渡しに、本発明の電子輸送物質が有用に作用しているためと考えられる。
また電子輸送物質が着色成分となり、感光体に悪影響を与える光の波長を特異的にカットして、光疲労しにくい感光体を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図２】実施例１で用いたオキシチタニウムフタロシアニンのＣｕＫα特性Ｘ線による粉末Ｘ線回折スペクトルを示す。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明を実施するための実施の形態について詳細に説明する。尚、本発明は、以下の実施の形態に限定されるものではなく、その要旨を逸脱しない範囲において任意に変形して実施することができる。
＜ポリアリレート樹脂＞
まず、積層型感光層の電荷輸送層に含まれるバインダー樹脂として使用される、ポリアリレート樹脂について説明する。
ポリアリレート樹脂としては、好ましいものは下記一般式（１）で示される。
【００１１】
【化１】
0005942601.tif 000002
【００１２】
（式（１）中、Ａｒ1〜Ａｒ4はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアリーレン基を表し、Ｘは単結合、酸素原子、硫黄原子、下記式（２）で表される基、又は下記式（３）
で表される基を示す。式（２）中のＲ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、又はアリール基を表し、Ｒ１とＲ２とが結合して環を形成していてもよい。式（３）中のＲ３は、アルキレン基、アリーレン基、又は下記式（４）で表される基であって、式（４）中のＲ４及びＲ５は、それぞれ独立に、アルキレン基を表し、Ａｒ５はアリーレン基を表す。ｋは０以上の整数を表す。Ｙは、単結合、酸素原子、硫黄原子、又は下記式（５）表される基であって、式（５）中、Ｒ６及びＲ７は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、アルコキシ基、又はアリール基を表し、Ｒ６とＲ７とが結合して環を形成していてもよい。）
【００１３】
【化２】
0005942601.tif 000003
【００１４】
上記式（１）中、Ａｒ１〜Ａｒ４のアリーレン基が有する炭素数としては、それぞれ独立に、通常６以上、また、その上限は、通常２０以下、好ましくは１０以下、より好ましくは６である。炭素数が多すぎる場合、製造コストが高くなり、電気特性も悪化する虞がある。
Ａｒ１〜Ａｒ４のアリーレン基の具体例としては、１，２−フェニレン基、１，３−フェニレン基、１，４−フェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、フェナントリレン基等が挙げられる。中でも電気特性の観点から、１，４−フェニレン基が好ましい。アリーレン基は１種を単独で用いてもよく、２種以上を任意の比率及び組み合わせで用いてもよい。
【００１５】
また、Ａｒ１〜Ａｒ４の置換基の具体例を挙げると、アルキル基、アリール基、ハロゲン基、アルコキシ基等が挙げられる。中でも、感光層用のバインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性とを勘案すれば、アルキル基としてはメチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基が好ましく、アリール基としてはフェニル基、ナフチル基が好ましく、ハロゲン基としてフッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子が好ましく、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基が好ましい。
【００１６】
なお、置換基がアルキル基である場合、そのアルキル基の炭素数は通常１以上、また、通常１０以下、好ましくは８以下、より好ましくは２以下である。
より詳しくは、Ａｒ３及びＡｒ４は、それぞれ独立に置換基の数は０以上２以下が好ま
しく、接着性の観点から置換基を有することがより好ましく、中でも、耐磨耗性の観点から置換基の数は１個であることが特に好ましい。また、置換基としてはアルキル基が好ましく、メチル基が特に好ましい。
【００１７】
上記の観点から、Ａr3及びＡｒ4の少なくとも一方が置換基を有するアリーレン基であ
ることが好ましい。
一方、Ａｒ１及びＡｒ２は、それぞれ独立して、置換基の数は０以上２以下が好ましく、耐磨耗性の観点から置換基を有さないことがより好ましい。
上記式（１）において、ｋが1以上の場合、Ｘは単結合、酸素原子、硫黄原子、上記式
（２）で表される基、又は上記式（３）で表される基を示す。式（２）中のＲ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素原子、アルキル基、又はアリール基を表し、Ｒ１とＲ２とが結合して、シクロアルキリデン基のような環を形成していてもよい。式（３）中のＲ３は、アルキレン基、アリーレン基、又は上記式（４）で表される基であって、式（４）中のＲ４及びＲ５は、それぞれ独立に、アルキレン基を表し、Ａｒ５はアリーレン基を表す。
【００１８】
式（１）中、好適なＸとして、酸素原子、硫黄原子、式（２）で表される構造、又は式（３）で表される構造を有する２価の有機残基が挙げられる。
式（２）中のＲ１及びＲ２のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、ブチル基などが挙げられ、アリール基としては、フェニル基、ナフチル基などが挙げられる。また、式（２）中のＲ１とＲ２とが結合して形成されるシクロアルキリデン基としては、シクロペンチリデン基、シクロヘキシリデン基、シクロヘプチリデン基などが挙げられる。さらに、式（３）中のＲ３のアルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基などが挙げられる。式（３）中のＲ３のアリーレン基としては、フェニレン基、テルフェニレン基などが挙げられる。
【００１９】
これらのなかでも、Ｘは、酸素原子であることが好ましい。その際、ｋは１であることが好ましい。
また、上記式（１）において、Ｙは、単結合、酸素原子、硫黄原子、又は上記式（５）表される基である。
式（５）中のＲ６及びＲ７は、それぞれ独立に水素原子、アルキル基、アルコキシ基、アリール基、又はＲ６とＲ７とが結合して形成されるシクロアルキリデン基を表す。感光層用バインダー樹脂としての機械的特性と感光層形成用塗布液に対する溶解性を勘案すれば、式（５）中のＲ６及びＲ７は、アリール基として、フェニル基、ナフチル基が好ましく、アルコキシ基として、メトキシ基、エトキシ基、ブトキシ基が好ましい。また、アルキル基としては、炭素数が１〜１０のアルキル基が好ましく、さらに好ましくは炭素数が１〜８であり、特に好ましくは炭素数が１〜２である。ポリエステル樹脂を製造する際に用いる二価ヒドロキシアリール成分の製造の簡便性を勘案すれば、Ｙとして、単結合、−Ｏ−、−Ｓ−、−ＣＨ２−、−ＣＨ（ＣＨ３）−、−Ｃ（ＣＨ３）２−、シクロヘキシレンが好ましく、より好ましくは、−ＣＨ２−、−ＣＨ（ＣＨ３）−、−Ｃ（ＣＨ３）２−、シクロヘキシレンであり、特に好ましくは−ＣＨ２−、−ＣＨ（ＣＨ３）−である。
