(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
置換基を有していてもよいアリール基の少なくとも１つで置換された多環性芳香族化合物の製造方法であって、
パラジウム化合物及びｏ−クロラニルの存在下に、
多環性芳香族化合物と、置換基を有していてもよいアリール基を有するホウ素化合物とを反応させる、製造方法。
【請求項２】
前記多環性芳香族化合物のｓｐ２混成炭素原子に結合する少なくとも１つの水素原子が、前記置換基を有していてもよいアリール基を有するホウ素化合物に由来する置換基を有していてもよいアリール基で置換される、請求項１に記載の製造方法。
【請求項３】
前記置換基を有していてもよいアリール基を有するホウ素化合物が、一般式（Ａ１）：
【化１】
0005988051.tif 000234
［式中、Ａｒは置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基；２個のＲ１は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基；２個のＲ１は互いに結合して、隣接する−Ｏ−Ｂ−Ｏ−とともに環を形成していてもよく、該環は、さらに、芳香環が縮合していてもよい］
で示される有機ホウ素化合物；一般式（Ａ２）：
【化２】
0005988051.tif 000235
［式中、３個のＡｒは同じか又は異なり、それぞれ前記に同じである］
で示される環状有機ホウ素化合物；又は一般式（Ａ３）：
【化３】
0005988051.tif 000236
［式中、Ａｒは前記に同じ；３個のＸは同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基；Ｍはアルカリ金属である］
で示されるイオン性ホウ素化合物である、請求項１又は２に記載の製造方法。
【請求項４】
前記置換基を有していてもよいアリール基の少なくとも１つで置換された多環性芳香族化合物が、一般式（Ｄ）：
【化４】
0005988051.tif 000237
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基であり、Ａｒは置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基であり、ｎは１〜４の整数であり、Ａｒはいずれの環状構造に結合していてもよく、且つ、以下の（１）〜（４）のいずれかの要件を満たす。
（１）Ｒ２〜Ｒ５はいずれも水素原子である。
（２）Ｒ２及びＲ５はいずれも水素原子；Ｒ３とＲ４は互いに結合して５〜６員の不飽和環を形成する；該不飽和環には、さらに単環又は縮合環の芳香環が縮合していてもよい。
（３）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ４は水素原子；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基である。
（４）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ３とＲ４は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基である。］
で示される化合物であり、且つ、前記多環性芳香族化合物が、一般式（Ｂ）：
【化５】
0005988051.tif 000238
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は前記に同じである。］
で示される化合物である、請求項１〜３のいずれかに記載の製造方法。
【請求項５】
パラジウム化合物が、０価パラジウム又はＩＩ価パラジウムを含む化合物である、請求項１〜４のいずれかに記載の製造方法。
【請求項６】
前記多環性芳香族化合物と、前記置換基を有していてもよいアリール基を有するホウ素化合物とを反応させる際に、銀化合物を共存させる、請求項１〜５のいずれかに記載の製造方法。
【請求項７】
一般式（Ｃ）：
【化６】
0005988051.tif 000239
で示される構造を有する化合物の製造方法であって、
（Ｉ）パラジウム化合物及びｏ−クロラニルの存在下に、
一般式（Ｂ’）：
【化７】
0005988051.tif 000240
で示される構造を有する化合物と、
一般式（Ｇ）：
【化８】
0005988051.tif 000241
で示される化合物とを反応させて、
一般式（Ｄ’）：
【化９】
0005988051.tif 000242
で示される化合物を製造する工程、及び
（ＩＩ）工程（Ｉ）で製造した化合物に縮環反応を施す工程
を備える、製造方法。
【請求項８】
一般式（Ｃ’）：
【化１０】
0005988051.tif 000243
で示される構造を有する化合物の製造方法であって、
（Ｉ）パラジウム化合物及びｏ−クロラニルの存在下に、
一般式（Ｂ”）：
【化１１】
0005988051.tif 000244
で示される化合物と、
ナフタレン骨格を有する化合物と
を反応させて、一般式（Ｄ”）：
【化１２】
0005988051.tif 000245
で示される構造を有する化合物製造する工程、及び
（ＩＩ）工程（Ｉ）で製造した化合物に縮環反応を施す工程
を備える、製造方法。
【請求項９】
前記工程（ＩＩ）が、ＦｅＣｌ３を用いて酸化反応を施す工程である、請求項７又は８に記載の製造方法。
【請求項１０】
置換基を有していてもよいアリール基の少なくとも１つで置換された多環性芳香族化合物の製造方法であって、
パラジウム化合物及びｏ−クロラニルの存在下に、
多環性芳香族化合物と、置換基を有していてもよいアリール基とを反応させる、製造方法。
【請求項１１】
前記多環性芳香族化合物のｓｐ２混成炭素原子に結合する少なくとも１つの水素原子が、前記置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物に由来する置換基を有していてもよいアリール基で置換される、請求項１０に記載の製造方法。
【請求項１２】
前記置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物が、一般式（Ｅ）：
【化１３】
0005988051.tif 000246
［式中、ｌ個のＲ６は同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜５０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜５０のアリール基；ｌは０〜４の整数である。］
で示されるアリール基を有する化合物、又は一般式（Ｅ’）：
【化１４】
0005988051.tif 000247
［式中、Ｒ６及びｌは前記に同じ；Ｒ６はいずれのベンゼン環に結合していてもよい。］
で示されるアリール基を有する化合物である、請求項１０又は１１に記載の製造方法。
【請求項１３】
前記置換基を有していてもよいアリール基の少なくとも１つで置換された多環性芳香族化合物が、一般式（Ｄ）：
【化１５】
0005988051.tif 000248
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基であり、Ａｒは置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基であり、ｎは１〜４の整数であり、Ａｒはいずれの環状構造に結合していてもよく、且つ、以下の（１）〜（４）のいずれかの要件を満たす。
（１）Ｒ２〜Ｒ６はいずれも水素原子である。
（２）Ｒ２及びＲ５はいずれも水素原子；Ｒ３とＲ４は互いに結合して５〜６員の不飽和環を形成する；該不飽和環には、さらに単環又は縮合環の芳香環が縮合していてもよい。
（３）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ４は水素原子；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基である。
（４）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ３とＲ４は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基である。］
で示される化合物であり、且つ、前記多環性芳香族化合物が、一般式（Ｂ）：
【化１６】
0005988051.tif 000249
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は前記に同じである。］
で示される化合物である、請求項１０〜１２のいずれかに記載の製造方法。
【請求項１４】
前記多環性芳香族化合物と、前記アリール基を有する化合物とを反応させる際に、銀化合物を共存させる、請求項１０〜１３のいずれかに記載の製造方法。
【請求項１５】
前記銀化合物が、トリフルオロメタンスルホン酸銀である、請求項１４に記載の製造方法。
【請求項１６】
一般式（Ｆ１ａ）：
【化１７】
0005988051.tif 000250
［式中、Ｒ８ａ及びＲ８ｂは同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子及び炭素数１〜２０のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基（ただし、フェニル基を除く）；ｍ１は０；ｍ２は１又は２である。］
、又は一般式（Ｆ１ａ−１）：
【化１８】
0005988051.tif 000251
［式中、３個のＲ８ｃ及び３個のＲ８ｄは同じか又は異なり、それぞれ水素原子、炭素数１〜２０のフッ素原子を有していてもよいアルキル基、又は環員数が１又は２の芳香族基（ただし、３個のＲ８ｃのうち水素原子の数は０個又は２個、３個のＲ８ｄのうち水素原子の数は０個又は２個である）である。］
で示される化合物。
【請求項１７】
一般式（Ｆ１ｂ−１）：
【化１９】
0005988051.tif 000252
［式中、Ｒ５ａ及びＲ７ａは同じか又は異なり、それぞれ炭素数１〜２０のアルキル基；Ｒ８ｃ及びＲ８ｄは同じか又は異なり、それぞれ水素原子、炭素数１〜２０のフッ素原子を有していてもよいアルキル基、又は環員数が１又は２の芳香族基（３個のＲ８ｃのうち水素原子の数は０個又は２個、３個のＲ８ｄのうち水素原子の数は０個又は２個である）である。］
、又は一般式（Ｆ１ｂ−２）：
【化２０】
0005988051.tif 000253
［式中、Ｒ５ａ、Ｒ７ａ及びＲ８ｄは前記に同じである。］
で示される化合物。
【請求項１８】
一般式（Ｆ２）：
【化２１】
0005988051.tif 000254
［Ｒ５−１及びＲ７−１は水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基；Ｒ９のうち水素原子の数は０個又は２個；Ｒ９のうち水素原子の数が０個の場合、Ｒ９はハロゲン原子、炭素数１〜２０のフッ素原子を有していてもよいアルキル基、又は環員数が１又は２の芳香族基；Ｒ９のうち水素原子の数が２個の場合、Ｒ９は水素原子、又は炭素数１〜２０のアルキル基を示す。］
で示される化合物。
【請求項２０】
一般式（Ｆ３）：
【化２２】
0005988051.tif 000255
［式中、Ｒ５及びＲ７は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基を示す］
で示される化合物。
【請求項２２】
一般式（Ｆ５）：
【化２３】
0005988051.tif 000256
［式中、Ｒ１１は同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子及び炭素数１〜２０のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基である。］
で示される化合物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アリール基で置換された多環性芳香族化合物の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
ｓｐ２結合炭素原子の２次元シートであるグラフェンは、ほとんど全ての科学技術分野において非常に注目されている。形状、幅等がグラフェンの性質を決定するため、構造的に均一なグラフェンの合成が、この研究分野において最も重要な課題の一つである。【０００３】
このグラフェンへの応用については、多環性芳香族化合物（ＰＡＨ）が期待されており、ＰＡＨ誘導体の簡便かつ効率的合成法への潜在的需要は大きい。また、遷移金属触媒を用いた芳香環Ｃ−Ｈ結合の直接アリール化は最も簡便かつ理想的なＰＡＨ誘導体の合成方法の一つと考えられている。このような観点から、簡便な方法で行われる、市販されている小さいＰＡＨのＣ−Ｈ結合の直接アリール化が、大きいＰＡＨの合成に重要な有用性がある（非特許文献１〜３）。しかし、これまでに報告されている直接アリール化の適用可能基質には、ヘテロ芳香環、配向基を有するもの等が多く、ＰＡＨの直接アリール化の報告例は少ない（非特許文献３）。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ackermann, L.; Vicente, R.; Kapdti, A. R. Angew. Chem., Int. Ed. 2009, 48, 9792.
【非特許文献２】Chen, X.; Engle, K. M.; Wang, D.-H.; Yu, J.-Q. Angew. Chem., Int. Ed.2009, 48, 5094.
【非特許文献３】Kawai, H.; Kobayashi, Y.; Oi, S.; Inoue, Y. Chem. Commun. 2008, 1464.
