(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤハーネスを挿通する樋形状のプロテクタ本体と、該プロテクタ本体の上方開口部を覆う蓋体を備えたワイヤハーネス用プロテクタにおいて、
前記蓋体が上方に凸となる山折断面形状で長手方向に延出している一方、
前記蓋体の内面には、前記内面から前記プロテクタ本体の底壁に向かって突出する垂壁部が突設されており、前記垂壁部が前記プロテクタ本体の側壁の内面に近接配置されるようになっていると共に、
前記蓋体の一方の側縁部が前記プロテクタ本体の一方の前記側壁の上端面にヒンジ連結されている一方、前記蓋体の他方の側縁部が前記プロテクタ本体の他方の前記側壁の上端面に当接配置されるようになっており、
前記蓋体の前記山折断面形状における頂点が、前記蓋体の幅方向で前記他方の側縁部側に偏倚していると共に、前記頂点から前記他方の側縁部に至る領域内に前記垂壁部が突設されている
ことを特徴とするワイヤハーネス用プロテクタ。
【請求項２】
前記蓋体の前記他方の側縁部から下方に向かって突設された係合部が、前記プロテクタ本体の前記他方の前記側壁の外面に突設された被係合部に挿入されて嵌合されることにより前記蓋体が前記プロテクタ本体に対して閉蓋状態に保持されるようになっている一方、
前記垂壁部が前記プロテクタ本体の前記他方の前記側壁の前記内面側に挿し入れられるよりも前に、前記係合部が前記被係合部に挿入されることにより、前記垂壁部が前記側壁の前記内面側に位置決めされるようになっている請求項１に記載のワイヤハーネス用プロテクタ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動車等に配索されるワイヤハーネスに外装されてワイヤハーネスを保護するワイヤハーネス用プロテクタに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来から、自動車等において、ワイヤハーネスを他部材との干渉から保護したり、車内の所定の箇所で保持するために、ワイヤハーネス用プロテクタ（以下、適宜プロテクタと称する）が用いられている。ワイヤハーネス用プロテクタは、例えば特開２００８−１１８７４１号公報（特許文献１）に記載のように、ワイヤハーネスを挿通する樋形状のプロテクタ本体と、プロテクタ本体の上方開口部を覆う蓋体とを備えている。
【０００３】
ところで、プロテクタ本体の開口部を覆う蓋体は、特許文献１の図３に示されているように、プロテクタ本体の一対の側壁の上端面間に跨って略水平に広がる平板形状を呈していることが一般的であり、蓋体の側縁部に突設された突片状の係合部が、プロテクタ本体の側壁外面に突設された被係合部に挿入されて係合されるロック機構等により、蓋体がプロテクタ本体に対して閉蓋状態に保持されるようになっている。
【０００４】
ところが、このような従来構造のワイヤハーネス用プロテクタでは、蓋体の幅方向中間部分が非支持状態となっていることから、蓋体に対して上方から荷重が加わった際に十分な剛性が発揮されず、蓋体の幅方向中央部分が下方に撓み変形し易く、プロテクタ本体側に落ち込んだ蓋体によってワイヤハーネスの破損等が生じるおそれがあった。
【０００５】
なお、このような問題に対して、蓋体の肉厚を大きくすることにより断面係数を大きく確保して蓋体の剛性を高めることも考えられるが、コストが嵩むと共に重量も増大することから、有効な対策とは言い難かった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００８−１１８７４１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は、上述の事情を背景に為されたものであって、その解決課題は、蓋体の肉厚を大きくすることなく、簡単な構造で蓋体の剛性向上と蓋体のプロテクタ本体側への落ち込みを防止することができる、新規な構造のワイヤハーネス用プロテクタを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