【００２０】
本発明に用いられる電子写真感光体においては、前記ポリエステル樹脂（１）として、ｋ＝１の場合は、下記一般式（６）で表される繰り返し構造を含むポリエステル樹脂であることが好ましい。下記一般式（６）中、Ａｒ６〜Ａｒ９はそれぞれ独立に置換基を有していてもよいアリーレン基を表し、Ｒ８は水素原子又はアルキル基を表す。
【００２１】
【化３】
0005942601.tif 000004
【００２２】
上記一般式（６）中、Ａｒ６〜Ａｒ９は上記Ａｒ１〜Ａｒ４にそれぞれ対応するものであり、特に好ましくは、それぞれ置換基を有していてもよいフェニレン基である。また、好ましい置換基としては、水素原子又はアルキル基であり、特に好ましくはメチル基である。さらに、一般式（６）中、Ａｒ８とＡｒ９はメチル基を有するフェニレン基であり、Ａｒ６とＡｒ７は置換基を有さないフェニレン基であることが特に好ましい。また、Ｒ８は、水素原子又はアルキル基を表す。該アルキル基は、好ましくは炭素数が１〜１０であり、さらに好ましくは炭素数が１〜８であり、特に好ましくはメチル基である。
【００２３】
本発明で用いられるポリエステル樹脂の粘度平均分子量は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、好ましくは１０，０００以上、より好ましくは２０，０００以上、また、その上限は、好ましくは７０，０００以下、より好ましくは５０，０００以下であることが望ましい。粘度平均分子量の値が小さすぎる場合、ポリエステル樹脂の機械的強度が不足する可能性があり、大きすぎる場合、感光層形成のための塗布液の粘度が高すぎて生産性が低下する可能性がある。なお、粘度平均分子量は、例えばウベローデ型毛細管粘度計等を用いて、実施例に記載の方法で測定することができる。
【００２４】
＜電子輸送物質＞
本発明は、電荷輸送層に電荷輸送物質として、正孔輸送物質と共に電子輸送物質を含有することを特徴とする。含有する電子輸送物質は、密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算の結果得られたLUMOのエネルギーレベルE_lumoが次式
E_lumo  (eV)  >  -3.55  
を満足することを特徴とする。好ましくは  E_lumo  (eV)  >  -3.52  である。
また、上限は    -3.30  >  E_lumo  (eV)  、好ましくは    -3.33  >  E_lumo  (eV)  である。
【００２５】
このE_lumoの範囲にある電子輸送物質を含有することで、電子写真感光体の残留電位を低減することができ好ましい。
電子輸送物質の含有量は、電荷輸送層のバインダー樹脂１００質量部に対して、通常０．２質量部以上、好ましくは０．５質量部以上、また、３０質量部以下、好ましくは２０質量部以下である。この範囲よりも少ない場合は、電子輸送物質を含有した効果が得られず、逆に多い場合は残留電位上昇など電気特性の悪化が見られる。
【００２６】
本発明で使用される電子輸送物質としては、具体的に以下のような化合物が挙げられる。
【００２７】
【化４】
0005942601.tif 000005
【００２８】
これらの中でも、ジフェノキノン誘導体が好ましく用いられる。
＜正孔輸送物質＞
正孔輸送物質としては、正孔輸送物質の密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算の結果得られたHOMOのエネルギーレベルE_homoが次式
E_homo > -4.67 (eV)
を満足することを特徴とする。好ましくはE_homo > -4.65(eV)であり、E_homo > -4.63(eV)が最も好ましい。HOMOのエネルギーレベルが高いほど、露光後電位が低く優れた電子写真感光体が得られる。一方、E_homoが高すぎると、耐ガス性の低下、ゴーストの発生等の不具合が出るため、E_homo < -4.30(eV)が好ましく、E_homo < -4.50(eV)がより好ましく、E_homo < -4.56(eV)が最も好ましい。
【００２９】
また、正孔輸送物質の密度汎関数計算B3LYP/6-31G(d,p)による構造最適化計算後に得られた安定構造における制限Hartree-Fock法計算(基底関数は6-31G(d,p))による分極率αの計算値αcalが、次式
αcal > 70 (Å3)
であることが好ましく、αcal > 80(Å3)であることがより好ましく、αcal > 90(Å3)で
あることが最も好ましい。αcalの値が大きい正孔輸送物質を含む電荷輸送層は高い電荷
移動度を示し、該電荷輸送層を用いることにより、帯電性、感度などに優れた電子写真感光体が得られるからである。一方αcalが大きすぎると正孔輸送物質の溶解性が低下する
ことから、通常αcal < 200(Å3)であり、αcal < 150(Å3)であることが好ましく、αcal < 130(Å3)であることがより好ましく、αcal < 110(Å3)であることが最も好ましい。
本発明の電子写真感光体の感光層に含有される正孔輸送物質として、具体的には下記一般式（７）または（８）で表される正孔輸送性の材料が好ましく用いられる。
【００３０】
【化５】
0005942601.tif 000006
【００３１】
式（７）中、Ｒ９〜Ｒ１５はそれぞれ独立した水素原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基を表す。ｎは１以上３以下の整数を表し、ｋ’、ｌ、ｑ、ｒはそれぞれ独立して１以上５以下の整数を、ｍ、ｏ、ｐはそれぞれ独立して１以上４以下の整数を表す。
Ｒ９〜Ｒ１５として具体的には、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基等の直鎖状アルキル基、イソプロピル基、エチルヘキシル基等の分岐状アルキル基、及びシクロヘキシル基等の環状アルキル基が挙げられ、アリール基として
は、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等が挙げられ、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基等の直鎖上アルコキシ基、イソプロポキシ基、エチルヘキシロキシ基等の分岐状アルキル基、及びシクロヘキシロキシ基が挙げられる。
【００３２】
Ｒ９、Ｒ１０としてはこれらの中でも、製造原料の汎用性、正孔輸送物質としての正孔輸送能力の面から、水素原子、メチル基、エチル基、メトキシ基、エトキシ基が好ましい。ベンゼン環に対するそれぞれの置換基の結合位置は、スチリル基に対して、通常、ｏ位、ｍ位またはｐ位のいずれの位置でも可能であるが、製造の容易さの面から、ｏ位またはｐ位のいずれかが好ましい。