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、多環性芳香族化合物のＣ−Ｈ結合の所望の位置に直接アリール化した化合物を簡便に製造する方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題に鑑み鋭意研究を重ねた結果、本発明者らは、パラジウム化合物、ｏ−クロラニル及び特定のホウ素化合物を用いてＣ−Ｈ／Ｃ−Ｂカップリングを行うことで、ＰＡＨのＣ−Ｈ結合を位置選択的に直接アリール化した化合物が簡便な方法で得られることを見出した。また、基質及びホウ素化合物を適切に選択すれば、この後に縮環反応を行うことにより、さらに大きなＰＡＨを得ることも可能である。さらに、本発明者らは、パラジウム化合物、ｏ−クロラニル及び特定の芳香族化合物を用いてＣ−Ｈ／Ｃ−Ｈクロスカップリングを行うことによっても、同様に、ＰＡＨのＣ−Ｈ結合を位置選択的に直接アリール化した化合物が簡便な方法で得られることを見出した。本発明は、このような知見に基づき、さらに研究を重ねた結果、完成されたものである。すなわち、本発明は、以下の項１〜２２に係る発明を包含する。【０００７】
項１．置換基を有していてもよいアリール基の少なくとも１つで置換された多環性芳香族化合物の製造方法であって、
パラジウム化合物及びｏ−クロラニルの存在下に、
多環性芳香族化合物と、置換基を有していてもよいアリール基を有するホウ素化合物とを反応させる、製造方法。【０００８】
項２．前記多環性芳香族化合物のｓｐ２混成炭素原子に結合する少なくとも１つの水素原子が、前記置換基を有していてもよいアリール基を有するホウ素化合物に由来する置換基を有していてもよいアリール基で置換される、項１に記載の製造方法。【０００９】
項３．前記置換基を有していてもよいアリール基を有するホウ素化合物が、一般式（Ａ１）：【００１０】
【化１】
0005988051.tif 000002
【００１１】
［式中、Ａｒは置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基；２個のＲ１は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基；２個のＲ１は互いに結合して、隣接する−Ｏ−Ｂ−Ｏ−とともに環を形成していてもよく、該環は、さらに、芳香環が縮合していてもよい］
で示される有機ホウ素化合物；一般式（Ａ２）：【００１２】
【化２】
0005988051.tif 000003
【００１３】
［式中、３個のＡｒは同じか又は異なり、それぞれ前記に同じである］
で示される環状有機ホウ素化合物；又は一般式（Ａ３）：【００１４】
【化３】
0005988051.tif 000004
【００１５】
［式中、Ａｒは前記に同じ；３個のＸは同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基；Ｍはアルカリ金属である］
で示されるイオン性ホウ素化合物である、項１又は２に記載の製造方法。【００１６】
項４．前記置換基を有していてもよいアリール基の少なくとも１つで置換された多環性芳香族化合物が、一般式（Ｄ）：【００１７】
【化４】
0005988051.tif 000005
【００１８】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基であり、Ａｒは置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基であり、ｎは１〜４の整数であり、Ａｒはいずれの環状構造に結合していてもよく、且つ、以下の（１）〜（４）のいずれかの要件を満たす。
（１）Ｒ２〜Ｒ５はいずれも水素原子である。
（２）Ｒ２及びＲ５はいずれも水素原子；Ｒ３とＲ４は互いに結合して５〜６員の不飽和環を形成する；該不飽和環には、さらに単環又は縮合環の芳香環が縮合していてもよい。
（３）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ４は水素原子；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基である。
（４）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ３とＲ４は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基である。］
で示される化合物であり、且つ、前記多環性芳香族化合物が、一般式（Ｂ）：【００１９】
【化５】
0005988051.tif 000006
【００２０】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は前記に同じである。］
で示される化合物である、項１〜３のいずれかに記載の製造方法。【００２１】
項５．パラジウム化合物が、０価パラジウム又はＩＩ価パラジウムを含む化合物である、項１〜４のいずれかに記載の製造方法。【００２２】
項６．前記多環性芳香族化合物と、前記置換基を有していてもよいアリール基を有するホウ素化合物とを反応させる際に、銀化合物を共存させる、項１〜５のいずれかに記載の製造方法。【００２３】
項７．一般式（Ｃ）：【００２４】
【化６】
0005988051.tif 000007
【００２５】
で示される構造を有する化合物の製造方法であって、
（Ｉ）パラジウム化合物及びｏ−クロラニルの存在下に、
一般式（Ｂ’）：【００２６】
【化７】
0005988051.tif 000008
【００２７】
で示される構造を有する化合物と、
一般式（Ｇ）：【００２８】
【化８】
0005988051.tif 000009
【００２９】
で示される化合物とを反応させて、
一般式（Ｄ’）：【００３０】
【化９】
0005988051.tif 000010
【００３１】
で示される化合物を製造する工程、及び
（ＩＩ）工程（Ｉ）で製造した化合物に縮環反応を施す工程
を備える、製造方法。【００３２】
項８．一般式（Ｃ’）：【００３３】
【化１０】
0005988051.tif 000011
【００３４】
で示される構造を有する化合物の製造方法であって、
（Ｉ）パラジウム化合物及びｏ−クロラニルの存在下に、
一般式（Ｂ”）：【００３５】
【化１１】
0005988051.tif 000012
【００３６】
で示される化合物と、
ナフタレン骨格を有する化合物と
を反応させて、一般式（Ｄ”）：【００３７】
【化１２】
0005988051.tif 000013
【００３８】
で示される構造を有する化合物製造する工程、及び
（ＩＩ）工程（Ｉ）で製造した化合物に縮環反応を施す工程
を備える、製造方法。【００３９】
項９．前記工程（ＩＩ）が、ＦｅＣｌ３を用いて酸化反応を施す工程である、項７又は８に記載の製造方法。【００４０】
項１０．置換基を有していてもよいアリール基の少なくとも１つで置換された多環性芳香族化合物の製造方法であって、
パラジウム化合物及びｏ−クロラニルの存在下に、
多環性芳香族化合物と、置換基を有していてもよいアリール基とを反応させる、製造方法。【００４１】
項１１．前記多環性芳香族化合物のｓｐ２混成炭素原子に結合する少なくとも１つの水素原子が、前記置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物に由来する置換基を有していてもよいアリール基で置換される、項１０に記載の製造方法。【００４２】
項１２．前記置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物が、一般式（Ｅ）：【００４３】
【化１３】
0005988051.tif 000014
【００４４】
［式中、ｌ個のＲ６は同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜５０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜５０のアリール基；ｌは０〜４の整数である。］
で示されるアリール基を有する化合物、又は一般式（Ｅ’）：【００４５】
【化１４】
0005988051.tif 000015
【００４６】
［式中、Ｒ６及びｌは前記に同じ；Ｒ６はいずれのベンゼン環に結合していてもよい。］
で示されるアリール基を有する化合物である、項１０又は１１に記載の製造方法。【００４７】
項１３．前記置換基を有していてもよいアリール基の少なくとも１つで置換された多環性芳香族化合物が、一般式（Ｄ）：【００４８】
【化１５】
0005988051.tif 000016
【００４９】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基であり、Ａｒは置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基であり、ｎは１〜４の整数であり、Ａｒはいずれの環状構造に結合していてもよく、且つ、以下の（１）〜（４）のいずれかの要件を満たす。
（１）Ｒ２〜Ｒ５はいずれも水素原子である。
（２）Ｒ２及びＲ５はいずれも水素原子；Ｒ３とＲ４は互いに結合して５〜６員の不飽和環を形成する；該不飽和環には、さらに単環又は縮合環の芳香環が縮合していてもよい。
（３）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ４は水素原子；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基である。
（４）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ３とＲ４は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基である。］
で示される化合物であり、且つ、前記多環性芳香族化合物が、一般式（Ｂ）：【００５０】
【化１６】
0005988051.tif 000017
【００５１】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は前記に同じである。］
で示される化合物である、項１０〜１２のいずれかに記載の製造方法。【００５２】
項１４．前記多環性芳香族化合物と、前記アリール基を有する化合物とを反応させる際に、銀化合物を共存させる、項１０〜１３のいずれかに記載の製造方法。【００５３】
項１５．前記銀化合物が、トリフルオロメタンスルホン酸銀である、項１４に記載の製造方法。【００５４】
項１６．一般式（Ｆ１ａ）：【００５５】
【化１７】
0005988051.tif 000018
【００５６】
［式中、Ｒ８ａ及びＲ８ｂは同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子及び炭素数１〜２０のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基（ただし、フェニル基を除く）；ｍ１及びｍ２は同じか又は異なり、それぞれ０〜２の整数（ただし、ｍ１＋ｍ２は１〜４の整数）である。］
で示される化合物。【００５７】
項１７．一般式（Ｆ１ｂ）：【００５８】
【化１８】
0005988051.tif 000019
【００５９】
［式中、Ｒ５及びＲ７は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基（ただし、Ｒ５及びＲ７の少なくとも１つはアルキル基である）；Ｒ８ａ及びＲ８ａは同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子及び炭素数１〜２０のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基；ｍ１及びｍ２は同じか又は異なり、それぞれ０〜２の整数（ただし、ｍ１＋ｍ２は１〜４の整数）である。］
で示される化合物。【００６０】
項１８．一般式（Ｆ２）：【００６１】
【化１９】
0005988051.tif 000020
【００６２】
［式中、Ｒ５−１及びＲ７−１は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基；Ｒ９は同じか又は異なり、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜２０のフッ素原子を有していてもよいアルキル基、又は環員数が１又は２の芳香族基（ただし、３個のＲ９のうち水素原子の数は０個又は２個である）を示す。］
で示される化合物。【００６３】
項１９．式：【００６４】
【化２０】
0005988051.tif 000021
【００６５】
で示される化合物。【００６６】
項２０．一般式（Ｆ３）：【００６７】
【化２１】
0005988051.tif 000022
【００６８】
［式中、Ｒ５及びＲ７は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基を示す］
で示される化合物。【００６９】
項２１．一般式（Ｆ４）：【００７０】
【化２２】
0005988051.tif 000023
【００７１】
［式中、Ｒ１０は同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子及び炭素数１〜２０のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基、又は水素原子（ただし、２個のＲ１０のうち水素原子の数は０個又は１個である）；２個のＲ１０は互いに結合して環を形成してもよい。］
で示される化合物。【００７２】
項２２．一般式（Ｆ５）：【００７３】
【化２３】
0005988051.tif 000024
【００７４】
［式中、Ｒ１１は同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子及び炭素数１〜２０のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基である。］
で示される化合物。
【発明の効果】
【００７５】
本発明によれば、パラジウム化合物、ｏ−クロラニル及び特定のホウ素化合物を用いてＣ−Ｈ／Ｃ−Ｂカップリングを行うことで、ＰＡＨのＣ−Ｈ結合の所望の位置に直接アリール化した化合物が簡便な方法で得られる。例えば、ＰＡＨの典型例としてピレンを使用した場合には、４位のＣ−Ｈ結合がアリール化される。また、基質及びホウ素化合物を適切に選択すれば、この後に縮環反応を行うことにより、さらに大きなＰＡＨを得ることも可能である。さらに、パラジウム化合物、ｏ−クロラニル及び特定の芳香族化合物を用いてＣ−Ｈ／Ｃ−Ｈクロスカップリングを行うことによっても、同様に、ＰＡＨのＣ−Ｈ結合の所望の位置に直接アリール化した化合物が簡便な方法で得られる。また、この場合も基質及び特定の芳香族化合物を適切に選択すれば、この後に縮環反応を行うことにより、さらに大きなＰＡＨを得ることも可能である。
【図面の簡単な説明】
【００７６】
【図１】本発明の製造方法において、基質としてピレンを用いた場合を例にとった場合の予測される反応機構を示す概念図である。
