(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
熱交換を行うための採熱管と放熱管が１組となったチューブが軸方向を上下方向に向けて地中に埋設され、２組以上設けられた前記チューブの上端同士を融着により接続する配管継手であって、
一端に第１口部が配設され、該第１口部から二股に分岐されて略Ｕ字状に延在する貫通孔を有するＵ字管継手部と、
前記貫通孔の両端に位置する分岐端から略平行に配設されるとともに、それぞれが前記チューブの上端に連通する第２口部を有する一対の分岐管と、
を備え、
前記一対の分岐管同士は、２０ｍｍ以上の間隔をあけた状態で配設され、
前記一対の分岐管は、前記Ｕ字管継手部から離れる方向に向かうに従い漸次離反する屈曲部を有し、
前記一対の分岐管の前記第２口部には、一方の組の採熱管と他方の組の採熱管のそれぞれの上端同士、又は前記一方の組の放熱管と前記他方の組の放熱管のそれぞれの上端同士が接続されることを特徴とする配管継手。
【請求項２】
軸方向を上下方向に向けて地中に埋設される２本のチューブの上端同士を接続し、
一端に第１口部が配設され、該第１口部から二股に分岐されて略Ｕ字状に延在する貫通孔を有するＵ字管継手部と、前記貫通孔の両端に位置する分岐端から略平行に配設されるとともに、それぞれが前記チューブの上端に連通する第２口部を有する一対の分岐管と、を備え、
前記一対の分岐管同士が間隔をあけた状態で配設された配管継手を用いた配管システムであって、
前記チューブへ向けて流体を送り込む送り側用地上配管と、前記チューブより流体が送り込まれる戻り側用地上配管と、を備え、
上流側を地上側に向けた送り側チューブと、下流側を地上側に向けて配設した戻り側チューブとで１組とし、前記送り側チューブと前記戻り側チューブの下端同士が接続され、
２組の前記チューブのうち送り側チューブの上端同士、および戻り側チューブの上端同士がソケットを介して前記配管継手の第２口部に接続され、
前記送り側チューブの上端に接続する前記配管継手の第１口部が前記送り側用地上配管に接続され、前記戻り側チューブの上端に接続する前記配管継手の第１口部が前記戻り側用地上配管に接続され、
前記チューブは、鉛直方向に地中に削孔されたボーリング孔内に挿通され、
前記送り側用地上配管と前記戻り側用地上配管とは、互いに間隔をもって略平行に配置され、前記送り側用地上配管と前記戻り側用地上配管との間に前記ボーリング孔が配置されていることを特徴とする配管継手を用いた配管システム。
【請求項３】
前記配管継手の第２口部に接続される一対の前記ソケットが同じ高さに位置していることを特徴とする請求項２に記載の配管システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば地中の熱を採熱したり、地中へ熱を放熱したりするための地中熱ヒートポンプシステムに用いられる採熱／放熱管からなる熱交換器に使用される配管継手及びこれを用いた配管システムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、地中にＵ字管からなる熱交換器を埋設し、その熱交換器内に熱媒体を流通させて熱交換させることで、暖房用の熱を地中から吸収したり、ヒートポンプを備えた室内の余剰熱を地中に放出したりする地中熱ヒートポンプシステムが知られている（例えば、特許文献１参照）。この地中熱ヒートポンプシステムにおける熱交換器は採熱／放熱管とも呼ばれ、これら採熱管（下端から地上へ熱媒体を流通させる管）と放熱管（下端へ熱媒体を流通させる管）２本のチューブの下端部同士が継手部材を介して接続された構成となっている。
【０００３】