以下、前述の如き課題を解決するために為された本発明の態様を記載する。なお、以下に記載の各態様において採用される構成要素は、可能な限り任意の組み合わせで採用可能である。
【０００９】
本発明の第一の態様は、ワイヤハーネスを挿通する樋形状のプロテクタ本体と、該プロテクタ本体の上方開口部を覆う蓋体を備えたワイヤハーネス用プロテクタにおいて、前記蓋体が上方に凸となる山折断面形状で長手方向に延出している一方、前記蓋体の内面には、前記内面から前記プロテクタ本体の底壁に向かって突出する垂壁部が突設されており、前記垂壁部が前記プロテクタ本体の側壁の内面に近接配置されるようになっていると共に、前記蓋体の一方の側縁部が前記プロテクタ本体の一方の前記側壁の上端面にヒンジ連結されている一方、前記蓋体の他方の側縁部が前記プロテクタ本体の他方の前記側壁の上端面に当接配置されるようになっており、前記蓋体の前記山折断面形状における頂点が、前記蓋体の幅方向で前記他方の側縁部側に偏倚していると共に、前記頂点から前記他方の側縁部に至る領域内に前記垂壁部が突設されていることを特徴とする。
【００１０】
本態様によれば、蓋体が上方に凸となる山折断面形状で長手方向に延出していることから、蓋体の上面が傾斜面とされている。従って、蓋体の上方から鉛直荷重が加えられた場合に、従来の如き水平に広がる平板形状の蓋体では板厚方向に全荷重が及ぼされることとなるが、本発明の蓋体では、傾斜の分だけ板厚方向に加わる荷重を小さくでき、鉛直荷重に対する蓋体の剛性を向上させることができる。これにより、蓋体の肉厚を大きくすることなく、蓋体を上方に凸にする簡単な構造で、上方からの荷重に対する蓋体の剛性を向上させることができるのである。
【００１１】
しかも、蓋体の内面に突設された垂壁部がプロテクタ本体の側壁の内面に近接配置されていることから、蓋体の上面に加えられた荷重を垂壁部を介してプロテクタ本体の側壁に分散させることができ、より一層蓋体の撓み変形を防止乃至は低減することができる。
【００１２】
加えて、蓋体を上方に凸となる山折断面形状で形成したことにより、蓋体の幅方向寸法がプロテクタ本体の一対の側壁間寸法よりも大きく確保されている。従って、仮に蓋体が垂直荷重により撓み変形したとしても、蓋体がプロテクタ本体の一対の側壁間の間で広がるように変形する。これにより、蓋体の垂壁部がプロテクタ本体の側壁内面に押圧され、プロテクタ本体の側壁への荷重分散が確実に行われると共に蓋体のプロテクタ本体側への落ち込みを確実に防止することができる。
【００１３】
上記本発明の第一の態様に係るワイヤハーネス用プロテクタにおいては、前記蓋体の一方の側縁部が前記プロテクタ本体の一方の前記側壁の上端面にヒンジ連結されている一方、前記蓋体の他方の側縁部が前記プロテクタ本体の他方の前記側壁の上端面に当接配置されるようになっており、前記蓋体の前記山折断面形状における頂点が、前記蓋体の幅方向で前記他方の側縁部側に偏倚していると共に、前記頂点から前記他方の側縁部に至る領域内に前記垂壁部が突設されている態様が、採用されている。
【００１４】
本態様によれば、蓋体が一方の側縁部でプロテクタ本体にヒンジ連結されており、蓋体の山折断面形状における頂点が、蓋体の他方の側縁部側に偏倚され垂壁部が頂点から他方の側縁部に至る領域内に配設されている。これにより、上方からの荷重が最も加えられ易い頂点部分付近に垂壁部を形成することができ、頂点部分付近の断面係数を実質的に大きくすることができる。従って、蓋体に加わる荷重をプロテクタ本体の側壁に分散する機能を担う垂壁部を利用して、蓋体の肉厚を大きくすることなく実質的な断面係数の向上を図ることができる。