【図２】熱振動楕円体作画ソフト（ＯＲＴＥＰ）による、４−フェニルピレン（２ａ）の構造を示す図面である（楕円は５０％の原子存在）。
【図３】熱振動楕円体作画ソフト（ＯＲＴＥＰ）による、４−（２，４，６−トリメチルフェニル）ピレン（２ｈ）の構造を示す図面である（楕円は５０％の原子存在）。
【図４】熱振動楕円体作画ソフト（ＯＲＴＥＰ）による、トリベンゾ［ａ，ｃ，ｆ］テトラフェン（８）の構造を示す図面である（楕円は５０％の原子存在）。
【図５】熱振動楕円体作画ソフト（ＯＲＴＥＰ）による、３−フェニルフルオランテンの構造を示す図面である（楕円は５０％の原子存在）。
【図６】熱振動楕円体作画ソフト（ＯＲＴＥＰ）による、３−（ナフタレン−１−イル）フルオランテンの構造を示す図面である（楕円は５０％の原子存在）。
【図７】フルオランテンの光物性の測定結果である。実線は吸収スペクトル、破線は蛍光スペクトルである。
【図８】３−フェニルフルオランテンの光物性の測定結果である。実線は吸収スペクトル、破線は蛍光スペクトルである。
【図９】３−（ナフタレン−１−イル）フルオランテンの光物性の測定結果である。実線は吸収スペクトル、破線は蛍光スペクトルである。
【図１０】ペリレンの光物性の測定結果（吸収スペクトル）である。
【図１１】３，４，９−トリフェニルペリレンの光物性の測定結果である。実線は吸収スペクトル、破線は蛍光スペクトルである。
【図１２】３，４，９，１０−テトラフェニルペリレンの光物性の測定結果である。実線は吸収スペクトル、破線は蛍光スペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【００７７】
１．第１の態様［Ｃ−Ｈ／Ｃ−Ｂカップリング］
本発明の第１の態様における芳香族化合物の製造方法は、パラジウム化合物及びｏ−クロラニルの存在下に、多環性芳香族化合物と、置換基を有していてもよいアリール基を有するホウ素化合物とを反応させることにより、置換基を有していてもよいアリール基の少なくとも１つで置換された多環性芳香族化合物を得る方法である。
【００７８】
［１−１］多環性芳香族化合物
本発明では、好ましくは、以下の式：
【００７９】
【化２４】
0005988051.tif 000025
【００８０】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基であり、Ａｒは置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基であり、ｎは１〜４の整数であり、Ａｒはいずれの環状構造に結合していてもよく、且つ、以下の（１）〜（４）のいずれかの要件を満たす。
（１）Ｒ２〜Ｒ５はいずれも水素原子である。
（２）Ｒ２及びＲ５はいずれも水素原子；Ｒ３とＲ４は互いに結合して５〜６員の不飽和環を形成する；該不飽和環には、さらに単環又は縮合環の芳香環が縮合していてもよい。
（３）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ４は水素原子；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基である。
（４）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ３とＲ４は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基である。］
で示される反応を経るものである。
【００８１】
本発明において、基質として使用される多環性芳香族化合物としては、２以上の環が縮合した構造を有するものであれば特に限定されない。具体的には、一般式（Ｂ）：
【００８２】
【化２５】
0005988051.tif 000026
【００８３】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は前記に同じである。］
で示される多環性芳香族化合物が好ましい。つまり、本発明で使用する多環性芳香族化合物は、少なくともナフタレン骨格を有することが好ましい。
【００８４】
多環性芳香族化合物（Ｂ１）
多環性芳香族化合物（Ｂ１）は、多環性芳香族化合物（Ｂ）のなかでも、（１）の要件を満たすものであり、ナフタレンである。この場合、以下の式：
【００８５】
【化２６】
0005988051.tif 000027
【００８６】
［式中、Ａｒ及びｎは前記に同じ；Ａｒは２個のベンゼン環のいずれに結合していてもよい。］
に示される反応により、アリール化されたナフタレンが得られる。
【００８７】
芳香族化合物（Ｄ１）において、Ａｒは、後述するホウ素化合物に由来する置換基を有していてもよいアリール基であり、炭素数が６〜５０で、且つ置換基を有していてもよいものである。アリール基としては、具体的には、フェニル基、ナフチル基、アントラニル基、フェナントリル基、ビフェニル基等が挙げられ、フェニル基が好ましい。アリール基が有していてもよい置換基としては、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基（メチル基、エチル基、パーフルオロメチル基等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルコキシ基（メトキシ基等）等が挙げられる。置換基の数は特に制限はなく、１〜３個が好ましい。
【００８８】
このようなアリール基（Ａｒ）としては、具体的には、
【００８９】
【化２７】
0005988051.tif 000028
【００９０】
等が挙げられる。
【００９１】
多環性芳香族化合物（Ｂ２）
多環性芳香族化合物（Ｂ２）は、多環性芳香族化合物（Ｂ）のなかでも、（２）の要件を満たすものである。具体的には、一般式（Ｂ２）：
【００９２】
【化２８】
0005988051.tif 000029
【００９３】
［式中、Ｒ３及びＲ４は前記一般式（Ｂ）における（２）に同じである。］
で示されるものである。この場合、以下の式：
【００９４】
【化２９】
0005988051.tif 000030
【００９５】
［式中、Ｒ３及びＲ４は前記一般式（Ｂ）における（２）に同じ；Ａｒ及びｎは前記に同じ；Ａｒは、いずれの環状構造に結合していてもよい。］
に示される反応により、アリール化された芳香族化合物が得られる。
【００９６】
Ｒ３とＲ４は互いに結合して５〜６員の不飽和環を形成するが、本発明の製造方法で得られる芳香族化合物をグラフェンの前駆体として使用することを考慮すると、６員の不飽和環（例えばベンゼン環）が好ましい。
【００９７】
また、Ｒ３とＲ４が結合して得られる不飽和環には、さらに、単環又は縮合環の芳香環が縮合していてもよい。この芳香環は、炭素数が６のものが好ましい。単環の芳香環としては、具体的には、ベンゼン環が挙げられる。また、縮合環の芳香環としては、具体的には、ナフタレン環、フェナントレン環、アントラセン環等が挙げられる。
【００９８】
このような多環性芳香族化合物（Ｂ２）としては、具体的には、式：
【００９９】
【化３０】
0005988051.tif 000031
【０１００】
で示されるペリレン、式：
【０１０１】
【化３１】
0005988051.tif 000032
【０１０２】
で示されるフルオランテン等が挙げられる。
【０１０３】
なお、ペリレンを使用した場合には、一般式（Ｄ２ａ）：
【０１０４】
【化３２】
0005988051.tif 000033
【０１０５】
［式中、４個のＡｒは同じか又は異なり、それぞれ前記に同じである。］
で示されるように、位置選択的に、４個の水素原子がアリール基で置換された芳香族化合物を得ることも可能である。
【０１０６】
多環性芳香族化合物（Ｂ３）
多環性芳香族化合物（Ｂ３）は、多環性芳香族化合物（Ｂ）のなかでも、（３）の要件を満たすものである。具体的には、一般式（Ｂ３）：
【０１０７】
【化３３】
0005988051.tif 000034
【０１０８】
［式中、Ｒ２、Ｒ３及びＲ５は前記一般式（Ｂ）における（３）に同じである。］
で示されるものである。この場合、以下の式：
【０１０９】
【化３４】
0005988051.tif 000035
【０１１０】
［式中、Ｒ２、Ｒ３及びＲ５は前記一般式（Ｂ）における（３）に同じ；Ａｒ及びｎは前記に同じ；Ａｒは、いずれの環状構造に結合していてもよい。］
に示される反応により、アリール化された芳香族化合物が得られる。
【０１１１】
Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する。この芳香環は、炭素数が６〜１２のものが好ましい。この際、縮合する芳香環としては、例えば、ベンゼン環、ナフタレン環等が挙げられる。
【０１１２】
また、この芳香環が有していてもよい置換基としては、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基等が挙げられる。置換基の数は特に制限はなく、１〜６個が好ましい。
【０１１３】
また、Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基である。具体的には、水素原子、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｎープロピル基、ｔ−ブチル基、ｎーヘキシル基等が挙げられる。
【０１１４】
このような多環性芳香族化合物（Ｂ３）としては、具体的には、
【０１１５】
【化３５】
0005988051.tif 000036
【０１１６】
（Ｒ５は前記に同じ；Ｒ５’は前記Ｒ５に同じ；Ｒ５とＲ５’は同一でも異なっていてもよい）
等が挙げられる。
【０１１７】
多環性芳香族化合物（Ｂ４）
多環性芳香族化合物（Ｂ４）は、多環性芳香族化合物（Ｂ）のなかでも、（４）の要件を満たすものである。具体的には、一般式（Ｂ４）：
【０１１８】
【化３６】
0005988051.tif 000037
【０１１９】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は前記一般式（Ｂ）における（４）に同じである。］
で示されるものである。この場合、以下の式：
【０１２０】
【化３７】
0005988051.tif 000038
【０１２１】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は前記一般式（Ｂ）における（４）に同じ；Ａｒ及びｎは前記に同じ；Ａｒは、いずれの環状構造に結合していてもよい。］
に示される反応により、アリール化された芳香族化合物が得られる。
【０１２２】
Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する。この芳香環は、炭素数が６〜１２のものが好ましい。この際、縮合する芳香環としては、例えば、ベンゼン環、ナフタレン環等が挙げられる。
【０１２３】
また、この芳香環が有していてもよい置換基としては、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基等が挙げられる。置換基の数は特に制限はなく、１〜６個が好ましい。
【０１２４】
Ｒ３とＲ４は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する。この芳香環は、炭素数が６のものが好ましい。この際、芳香環としては、例えば、ベンゼン環等が挙げられる。
【０１２５】
また、この芳香環が有していてもよい置換基としては、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基等が挙げられる。置換基の数は特に制限はなく、１〜６個が好ましい。
【０１２６】
また、Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基である。具体的には、水素原子、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｎープロピル基、ｔ−ブチル基、ｎーヘキシル基等が挙げられる。
【０１２７】
このような多環性芳香族化合物（Ｂ４）としては、具体的には、
【０１２８】
【化３８】
0005988051.tif 000039
【０１２９】
等が挙げられる。
【０１３０】
［１−２］ホウ素化合物
本発明で使用するホウ素化合物は、置換基を有していてもよいアリール基を有するものである。この置換基を有していてもよいアリール基は、前記したＡｒと同じものであり、具体例等も同じである。
【０１３１】
このようなアリール基を有するホウ素化合物としては、一般式（Ａ１）：
【０１３２】
【化３９】
0005988051.tif 000040
【０１３３】
［式中、Ａｒは前記に同じ；２個のＲ１は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基；２個のＲ１は互いに結合して、隣接する−Ｏ−Ｂ−Ｏ−とともに環を形成していてもよく、該環は、さらに、芳香環が縮合していてもよい。］
で示される有機ホウ素化合物；一般式（Ａ２）：
【０１３４】
【化４０】
0005988051.tif 000041
【０１３５】
［式中、３個のＡｒは同じか又は異なり、それぞれ前記に同じである。］
で示される環状有機ホウ素化合物；一般式（Ａ３）：
【０１３６】
【化４１】
0005988051.tif 000042
【０１３７】
［式中、Ａｒは前記に同じ；３個のＸは同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基；Ｍはアルカリ金属である。］
で示されるイオン性ホウ素化合物等が挙げられる。
【０１３８】
有機ホウ素化合物（Ａ１）
有機ホウ素化合物（Ａ１）において、２個のＲ１は、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０、好ましくは１〜６のアルキル基である。また、２つのＲ１は同一であっても異なっていてもよい。また、Ｒ１がアルキル基である場合には、それぞれのアルキル基を構成する炭素原子が、互いに結合してホウ素原子及び酸素原子とともに環を形成してもよい。
【０１３９】
２個のＲ１が環を形成する場合、形成される環は、具体的には、
【０１４０】
【化４２】
0005988051.tif 000043
【０１４１】
等が挙げられる。
【０１４２】
また、この環には、さらに、芳香環が縮合していてもよい。縮合してもよい芳香環としては、炭素数が６のものが好ましい。この際、芳香環としては、例えば、ベンゼン環等が挙げられる。
【０１４３】
このようなホウ素化合物（Ａ１）としては、具体的には、
【０１４４】
【化４３】
0005988051.tif 000044
【０１４５】
等が挙げられる。
【０１４６】
この場合、ホウ素化合物（Ａ１）の使用量は、位置選択的に置換基を有していてもよいアリール基で置換された芳香族化合物が高収率で得られ、且つ、副生成物の生成を抑制できる観点から、多環性芳香族化合物（Ｂ）１モルに対して、通常、１〜６モル、好ましくは１．５〜２．５モルである。
【０１４７】
環状有機ホウ素化合物（Ａ２）
環状有機ホウ素化合物（Ａ２）としては、具体的には、
【０１４８】
【化４４】
0005988051.tif 000045