図７は、このような熱交換器の地上部の構成を示しており、地中に形成された例えば直径９０ｍｍ〜１５０ｍｍ程度の小径のボーリング孔１０１の内側に２組の熱交換器、すなわち４本のチューブ１０２〜１０５が挿入され、地中熱ヒートポンプシステムを構成している。このとき、採熱管と放熱管の２本で一対となった１組のチューブ（符号１０２と１０３、及び符号１０４と１０５）のそれぞれの下端部に介在する継手部材は樹脂製のＵ字管継手であり、２本のチューブ同士を連通させるＵ字状の貫通孔が形成されている。また、４本のチューブのうち戻り側チューブ１０２、１０５のそれぞれが図示しないヒートポンプに戻り側用地上配管１０７を介して接続されており、送り側チューブ１０３、１０４のそれぞれが同じくヒートポンプに送り側用地上配管１０６を介して接続されており、各配管及びチューブ同士が継手１０９、１１０、１１１、１１２によって接続されている。
【０００４】
このような構成では、常温の気体（熱媒体）が送り側チューブ１０３、１０４から送り込まれると、地中の熱を吸収し、Ｕ字管継手を経由して戻り側チューブ１０２、１０５からヒートポンプへ導かれる熱循環が生じ、地中から熱を吸収した気体によって室内を暖房させることができる。また、これとは逆に、高温の気体（熱媒体）が送り側チューブ１０３、１０４から送り込まれると、地中へ熱を放散し、Ｕ字管継手を経由して戻り側チューブ１０２、１０５から室内へ導かれる熱循環が生じ、地中へ熱を放散した気体によって室内を冷房させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００５−３３７５６９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、上述した従来の地中熱ヒートポンプシステムでは、以下のような問題があった。
すなわち、図７に示すように、戻り側チューブ１０２、１０５および送り側チューブ１０３、１０４のそれぞれを送り側用地上配管１０６、戻り側用地上配管１０７に複数の継手１０９〜１１２を介して接続する形態となっている。このため、継手数が多く、配管同士、或いは継手と配管同士を融着する施工箇所数も多くなるうえ、これらの施工が狭い箇所での作業となり工事がし難くなっていた。そのため、施工に手間と時間がかかるという問題があったが、これまで熱交換器周辺の配管を効率良く施工する方法は無く、その点で改善の余地があった。
【０００７】
本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、継手数や継手接続箇所を少なくすることができ、配管の設置にかかる施工効率を向上させることができる配管継手及びこれを用いた配管システムを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、本発明に係る配管継手では、熱交換を行うための採熱管と放熱管が１組となったチューブが軸方向を上下方向に向けて地中に埋設され、２組以上設けられたチューブの上端同士を融着により接続する配管継手であって、一端に第１口部が配設され、第１口部から二股に分岐されて略Ｕ字状に延在する貫通孔を有するＵ字管継手部と、貫通孔の両端に位置する分岐端から略平行に配設されるとともに、それぞれがチューブの上端に連通する第２口部を有する一対の分岐管と、を備え、一対の分岐管同士は、２０ｍｍ以上の間隔をあけた状態で配設され、一対の分岐管は、Ｕ字管継手部から離れる方向に向かうに従い漸次離反する屈曲部を有し、一対の分岐管の第２口部には、一方の組の採熱管と他方の組の採熱管のそれぞれの上端同士、又は一方の組の放熱管と他方の組の放熱管のそれぞれの上端同士が接続されることを特徴としている。
【０００９】