【００１５】
本発明の第二の態様は、前記第一の態様に記載のものにおいて、前記蓋体の前記他方の側縁部から下方に向かって突設された係合部が、前記プロテクタ本体の前記他方の前記側壁の外面に突設された被係合部に挿入されて嵌合されることにより前記蓋体が前記プロテクタ本体に対して閉蓋状態に保持されるようになっている一方、前記垂壁部が前記プロテクタ本体の前記他方の前記側壁の前記内面側に挿し入れられるよりも前に、前記係合部が前記被係合部に挿入されることにより、前記垂壁部が前記側壁の前記内面側に位置決めされるようになっているものである。
【００１６】
本態様によれば、蓋体の一方の側縁部がプロテクタ本体にヒンジ連結された構成において、蓋体の山折断面形状の頂点が蓋体の他方の側縁部側に偏倚され、垂壁部が頂点から他方の側縁部に至る領域内に配設した場合には、ヒンジ連結部分の位置ずれ等により、垂壁部を他方の側壁の内面側に挿し入れることが難しくなる。本態様によれば、蓋体とプロテクタ本体のロック機構を構成する係合部と被係合部を予め挿入させることにより、係合部の弾性復帰力を利用して垂壁部を側壁の内面側に位置決めすることができ、垂壁部を設けた場合でも蓋体のプロテクタ本体への組み付け作業をスムーズに行うことができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、蓋体の上面が傾斜面とされているので、蓋体の上方から鉛直荷重が加えられても、傾斜の分だけ板厚方向に加わる荷重を小さくでき、鉛直荷重に対する蓋体の剛性を向上させることができる。しかも、垂壁部がプロテクタ本体の側壁の内面に近接配置されているので、上記荷重を垂壁部を介してプロテクタ本体の側壁に分散できる。加えて、蓋体を山折断面形状で形成したことにより、蓋体の幅方向寸法がプロテクタ本体の一対の側壁間寸法よりも大きく確保されているので、上記荷重が蓋体に加わってもプロテクタ本体の一対の側壁間の間で広がるように変形することにより蓋体の垂壁部がプロテクタ本体の側壁内面に押圧され蓋体のプロテクタ本体側への落ち込みを確実に防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第一の実施形態としてのワイヤハーネス用プロテクタを示す斜視図（開蓋時）。
【図２】図１に示すワイヤハーネス用プロテクタの閉蓋時を示す斜視図。
【図３】図１のＩＩＩ−ＩＩＩ断面拡大図。
【図４】図１に示すワイヤハーネス用プロテクタの閉蓋の様子を説明するための図であって、図３に相当する断面拡大図（（ａ）閉蓋途中、（ｂ）閉蓋時）。
【図５】図２に示す閉蓋時のワイヤハーネス用プロテクタに上方から鉛直荷重が加わった時の様子を説明するための図であって、図４（ｂ）に相当する断面拡大図（（ａ）本実施形態、（ｂ）従来例）。
【図６】本発明の第二の実施形態としてのワイヤハーネス用プロテクタを示す斜視図（（ａ）開蓋時、（ｂ）閉蓋時）。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しつつ説明する。
【００２０】
先ず、図１〜５には、本発明の第一の実施形態としてのワイヤハーネス用プロテクタ１０が、示されている。このワイヤハーネス用プロテクタ１０は、樋形状を有するプロテクタ本体１２と、プロテクタ本体１２の上方開口部１４を覆蓋する蓋体１６を含んで構成されている。かかるワイヤハーネス用プロテクタ１０は、プロテクタ本体１２内に図示しないワイヤハーネスを挿通状態で収容保持して用いられる。以下の説明において、上方とは、図１中の上方、下方とは、図１中の下方を言うものとする。
【００２１】