【０１４９】
等が挙げられる。
【０１５０】
この場合、ホウ素化合物（Ａ２）の使用量は、位置選択的に置換基を有していてもよいアリール基で置換された芳香族化合物が高収率で得られ、且つ、副生成物の生成を抑制できる観点から、多環性芳香族化合物（Ｂ）１モルに対して、通常、０．３３〜２モル、好ましくは０．５〜０．８３モルである。
【０１５１】
イオン性ホウ素化合物（Ａ３）
イオン性ホウ素化合物（Ａ３）において、３個のＸは同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子、置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基であり、具体的には、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、フェニル基等である。なかでも、フッ素原子が好ましい。
【０１５２】
また、Ｍはアルカリ金属であり、具体的には、リチウム、カリウム、ナトリウム等である。なかでも、カリウムが好ましい。
【０１５３】
このようなイオン性ホウ素化合物（Ａ３）としては、具体的には、
【０１５４】
【化４５】
0005988051.tif 000046
【０１５５】
等が挙げられる。
【０１５６】
この場合、ホウ素化合物（Ａ３）の使用量は、位置選択的に置換基を有していてもよいアリール基で置換された芳香族化合物が高収率で得られ、且つ、副生成物の生成を抑制できる観点から、多環性芳香族化合物（Ｂ）１モルに対して、通常、１〜６モル、好ましくは１．５〜２．５モルである。
【０１５７】
［１−３］パラジウム化合物
本発明の第１の態様においては、反応は、通常、パラジウム化合物の存在下で行われる。このパラジウム化合物としては、有機化合物（高分子化合物を含む）等の合成用触媒として公知のパラジウム化合物等が挙げられ、０価パラジウムを含む化合物及びＩＩ価パラジウムを含む化合物のいずれでもよい。なお、０価パラジウムを含む化合物を用いた場合には、当該０価パラジウムは、系中で酸化されてＩＩ価パラジウムになる。使用できるパラジウム化合物としては、具体的には、Ｐｄ（ＯＡｃ）２（Ａｃはアセチル基）、ＰｄＣｌ２、ＰｄＢｒ２、ＰｄＩ２、Ｐｄ（ＯＴｆ）２（Ｔｆはトリフルオロメチルスルホニル基である）等が挙げられる。本発明においては、Ｐｄ（ＯＡｃ）２が好ましい。
【０１５８】
本発明の第１の態様において、パラジウム化合物の使用量は、収率の観点から、原料の多環性芳香族化合物（Ｂ）１モルに対して、通常、０．０１〜０．５モル、好ましくは０．０２５〜０．２モルである。
【０１５９】
また、本発明の第１の態様において、必要に応じて、上記パラジウム化合物の中心元素であるパラジウム原子に配位し得る配位子を併用してもよい。ただし、後述するｏ−クロラニルの酸化力によって酸化されると配位能を失うため、配位子を使用する場合には、酸化に強い配位子を使用することが好ましい。このような配位子としては、例えば、トリフェニルホスファイト、トリイソプロピルホスファイト、トリス（２，２，２−トリフルオロエチル）ホスファイト、トリス（１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロイソプロピル）ホスファイト等のホスファイト系配位子等が挙げられる。
【０１６０】
本発明の第１の態様において、配位子を使用する場合、その使用量は、収率の観点から、原料の多環性芳香族化合物（Ｂ）１モルに対して、通常、０．０１〜０．５モル、好ましくは０．０２５〜０．２モルである。
【０１６１】
［１−４］ｏ−クロラニル
本発明の第１の態様においては、酸化剤としてｏ−クロラニルを使用する。このｏ−クロラニルは、以下の式：
【０１６２】
【化４６】
0005988051.tif 000047
【０１６３】
で示されるものである。
【０１６４】
本発明の第１の態様では、ｏ−クロラニルを酸化剤として使用することで、収率を向上させ、且つ、ビフェニル等の副生成物の生成を抑制することができる。
【０１６５】
なお、酸化剤として、以下の式：
【０１６６】
【化４７】
0005988051.tif 000048
【０１６７】
で示される３，５−ジ−tert−ブチル−１，２−ベンゾキノンを用いた場合にも、収率を向上させることができるが、副生成物であるビフェニルが多数生成してしまう。また、ｏ−クロラニルと比較すると収率も悪い。
【０１６８】
また、酸化剤として、ｏ−クロラニルと構造が似ている以下の式：
【０１６９】
【化４８】
0005988051.tif 000049
【０１７０】
で示されるｐ−クロラニルを使用しても収率を向上させることはできない。
【０１７１】
以上から、本発明の第１の態様では、酸化剤としてｏ−クロラニルを使用することで、初めて簡便な手法で、多環性芳香族化合物のＣ−Ｈ結合をアリール化することができる。
【０１７２】
なお、ｏ−クロラニルの使用量は、収率の観点から、多環性芳香族化合物（Ｂ）１モルに対して、通常、１〜５モル、好ましくは１〜２モルである。
【０１７３】
［１−５］銀化合物
本発明の第１の態様においては、多環性芳香族化合物（Ｂ）と、置換基を有していてもよいアリール基を有するホウ素化合物（Ａ）とを反応させる際に、銀化合物を共存させておいてもよい。これにより反応を促進させることができる。
【０１７４】
このような銀化合物としては、ＡｇＯＴｆ（Ｔｆはトリフルオロメチルスルホニル基）、ＡｇＢＦ４、ＡｇＰＦ６、ＡｇＳｂＦ６、ＡｇＴＦＡ（トリフルオロ酢酸銀）、ＡｇＯＡｃ（Ａｃはアセチル基）、Ａｇ２ＣＯ３、ＡｇＦ等が挙げられる。
【０１７５】
本発明の第３の態様において、銀化合物の使用量は、収率の観点から、原料の多環性芳香族化合物（Ｂ）１モルに対して、通常、０．０１〜１モル、好ましくは０．０２５〜０．４モルである。
【０１７６】
［１−６］反応条件
本発明の第１の態様における反応は、通常、反応溶媒の存在下で行われる。この反応溶媒としては、例えば、ヘキサン、シクロヘキサン、ヘプタン等の脂肪族炭化水素類；トルエン、キシレン、ベンゼン、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ｍ−ジクロロベンゼン、ｐ−ジクロロベンゼン等の芳香族炭化水素類；酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類；ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジメトキシエタン、ジイソプロピルエーテル等の環状エーテル類；１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ）、塩化メチル、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、ジブロモエタン等のハロゲン化炭化水素類；アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類；ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド類、アセトニトリル等のニトリル類；メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール類；ジメチルスルホキシド等が挙げられる。これらは、１種のみを用いてよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。これらのうち、本発明では、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ）、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ｍ−ジクロロベンゼン、ｐ−ジクロロベンゼン、ジメトキシエタン等が好ましい。
【０１７７】
本発明の第１の態様における反応の反応温度は、通常、２０℃以上であり且つ上記反応溶媒の沸点温度以下である範囲から選択される。収率及び位置選択性を考慮すると、７０〜９０℃程度が好ましい。
【０１７８】
また、反応圧力は特に制限はなく、常圧程度とすればよい。
【０１７９】
さらに、反応雰囲気は、特に限定されないが、好ましくは不活性ガス雰囲気であり、アルゴンガス雰囲気、窒素ガス雰囲気等とすることができる。なお、空気雰囲気とすることもできる。
【０１８０】
上記のようにすることにより、原料である多環性芳香族化合物（Ｂ）のｓｐ２混成炭素原子に結合する少なくとも１つの水素原子が、位置選択的に、ホウ素化合物（Ａ）に由来するアリール基で置換されることとなる。
【０１８１】
［１−７］反応機構
本発明において、反応機構は必ずしも明らかではないが、図１に示されるとおりと考えられる。なお、以下の反応機構の説明では、簡便のために、基質である多環性芳香族化合物（Ｂ）としてピレンを用いた場合を例に取って説明する。
【０１８２】
反応機構１（図１の上段のルート）
まず、ホウ素化合物（Ａ）又はホウ素化合物中に含まれるアリール基から生成したＡｒＰｄ種（Ａｒは上記に同じ）が、ピレンの１位に求電子的に攻撃し、図１のＡで示される中間体を生成する。その後、Ａからのσ−π−σ異性化により、Ｂを経由してＣで示される中間体を生成する。共鳴安定化効果により、Ｃで示される中間体は、熱力学的に最安定な中間体であると考えられる。さらに、Ｃで示される中間体からの脱プロトン反応により、Ｄで示される中間体を生成する。最後に、Ｄで示される中間体から、Ｐｄからの還元的脱離により、２で示される、４位が選択的にアリール化されたピレンが得られる。
【０１８３】
反応機構２（図１の左下から斜め上のルート）
まず、ピレンの４位−５位二重結合部位（Ｋ−region）にＡｒＰｄ種がπ相互作用し、Ｅで示される中間体が生成する。その後、Ｅで示される中間体から求電子的に、Ｐｄが４位に移動し、Ｃで示される中間体が生成する。この後は上記反応機構１と同様に、４位が選択的にアリール化されたピレンが得られる。
【０１８４】
反応機構３（図１の下段のルート）
まず、反応機構２と同様に、Ｅで示される中間体が生成する。その後、Ａｒ／Ｐｄ挿入反応（Ｈｅｃｋ反応）によりＦで示される中間体が生成する。このとき、Ｐｄは４位に選択的に挿入すると考えられる。さらに、β水素脱離（又はプロトン化によるＰｄ脱離の後の酸化反応）により、２で示される、４位が選択的にアリール化されたピレンが得られる。
【０１８５】
なお、この本発明の第１の態様における反応で製造される化合物のうち、一般式（Ｂ）の（４）を満たす化合物を用いて得られる、一般式（Ｆ１ａ）：
【０１８６】
【化４９】
0005988051.tif 000050
【０１８７】
［式中、Ｒ８ａ及びＲ８ｂは同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子及び炭素数１〜２０、特に１〜６のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基（ただし、フェニル基を除く）；ｍ１及びｍ２は同じか又は異なり、それぞれ０〜２の整数（ただし、ｍ１＋ｍ２は１〜４の整数）である。］
で示される化合物は、文献未記載の新規化合物である。
【０１８８】
この一般式（Ｆ１ａ）で示される化合物としては、一般式（Ｆ１ａ−１）：
【０１８９】
【化５０】
0005988051.tif 000051
【０１９０】
［式中、３個のＲ８ｃ、３個のＲ８ｄ、Ｒ８ｃとＲ８ｄは同じか又は異なり、Ｒ８ｃとＲ８ｄはそれぞれ水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜２０、特に１〜６のフッ素原子を有していてもよいアルキル基、又は環員数が１又は２の芳香族基（ただし、３個のＲ８ｃのうち水素原子の数は０個又は２個であり、３個のＲ８ｄのうち水素原子の数は０個又は２個である）である。］
で示される化合物、一般式（Ｆ１ａ−２）：
【０１９１】
【化５１】
0005988051.tif 000052
【０１９２】
［式中、Ｒ８ｄは前記に同じである。］
で示される化合物等が好ましい。
【０１９３】
特に、後述の実施例にて示される化合物が好ましい。
【０１９４】
本発明の第１の態様における反応で製造される化合物のうち、一般式（Ｂ）の（４）を満たす化合物を用いて得られる、一般式（Ｆ１ｂ）：
【０１９５】
【化５２】
0005988051.tif 000053
【０１９６】
［式中、Ｒ５及びＲ７は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基（ただし、Ｒ５及びＲ７の少なくとも１つはアルキル基である）；Ｒ８ａ及びＲ８ａは同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子及び炭素数１〜２０、特に１〜６のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基；ｍ１及びｍ２は同じか又は異なり、それぞれ０〜２の整数（ただし、ｍ１＋ｍ２は１〜４の整数）である。］
で示される化合物も、文献未記載の新規化合物である。
【０１９７】
この一般式（Ｆ１ｂ）で示される化合物としては、一般式（Ｆ１ｂ−１）：
【０１９８】
【化５３】
0005988051.tif 000054
【０１９９】
［式中、Ｒ５ａ及びＲ７ａは同じか又は異なり、それぞれ炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基；Ｒ８ｃ及びＲ８ｄは前記に同じである。］
で示される化合物、一般式（Ｆ１ｂ−２）：
【０２００】
【化５４】
0005988051.tif 000055
【０２０１】
［式中、Ｒ５ａ、Ｒ７ａ及びＲ８ｄは前記に同じである。］
で示される化合物等が好ましい。
【０２０２】
特に、後述の実施例にて示される化合物が好ましい。
【０２０３】
本発明の第１の態様における反応で製造される化合物のうち、一般式（Ｂ）の（３）を満たす化合物を用いて得られる、一般式（Ｆ２）：
【０２０４】
【化５５】
0005988051.tif 000056
【０２０５】
［式中、Ｒ５−１及びＲ７−１は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基；Ｒ９は同じか又は異なり、それぞれ水素原子、ハロゲン原子、炭素数１〜２０、特に１〜６のフッ素原子を有していてもよいアルキル基、又は環員数が１又は２の芳香族基（ただし、３個のＲ９のうち水素原子の数は０個又は２個である）を示す。］
で示される化合物も文献未記載の新規化合物である。
【０２０６】
この一般式（Ｆ２）で示される化合物としては、一般式（Ｆ２−１）：
【０２０７】
【化５６】
0005988051.tif 000057
【０２０８】
［式中、Ｒ９は前記に同じである。］
で示される化合物等が好ましい。
【０２０９】
特に、後述の実施例にて示される化合物が好ましい。
【０２１０】
本発明の第１の態様における反応で製造される化合物のうち、一般式（Ｂ）の（２）を満たす化合物を用いて得られる一般式（Ｆ４）：
【０２１１】
【化５７】
0005988051.tif 000058
【０２１２】