また、本発明に係る配管継手を用いた配管システムでは、軸方向を上下方向に向けて地中に埋設される２本のチューブの上端同士を接続し、一端に第１口部が配設され、第１口部から二股に分岐されて略Ｕ字状に延在する貫通孔を有するＵ字管継手部と、貫通孔の両端に位置する分岐端から略平行に配設されるとともに、それぞれがチューブの上端に連通する第２口部を有する一対の分岐管と、を備え、一対の分岐管同士が間隔をあけた状態で配設された配管継手を用いた配管システムであって、チューブへ向けて流体を送り込む送り側用地上配管と、チューブより流体が送り込まれる戻り側用地上配管と、を備え、上流側を地上側に向けた送り側チューブと、下流側を地上側に向けて配設した戻り側チューブとで１組とし、送り側チューブと戻り側チューブの下端同士が接続され、２組のチューブのうち送り側チューブの上端同士、および戻り側チューブの上端同士がソケットを介して配管継手の第２口部に接続され、送り側チューブの上端に接続する配管継手の第１口部が送り側用地上配管に接続され、戻り側チューブの上端に接続する配管継手の第１口部が戻り側用地上配管に接続され、チューブは、鉛直方向に地中に削孔されたボーリング孔内に挿通され、送り側用地上配管と戻り側用地上配管とは、互いに間隔をもって略平行に配置され、送り側用地上配管と戻り側用地上配管との間にボーリング孔が配置されていることを特徴としている。
また、本発明に係る配管継手を用いた配管システムでは、配管継手の第２口部に接続される一対のソケットが同じ高さに位置していることが好ましい。
【００１０】
本発明では、同一方向に流体を流通させる２本のチューブ（送り側チューブ同士、又は戻り側チューブ同士）のそれぞれの上端を分岐管の第２口部に接続することで、２本のチューブ内を流通する流体の出入口を第１口部の１箇所に減らすことができる。そのため、地上部（表層部を含む）において、チューブの上端毎に継手を設ける場合に比べて、継手の使用数を減少することができるうえ、継手と配管とをソケットで融着接続する場合には融着箇所数を減らすことができ、これにより狭い箇所でも施工が容易に行なえることから、作業にかかる手間や時間の低減を図ることが可能となる。
また、分岐管同士の間には間隔が設けられているので、その隙間を利用して、例えばスクレープ用の工具や融着用の工具を分岐管に対して装着することが容易に可能となり、配管作業の施工効率を向上させることができる。
【００１２】
また、この場合には、分岐管の屈曲部の曲げ角度を適宜変えることで前記分岐管同士の間隔を設定することができるため、Ｕ字管継手部における分岐端同士の間の間隔を最小にすることが可能になる。これにより、配管継手自体の大きさを小さくすることができ、例えばボーリング孔内などでの狭い箇所での取り扱いが容易になり、施工性を向上させることができる。
【００１４】
また、この場合、例えば暖房用として熱交換器を使用するときには、採熱管と放熱管を１組とし、それを２組（４本）、地中に埋設し、２本の採熱管の上端同士と２本の放熱管の上端同士をそれぞれ配管継手により接続することができ、チューブの上端毎に継手を設ける場合に比べて、地上部において継手数の少ない簡単な配管構造の地中熱交換を実現することができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の配管継手及びこれを用いた配管システムによれば、２本のチューブの上端同士を接続することが可能となるので、継手数や継手接続箇所を少なくすることができ、狭い箇所での施工が容易になり、配管の設置にかかる施工効率を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施の形態による配管システムの概略構成を示す斜視図である。
【図２】図１に示す配管システムの側面図である。
【図３】図１に示すＡ−Ａ線断面図であって、ボーリング孔内のチューブの配置状態を示す図である。
【図４】地上側継手の構成を示す断面図である。
【図５】図４に示すＢ−Ｂ線断面図である。
【図６】チューブの上端同士を地上側継手によって接続した構成を示す半断面図である。