図１〜３に示されているように、プロテクタ本体１２は、底壁１８と底壁１８の両側から立ち上がる一対の側壁２０ａ，２０ｂ、を含んで樋状に延びる構成とされており、例えばポリプロピレン（ＰＰ）、ポリアミド（ＰＡ）等の合成樹脂により射出成形等によって一体形成されている。ワイヤハーネス用プロテクタ１０の両端部には、結束バンド固定部２６が突設されており、プロテクタ本体１２に挿通された図示しないワイヤハーネスが、結束バンド固定部２６に巻き付けられた図示しない結束バンドにより、ワイヤハーネス用プロテクタ１０の両端部に固定されるようになっている。
【００２２】
一方、他方の側壁２０ｂの外面２８ｂには、長さ方向で相互に離隔した２箇所において、他方の側壁２０ｂの板厚方向外方に突出する略矩形平板形状の固定部３０，３０がそれぞれ設けられている。各固定部３０は、固定部３０の側面から斜め上方に延出し他方の側壁２０ｂに連接する略三角形状一対の支持部３２，３２により支えられるようになっている。これら固定部３０，３０の下面にはいずれもクリップ部３６，３６が突設されており、図示しない車体パネル等に取り付け固定されるようになっている。
【００２３】
また、一対の側壁２０ａ，２０ｂの外面２８ａ，２８ｂの上方には、相互に離隔した複数箇所（本実施形態では外面２８ａの１箇所と外面２８ｂの４箇所）において、外方に向かって突出する略矩形状の係合枠３８がそれぞれ設けられており、各係合枠３８の中央部には上下方向に貫通する係合孔４０が設けられている。また一対の側壁２０ａ，２０ｂの外面２８ａ，２８ｂと対向する係合孔４０の下端部には、下方やや外面２８ａ，２８ｂ寄りに向かって略矩形形状で片持ち状に突出する係合突起４１が設けられている。なお、係合枠３８の形成箇所や個数は任意に設定可能である。
【００２４】
図１〜３に示されているように、プロテクタ本体１２の一方の側壁２０ａには、蓋体１６がプロテクタ本体１２に対して一体的にヒンジ連結されている。具体的には、蓋体１６は、長手方向寸法及び幅方向寸法においてプロテクタ本体１２の上方開口部１４と略等しい寸法を有していると共に、一方の側縁部４２ａが、プロテクタ本体１２の一方の側壁２０ａの上端面４４ａに対して略薄板形状の一対の連結部４６，４６によってヒンジ連結されている。これにより、蓋体１６は、連結部４６を折り曲げてプロテクタ本体１２に重ね合わせることにより、プロテクタ本体１２の上方開口部１４を閉蓋することができるようになっている（図２参照）。
【００２５】
蓋体１６は、上方に凸となる山折断面形状（図４（ｂ）参照）で長手方向に延出して構成されており、蓋体１６の幅方向寸法：Ｌ１がプロテクタ本体１２の一対の側壁２０ａ，２０ｂ間寸法：Ｌ２よりも大きく確保されている。しかも、山折断面形状における頂点４８が、蓋体１６の幅方向で他方の側縁部４２ｂ側に偏倚するように構成されている。
【００２６】
また、蓋体１６の側縁部４２ａ，４２ｂには、プロテクタ本体１２の係合枠３８に対応した５箇所において、複数の係合部５０が設けられている。係合部５０は、下方すなわちプロテクタ本体１２の底壁１８に向かって略矩形形状で片持ち状に突設されており、係合部５０の突出端部には外方に突出する係合爪５２が設けられている。なお、係合部５０の形成箇所や個数は任意に設定可能である。さらに、蓋体１６の他方の側縁部４２ｂのうち、係合部５０が設けられていない領域には肉抜部５４が設けられており（図２参照）、不必要な樹脂量の削減が図られている。
【００２７】
加えて、蓋体１６の内面５６のうち、頂点４８から他方の側縁部４２ｂに至る領域（図１参照）内には、垂壁部５８が設けられている。垂壁部５８は、プロテクタ本体１２の底壁１８に向かって略矩形形状で突設されていると共に、他方の側縁部４２ｂに設けられた係合部５０間に延出して形成されている。