［式中、Ｒ１０は同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子及び炭素数１〜２０、特に１〜６のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基、又は水素原子（ただし、２個のＲ１０のうち水素原子の数は０個又は１個である）；２個のＲ１０は互いに結合して環を形成してもよい。］
で示される化合物も文献未記載の新規化合物である。
【０２１３】
この一般式（Ｆ４）で示される化合物としては、一般式（Ｆ４−１）：
【０２１４】
【化５８】
0005988051.tif 000059
【０２１５】
［式中、Ｒ１０ａはハロゲン原子及び炭素数１〜２０、特に１〜６のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基である。］
で示される化合物等が好ましい。
【０２１６】
特に、後述の実施例にて示される化合物が好ましい。
【０２１７】
本発明の第１の態様における反応で製造される化合物のうち、一般式（Ｂ）の（２）を満たす化合物を用いて得られる一般式（Ｆ５）：
【０２１８】
【化５９】
0005988051.tif 000060
【０２１９】
［式中、Ｒ１１は同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子及び炭素数１〜２０、特に１〜６のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基である。］
で示される化合物も文献未記載の新規化合物である。
【０２２０】
この一般式（Ｆ５）で示される化合物としては、一般式（Ｆ５−１）：
【０２２１】
【化６０】
0005988051.tif 000061
【０２２２】
［式中、Ｒ１１ａは同じであり、ハロゲン原子及び炭素数１〜２０、特に１〜６のフッ素原子を有していてもよいアルキル基よりなる群から選ばれる１〜３個の置換基で置換されていてもよい環員数が１又は２の芳香族基である。］
で示される化合物等が好ましい。
【０２２３】
特に、後述の実施例にて示される化合物が好ましい。
【０２２４】
２．第２の態様［Ｃ−Ｈ／Ｃ−Ｂカップリング後の縮環反応］
本発明の第２の態様における製造方法では、Ｃ−Ｈ／Ｃ−Ｂカップリング又はＣ−Ｈ／Ｃ−Ｈカップリング（工程（Ｉ））の後に、縮環反応（工程（ＩＩ））を行う。
【０２２５】
［２−１］Ｃ−Ｈ／Ｃ−Ｂカップリング又はＣ−Ｈ／Ｃ−Ｈカップリング（工程（Ｉ））
工程（Ｉ）は、上述した本発明の第１の態様、又は後述の本発明の第３の態様と同じ反応である。ただし、この後の工程（ＩＩ）において縮環反応を行うために、原料となる多環性芳香族化合物（Ｂ）と、ホウ素化合物（Ａ）又は置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物（Ｅ）については、適切なものを選択する必要がある。なお、その他の成分及び条件については、上述した本発明の第１の態様、又は第３態様と同様とすればよい。
【０２２６】
多環性芳香族化合物（Ｂ）
本発明の第２の態様では、位置選択的に、Ｃ−Ｈ結合をアリール化しやすい点と、その後の工程（ＩＩ）において縮環反応を起こしやすい点から、フェナントレン骨格を有するものを原料として使用する。このような原料は、上述の一般式（Ｂ）において、（３）又は（４）を満たすものである。具体的には、以下の一般式（Ｂ’）：
【０２２７】
【化６１】
0005988051.tif 000062
【０２２８】
で示される構造を有する化合物を使用する。この場合、以下の式：
【０２２９】
【化６２】
0005988051.tif 000063
【０２３０】
に示される反応により、アリール化された芳香族化合物が得られる。
【０２３１】
なお、本発明において、フェナントレン骨格を有する化合物とは、以下の式：
【０２３２】
【化６３】
0005988051.tif 000064
【０２３３】
で示されるピレン等も含む概念である。
【０２３４】
また、多環芳香族化合物（Ｂ）としては、式：
【０２３５】
【化６４】
0005988051.tif 000065
【０２３６】
で示されるフルオランテン等のように、一般式（Ｂ”）：
【０２３７】
【化６５】
0005988051.tif 000066
【０２３８】
で示される構造を有する化合物も採用することができる。
【０２３９】
この場合、以下の式：
【０２４０】
【化６６】
0005988051.tif 000067
【０２４１】
に示される反応により、アリール化された芳香族化合物が得られる。
【０２４２】
ホウ素化合物（Ａ）
本発明の第２の態様では、この後の工程（ＩＩ）において縮環反応を起こしやすい点から、一般式（Ｂ’）で示される構造を有する化合物に対しては、アリール基としてビフェニル骨格を有するものを使用する。具体的には、一般式（Ｇ）：
【０２４３】
【化６７】
0005988051.tif 000068
【０２４４】
で示される構造を有する化合物、好ましくは式：
【０２４５】
【化６８】
0005988051.tif 000069
【０２４６】
で示される化合物を使用する。当該化合物は、環状有機ホウ素化合物（Ａ２）に含まれるものである。
【０２４７】
一方、一般式（Ｂ”）で示される構造を有する化合物に対しては、アリール基としてナフタレン骨格を有するものを使用する。具体的には、一般式（Ｇ’）：
【０２４８】
【化６９】
0005988051.tif 000070
【０２４９】
で示される構造を有する化合物、好ましくは式：
【０２５０】
【化７０】
0005988051.tif 000071
【０２５１】
で示される化合物を使用する。当該化合物は、環状有機ホウ素化合物（Ａ２）に含まれるものである。
【０２５２】
置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物（Ｅ）
多環芳香族化合物（Ｂ）として、上述のフルオランテンを使用する場合には、上述の一般式（Ｇ’）で示される化合物以外に、ナフタレン等を使用することもできる（一般式（Ｇ’）で示される化合物と総称してナフタレン骨格を有する化合物と言うこともある）。当該化合物は、後述の置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物（Ｅ）に含まれるものである。
【０２５３】
［２−２］縮環反応（工程（ＩＩ））
工程（ＩＩ）では、既知の縮環反応を行う。一例として、一般式（Ｂ’）で示される構造を有する多環芳香族化合物と、アリール基としてビフェニル骨格を有する上述のホウ素化合物とを使用する場合には、この反応により、以下の式：
【０２５４】
【化７１】
0005988051.tif 000072
【０２５５】
で示される反応により、共役系を拡大することができる。
【０２５６】
また、多環芳香族化合物（Ｂ）として一般式（Ｂ”）で示される化合物を使用し、置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物（Ｅ）としてナフタレンを使用する場合には、この反応により、以下の式：
【０２５７】
【化７２】
0005988051.tif 000073
【０２５８】
で示される反応により、共役系を拡大することができる。
【０２５９】
縮環反応としては、特に制限されない。このように、既知の縮環反応と組合せれば、共役系を拡大できる。
【０２６０】
このような縮環反応としては、一般的な酸化反応でもよいし、Scholl反応でもよい。また、酸化反応に限らず、アニオン的な反応であってもよい。この際、五塩化アンチモン、塩化アルミニウム、臭化アルミニウム、四塩化チタン、四塩化スズ、塩化亜鉛、塩化銅、塩化鉄（ＦｅＣｌ３）、三フッ化ホウ素、フッ化水素、リン酸、五酸化二リン、ポリリン酸、フェリシアン化カリウム、二酸化マンガン、過酸化水素、過硫酸、ヨウ素、酸化セレン、有機過酸等を用いて酸化反応を施してもよいし、カリウムを用いたアニオン的な反応を起こさせてもよい。本発明においては、ＦｅＣｌ３を用いたScholl反応、又はカリウムを用いたアニオン的な反応が好ましい。
【０２６１】
この工程に用いられる溶媒は、非極性溶媒であっても極性溶媒であってもよい。例えば、ヘキサン、ヘプタン、オクタン等のアルカン類；塩化メチレン、クロロホルム、四塩化炭素、塩化エチレン等のハロアルカン類；ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、ペンタメチルベンゼン等のベンゼン類；クロロベンゼン、１，２−ジクロロエチレン（１，２−ＤＣＥ）、ブロモベンゼン等のハロベンゼン類；ジエチルエーテル、アニソール等のエーテル類；硝酸メチル；ジメチルスルホキシド；ニトロメタン等が挙げられる。上記溶媒は、１種単独であるいは２種以上を組み合わせて用いることができる。
【０２６２】
本発明の縮環反応の反応温度は、通常、０℃〜溶媒の沸点である範囲から選択される。また、本発明の縮環反応の反応圧力は、通常、常圧である範囲から選択される。さらに、本発明の縮環反応の反応時間は、通常、１〜２４ｈである範囲から選択される。
【０２６３】
また、反応雰囲気は、特に限定されないが、好ましくは不活性ガス雰囲気であり、アルゴンガス雰囲気、窒素ガス雰囲気等とすることができる。なお、空気雰囲気とすることもできる。
【０２６４】
なお、原料として、以下の一般式（Ｂ’−１）：
【０２６５】
【化７３】
0005988051.tif 000074
【０２６６】
で示されるようなピレン骨格を有する化合物を使用すれば、工程（Ｉ）において、２箇所のＣ−Ｈ結合を選択的にアリール基で置換することも可能である。このことから、１箇所のＣ−Ｈ結合を選択的にアリール基で置換する場合と比較し、さらに共役系を拡大することが可能である。この場合、最終的に得られる化合物は、以下の一般式（Ｃ−１）
【０２６７】
【化７４】
0005988051.tif 000075
【０２６８】
で示されるような構造を有する化合物を得ることもできる。
【０２６９】
なお、この本発明の第２の態様による製造方法で製造される化合物のうち、式：
【０２７０】
【化７５】
0005988051.tif 000076
【０２７１】
で示される化合物と、一般式（Ｆ３）：
【０２７２】
【化７６】
0005988051.tif 000077
【０２７３】
［式中、Ｒ５及びＲ７は前記に同じである。］
で示される化合物は、文献未記載の新規化合物である。
【０２７４】
このうち、一般式（Ｆ３）で示される化合物としては、一般式（Ｆ３−１）：
【０２７５】
【化７７】
0005988051.tif 000078
【０２７６】
［式中、Ｒ５ｂ及びＲ７ｂは同じか又は異なり、それぞれ炭素数１〜６のアルキル基である。］
で示される化合物が好ましい。
【０２７７】
特に、後述の実施例にて示される化合物が好ましい。
【０２７８】
また、本発明の第２の態様による製造方法で製造される化合物のうち、式：
【０２７９】
【化７８】
0005988051.tif 000079
【０２８０】
で示される化合物は、文献未記載の新規化合物である。
【０２８１】
３．第３の態様［Ｃ−Ｈ／Ｃ−Ｈカップリング］
本発明の第３の態様における芳香族化合物の製造方法は、パラジウム化合物及びｏ−クロラニルの存在下に、多環性芳香族化合物と、置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物とを反応させることにより、置換基を有していてもよいアリール基の少なくとも１つで置換された多環性芳香族化合物を得る方法である。
【０２８２】
［３−１］多環性方向族化合物（Ｂ）
多環芳香族化合物（Ｂ）としては、第１の態様と同様のものを使用することができる。具体的には、以下のとおりである。
【０２８３】
本発明において、基質として使用される多環性芳香族化合物としては、２以上の環が縮合した構造を有するものであれば特に限定されない。具体的には、一般式（Ｂ）：
【０２８４】
【化７９】
0005988051.tif 000080
【０２８５】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基であり、且つ、以下の（１）〜（４）のいずれかの要件を満たす。
（１）Ｒ２〜Ｒ５はいずれも水素原子である。
（２）Ｒ２及びＲ５はいずれも水素原子；Ｒ３とＲ４は互いに結合して５〜６員の不飽和環を形成する；該不飽和環には、さらに単環又は縮合環の芳香環が縮合していてもよい。
（３）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ４は水素原子；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基である。
（４）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ３とＲ４は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基である。］
で示される多環性芳香族化合物が好ましい。つまり、本発明で使用する多環性芳香族化合物は、少なくともナフタレン骨格を有することが好ましい。
【０２８６】
多環性芳香族化合物（Ｂ１）
多環性芳香族化合物（Ｂ１）は、多環性芳香族化合物（Ｂ）のなかでも、（１）の要件を満たすものであり、ナフタレンである。この場合、以下の式：
【０２８７】
【化８０】
0005988051.tif 000081
【０２８８】
［式中、Ａｒは置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基；ｎは１〜４の整数；Ａｒは２個のベンゼン環のいずれに結合していてもよい。］
に示される反応により、アリール化されたナフタレンが得られる。
【０２８９】
芳香族化合物（Ｄ１）において、Ａｒは、後述するホウ素化合物に由来する置換基を有していてもよいアリール基であり、炭素数が６〜５０で、且つ置換基を有していてもよいものである。アリール基としては、具体的には、フェニル基、ナフチル基、アントラニル基、フェナントリル基、ビフェニル基等が挙げられ、フェニル基が好ましい。アリール基が有していてもよい置換基としては、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基（メチル基、エチル基、パーフルオロメチル基等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルコキシ基（メトキシ基等）等が挙げられる。置換基の数は特に制限はなく、１〜３個が好ましい。
【０２９０】
このようなアリール基（Ａｒ）としては、具体的には、
【０２９１】
【化８１】
0005988051.tif 000082
【０２９２】
等が挙げられる。
【０２９３】
多環性芳香族化合物（Ｂ２）
多環性芳香族化合物（Ｂ２）は、多環性芳香族化合物（Ｂ）のなかでも、（２）の要件を満たすものである。具体的には、一般式（Ｂ２）：
【０２９４】
【化８２】
0005988051.tif 000083
【０２９５】
［式中、Ｒ３及びＲ４は前記一般式（Ｂ）における（２）に同じである。］