【図７】従来の熱交換器に使用される地上部における配管構成を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施の形態による配管継手及びこれを用いた配管システムについて、図面に基づいて説明する。
【００１８】
図１及び図２における符号１は、本実施の形態による配管継手及びこれを用いた配管システムを示している。この配管システム１は、室内に備えたヒートポンプ２に接続される熱交換器（採熱／放熱管）１０に適用される。
具体的に配管システム１は、鉛直方向Ｙに地中に削孔された例えば削孔径１３０ｍｍのボーリング孔３内に熱交換器１０が挿通された状態で埋設され、その熱交換器１０が互いに平行に延びる送り側用地上配管１５及び戻り側用地上配管１６を介してヒートポンプ２に接続されている。ここで、図１〜３において、地上のヒートポンプ２から地下の熱交換器１０の下端までを流通する熱媒体の送り側方向を符号Ｅとし、熱交換器１０の下端からヒートポンプ２までを流通する熱媒体の戻り側方向を符号Ｆとして示している。
【００１９】
送り側用地上配管１５は、熱媒体（流体）をヒートポンプ２から熱交換器１０の送り側チューブ１１Ａ、１２Ａ（後述）へ向けて流通させるための配管である。一方、戻り側用地上配管１６は、熱媒体を戻り側チューブ１１Ｂ、１２Ｂ（後述）からヒートポンプ２へ向けて流通させるための配管である。送り側用地上配管１５と戻り側用地上配管１６は、互いに間隔をもって略平行に且つ地上部に沿って配置され、双方の間にボーリング孔３（熱交換器１０）が配置されている。
そして、例えば室内の暖房として使用する場合には、送り側用地上配管１５において冷えた熱媒体が送り側方向Ｅに流通し、戻り側用地上配管１６において熱交換器１０で採熱された熱媒体が戻り側方向Ｆに流通する。なお、上記「地上」とは、地表面より上側のみでなく、例えば地表面より１〜２ｍ程度の地中に埋設される場合も地上とする。
【００２０】
熱交換器１０は、図２及び図３に示すように、ポリエチレン（ＰＥ）などの樹脂製のチューブからなる一対の送り側チューブ１１Ａ（１２Ａ）及び戻り側チューブ１１Ｂ（１２Ｂ）が２組設けられ、これら４本のチューブ１１、１２がそれぞれの軸方向をボーリング孔３に沿って鉛直方向に向けて配置され、それらチューブ１１、１２の下端１１ｂ、１２ｂ同士を２本ずつ接続する地中側継手１３、１４と、上端１１ａ、１２ａ同士を２本ずつ接続する地上側継手２０（配管継手）と、からなる。
【００２１】
第１地中側継手１３は、それぞれ４本のチューブのうち送り側チューブ１１Ａと戻り側チューブ１１Ｂの下端１１ｂ、１１ｂ同士を接続している。一方、第２地中側継手１４は、同じく送り側チューブ１２Ａと戻り側チューブ１２Ｂの下端１２ｂ、１２ｂ同士を接続している。つまり、ヒートポンプ２を暖房として使用する場合において、地上に配置される送り側用地上配管１５から送り込まれて送り側チューブ１１Ａ（１２Ａ）内を流通する熱媒体（矢印Ｅ）は、第１地中側継手１３（第２地中側継手１４）を通過し、戻り側チューブ１１Ｂ（１２Ｂ）内を通過（矢印Ｆ）して戻り側用地上配管１６へ向けて送り出される。このとき、地中内のチューブ１１、１２で熱交換が行われることになる。
【００２２】
地中側継手１３、１４は、一端に口部が配設され、この口部から二股に分岐されて略Ｕ字状に延在する貫通孔を有するＵ字管継手部であって、後述する地上側継手２０のＵ字管継手部２１（図４参照）と同様の構造（すなわち、地上側継手２０の分岐管２２Ａ、２２Ｂが省略された構造）のものが用いられている。なお、地中側継手１３、１４では、図４に示す第１口部２１ａは閉塞され、Ｕ字状の貫通孔内で送り側チューブ１１Ａ（１２Ａ）から戻り側チューブ１１Ｂ（１２Ｂ）へ向けて熱媒体が流通する。
【００２３】