【００３３】
Ｒ１１〜Ｒ１３としてはこれらの中でも、製造原料の汎用性から水素原子、炭素数１〜８のアルキル基、炭素数１〜８のアルコキシ基が好ましく、製造時の取扱性の面から、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基がより好ましく、電子写真感光体としての光減衰特性の面から、水素原子、炭素数１〜２のアルキル基が更に好ましく、正孔輸送物質としての正孔輸送能力の面から、水素原子が特に好ましい。
【００３４】
Ｒ１４、Ｒ１５としてはこれらの中でも、製造原料の汎用性の面から水素原子、炭素数１〜８のアルキル基、炭素数１〜８のアルコキシ基が好ましく、製造時の取扱性の面から、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基がより好ましく、電子写真感光体としての光減衰特性の面からは、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基が更に好ましく、電子写真感光体のオゾンに対する耐性面から、炭素数１〜４のアルキル基が特に好ましく、正孔輸送物質としての正孔輸送能力の面からメチル
基、エチル基が最も好ましい。更にＲ１４〜Ｒ１５がメチル基、エチル基である場合、ベンゼン環に対するそれぞれの置換基の結合位置は、スチリル基に対して、通常、ｏ位、ｍ位またはｐ位のいずれの位置でも可能であるが、製造の容易さの面から、ｏ位またはｐ位のいずれかが好ましい。１つのベンゼン環に対するメチル基、エチル基等のアルキル基の合計が２個以上である場合、ｏ位またはｐ位のいずれかに置換していることが好ましく、電子写真感光体特性の面から、より好ましくはアルキル基の合計が２個であり、その２個の置換基が、それぞれｐ位、ｏ位に置換していること、もしくは両方ともｏ位に置換していることが更に好ましい。
【００３５】
ｋ’、ｌ、ｑ、ｒはそれぞれ独立して１以上５以下の整数を、ｍ、ｏ、ｐはそれぞれ独立して１以上４以下の整数を表す。ｋ’、ｌ、ｍ、ｏ、ｐ、ｑ及びｒが２以上の整数を表す場合、ベンゼン環に結合する複数のＲ１〜Ｒ７はそれぞれ異なっていてもよく、また、ベンゼン環に結合する複数のＲ９〜Ｒ１５もそれぞれ異なっていてもよい。
ｎは１以上３以下の整数を表す。ｎが大きくなると塗布溶媒への溶解性が低下する傾向にあることから好ましくは、１か２であること好ましく、正孔輸送物質としての正孔輸送能力の面から、より好ましくは２である。
【００３６】
ジフェニルアミノ基が結合するアリーレン基部分は、ｎ＝１の場合、フェニレン基、ｎ＝２の場合、ビフェニレン基、ｎ＝３の場合、ターフェニレン基を表す。２つのジフェニルアミノ基がアリーレン基と結合する位置は、本発明の効果を著しく損なわない限り限定されないが、ｎ＝１の場合、電子写真感光体の帯電性の面から、２つのジフェニルアミノ基がフェニレン基の結合位置でｍ位の関係となることが好ましい。ｎ＝２の場合、正孔輸送物質としての正孔輸送能力の面から、ジフェニルアミノ基がビフェニレン基と結合する位置は、ビフェニレン基の４位と４’位に結合することが好ましく、ｎ＝３の場合、製造原料の汎用性からターフェニレン基の中でもｐ−ターフェニレン基が好ましく、ｐ−ターフェニレン基へのジフェニルアミン基の結合位置は、正孔輸送物質としての正孔輸送能力の面から４位と４’’位に結合することが好ましい。
【００３７】
また、本発明の電子写真感光体は、通常、感光層に、式（７）で表される化合物を単一成分として含有するものでもよいし、式（７）で表される異なる構造の化合物の混合物として含有してもよい。混合物としては、式（７）で表される構造のうち、Ｒ９〜Ｒ１５の置換位置だけが異なる、いわゆる位置異性体を複数種混合する場合が、互いの電子状態が近く電荷輸送のトラップになり難いことに加えて、塗布液あるいは膜中での結晶生成を抑制できる観点から、好ましい。位置異性体としては、Ｒ９、Ｒ１０の置換位置が異なるものをを混合して使用することが、化合物の合成の容易さの観点からより好ましく、Ｒ９、Ｒ１０の置換位置がｏ位，ｐ位のものを混合して使用することが最も好ましい。
【００３８】
【化６】
0005942601.tif 000007
【００３９】
上記式（８）中、Ｒ１６〜Ｒ２０はそれぞれ独立した水素原子、アルキル基、アリール基、アルコキシ基を表す。ｓ，ｔ，ｕは１以上５以下の整数を表し、ｖ，ｗはそれぞれ１以上４以下の整数を表す。
Ｒ１６〜Ｒ２０として具体的には、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基等の直鎖状アルキル基、イソプロピル基、エチルヘキシル基等の分岐状アルキル基、及びシクロヘキシル基等の環状アルキル基が挙げられ、アリール基としては、置換基を有していてもよいフェニル基、ナフチル基等が挙げられ、アルコキシ基としては、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、ｎ−ブトキシ基等の直鎖上アルコキシ基、イソプロポキシ基、エチルヘキシロキシ基等の分岐状アルキル基、及びシクロヘキシロキシ基が挙げられる。
【００４０】
Ｒ１６としてはこれらの中でも、製造原料の汎用性の面から水素原子、炭素数１〜８のアルキル基、炭素数１〜８のアルコキシ基が好ましく、製造時の取扱性の面から、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基がより好ましく、電子写真感光体としての光減衰特性の面からは、炭素数１〜４のアルキル基、炭素数１〜４のアルコキシ基が更に好ましく、電子写真感光体のオゾンに対する耐性面から、炭素数１〜４のアルキル基が特に好ましく、溶解性の面からは、炭素数３〜４の直鎖または分岐アルキル基が最も好ましい。更にＲ１６がアルキル基である場合、ベンゼン環に対する置換基の結合位置は、スチリル基に対して、通常、ｏ位、ｍ位またはｐ位のいずれの位置でも可能であるが、製造の容易さの面から、ｏ位および／またはｐ位が好ましい。
【００４１】
Ｒ１７，Ｒ１８としてはこれらの中でも、製造原料の汎用性から水素原子、炭素数１〜８のアルキル基、炭素数１〜８のアルコキシ基が好ましく、製造時の取扱性の面から、水素原子、炭素数１〜６のアルキル基、炭素数１〜６のアルコキシ基がより好ましく、電子写真感光体としての光減衰特性の面から、水素原子、炭素数１〜２のアルキル基が更に好ましく、正孔輸送物質としての正孔輸送能力の面から、水素原子が特に好ましい。
【００４２】
Ｒ１９、Ｒ２０としてはこれらの中でも、製造原料の汎用性、正孔輸送物質としての正孔輸送能力の面から、水素原子、メチル基、エチル基、メトキシ基、エトキシ基が好ましい。ベンゼン環に対するそれぞれの置換基の結合位置は、スチリル基に対して、通常、ｏ位、ｍ位またはｐ位のいずれの位置でも可能であるが、製造の容易さの面から、ｏ位またはｐ位のいずれかが好ましい。