で示されるものである。この場合、以下の式：
【０２９６】
【化８３】
0005988051.tif 000084
【０２９７】
［式中、Ｒ３及びＲ４は前記一般式（Ｂ）における（２）に同じ；Ａｒ及びｎは前記に同じ；Ａｒは、いずれの環状構造に結合していてもよい。］
に示される反応により、アリール化された芳香族化合物が得られる。
【０２９８】
Ｒ３とＲ４は互いに結合して５〜６員の不飽和環を形成するが、本発明の製造方法で得られる芳香族化合物をグラフェンの前駆体として使用することを考慮すると、６員の不飽和環（例えばベンゼン環）が好ましい。
【０２９９】
また、Ｒ３とＲ４が結合して得られる不飽和環には、さらに、単環又は縮合環の芳香環が縮合していてもよい。この芳香環は、炭素数が６のものが好ましい。単環の芳香環としては、具体的には、ベンゼン環が挙げられる。また、縮合環の芳香環としては、具体的には、ナフタレン環、フェナントレン環、アントラセン環等が挙げられる。
【０３００】
このような多環性芳香族化合物（Ｂ２）としては、具体的には、式：
【０３０１】
【化８４】
0005988051.tif 000085
【０３０２】
で示されるペリレン、式：
【０３０３】
【化８５】
0005988051.tif 000086
【０３０４】
で示されるフルオランテン等が挙げられる。
【０３０５】
なお、ペリレンを使用した場合には、一般式（Ｄ２ａ）：
【０３０６】
【化８６】
0005988051.tif 000087
【０３０７】
［式中、４個のＡｒは同じか又は異なり、それぞれ前記に同じである。］
で示されるように、位置選択的に、４個の水素原子がアリール基で置換された芳香族化合物を得ることも可能である。
【０３０８】
多環性芳香族化合物（Ｂ３）
多環性芳香族化合物（Ｂ３）は、多環性芳香族化合物（Ｂ）のなかでも、（３）の要件を満たすものである。具体的には、一般式（Ｂ３）：
【０３０９】
【化８７】
0005988051.tif 000088
【０３１０】
［式中、Ｒ２、Ｒ３及びＲ５は前記一般式（Ｂ）における（３）に同じである。］
で示されるものである。この場合、以下の式：
【０３１１】
【化８８】
0005988051.tif 000089
【０３１２】
［式中、Ｒ２、Ｒ３及びＲ５は前記一般式（Ｂ）における（３）に同じ；Ａｒ及びｎは前記に同じ；Ａｒは、いずれの環状構造に結合していてもよい。］
に示される反応により、アリール化された芳香族化合物が得られる。
【０３１３】
Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する。この芳香環は、炭素数が６〜１２のものが好ましい。この際、縮合する芳香環としては、例えば、ベンゼン環、ナフタレン環等が挙げられる。
【０３１４】
また、この芳香環が有していてもよい置換基としては、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基等が挙げられる。置換基の数は特に制限はなく、１〜６個が好ましい。
【０３１５】
また、Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基である。具体的には、水素原子、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｎープロピル基、ｔ−ブチル基、ｎーヘキシル基等が挙げられる。
【０３１６】
このような多環性芳香族化合物（Ｂ３）としては、具体的には、
【０３１７】
【化８９】
0005988051.tif 000090
【０３１８】
（Ｒ５は前記に同じ；Ｒ５’は前記Ｒ５に同じ；Ｒ５とＲ５’は同一でも異なっていてもよい）
等が挙げられる。
【０３１９】
多環性芳香族化合物（Ｂ４）
多環性芳香族化合物（Ｂ４）は、多環性芳香族化合物（Ｂ）のなかでも、（４）の要件を満たすものである。具体的には、一般式（Ｂ４）：
【０３２０】
【化９０】
0005988051.tif 000091
【０３２１】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は前記一般式（Ｂ）における（４）に同じである。］
で示されるものである。この場合、以下の式：
【０３２２】
【化９１】
0005988051.tif 000092
【０３２３】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は前記一般式（Ｂ）における（４）に同じ；Ａｒ及びｎは前記に同じ；Ａｒは、いずれの環状構造に結合していてもよい。］
に示される反応により、アリール化された芳香族化合物が得られる。
【０３２４】
Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する。この芳香環は、炭素数が６〜１２のものが好ましい。この際、縮合する芳香環としては、例えば、ベンゼン環、ナフタレン環等が挙げられる。
【０３２５】
また、この芳香環が有していてもよい置換基としては、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基等が挙げられる。置換基の数は特に制限はなく、１〜６個が好ましい。
【０３２６】
Ｒ３とＲ４は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する。この芳香環は、炭素数が６のものが好ましい。この際、芳香環としては、例えば、ベンゼン環等が挙げられる。
【０３２７】
また、この芳香環が有していてもよい置換基としては、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基等が挙げられる。置換基の数は特に制限はなく、１〜６個が好ましい。
【０３２８】
また、Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基である。具体的には、水素原子、メチル基、エチル基、イソプロピル基、ｎープロピル基、ｔ−ブチル基、ｎーヘキシル基等が挙げられる。
【０３２９】
このような多環性芳香族化合物（Ｂ４）としては、具体的には、
【０３３０】
【化９２】
0005988051.tif 000093
【０３３１】
等が挙げられる。
【０３３２】
［３−２］パラジウム化合物
パラジウム化合物としては、第１の態様と同様のものを使用することができる。具体的には、以下のとおりである。
【０３３３】
ここでは、反応は、通常、パラジウム化合物の存在下で行われる。このパラジウム化合物としては、有機化合物（高分子化合物を含む）等の合成用触媒として公知のパラジウム化合物等が挙げられ、０価パラジウムを含む化合物及びＩＩ価パラジウムを含む化合物のいずれでもよい。なお、０価パラジウムを含む化合物を用いた場合には、当該０価パラジウムは、系中で酸化されてＩＩ価パラジウムになる。使用できるパラジウム化合物としては、具体的には、Ｐｄ（ＯＡｃ）２（Ａｃはアセチル基）、ＰｄＣｌ２、ＰｄＢｒ２、ＰｄＩ２、Ｐｄ（ＯＴｆ）２（Ｔｆはトリフルオロメチルスルホニル基である）等が挙げられる。本発明においては、Ｐｄ（ＯＡｃ）２が好ましい。
【０３３４】
ここでは、パラジウム化合物の使用量は、収率の観点から、原料の多環性芳香族化合物（Ｂ）１モルに対して、通常、０．０１〜０．５モル、好ましくは０．０２５〜０．２モルである。
【０３３５】
また、この際、必要に応じて、上記パラジウム化合物の中心元素であるパラジウム原子に配位し得る配位子を併用してもよい。ただし、後述するｏ−クロラニルの酸化力によって酸化されると配位能を失うため、配位子を使用する場合には、酸化に強い配位子を使用することが好ましい。このような配位子としては、例えば、トリフェニルホスファイト、トリイソプロピルホスファイト、トリス（２，２，２−トリフルオロエチル）ホスファイト、トリス（１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロイソプロピル）ホスファイト等のホスファイト系配位子等が挙げられる。
【０３３６】
配位子を使用する場合、その使用量は、収率の観点から、原料の多環性芳香族化合物（Ｂ）１モルに対して、通常、０．０１〜０．５モル、好ましくは０．０２５〜０．２モルである。
【０３３７】
［３−３］ｏ−クロラニル
ここでは、第１の態様と同様に、酸化剤としてｏ−クロラニルを使用する。このｏ−クロラニルは、以下の式：
【０３３８】
【化９３】
0005988051.tif 000094
【０３３９】
で示されるものである。
【０３４０】
ｏ−クロラニルを酸化剤として使用することで、収率を向上させ、且つ、ビフェニル等の副生成物の生成を抑制することができる。
【０３４１】
なお、酸化剤として、以下の式：
【０３４２】
【化９４】
0005988051.tif 000095
【０３４３】
で示される３，５−ジ−tert−ブチル−１，２−ベンゾキノンを用いた場合にも、収率を向上させることができるが、副生成物であるビフェニルが多数生成してしまう。また、ｏ−クロラニルと比較すると収率も悪い。
【０３４４】
また、酸化剤として、ｏ−クロラニルと構造が似ている以下の式：
【０３４５】
【化９５】
0005988051.tif 000096
【０３４６】
で示されるｐ−クロラニルを使用しても収率を向上させることはできない。
【０３４７】
以上から、酸化剤としてｏ−クロラニルを使用することで、初めて簡便な手法で、多環性芳香族化合物のＣ−Ｈ結合をアリール化することができる。
【０３４８】
なお、ｏ−クロラニルの使用量は、収率の観点から、多環性芳香族化合物（Ｂ）１モルに対して、通常、１〜５モル、好ましくは１〜２モルである。
【０３４９】
［３−４］置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物
本発明で使用する置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物が有するアリール基は、前記したＡｒと同じものであり、具体例等も同じである。また、このアリール基が有していてもよい置換基も同様に、前記したＡｒが有していてもよい置換基と同様である。具体的には、以下のとおりである。
【０３５０】
アリール基は、炭素数が６〜５０で、且つ置換基を有していてもよい。具体的には、フェニル基、ナフチル基、アントラニル基、フェナントリル基、ビフェニル基等が挙げられ、フェニル基が好ましい。アリール基が有していてもよい置換基としては、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルキル基（メチル基、エチル基、パーフルオロメチル基等）、ハロゲン原子を有していてもよい炭素数１〜２０、特に１〜６のアルコキシ基（メトキシ基等）等が挙げられる。置換基の数は特に制限はなく、１〜３個が好ましい。
【０３５１】
このようなアリール基としては、具体的には、
【０３５２】
【化９６】
0005988051.tif 000097
【０３５３】
等が挙げられる。
【０３５４】
置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物としては、一般式（Ｅ）：
【０３５５】
【化９７】
0005988051.tif 000098
【０３５６】
［式中、ｌ個のＲ６は同じか又は異なり、それぞれハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数３〜５０のシクロアルキル基、又は炭素数６〜５０のアリール基；ｌは０〜４の整数である。］
で示される化合物、又は一般式（Ｅ’）：
【０３５７】
【化９８】
0005988051.tif 000099
【０３５８】
［式中、Ｒ６及びｌは前記に同じ；Ｒ６はいずれのベンゼン環に結合していてもよい。］
で示される化合物が好ましい。
【０３５９】
特に、一般式（Ｅ１）：
【０３６０】
【化９９】
0005988051.tif 000100
【０３６１】
［式中、ｌ１個のＲ６ａは同じか又は異なり、それぞれ炭素数１〜６のアルキル基又は炭素数１〜６のアルコキシ基；ｌ１は２〜４の整数である。］
で示される化合物、又はナフタレンが好ましい。
【０３６２】
このような化合物としては、具体的には、
【０３６３】
【化１００】
0005988051.tif 000101
【０３６４】
等が挙げられる。
【０３６５】
これらのなかでも、収率の観点から、
【０３６６】
【化１０１】
0005988051.tif 000102
【０３６７】
等が好ましく、
【０３６８】
【化１０２】
0005988051.tif 000103
【０３６９】
等がより好ましい。
【０３７０】
なお、多環性芳香族化合物としてフルオランテン、ペリレン等の一般式（Ｂ”）で示される構造を有する化合物を用い、置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物としてナフタレンを使用した場合には、上述の第２の態様において共役系を拡大することも可能である。この観点からは、置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物としてはナフタレンが好ましい。
【０３７１】
本発明の第３の態様では、置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物のなかでも、一般式（Ｅ）で示される化合物は、溶媒としても使用できるため、その使用量は、過剰量とすることが好ましい。一方、一般式（Ｅ’）で示される化合物は、溶媒としては使用できないが、反応性を考慮してその使用量は過剰量とすることが好ましい。
【０３７２】
［３−５］銀化合物
本発明の第３の態様においては、多環性芳香族化合物（Ｂ）と、置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物（Ｅ）とを反応させる際に、銀化合物を共存させておいてもよい。これにより反応を促進させることができる。
【０３７３】
このような銀化合物としては、ＡｇＯＴｆ（Ｔｆはトリフルオロメチルスルホニル基）が好ましい。
【０３７４】
本発明の第３の態様において、銀化合物の使用量は、収率の観点から、原料の多環性芳香族化合物（Ｂ）１モルに対して、通常、０．０１〜１モル、好ましくは０．０２５〜０．４モルである。
【０３７５】
［３−６］溶媒
置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物（Ｅ）として一般式（Ｅ）で示される化合物を使用する場合には、それ自体を基質溶媒として使用できるので、溶媒は特に必要ない。一方、置換基を有していてもよいアリール基を有する化合物（Ｅ）として一般式（Ｅ’）で示される化合物を使用する場合には、溶媒を使用することが好ましい。
【０３７６】