第１地上側継手２０Ａは、それぞれ４本のチューブ１１、１２のうち送り側チューブ１１Ａ、１２Ａの上端１１ａ、１２ａ同士を接続している。一方、第２地上側継手２０Ｂは、同じく戻り側チューブ１１Ｂ、１２Ｂの上端１１ａ、１２ａ同士を接続している。つまり、地上の送り側用地上配管１５から送り込まれた熱媒体（矢印Ｅ）は、第１地上側継手２０Ａから送り側チューブ１１Ａ、１２Ａ内を流通し、第１地中側継手１３（第２地中側継手１４）を通過し、戻り側チューブ１１Ｂ、１２Ｂ内を通過（矢印Ｆ）して、第２地上側継手２０Ｂから戻り側用地上配管１６へ向けて送出されるようになっている。
なお、地上側継手２０（２０Ａ、２０Ｂ）は、樹脂性であり、金型を用いて射出成型などの方法によって製造されたものである。
【００２４】
地上側継手２０は、図４及び図５に示すように、一端に第１口部２１ａが配設され、この第１口部２１ａから流路が分岐されて略Ｕ字状に延在する貫通孔ｒ１、ｒ２を有するＵ字管継手部２１と、その貫通孔ｒ１、ｒ２の両端に位置する分岐端２１ｂから略平行に配設されるとともに、それぞれが４本のチューブ１１Ａ，１１Ｂ、１２Ａ、１２Ｂのそれぞれの上端に連通する第２口部２２ｂを有する一対の分岐管２２（２２Ａ、２２Ｂ）と、を備えて概略構成されている。そして、一対の分岐管２２Ａ、２２Ｂ同士は、間隔（隙間Ｓ）をあけた状態で配設されている。
【００２５】
Ｕ字管継手部２１は、第１口部２１ａを有する接続管部２１Ａと、一対の分岐端２１ｂを有するとともに、接続管部２１Ａ内の流路ｒ０に連通する第１貫通孔ｒ１及び第２貫通孔ｒ２を形成したＵ字形状部２１Ｂと、が一体的に設けられている。Ｕ字形状部２１Ｂの分岐端２１ｂには、それぞれの内面部分２１ｃに分岐管２２Ａ、２２Ｂの一端２２ａが挿嵌されている。ここで、図４及び図５において、接続管部２１Ａにおける配管軸を符号Ｏで示している。Ｕ字形状部２１Ｂは、配管軸Ｏを挟んで左右対称形状に設けられている。
【００２６】
分岐管２２Ａ、２２Ｂは、Ｕ字管継手部２１から離れる方向に向かうに従い漸次離反する屈曲部２２ｃを有し、それぞれが配管軸Ｏを挟んで左右対称に設けられている。なお、分岐管２２Ａ、２２Ｂの分岐端２１ｂから第２口部２２ｂまでの長さ寸法Ｌは例えば１２０ｍｍとされ、分岐管２２Ａ、２２Ｂ同士の間隔Ｄは例えば２０ｍｍ以上とすることができる。分岐管２２Ａ、２２Ｂ同士の間隔Ｄ（隙間Ｓの大きさ）は、チューブ１１、１２の接続に必要な寸法があればよく、例えば第２口部２２ｂとチューブ１１、１２の上端１１ａ、１２ａを接続する際に、第２口部２２ｂ側の外周面２２ｄ（図６参照）をスクレープするための器具が外周面２２ｄに装着可能な寸法とされる。なお、上記分岐管２２Ａ，２２Ｂの長さＬは、出来るだけ短い方が施工がし易いが、分岐管２２とチューブ１１、１２との融着接続のし易さとの関係を考慮して適宜設定されることが好ましい。
【００２７】
図６に示すように、一対の分岐管２２Ａ、２２Ｂと、送り側チューブ１１Ａ、１２Ａ（又は戻り側チューブ１１Ｂ、１２Ｂ）とは、両者にソケット４を融着することにより接続される。先ず、送り側チューブ１１Ａ、１２Ａの上端部分の外周面１１ｃと、地上側継手２０の分岐管２２の外周面２２ｄと、をスクレープしておき、その後、送り側チューブ１１Ａ、１２Ａの外周面１１ｃに筒状のソケット４を嵌合させ、そのソケット４の上方から地上側継手２０の分岐管２２を差し込み、送り側チューブ１１Ａ、１２Ａの上端１１ａ、１２ａに地上側継手２０の第２口部２２ｂを当接させ、図示しない融着機（高周波誘導加熱機）によって両者が加熱融着される。これによって、２本の送り側チューブ１１Ａ、１２Ａは地上側継手２０に連通される。また、戻り側チューブ１１Ｂ、１２Ｂの場合も上述した方法と同様の接続手段により地上側継手２０の分岐管２２Ａ、２２Ｂに対して加熱融着される。
【００２８】