【００２８】
このような構造とされたプロテクタ本体１２の複数の被係合部たる係合枠３８の係合孔４０に対して、それぞれ対応する蓋体１６の複数の係合部５０を挿入して、係合枠３８の係合突起４１と係合部５０の係合爪５２を係合させることにより、プロテクタ本体１２に対して蓋体１６がロック嵌合されるようになっている。これにより、蓋体１６がプロテクタ本体１２に対して閉蓋状態に保持されるようになっているのである。
【００２９】
より詳細には、図３及び図４に示されているように、蓋体１６を用いてプロテクタ本体１２の上方開口部１４を閉蓋する際には、まず垂壁部５８がプロテクタ本体１２の他方の側壁２０ｂの内面６０ｂ側に挿し入れられるよりも前に、係合部５０が係合枠３８の係合孔４０に挿入されるようになっている（図４（ａ）参照）。次に係合部５０を係合孔４０の奥方（図４中、下方）に向ってさらに挿入すると、係合部５０の係合爪５２が係合孔４０の内面に当接することにより係合部５０が弾性変形する。すなわち係合部５０が内方（図４中、右方）に向って弾性変形することにより、係合部５０に連結された垂壁部５８も同じく内方（図４中、右方）に向って弾性変形する。これにより、垂壁部５８がプロテクタ本体１２の他方の側壁２０ｂの上端面４４ｂに当接することを回避できるので、垂壁部５８をプロテクタ本体１２の他方の側壁２０ｂの内面６０ｂに沿って挿入することができるのである。そしてさらに係合部５０を係合孔４０の奥方（図４中、下方）に挿入することにより、係合部５０の係合爪５２が係合孔４０から下方に突出して、係合部５０及び垂壁部５８が外方（図５中、左方）に弾性復帰する。これにより、閉蓋時（図４（ｂ）参照）には、係合部５０の係合爪５２が係合孔４０の係合突起４１にロック嵌合されると共に、垂壁部５８がプロテクタ本体１２の他方の側壁２０ｂの内面６０ｂに近接配置されるようにすることができるのである。その結果、蓋体１６の他方の側縁部４２ｂがプロテクタ本体１２の他方の側壁２０ｂの上端面４４ｂに当接配置されると共に、垂壁部５８がプロテクタ本体１２の他方の側壁２０ｂの内面６０ｂ側に位置決めされるようになっているのである。
【００３０】
要するに、垂壁部５８がプロテクタ本体１２の他方の側壁２０ｂの内面６０ｂ側に挿し入れられるよりも前に、係合部５０が係合枠３８の係合孔４０に挿入されるような構成とすることにより、係合部５０の弾性変形を利用して垂壁部５８を内方に変位させることができるので、垂壁部５８をプロテクタ本体１２の他方の側壁２０ｂの内面６０ｂ側に位置決めすることができ、垂壁部５８を設けた場合でも蓋体１６のプロテクタ本体１２への組み付け作業をスムーズに行うことができるのである。
【００３１】
このような構造とされたワイヤハーネス用プロテクタ１０によれば、蓋体１６が上方に凸となる山折断面形状で長手方向に延出して構成されている。従来のワイヤハーネス用プロテクタ２の場合、図５（ｂ）に示されているように、蓋体４が水平に広がる平板形状とされていることから、蓋体４の上方から鉛直荷重：Ｐが加えられた場合には、蓋体４の板厚方向に全荷重：Ｐが及ぼされることとなる。一方、図５（ａ）に示されているように、本発明のワイヤハーネス用プロテクタ１０の場合、蓋体１６が山折断面形状とされていることから、同じく蓋体１６の上方から鉛直荷重：Ｐが加えられた場合に蓋体１６の板厚方向に及ぼされる荷重は、頂点４８から一方の側縁部４２ａに至る領域ではＰ１（＝Ｐ×ｃｏｓ（α））、また頂点４８から他方の側縁部４２ｂに至る領域ではＰ２（＝Ｐ×ｃｏｓ（β））、となる。従って、本実施形態では、蓋体１６の傾斜（α、β）の分だけ板厚方向に加わる荷重を小さくでき、鉛直荷重に対する蓋体１６の剛性を向上させることができるのである。
【００３２】