この溶媒としては、例えば、ヘキサン、シクロヘキサン、ヘプタン等の脂肪族炭化水素類；トルエン、キシレン、ベンゼン、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ｍ−ジクロロベンゼン、ｐ−ジクロロベンゼン等の芳香族炭化水素類；酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類；ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジメトキシエタン、ジイソプロピルエーテル等の環状エーテル類；１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ）、塩化メチル、クロロホルム、ジクロロメタン、ジクロロエタン、ジブロモエタン等のハロゲン化炭化水素類；アセトン、メチルエチルケトン等のケトン類；ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド等のアミド類、アセトニトリル等のニトリル類；メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール類；ジメチルスルホキシド等が挙げられる。これらは、１種のみを用いてよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。これらのうち、本発明では、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ）、クロロベンゼン、ｏ−ジクロロベンゼン、ｍ−ジクロロベンゼン、ｐ−ジクロロベンゼン、ジメトキシエタン等が好ましい。
【０３７７】
［３−７］反応条件
本発明の第３の態様における反応の反応温度は、通常、室温以上であり且つ基質溶媒として使用するアリール基を有する化合物（Ｅ）の沸点温度以下である範囲から選択される。また、本発明の第３の態様における反応圧力は、通常、常圧である範囲から選択される。さらに、本発明の第３の態様における反応時間は、通常、１〜２４ｈである範囲から選択される。
【０３７８】
また、反応雰囲気は、特に限定されないが、好ましくは不活性ガス雰囲気であり、アルゴンガス雰囲気、窒素ガス雰囲気等とすることができる。なお、空気雰囲気とすることもできる。
【０３７９】
上記のようにすることにより、原料である多環性芳香族化合物（Ｂ）のｓｐ２混成炭素原子に結合する少なくとも１つの水素原子が、位置選択的に、アリール基を有する化合物（Ｅ）に由来するアリール基で置換されることとなる。
【０３８０】
また、最終的に得られる芳香族化合物も、第１の態様と同様である。つまり、一般式（Ｄ）：
【０３８１】
【化１０３】
0005988051.tif 000104
【０３８２】
［式中、Ｒ２〜Ｒ５は同じか又は異なり、それぞれ水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基であり、Ａｒは置換基を有していてもよい炭素数６〜５０のアリール基であり、ｎは１〜４の整数であり、Ａｒはいずれの環状構造に結合していてもよく、且つ、以下の（１）〜（４）のいずれかの要件を満たす。
（１）Ｒ２〜Ｒ５はいずれも水素原子である。
（２）Ｒ２及びＲ５はいずれも水素原子；Ｒ３とＲ４は互いに結合して５〜６員の不飽和環を形成する；該該不飽和環には、さらに単環又は縮合環の芳香環が縮合していてもよい。
（３）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ４は水素原子；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基である。
（４）Ｒ２とＲ３は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ３とＲ４は互いに結合して、置換基を有していてもよい芳香環を形成する；Ｒ５は水素原子又は炭素数１〜２０のアルキル基である。］
で示される化合物が得られる。
【０３８３】
このうち、上記の一般式（Ｆ１ａ）、（Ｆ１ｂ）、（Ｆ２）、（Ｆ４）又は（Ｆ５）で示される化合物は、上述のとおり文献未記載の新規化合物である。
【実施例】
【０３８４】
以下、本発明について、実施例を挙げて具体的に説明するが、本発明は、これらの実施例に何ら制約されるものではない。【０３８５】
特に制約しない限り、乾燥溶媒を含む全ての材料は、購入したものを精製せずに使用した。また、特に制約しない限り、全ての反応は、フレームドライしたガラス製品中で、アルゴン雰囲気下で行った。【０３８６】
分析に関して、薄層クロマトグラフィ（ＴＬＣ）は、E. Merck 60 F254薄層プレート（０．２５ｍｍ）を用いて行った。また、分取薄層クロマトグラフィ（ＰＴＬＣ）は、Wako-gel（登録商標）B5-Fを用いてシリカでコートしたプレート（０．７５ｍｍ）を作製して使用した。さらに、ガスクロマトグラフィ（ＧＣ）分析は、HP-5カラム（３０ｍ×０．２５ｍｍ、Hewlett-Packard）を備えたShimadzu GC-2010で行った。クロマトグラムには、ＵＶランプ（２５４ｎｍ及び３６５ｎｍ）を用いた。高分解能質量分析スペクトル（ＨＲＭＳ）は、ＪＭＳ−Ｔ１００ＴＤ（ＤＡＲＴ）を用いた。融点は、ＭＰＡ１００型融点測定装置Optimeltを用いて測定した。核磁気共鳴（ＮＭＲ）スペクトルは、ＪＥＯＬ社製ＥＣＳ−４００（1H 400 MHz, 13C 100 MHz）及びＥＣＳ−６００（1H 600 MHz, 13C 150 MHz）を用いて記録した。1H NMRについての化学シフトは、テトラメチルシラン（δ0.0 ppm）に対するppmで表現した。13C NMRについての化学シフトは、CDCl3（δ 77.0 ppm）に対するppmで表現した。【０３８７】
［実施例１〜６］
実施例１〜６では、以下の式：【０３８８】
【化１０４】
0005988051.tif 000105
【０３８９】
で示される反応式により、フェニル化されたピレンを得た。詳細には、以下のとおりである。【０３９０】
実施例１
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（１．１ｍｇ、５．０μｍｏｌ、２．５ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（４９ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）、以下の式：【０３９１】
【化１０５】
0005988051.tif 000106
【０３９２】
で示されるピレン（４０ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）及び以下の式：【０３９３】
【化１０６】
0005988051.tif 000107
【０３９４】
で示されるフェニルボロン酸（０．４０ｍｍｏｌ、２当量）を、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、２．０ｍＬ）中に投入し、８０℃で２時間攪拌した。ＧＣ収率は、内部標準としてｎ−ドデカンを用いて測定した。【０３９５】
実施例２
ホウ素化合物として、以下の式：【０３９６】
【化１０７】
0005988051.tif 000108
【０３９７】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例１と同様にした。【０３９８】
実施例３
ホウ素化合物として、以下の式：【０３９９】
【化１０８】
0005988051.tif 000109
【０４００】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例１と同様にした。【０４０１】
実施例４
ホウ素化合物として、以下の式：【０４０２】
【化１０９】
0005988051.tif 000110
【０４０３】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例１と同様にした。【０４０４】
実施例５
ホウ素化合物として、以下の式：【０４０５】
【化１１０】
0005988051.tif 000111
【０４０６】
で示される化合物を０．１３ｍｍｏｌ（０．６７当量）用いたこと以外は実施例１と同様にした。【０４０７】
実施例６
ホウ素化合物として、以下の式：【０４０８】
【化１１１】
0005988051.tif 000112
【０４０９】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例１と同様にした。【０４１０】
以上の実施例１〜６の、目的生成物である４−フェニルピレン（２ａ）と副生成物であるビフェニル（ＢｉＰｈ）のＧＣ収率を表１に示す。【０４１１】
【表１】
0005988051.tif 000113
【０４１２】
［実施例７〜１１］
実施例７〜１１では、以下の式：【０４１３】
【化１１２】
0005988051.tif 000114
【０４１４】
で示される反応式により、フェニル化されたピレンを得た。詳細には、以下のとおりである。【０４１５】
実施例７
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（１．１ｍｇ、５．０μｍｏｌ、２．５ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（４９ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）、以下の式：【０４１６】
【化１１３】
0005988051.tif 000115
【０４１７】
で示されるピレン（４０ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）及び以下の式：【０４１８】
【化１１４】
0005988051.tif 000116
【０４１９】
で示されるホウ素化合物（０．０６７ｍｍｏｌ、０．３３当量）を、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、２．０ｍＬ）中に投入し、８０℃で２時間攪拌した。ＧＣ収率は、内部標準としてｎ−ドデカンを用いて測定した。【０４２０】
実施例８
ホウ素化合物の使用量を０．１３ｍｍｏｌ（０．６７当量）としたこと以外は実施例７と同様にした。【０４２１】
実施例９
ホウ素化合物の使用量を０．２ｍｍｏｌ（１当量）としたこと以外は実施例７と同様にした。【０４２２】
実施例１０
ホウ素化合物の使用量を０．１３ｍｍｏｌ（０．６７当量）とし、攪拌温度を５０℃としたこと以外は実施例７と同様にした。【０４２３】
実施例１１
ホウ素化合物の使用量を０．１３ｍｍｏｌ（０．６７当量）とし、攪拌温度を室温（ｒｔ）としたこと以外は実施例７と同様にした。【０４２４】
以上の実施例７〜１１の、目的生成物であるフェニル化されたピレン（２ａ）と副生成物であるビフェニル（ＢｉＰｈ）のＧＣ収率を表２に示す。【０４２５】
【表２】
0005988051.tif 000117
【０４２６】
［実施例１２及び比較例１〜７］
実施例１２及び比較例１〜７では、以下の式：【０４２７】
【化１１５】
0005988051.tif 000118
【０４２８】
で示される反応式により、フェニル化されたピレンを得た。詳細には、以下のとおりである。【０４２９】
実施例１２
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（１．１ｍｇ、５．０μｍｏｌ、２．５ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（４９ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）、以下の式：【０４３０】
【化１１６】
0005988051.tif 000119
【０４３１】
で示されるピレン（４０ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）及び以下の式：【０４３２】
【化１１７】
0005988051.tif 000120
【０４３３】
で示されるホウ素化合物（０．１３ｍｍｏｌ、０．６７当量）を、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、２．０ｍＬ）中に投入し、８０℃で２時間攪拌した。ＧＣ収率は、内部標準としてｎ−ドデカンを用いて測定した。【０４３４】
比較例１
ｏ−クロラニルの代わりに、以下の式：【０４３５】
【化１１８】
0005988051.tif 000121
【０４３６】
で示される３，５−ジ−tert−ブチル−１，２−ベンゾキノン（ｏ−ＤＢＱ）を４４．０ｍｇ（０．２０ｍｍｏｌ、１当量）用いたこと以外は実施例１２と同様にした。【０４３７】
比較例２
ｏ−クロラニルの代わりに、以下の式：【０４３８】
【化１１９】
0005988051.tif 000122
【０４３９】
で示される９，１０−フェナントレンキノン（９，１０−ＰＱ）を４１．６ｍｇ（０．２０ｍｍｏｌ、１当量）用いたこと以外は実施例１２と同様にした。【０４４０】
比較例３
ｏ−クロラニルの代わりに、以下の式：【０４４１】
【化１２０】
0005988051.tif 000123
【０４４２】
で示されるｐ−クロラニルを４９．２ｍｇ（０．２０ｍｍｏｌ、１当量）用いたこと以外は実施例１２と同様にした。【０４４３】
比較例４
ｏ−クロラニルの代わりに、以下の式：【０４４４】
【化１２１】
0005988051.tif 000124
【０４４５】
で示される２，３−ジクロロ−５，６−ジシアノ−ｐ−ベンゾキノンを４５．４ｍｇ（０．２０ｍｍｏｌ、１当量）用いたこと以外は実施例１２と同様にした。【０４４６】
比較例５
ｏ−クロラニルの代わりに、以下の式：【０４４７】
【化１２２】
0005988051.tif 000125
【０４４８】
で示される１，４−ベンゾキノンを２１．６ｍｇ（０．２０ｍｍｏｌ、１当量）用いたこと以外は実施例１２と同様にした。【０４４９】
比較例６
ｏ−クロラニルの代わりに、ＣｕＣｌ２を２６．９ｍｇ（０．２０ｍｍｏｌ、１当量）用いたこと以外は実施例１２と同様にした。【０４５０】
比較例７
ｏ−クロラニルの代わりに、Ｋ２Ｓ２Ｏ８を５４．０ｍｇ（０．２０ｍｍｏｌ、１当量）用いたこと以外は実施例１２と同様にした。【０４５１】
以上の実施例１２及び比較例１〜７の、目的生成物である４−フェニル化ピレン（２ａ）と副生成物であるビフェニル（ＢｉＰｈ）のＧＣ収率を表３に示す。【０４５２】
【表３】
0005988051.tif 000126
【０４５３】
［実施例１３〜２１］
実施例１３〜２１では、以下の式：【０４５４】
【化１２３】
0005988051.tif 000127
【０４５５】
で示される反応式により、アリール化されたピレンを得た。詳細には、以下のとおりである。【０４５６】
実施例１３
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（１．１ｍｇ、５．０μｍｏｌ、２．５ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（４９ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）、以下の式：【０４５７】
【化１２４】
0005988051.tif 000128
【０４５８】
で示されるピレン（４０ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）及び以下の式：【０４５９】