なお、図１に示すように、地上側継手２０Ａ第１口部２１ａには、Ｌ型やＴ型の３つの継手１９と、２本の直線状の接続配管１７Ａ、１７Ｂを介して送り側用地上配管１５に接続されている。一方、第２地上側継手２０Ｂは、同じく３つの継手１９と、２本の直線状の接続配管１８（１８Ａ、１８Ｂ）を介して送り戻り側用地上配管１６に接続されている。
【００２９】
このような構成により、熱交換器１０は、第１地上側継手２０Ａの第１口部２１ａから送り込まれた熱媒体が、第１地上側継手２０Ａ内の流路ｒ０、第１貫通孔ｒ１及び第２貫通孔ｒ２を通過して一対の送り側チューブ１１Ａ、１２Ａ内に送出される。一方、一対の戻り側チューブ１１Ｂ、１２Ｂから送り込まれた熱媒体が、第２地上側継手２０Ｂ内の第１貫通孔ｒ１及び第２貫通孔ｒ２、流路ｒ０を通過して第１口部２１ａから戻り側用地上配管１６へ送出される。そして、熱媒体がチューブ１１、１２内を通過する過程において、熱交換が行われるものである。
したがって、このような熱交換器１０を用いて本配管システム１を構成することで、地中熱ヒートポンプシステムが構築され、室内を効果的に冷暖房させることが可能となる。
【００３０】
次に、上述した構成の配管継手及びこれを用いた配管システムの作用について、図面に基づいて詳細に説明する。本実施の形態では、熱交換器１０を室内の暖房用として用いる場合について説明する。
図１及び図２に示すように、本実施の形態の地上側継手２０では、同一方向に熱媒体を流通させる２本の送り側チューブ１１Ａ、１２Ａ同士、又は戻り側チューブチューブ１１Ｂ、１２Ｂ同士のそれぞれの上端１１ａ、１２ａを分岐管２２Ａ、２２Ｂの第２口部２２ｂに接続することで、２本のチューブ１１Ａ、１２Ａ（１１Ｂ、１２Ｂ）内を流通する熱媒体の出入口を第１口部２１ａの１箇所に減らすことができる。そのため、地上部（表層部を含む）において、チューブの上端毎に継手を設ける場合に比べて、継手の使用数を減少することができるうえ、継手と配管とをソケット４で融着接続する場合には融着箇所数を減らすことができ、これにより狭い箇所でも施工が容易に行なえることから、作業にかかる手間や時間の低減を図ることが可能となる。
【００３１】
また、分岐管２２Ａ、２２Ｂ同士の間には間隔が設けられているので、その隙間Ｓを利用して、上述したようにスクレープ用の工具や融着用の工具を分岐管２２に対して装着することが容易に可能となり、配管作業の施工効率を向上させることができる。
【００３２】
また、分岐管２２の屈曲部２２ｃの曲げ角度を適宜変えることで、分岐管２２Ａ、２２Ｂ同士の間隔（隙間Ｓ）を設定することができるため、Ｕ字管継手部２１における分岐端２１ｂ、２１ｂ同士の間の間隔を最小にするこが可能になる。これにより、地上側継手２０自体の大きさを小さくすることができることから、本実施の形態のようにボーリング孔３内などでの狭い箇所での取り扱いが容易になり、施工性を向上させることができる。
【００３３】
さらに、暖房用として熱交換器１０を使用するときには、採熱管（戻り側チューブ１１Ｂ（１２Ｂ））と放熱管（送り側チューブ１１Ａ（１２Ａ））を１組とし、それを２組、地中に埋設し、２本の採熱管（戻り側チューブ１１Ｂ、１２Ｂ）の上端１１ａ、１２ａ同士と２本の放熱管（送り側チューブ１１Ａ、１２Ａ）の上端１１ａ、１２ａ同士をそれぞれ地上側継手２０により接続することができ、チューブ１１、１２の上端１１ａ、１２ａ毎に継手を設ける場合に比べて、地上部において継手数の少ない簡単な配管構造の地中熱交換を実現することができる。
【００３４】
さらにまた、チューブ１１、１２の下端１１ｂ、１２ｂ同士の接続に使用するＵ字管継手部からなる地中側継手１３、１４を、チューブ１１、１２の上端１１ａ、１２ａ同士を接続する地上側継手２０のＵ字管継手部２１の部分に転用することが可能となる。つまり、地上側継手２０は、Ｕ字管継手部２１からなる地中側継手１３、１４を、一対の分岐端２１ｂのそれぞれに分岐管２２Ａ、２２Ｂを接合することで製造可能であり、製造時のＵ字管継手部２１の金型を共有することができ、部材コストの低減を図ることができる。