以下に本発明に好適な正孔輸送物質の構造を例示する。以下の構造は本発明をより具体的にするために例示するものであり、本発明の概念を逸脱しない限りは下記構造に限定されるものではない。  
【００４３】
【化７】
0005942601.tif 000008
【００４４】
【化８】
0005942601.tif 000009
【００４５】
【化９】
0005942601.tif 000010
【００４６】
【化１０】
0005942601.tif 000011
【００４７】
【化１１】
0005942601.tif 000012
【００４８】
【化１２】
0005942601.tif 000013
【００４９】
本発明に含有される正孔輸送物質の使用量は、本発明の効果を著しく損なわない限り任意である。ただし、少な過ぎると電荷輸送に不利となり、電気特性が悪化するため、感光層中のバインダー樹脂１００質量部に対して、通常２０質量部以上、好ましくは３０質量部以上であり、また、多過ぎるとガラス点移転点（Ｔｇ）が下がり過ぎて耐摩耗性が劣化するおそれがあるため、通常２００質量部以下、好ましくは１５０質量部以下である。
【００５０】
次に、本発明の電子写真感光体について、他の構成要素を含め説明する。
［I．電子写真感光体］
本発明の感光体は、通常は導電性支持体（「導電性基体」ともいう）上に電荷発生層と電荷輸送層が設けられる、積層型感光体である。
［I−１．導電性支持体］
導電性支持体について特に制限は無いが、例えばアルミニウム、アルミニウム合金、ステンレス鋼、銅、ニッケル等の金属材料や、金属、カーボン、酸化錫などの導電性粉体を添加して導電性を付与した樹脂材料や、アルミニウム、ニッケル、ＩＴＯ（酸化インジウム酸化錫）等の導電性材料をその表面に蒸着又は塗布した樹脂、ガラス、紙等が主として使用される。これらは１種を単独で用いてもよく、２種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。導電性支持体の形態としては、ドラム状、シート状、ベルト状などのものが用いられる。更には、金属材料の導電性支持体の上に、導電性・表面性などの制御や欠陥被覆のために、適当な抵抗値を有する導電性材料を塗布したものを用いても良い。
【００５１】
また、導電性支持体としてアルミニウム合金等の金属材料を用いた場合、陽極酸化被膜を施してから用いても良い。陽極酸化被膜を施した場合には、公知の方法により封孔処理を施すのが望ましい。
支持体表面は、平滑であっても良いし、特別な切削方法を用いたり、研磨処理を施したりすることにより、粗面化されていても良い。また、支持体を構成する材料に適当な粒径の粒子を混合することによって、粗面化されたものでも良い。また、安価化のためには、
切削処理を施さず、引き抜き管をそのまま使用することも可能である。
【００５２】
［I−２．下引き層］
導電性支持体と感光層との間には、接着性・ブロッキング性等の改善のため、下引き層を設けても良い。下引き層としては、特開２００７−２９３３１９号公報に開示されている公知の例を使用することが出来る。
［I−３．感光層］
積層型感光層としては、導電性支持体側から電荷発生層、電荷輸送層をこの順に積層して設ける順積層型感光層と、逆に導電性支持体側から電荷輸送層、電荷発生層の順に積層して設ける逆積層型感光層とがあり、いずれを採用することも可能であるが、最もバランスの取れた光導電性を発揮できる順積層型感光層が好ましい。
【００５３】
電荷発生層と電荷輸送層には、膜強度確保のためにバインダー樹脂が使用される。
電荷輸送層の場合、電荷輸送物質とバインダー樹脂とを溶剤に溶解、あるいは分散して得られる塗布液を塗布、乾燥して得ることが出来る。
［I−３−１．電荷輸送層］
＜バインダー樹脂＞
本発明の電荷輸送層のバインダー樹脂は、上述したポリアリレート樹脂を含有する。また、バインダー樹脂は本発明の効果を損なわない範囲であれば、その他の樹脂を混合してもよく、他の樹脂としては、ブタジエン樹脂、スチレン樹脂、酢酸ビニル樹脂、塩化ビニル樹脂、アクリル酸エステル樹脂、メタクリル酸エステル樹脂、ビニルアルコール樹脂、エチルビニルエーテル等のビニル化合物の重合体及び共重合体、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、部分変性ポリビニルアセタール、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリカーボネート樹脂、セルロースエステル樹脂、フェノキシ樹脂、シリコン樹脂、シリコン−アルキッド樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂等が挙げられる。これらのバインダー樹脂は、適当な硬化剤を用いて熱、光等により架橋させて用いることもでき、ケイ素試薬などで修飾されていてもよい。その際、ポリアリレート樹脂の割合が、５０質量％以上であることが好ましい。
【００５４】
［I−３−２．電荷発生層］
電荷発生層は、電荷発生材料を含有すると共に、通常はバインダー樹脂と、必要に応じて使用されるその他の成分とを含有する。このような電荷発生層は、例えば、電荷発生材料の微粒子及びバインダー樹脂を溶媒又は分散媒に溶解又は分散して塗布液を作製し、これを順積層型感光層の場合には導電性支持体上に（下引き層を設ける場合は下引き層上に）、また、逆積層型感光層の場合には電荷輸送層上に塗布、乾燥して得ることができる。
【００５５】
＜電荷発生材料＞
電荷発生材料の例としては、特開２００７−２９３３１９号公報に開示されている公知の材料を使用することが出来る。なお、これらの材料のうち、フタロシアニン環の中心に金属を含有する含金属フタロシアニンが好ましく、含金属フタロシアニンの中でもＡ型（β型）、Ｂ型（α型）、Ｄ型（Ｙ型）オキシチタニウムフタロシアニン、II型クロロガリウムフタロシアニン、Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン、Ｇ型μ−オキソ−ガリウムフタロシアニン二量体等がより好ましく、Ａ型（β型）、Ｂ型（α型）、Ｄ型（Ｙ型）オキシチタニウムフタロシアニンが更に好ましい。
特に、オキシチタニウムフタロシアニンは、ＣｕＫα特性Ｘ線による粉末Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）２７．２°に主たる明瞭な回折ピークを有するものは、好ましい。
【００５６】
また、該オキシチタニウム二ロシアニンは、ＣｕＫα特性Ｘ線による粉末Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）９．０°〜９．７°に、明瞭な回折ピー
クを有することは、好ましい。
電荷発生材料としてアゾ顔料を使用する場合には、各種公知のビスアゾ顔料、トリスアゾ顔料が好適に用いられる。
【００５７】