しかも、蓋体１６の内面５６に突設された垂壁部５８がプロテクタ本体１２の他方の側壁２０ｂの内面６０ｂに近接配置されていることから、仮に蓋体１６が鉛直荷重：Ｐにより撓み変形したとしても、蓋体１６がプロテクタ本体１２の一対の側壁２０ａ，２０ｂの間で広がるように変形するので、蓋体１６の垂壁部５８がプロテクタ本体１２の他方の側壁２０ｂの内面６０ｂに押圧されてプロテクタ本体の他方の側壁２０ｂに鉛直荷重を分散することができる。さらに、図４ (ｂ) に示すように、蓋体１６の幅方向寸法：Ｌ１がプロテクタ本体１２の一対の側壁２０ａ，２０ｂ間寸法：Ｌ２よりも大きく確保されていることから、蓋体１６が鉛直荷重：Ｐにより撓み変形しても、蓋体１６がプロテクタ本体１２の一対の側壁２０ａ，２０ｂの間で広がるように変形するに過ぎず、蓋体１６のプロテクタ本体１２側への落ち込みを確実に防止することができる。
【００３３】
加えて、山折断面形状における頂点４８が、蓋体１６の幅方向で他方の側縁部４２ｂ側に偏倚するように構成されている。これにより、上方からの荷重が最も加えられ易い頂点４８が蓋体１６の中央部分にある場合に比べて、蓋体１６の下方での撓み量を低減することができる。また、上方からの荷重が最も加えられ易い頂点４８付近に垂壁部５８が設けられていることから、蓋体１６に加わる荷重を垂壁部５８を利用してより効率よくプロテクタ本体１２の他方の側壁２０ｂに分散することができる。
【００３４】
次に、図６を用いて、本発明の第二の実施形態としてのワイヤハーネス用プロテクタ６２について詳述するが、上記実施形態と同様な構造とされた部材および部位については、図中に、上記実施形態と同一の符号を付することにより、それらの詳細な説明を省略する。すなわち、蓋体６４がプロテクタ本体６６と別体形成されており、蓋体６４の両側縁部４２ａ，４２ｂとプロテクタ本体６６の一対の側壁２０ａ，２０ｂにそれぞれ係合部５０と係合枠３８が設けられていると共に、プロテクタ本体６６の一対の側壁２０ａ，２０ｂの内面６０ａ，６０ｂに近接配置されるように垂壁部５８が設けられており、しかも蓋体６４の山折断面形状における頂点６８が中央部分に構成されている点に関して、上記実施形態と異なる実施形態を示すものである。本実施形態においても、蓋体６４が上方に凸となる山折断面形状で長手方向に延出して構成されていると共に、プロテクタ本体６６の一対の側壁２０ａ，２０ｂの内面６０ａ，６０ｂに近接配置されるように垂壁部５８が設けられていることから、前記実施形態と同様に鉛直荷重に対する蓋体６４の剛性を向上できると共に、蓋体６４のプロテクタ本体６６側への落ち込みを確実に防止することができるのである。加えて、本実施形態では、係合部５０を鉛直方向から係合孔４０に挿入することができるので、蓋体６４のプロテクタ本体６６への組み付け作業を一層スムーズに行うことができるようになっている。
【００３５】
以上、本発明の実施形態について詳述したが、本発明はその具体的な記載によって限定されない。例えば、本実施形態では、蓋体１６，６４として略への字断面形状のものを例示したが、上方に凸で山折り断面形状であれば任意の形状の蓋体が採用可能である。例えば、長手方向に同一の断面形状を有さなくてもよい。
【符号の説明】
【００３６】
１０，６２：ワイヤハーネス用プロテクタ、１２，６６：プロテクタ本体、１４：上方開口部、１６，６４：蓋体、１８：底壁、２０ａ：一方の側壁、２０ｂ：他方の側壁、３８：係合枠（被係合部）、４２ａｂ：側縁部、４４ａｂ：上端面、４８，６８：頂点、５０：係合部、５６：内面、５８：垂壁部、６０ａｂ：内面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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