【００３５】
上述のように本実施の形態による配管継手及びこれを用いた配管システムでは、２本のチューブ１１Ａ、１２Ａ（又はチューブ１１Ｂ、１２Ｂ）の上端１１ａ、１２ａ同士を接続することが可能となるので、継手数や継手接続箇所を少なくすることができ、狭い箇所での施工が容易になり、配管の設置にかかる施工効率を向上させることができる。
【００３６】
以上、本発明による配管継手及びこれを用いた配管システムの実施の形態について説明したが、本発明は上記の実施の形態に限定されるものではなく、その趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更可能である。
例えば、本実施の形態では地中側継手１３、１４と地上側継手２０Ａ、２０ＢのＵ字管継手部２１を同じ構成として、転用可能、且つ同一の金型を用いて製造可能な構成としているが、これに限定されることはなく、それぞれ異なる形状の継手とすることも可能である。例えば、本実施の形態の地上側継手２０はＵ字管継手部２１に分岐管２２Ａ、２２Ｂの一端２２ａを挿嵌させて一体的に設けた構成としているが、これに限らず、Ｕ字管継手部２１の部分及び分岐管２２Ａ、２２Ｂの部分を１つの金型で一体的に製造したものとしてもよい。
また、本実施の形態では分岐管２２に屈曲部２２ｃを形成し、この屈曲部２２ｃの曲がり角度で分岐管２２Ａ、２２Ｂ同士の間に隙間Ｓを設けているが、このような構成に制限されることはない。例えば、直線状の分岐管２２Ａ、２２Ｂを設ける構成であってもかまわない。この場合、例えば予めＵ字管継手部２１の一対の分岐端２１ｂ、２１ｂ同士の間の間隔を前記隙間Ｓに対応する寸法に設定しておけば良い。
【００３７】
さらに、本実施の形態ではボーリング孔３中に４本のチューブ１１Ａ、１１Ｂ、１２Ａ、１２Ｂを挿入した一例について説明したが、チューブの本数は限定されることはない。すなわち、ボーリング孔の孔径が大きい場合やボーリング孔以外の縦穴などで、さらに多く（例えば８本など）のチューブが埋設される場合にも本願発明の配管継手（地上側継手２０）および配管システム１を適用することができる。
【００３８】
さらにまた、本実施の形態では冷暖房用の地中熱交換を適用対象としているが、このような空調に限定されず、融雪などに適用してもよく、また熱交換に限らず、他の用途で地中等に配設される配管に適用することが可能である。
【００３９】
その他、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で、上記した実施の形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能である。
【符号の説明】
【００４０】
１  配管システム
２  ヒートポンプ
３  ボーリング孔
１０  熱交換器
１１Ａ、１２Ａ  送り側チューブ
１１Ｂ、１２Ｂ  戻り側チューブ
１３  第１地中側継手
１４  第２地中側継手
１５  送り側用地上配管
１６  戻り側用地上配管
２０  地上側継手
２０Ａ  第１地上側継手
２０Ｂ  第２地上側継手
２１  Ｕ字管継手部
２１Ａ  接続管部
２１Ｂ  Ｕ字形状部
２１ａ  第１口部
２１ｂ  分岐端
２２、２２Ａ、２２Ｂ  分岐管
２２ｂ  第２口部
２２ｃ  屈曲部
Ｏ  配管軸
ｒ０  流路
ｒ１、ｒ２  貫通孔
Ｓ  隙間
【図１】
0005996238.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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