電荷発生材料として使用される顔料としては、使用される露光波長により好ましい材料が決められる場合がある。露光波長が３８０ｎｍ〜５００ｎｍ程度の短波長領域の場合には、上記アゾ顔料が好適に用いられる。一方、６３０〜７８０ｎｍ程度の近赤外光を使用する場合には、その領域にも高感度を有するフタロシアニン顔料と、一部のアゾ顔料が好適に使用される。一方、環境特性、例えば湿度依存性が小さいことが求められる場合も、ＣｕＫα特性Ｘ線による粉末Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）９．０°〜９．７°に明瞭な回折ピークを有するオキシチタニウムフタロシアニンは湿度依存性が大きいため、上記アゾ顔料が好適に使用される。
【００５８】
用いる電荷発生材料の粒子径は充分小さいことが望ましい。具体的には、通常１μｍ以下、好ましくは０．５μｍ以下である。
さらに、感光層内に分散される電荷発生材料の量は少なすぎると充分な感度が得られない可能性があり、多すぎると帯電性の低下、感度の低下、凝集による平滑性の低下などの弊害がある。よって、積層型感光層の電荷発生層内の電荷発生材料の量は、通常は２０重量％以上、好ましくは４０重量％以上、また、通常９０重量％以下、好ましくは７０重量％以下とする。
【００５９】
＜バインダー樹脂＞
電荷発生層に用いるバインダー樹脂は特に制限されないが、例えば、特開２００７−２９３３１９号公報に開示されている公知の材料を使用することが出来る。
電荷発生層は、具体的に、上述のバインダー樹脂を有機溶剤に溶解した溶液に、電荷発生物質を分散させて塗布液を調整し、これを導電性支持体上に（下引き層を設ける場合は下引き層上に）塗布することにより形成される。
次に、感光層の他の構成成分について説明する。
【００６０】
［I−３−３．その他の構成成分］
さらに、感光層は、各種の添加剤を含有していても良い。これらの添加剤は成膜性、可撓性、機械的強度等を改良するために用いられるもので、例えば、可塑剤、紫外線等の短波長光吸収剤、酸化防止剤、残留電位を抑制するための残留電位抑制剤、分散安定性向上のための分散補助剤、塗布性を改善するためのレベリング剤（例えば、シリコ−ンオイル、フッ素系オイル等）、界面活性剤などが挙げられる。なお、添加剤は、１種を用いてもよく、２種以上を任意の組み合わせ及び比率で併用しても良い。
【００６１】
［I−３−４．膜厚］
また、本発明の感光体において感光層の膜厚に制限は無く本発明の効果を著しく損なわない限り任意であるが、積層型感光体の場合は、電荷発生層は好ましくは０．１μｍ以上１μｍ以下、より好ましくは０．２μｍ以上０．８μｍ以下であり、電荷輸送層は、通常５μｍ以上、好ましくは１０μｍ以上、また、通常４０μｍ以下、好ましくは３５μｍ以下である。当該電荷輸送層は、単一の層だけでなく、二層以上の異なる層から形成されていてもよい。
【００６２】
［I−４．その他の層］
感光層の上に、保護層を最表面層として設けても良い。また、当該保護層には、適宜添加剤を加えてもよい。例えばフッ素系樹脂、シリコーン樹脂、架橋ポリスチレン樹脂等の樹脂粒子、アルミナ粒子、シリカ粒子等の無機粒子等が挙げられる。また、保護層の厚みが１μｍより厚い場合は、その下層の影響よりも保護層の物性が表面機械物性をより強く
支配するため、下層の感光層に用いられる材料には本発明で規定する範囲にとらわれず、任意の公知材料を使用してもよい。
【００６３】
［I−５．各層の形成方法］
下引き層、感光層、保護層などの各層の形成方法に制限は無い。例えば、形成する層に含有させる材料を溶剤に溶解又は分散させて得られた塗布液を、導電性支持体の上に、直接又は他の層を介して順次塗布するなどの公知の方法が適用できる。塗布後、乾燥により溶剤を除去することにより、感光層を形成する。
【００６４】
この際、塗布方法は限定されず任意であり、例えば、浸漬塗布法、スプレー塗布法、ノズル塗布法、バーコート法、ロールコート法、ブレード塗布法などを用いることができる。この中でも、生産性の高さから浸漬塗布方法が好ましい。なお、これらの塗布方法は、１つの方法のみを行なうようにしてもよいが、２以上の方法を組み合わせて行なうようにしてもよい。
【００６５】
［I−６．感光体の帯電型］
本発明の感光体は、後述する画像形成装置に用いられることにより、画像形成の用途に使用されるものである。本発明の積層型感光体は負帯電で使用する。
［I−７．感光体の露光波長］
本発明の感光体は、画像形成の際には、露光手段から書き込み光によって露光を行なわれて静電潜像を形成されることになる。この際に用いられる書き込み光は静電潜像の形成が可能である限り任意であるが、露光波長が通常３８０ｎｍ以上、中でも４００ｎｍ以上、また、通常８５０ｎｍ以下の単色光を用いる。中でも４８０ｎｍ以下の単色光を用いると感光体を、より小さなスポットサイズの光で露光することができ、高解像度で高階調性を有する高品質の画像を形成することができることから、高品質の画像を得たい際に４８０ｎｍ以下の単色光で露光することが好ましい。
【００６６】
［II．画像形成装置、プロセスカートリッジ］
次に、本発明の電子写真感光体を用いた画像形成装置（本発明の画像形成装置）の実施の形態について、装置の要部構成を示す図１を用いて説明する。但し、実施の形態は以下の説明に限定されるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない限り任意に変形して実施することができる。
【００６７】
図１に示すように、画像形成装置は、電子写真感光体１、帯電装置（帯電手段）２、露光装置（露光手段；像露光手段）３及び現像装置（現像手段）４を備えて構成され、更に、必要に応じて転写装置（転写手段）５、クリーニングユニット６及び定着装置（定着手段）７が設けられる。
電子写真感光体１は、上述した本発明の電子写真感光体であれば特に制限はないが、図１ではその一例として、円筒状の導電性支持体の表面に上述した感光層を形成したドラム状の感光体を示している。この電子写真感光体１の外周面に沿って、帯電装置２、露光装置３、現像装置４、転写装置５及びクリーニングユニット６がそれぞれ配置されている。
【００６８】
帯電装置２は、電子写真感光体１を帯電させるもので、電子写真感光体１の表面を所定電位に均一帯電させる。図１では帯電装置２の一例としてローラ型の帯電装置（帯電ローラ）を示しているが、他にもコロトロンやスコロトロン等のコロナ帯電装置、帯電ブラシ等の接触型帯電装置などがよく用いられる。
なお、電子写真感光体１、帯電装置２、およびクリーニングユニット６は、多くの場合、カートリッジ（本発明の電子写真感光体カートリッジ。以下適宜、「プロセスカートリッジ」という）として、画像形成装置の本体から取り外し、交換可能となるように設計されている。例えば電子写真感光体１、帯電装置２、およびクリーニングユニット６が劣化
した場合に、このプロセスカートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しいプロセスカートリッジを画像形成装置本体に装着することができるようになっている。また、後述するトナーについても、多くの場合、トナーカートリッジ中に蓄えられて、画像形成装置本体から取り外し可能に設計され、使用しているトナーカートリッジ中のトナーが無くなった場合に、このトナーカートリッジを画像形成装置本体から取り外し、別の新しいトナーカートリッジを装着することができるようになっている。更に、電子写真感光体１、帯電装置２、クリーニングユニット６、トナーが全て備えられたプロセスカートリッジを用いることもある。
【００６９】
露光装置３は、電子写真感光体１に対し露光（像露光）を行なって電子写真感光体１の感光面に静電潜像を形成することができるものであれば、その種類に特に制限はない。具体例としては、ハロゲンランプ、蛍光灯、半導体レーザーやＨｅ−Ｎｅレーザー等のレーザー、ＬＥＤ（発光ダイオード）などが挙げられる。また、感光体内部露光方式によって露光を行なうようにしてもよい。露光を行なう際の光は任意であるが一般に単色光が好ましく、例えば、波長（露光波長）が７００ｎｍ〜８５０ｎｍの単色光、波長６００ｎｍ〜７００ｎｍのやや短波長寄りの単色光、波長３００ｎｍ〜５００ｎｍの短波長の単色光などで露光を行なえばよい。
【００７０】
現像装置４は、露光した電子写真感光体１上の静電潜像を目に見える像に現像することができるものであれば、その種類に特に制限はない。具体例としては、カスケード現像、一成分導電トナー現像、二成分磁気ブラシ現像などの乾式現像方式や、湿式現像方式などの任意の装置を用いることができる。図１では、現像装置４は、現像槽４１、アジテータ４２、供給ローラ４３、現像ローラ４４、及び、規制部材４５からなり、現像槽４１の内部にトナーＴを貯留している構成となっている。また、必要に応じ、トナーＴを補給する補給装置（図示せず）を現像装置４に付帯させてもよい。この補給装置は、ボトル、カートリッジなどの容器からトナーＴを補給することが可能に構成される。
【００７１】
供給ローラ４３は、導電性スポンジ等から形成される。現像ローラ４４は、鉄、ステンレス鋼、アルミニウム、ニッケルなどの金属ロール、又はこうした金属ロールにシリコーン樹脂、ウレタン樹脂、フッ素樹脂などを被覆した樹脂ロールなどからなる。この現像ローラ４４の表面には、必要に応じて、平滑加工や粗面加工を加えてもよい。
現像ローラ４４は、電子写真感光体１と供給ローラ４３との間に配置され、電子写真感光体１及び供給ローラ４３に各々当接している。ただし、現像ローラ４４と電子写真感光体１とは当接せず、近接していてもよい。供給ローラ４３及び現像ローラ４４は、回転駆動機構（図示せず）によって回転される。供給ローラ４３は、貯留されているトナーＴを担持して、現像ローラ４４に供給する。現像ローラ４４は、供給ローラ４３によって供給されるトナーＴを担持して、電子写真感光体１の表面に接触させる。
【００７２】
規制部材４５は、シリコーン樹脂やウレタン樹脂などの樹脂ブレード、ステンレス鋼、アルミニウム、銅、真鍮、リン青銅などの金属ブレード、又はこうした金属ブレードに樹脂を被覆したブレード等により形成されている。この規制部材４５は、通常、現像ローラ４４に当接し、ばね等によって現像ローラ４４側に所定の力で押圧（一般的なブレード線圧は０．０５〜５Ｎ／ｃｍ）される。必要に応じて、この規制部材４５に、トナーＴとの摩擦帯電によりトナーＴに帯電を付与する機能を具備させてもよい。
【００７３】
アジテータ４２は必要に応じて設けられ、回転駆動機構によってそれぞれ回転されており、トナーＴを攪拌するとともに、トナーＴを供給ローラ４３側に搬送する。アジテータ４２は、羽根形状、大きさ等を違えて複数設けてもよい。
転写装置５は、その種類に特に制限はなく、コロナ転写、ローラ転写、ベルト転写などの静電転写法、圧力転写法、粘着転写法など、任意の方式を用いた装置を使用することが
できる。ここでは、転写装置５が電子写真感光体１に対向して配置された転写チャージャー、転写ローラ、転写ベルト等から構成されるものとする。この転写装置５は、トナーＴの帯電電位とは逆極性で所定電圧値（転写電圧）を印加し、電子写真感光体１に形成されたトナー像を記録紙（用紙、媒体、被転写体）Ｐに転写するものである。
【００７４】
クリーニングユニット６は、感光体１に付着している残留トナーをクリーニングブレードで掻き落として回収容器に蓄え、残留トナーを回収するものである。クリーニングブレードは、弾性ゴム部材および支持部材からなり、当該弾性ゴム部材の感光体当接部には、必要に応じてエッジ部材を更に設けても良い。これらクリーニングブレード部材には、一般にポリウレタンが使用される。ポリウレタンは、弾性体でありながら耐摩耗性が良好で、補強剤などを添加しなくても十分な機械的強度を有し、非汚染性であるからである。しかしながら、ポリウレタンの物性には温度依存性があることが知られている。温度依存性は特に反発弾性に現れ、クリーニング上の問題となっている。すなわち、低温で反発弾性が低下するとクリーニング不良となり、高温で反発弾性が増加すると、エッジの欠けや鳴きの問題となる。そこで、環境が変化しても十分に安定した反発弾性を有し、高機能なクリーニングブレードなどとすることが望まれる。特に、近年の機器のコンパクト化に伴い機器内の温度も上昇しやすくなるため、このような反発弾性の温度依存性の低減はますます求められているものである。このような反発弾性のポリウレタンとするためには、当該弾性ゴム部材、あるいはエッジ部材は、アジピン酸とジオール成分を反応させて得られるポリエステルポリオールや、カプロラクトン系ポリエステルポリオールを原料としたポリウレタンからなることが、クリーニング効率を高める観点から、好ましい。ポリウレタンの性質としては、１００％永久伸びが３％以下、２５℃での反発弾性が２０％以下でかつ１０℃から５０℃の間での反発弾性の最大値と最小値の差が３０％以下であることが好ましい。
また、クリーニング性向上の観点からは、クリーニングブレードは感光体に対してカウンター当接することが好ましい。
【００７５】
定着装置７は、上部定着部材（定着ローラ）７１及び下部定着部材（定着ローラ）７２から構成され、定着部材７１又は７２の内部には加熱装置７３が備えられている。なお、図１では、上部定着部材７１の内部に加熱装置７３が備えられた例を示す。上部及び下部の各定着部材７１，７２は、ステンレス、アルミニウムなどの金属素管にシリコンゴムを被覆した定着ロール、更にテフロン（登録商標）樹脂で被覆した定着ロール、定着シートなどが公知の熱定着部材を使用することができる。更に、各定着部材７１，７２は、離型性を向上させる為にシリコーンオイル等の離型剤を供給する構成としてもよく、バネ等により互いに強制的に圧力を加える構成としてもよい。
【００７６】
記録紙Ｐ上に転写されたトナーは、所定温度に加熱された上部定着部材７１と下部定着部材７２との間を通過する際、トナーが溶融状態まで熱加熱され、通過後冷却されて記録紙Ｐ上にトナーが定着される。
なお、定着装置についてもその種類に特に限定はなく、ここで用いたものをはじめ、熱ローラ定着、フラッシュ定着、オーブン定着、圧力定着など、任意の方式による定着装置を設けることができる。
【００７７】
以上のように構成された電子写真装置では、感光体を帯電させる帯電工程と、帯電された感光体に対し露光を行ない静電潜像を形成する露光工程と、静電潜像をトナーで現像する現像工程と、トナーを被転写体に転写する転写工程とを行ない、画像の記録が行なわれる。即ち、まず感光体１の表面（感光面）が、帯電装置２によって所定の電位に帯電される（帯電工程）。この際、直流電圧により帯電させても良く、直流電圧に交流電圧を重畳させて帯電させてもよい。
【００７８】
続いて、感光体に対して露光を行ない静電潜像を形成する（露光工程）。即ち、帯電された感光体１の感光面を、記録すべき画像に応じて露光装置３により露光し、感光面に静電潜像を形成する。
そして、その感光体１の感光面に形成された静電潜像の現像を、現像装置４で行なう（現像工程）。現像装置４は、供給ローラ４３により供給されるトナーＴを、規制部材（現像ブレード）４５により薄層化するとともに、所定の極性（ここでは感光体１の帯電電位と同極性であり、正極性）に摩擦帯電させ、現像ローラ４４に担持しながら搬送して、感光体１の表面に接触させる。現像ローラ４４に担持された帯電トナーＴが感光体１の表面に接触すると、静電潜像に対応するトナー像が感光体１の感光面に形成される。
【００７９】
そしてこのトナー像は、転写装置５によって記録紙Ｐに転写される（転写工程）。この後、転写されずに感光体１の感光面に残留しているトナーが、クリーニングユニット６で除去される。
トナー像の記録紙Ｐ上への転写後、定着装置７を通過させてトナー像を記録紙Ｐ上へ熱定着することで、最終的な画像が得られる。
【００８０】
なお、画像形成装置は、上述した構成に加え、例えば除電工程を行なうことができる構成としても良い。除電工程は、電子写真感光体に露光を行なうことで電子写真感光体の除電を行なう工程であり、除電装置としては、蛍光灯、ＬＥＤ等が使用される。また除電工程で用いる光は、強度としては露光光の３倍以上の露光エネルギーを有する光である場合が多い。
【００８１】
また、画像形成装置は更に変形して構成してもよく、例えば、前露光工程、補助帯電工程などの工程を行なうことができる構成としたり、オフセット印刷を行なう構成としたり、更には複数種のトナーを用いたフルカラータンデム方式の構成としてもよい。
【実施例】
【００８２】
以下、実施例及び比較例を挙げて、本発明を更に詳細に説明する。なお、以下の実施例は本発明を詳細に説明するために示すものであり、本発明はその要旨を逸脱しない限り、以下の実施例に限定されるものではない。なお、本実施例で用いる「部」は特に断りがない限り「質量部」を示す。
〔実施例１〕
平均一次粒子径１３ｎｍの酸化アルミニウム粒子（日本アエロジル社製  Ａｌｕｍｉｎｕｍ  Ｏｘｉｄｅ  Ｃ）を、メタノール／１−プロパノールの混合溶媒中で超音波により分散させることにより、酸化アルミニウムの分散スラリーとした。該分散スラリーと、メタノール／１−プロパノール（重量比７／３）の混合溶媒、及び、ε−カプロラクタム［下記式（Ａ）で表わされる化合物］／ビス（４−アミノ−３−メチルシクロヘキシル）メタン［下記式（Ｂ）で表わされる化合物］／ヘキサメチレンジアミン［下記式（Ｃ）で表わされる化合物］／デカメチレンジカルボン酸［下記式（Ｄ）で表わされる化合物］／オクタデカメチレンジカルボン酸［下記式（Ｅ）で表わされる化合物］の組成モル比率が、６０％／１５％／５％／１５％／５％からなる共重合ポリアミドのペレットとを、加熱しながら撹拌、混合してポリアミドペレットを溶解させた後、超音波分散処理を行うことにより、酸化アルミニウム／共重合ポリアミドを重量比１／１で含有する固形分濃度８．０％の下引き層用分散液とした。
【００８３】
【化１３】
0005942601.tif 000014
【００８４】
このようにして得られた下引き層形成用塗布液を、表面にアルミ蒸着したポリエチレンテレフタレートシート（厚さ７５μｍ）上に、乾燥後の膜厚が１．２μｍになるようにワイアバーで塗布、乾燥して下引き層を設けた。
電荷発生物質として、図２に示すＣｕＫα特性Ｘ線に対する粉末Ｘ線回折スペクトルパターンを有するチタニウムオキシフタロシアニン２０部と１，２−ジメトキシエタン２８０部を混合し、サンドグラインドミルで２時間粉砕して微粒化分散処理を行った。続いて、ポリビニルブチラール（電気化学工業（株）製、商品名「デンカブチラール」＃６０００Ｃ）の２．５％１，２−ジメトキシエタン溶液４００部と、１７０部の１，２−ジメトキシエタンを混合して分散液を調製した。この分散液を、前記下引き層上にバーコーターで塗布して、乾燥後の膜厚が０．４μmとなるように電荷発生層を形成した。
次にこのフィルム上に、下記構造の正孔輸送物質（１）を４０部、および下記構造のバインダー樹脂（１）（粘度平均分子量：３７０００）を１００部、下記構造の電子輸送物質（１）を２部と、下記構造を有する酸化防止剤８部、およびレベリング剤としてシリコーンオイル０．０５部をテトラヒドロフラン／トルエン（８／２）混合溶媒６４０部に溶解させた液（塗布液Ｉ−１）を塗布し、１２５℃で２０分間乾燥し、乾燥後の膜厚が１８μmとなるように電荷輸送層を設け感光体を作製した。この感光体を感光体I−１とする。
【００８５】
【化１４】
0005942601.tif 000015
【００８６】
〔比較例１〕
電子輸送物質（１）を加えない以外は実施例１と同様にして、感光体I−０を得た。
〔実施例２〕
電子輸送物質を下記構造の電子輸送物質（２）にした以外は、実施例１と同様の操作を行い、感光体I−２を得た。
【００８７】
【化１５】
0005942601.tif 000016
【００８８】
〔実施例３〕
電子輸送物質を下記構造の電子輸送物質（３）にした以外は、実施例１と同様の操作を
行い、感光体I−３を得た。
【００８９】
【化１６】
0005942601.tif 000017
【００９０】
〔比較例２〕
電子輸送物質を下記構造の電子輸送物質（４）にした以外は、実施例１と同様の操作を行い、感光体I−４を得た。
【００９１】
【化１７】
0005942601.tif 000018
【００９２】
〔比較例３〕
電子輸送物質を下記構造の電子輸送物質（５）にした以外は、実施例１と同様の操作を行い、感光体I−５を得た。
【００９３】
【化１８】
0005942601.tif 000019
【００９４】
〔比較例４〕
正孔輸送物質を、下記構造の正孔輸送物質（２）にした以外は、比較例１と同様の操作を行い、感光II−０を得た。
【００９５】
【化１９】
0005942601.tif 000020
【００９６】
〔実施例４〕
上記電子輸送物質（１）を添加する以外は、比較例４と同様の操作を行い、感光II−１を得た。
〔実施例５〕
電子輸送物質を、下記構造の電子輸送物質（６）を用いる以外は、実施例４と同様の操作を行い、感光体II−２を得た。
【００９７】
【化２０】
0005942601.tif 000021
【００９８】
〔比較例５〕
正孔輸送物質を、下記構造の正孔輸送物質（３）にした以外は、比較例１と同様の操作を行い、感光体III−０を得た。
【００９９】
【化２１】
0005942601.tif 000022
【０１００】
〔実施例６〕
上記電子輸送物質（６）を用いる以外は、比較例５と同様の操作を行い、感光体III−
１を得た。
〔比較例６〕
正孔輸送物質を、下記構造の正孔輸送物質（４）にした以外は、比較例１と同様の操作を行い、感光体IV−０を得た。
【０１０１】
【化２２】
0005942601.tif 000023
【０１０２】
〔実施例７〕
上記電子輸送物質（６）を用いる以外は、比較例６と同様の操作を行い、感光体IV−１を得た。
〔比較例７〕
比較例１において、バインダー樹脂（１）を下記構造のバインダー樹脂（２）に変えた以外は、すべて比較例１と同様の操作を行い、感光体Ｖ−０を得た。
【０１０３】
【化２３】
0005942601.tif 000024
【０１０４】
〔実施例８〕
上記構造の電子輸送物質（１）を添加する以外は、比較例７と同様の操作を行い、感光体Ｖ−１を得た。
【０１０５】
〔比較例８〕
比較例１において、バインダー樹脂（１）を下記構造のバインダー樹脂（３）に変えた以外は、すべて比較例１と同様の操作を行い、感光体VI−０を得た。
【０１０６】
【化２４】
0005942601.tif 000025
【０１０７】
〔実施例９〕
上記構造の電子輸送物質（６）を添加する以外は、比較例８と同様の操作を行い、感光体VI−１を得た。
〔比較例９〕
上記構造の電子輸送物質（５）を添加する以外は、比較例８と同様の操作を行い、感光体VI−２を得た。
【０１０８】
〔実施例１０〕
実施例５において、電子輸送物質（６）の添加量を２０部とする以外は、すべて実施例５と同様の操作を行い、感光体II−３を得た。
〔実施例１１〕
実施例１において、電子輸送物質（１）の添加量を０．５部とする以外は、すべて実施例１と同様の操作を行い、感光体Ｉ−６を得た。
【０１０９】
〔実施例１２〕
実施例６において、電子輸送物質（６）の添加量を０．２部とする以外は、すべて実施例６と同様の操作を行い、感光体III−２を得た。
〔比較例１０〕
比較例８において、正孔輸送物質（１）を上記構造の正孔輸送物質（４）に変えた以外は、すべて比較例８と同様の操作を行い、感光体VII−０を得た。
【０１１０】
〔比較例１１〕
上記構造の電子輸送物質（５）を添加する以外は、比較例１０と同様の操作を行い、感光体VII−１を得た。
〔比較例１２〕
比較例１において、バインダー樹脂をポリカーボネート樹脂である下記構造のバインダー樹脂（４）に変えた以外は、すべて比較例１と同様の操作を行い、感光体VIII−０を得た。
【０１１１】
【化２５】
0005942601.tif 000026
【０１１２】
〔比較例１３〕
上記電子輸送物質（１）を２部添加する以外は、比較例１２と同様の操作を行い、感光体VIII−１を得た。
〔比較例１４〕
正孔輸送物質として下記構造の正孔輸送物質（５）及び（６）を各４０部、バインダー樹脂を上記（３）にした以外は、比較例１と同様の操作を行い、感光体IX−０を得た。
【０１１３】
【化２６】
0005942601.tif 000027
【０１１４】
〔比較例１５〕
電子輸送物質として上記（２）を２部用いた以外は、比較例１４と同様の操作を行い、感光体IX−１を得た。
実施例、比較例で用いた正孔輸送物質（１）〜（６）のHOMOのエネルギーレベルE_homoおよび分極率αcalの値を下記表−１に示す。
【０１１５】
【表１】
0005942601.tif 000028
【０１１６】
また、実施例、比較例で用いた電子輸送物質（１）〜（６）のLUMOのエネルギーレベルE_lumoの値を下記表−２に示す。
【０１１７】
【表２】
0005942601.tif 000029
【０１１８】
＜電気特性試験＞
作製した各感光体は、アルミニウム製ドラムに貼り付け、アルミニウム製ドラムと感光体のアルミニウム蒸着層との導通を取った上で、電子写真学会測定標準に従って作製された電子写真特性評価装置（続電子写真技術の基礎と応用、電子写真学会編、コロナ社、４０４〜４０５頁  記載）に装着し、帯電、露光、電位測定、除電のサイクルによる電気特性の評価を行った。
【０１１９】
温度２５℃、湿度５０％の環境下、まず感光体の初期表面電位が−７００Ｖとなるように帯電させ、ハロゲンランプの光を干渉フィルターで７８０ｎｍの単色光としたものを露光光として用いた。次に、下記の露光エネルギーにより露光を行い、その表面電位を測定した。
露光光を０．２μＪ/cm2照射した時の表面電位をＶＬとし、露光から電位測定までの時
間を１００ミリ秒とした。除電光には６６０ｎｍのＬＥＤ光を用いた。
【０１２０】
表−３に、実施例、比較例で製造した各感光体の除電光照射後の残留電位を、電子輸送物質を含有していない比較例との差（ΔVR）で示した。電子輸送物質を含有したことにより、含有していない比較例に較べて残留電位が抑制され低くなった場合は（−）で、逆に上昇悪化してしまった場合は（＋）で比較例との差を示した。
【０１２１】
＜光疲労試験＞
続いて感光体I−０，１及びII−０，２に白色蛍光灯（三菱オスラム社製ネオルミスー
パーＦＬ２０ＳＳ・Ｗ／１８）の光を、感光体表面での光強度が２０００ルックスになるように調整後１０分間照射し、その後暗所で１０分間放置した後同様の測定を行った。
表−３に初期表面電位ＶＬの、白色蛍光灯照射前後の電気特性の変化分（光疲労）ΔＶＬの値を示す。負の数値は光照射後の各電位の絶対値が光照射前の電位の絶対値に対して小さくなったことを表す。この変化分ΔＶＬの絶対値が小さいほど、強度の強い光を照射しても各電位の変化が小さいことを示し、好ましい。
【０１２２】
【表３】
0005942601.tif 000030
【０１２３】
【表４】
0005942601.tif 000031
【０１２４】
上記表からわかるように、電子輸送物質を含有していても、LUMOのエネルギーレベルE_lumoが-3.55以下の場合（比較例２、３、９、１１）は、含有していない場合よりも残留
電位が悪化するか、改善が見られず、好ましくない。バインダー樹脂がポリカーボネート樹脂である場合（比較例１２、１３）では電子輸送物質を含有した効果が、同じ正孔輸送物質で比較すると小さいことがわかる。また、正孔輸送物質のE_homoの値が-4.67以下の
場合（比較例１４、１５）では、電子輸送物質を含有しても残留電位の改善はみられない。
【０１２５】
さらに、電子輸送物質を含有することにより、強度の強い光を照射後の電位の変化（光疲労）が小さくなることがわかる。
【符号の説明】
【０１２６】
１  感光体 
２  帯電装置（帯電ローラ） 
３  露光装置 
４  現像装置 
５  転写装置 
６  クリーニング装置 
７  定着装置 
４１  現像槽 
４２  アジテータ 
４３  供給ローラ 
４４  現像ローラ 
４５  規制部材 
７１  上部定着部材（加圧ローラ） 
７２  下部定着部材（定着ローラ） 
７３  加熱装置 
Ｔ  トナー 
Ｐ  記録紙（用紙、媒体）
【図１】
0005942601.tif 000034
【図２】
0005942601.tif 000035