【化１２５】
0005988051.tif 000129
【０４６０】
で示されるホウ素化合物（０．１３ｍｍｏｌ、０．６７当量）を、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、２．０ｍＬ）中に投入し、８０℃で２時間攪拌した。反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ）でろ過し、揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン／トルエン）で精製した。その結果、以下の式：【０４６１】
【化１２６】
0005988051.tif 000130
【０４６２】
で示される４−フェニルピレン（２ａ）を得た。【０４６３】
PTLC (hexane only): 2a (28 mg, 50% yield), diarylation product (11 mg, 15% yield), and pyrene (12 mg, 31% yield).
1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ 8.20 - 8.16 (m, 4H), 8.08 (s, 2H), 8.005 (s, 1H), 7.996 (t, J = 7.6 Hz, 1H), 7.92 (t, J = 8.0 Hz, 1H), 7.66 (d, J = 8.0 Hz, 2H), 7.55 (dd, J = 8.0, 7.6 Hz, 2H), 7.48 (dd, J = 7.6, 7.2 Hz, 1H); 13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ 140.8, 139.5, 131.3, 131.1, 130.8, 130.4, 130.1, 128.4, 127.8, 127.6, 127.5, 127.2, 126.1, 125.7, 125.2, 125.1, 125.0, 124.8, 124.2, 123.9. HRMS (DART, ESI+) m/zcalcd for C22H14 [M+H]+: 279.1174, found: 279.1184. Mp: 131.9 - 133.5℃.【０４６４】
実施例１４
ホウ素化合物として、以下の式：【０４６５】
【化１２７】
0005988051.tif 000131
【０４６６】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例１３と同様にした。その結果、以下の式：【０４６７】
【化１２８】
0005988051.tif 000132
【０４６８】
で示される４−（４−クロロフェニル）ピレン（２ｂ）を得た。【０４６９】
PTLC (hexane only): 2b (30 mg, 49% yield), diarylation product (6.2 mg, 7% yield), and pyrene (11 mg, 26% yield).
1H NMR (600 MHz, CDCl3) δ 8.19 (d, J = 7.2 Hz, 2H), 8.17 (d, J= 7.2 Hz, 1H), 8.12 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 8.090 (d, J = 9.0 Hz, 1H), 8.089 (d, J = 9.0 Hz, 1H), 8.01 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.97 (s, 1H), 7.94 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.58 (d, J = 8.4 Hz, 2H), 7.52 (d, J = 8.4 Hz, 2H); 13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ139.2, 138.2, 133.5, 131.4, 131.0, 130.6, 130.1, 128.6, 127.9, 127.6, 127.3, 126.1, 125.8, 125.3, 125.14, 125.06, 124.9, 124.2, 123.5. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C22H13Cl [M+H]+: 313.0784, found: 313.0784. Mp: 120.5 - 121.5℃.【０４７０】
実施例１５
ホウ素化合物として、以下の式：【０４７１】
【化１２９】
0005988051.tif 000133
【０４７２】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例１３と同様にした。その結果、以下の式：【０４７３】
【化１３０】
0005988051.tif 000134
【０４７４】
で示される４−［４−（トリフルオロメチル）フェニル］ピレン（２ｃ）を得た。【０４７５】
PTLC (hexane only): 2c (37 mg, 53% yield), diarylation product (11 mg, 11% yield), and pyrene (11 mg, 28% yield).
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 8.21 (d, J = 7.2 Hz, 2H), 8.18, (d, J = 7.2 Hz, 1H), 8.10 (s, 2H), 8.08 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 8.03 (dd, J= 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.99 (s, 1H), 7.94 (dd, J= 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.81 (d, J = 7.8 Hz, 2H), 7.76 (d, J = 7.8 Hz, 2H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 144.6, 138.0, 131.4, 131.1, 130.5, 130.4, 129.9, 129.7 (q, 2JFC= 33.5 Hz), 128.1, 127.6, 127.4, 126.2, 125.9, 125.5, 125.4 (q, 3JFC = 3.8 Hz), 125.32, 125.30, 124.9, 124.34 (q, 1JFC = 273.4 Hz), 124.32, 123.4. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C23H13F3[M+H]+: 347.1048, found: 347.1044. Mp: 145.6 - 147.1℃.【０４７６】
実施例１６
ホウ素化合物として、以下の式：【０４７７】
【化１３１】
0005988051.tif 000135
【０４７８】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例１３と同様にした。その結果、以下の式：【０４７９】
【化１３２】
0005988051.tif 000136
【０４８０】
で示される４−（４−ｎ−ブチルフェニル）ピレン（２ｄ）を得た。【０４８１】
PTLC (hexane only): 2d (29 mg, 43% yield), diarylation product (9.9 mg, 11% yield), and pyrene (13 mg, 32% yield).
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 8.23 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 8.17 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 8.16 (d, J= 8.4 Hz, 2H), 8.08 (d, J = 9.0 Hz, 1H), 8.07 (d, J = 9.0 Hz, 1H), 8.00 (s, 1H), 7.99 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.93 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.57 (d, J = 7.8 Hz, 2H), 7.36 (d, J = 7.8 Hz, 2H), 2.74 (t, J = 7.8 Hz, 2H), 1.75〜1.68 (m, 2H), 1.50 - 1.42 (m, 2H), 0.99 (t, J = 7.8 Hz, 3H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 142.2, 139.5, 138.0, 131.3, 131.1, 130.9, 130.5, 129.9, 128.4, 127.7, 127.6, 127.2, 126.1, 125.6, 125.1, 125.0, 124.7, 124.1, 124.0, 35.5, 33.7, 22.5, 14.0. HRMS (DART, ESI+) m/zcalcd for C26H22 [M+H]+: 335.1800, found: 335.1802. Mp: 61.4 - 62.5℃.【０４８２】
実施例１７
ホウ素化合物として、以下の式：【０４８３】
【化１３３】
0005988051.tif 000137
【０４８４】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例１３と同様にした。その結果、以下の式：【０４８５】
【化１３４】
0005988051.tif 000138
【０４８６】
で示される４−（２−クロロフェニル）ピレン（２ｅ）を得た。【０４８７】
PTLC (hexane only): 2e (32 mg, 52% yield), diarylation product (7.1 mg, 8% yield), and pyrene (15 mg, 37% yield).
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 8.18 (d, J= 7.2 Hz, 1H), 8.17 (d, J = 7.2 Hz, 2H), 8.08 (d, J = 8.7 Hz, 1H), 8.07 (d, J = 8.7 Hz, 1H), 8.00 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.98 (s, 1H), 7.91 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.78 (d, J = 9.0 Hz, 1H), 7.60 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.50 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.44〜7.40 (m, 2H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 139.4, 136.9, 134.3, 132.2, 131.3, 131.1, 130.5, 130.1, 129.7, 129.2, 128.2, 127.6, 127.2, 126.8, 126.1, 125.8, 125.3, 125.2, 124.7, 124.4, 123.7. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C22H13Cl [M+H]+: 313.0784, found: 313.0777. Mp: 114.3 - 115.9℃.【０４８８】
実施例１８
ホウ素化合物として、以下の式：【０４８９】
【化１３５】
0005988051.tif 000139
【０４９０】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例１３と同様にした。その結果、以下の式：【０４９１】
【化１３６】
0005988051.tif 000140
【０４９２】
で示される４−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］ピレン（２ｆ）を得た。【０４９３】
PTLC (hexane only): 2f (42 mg, 61% yield), diarylation product (14 mg, 14% yield), and pyrene (8.0 mg, 20% yield).
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 8.19 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 8.17 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 8.16 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 8.09 (s2H), 8.01 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.97 (s, 1H), 7.90 (d, J = 8.4 Hz, 1H), 7.88 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.64 (t, J = 7.8 Hz, 1H), 7.63 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.59 (t, J = 7.2 Hz, 1H), 7.49 (d, J = 7.2 Hz, 1H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 139.2, 136.1, 132.8, 131.3, 131.2, 131.12, 131.07, 130.2, 130.0 (q, 2JFC= 30.0 Hz), 128.2, 127.9, 127.6, 127.3, 126.3 (q, 3JFC = 4.8 Hz), 126.2, 125.7, 125.32, 125.26, 125.1, 124.6, 124.4, 124.1 (q, 1JFC = 275.4 Hz), 124.0. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C23H13F3[M+H]+: 347.1048, found: 347.1053. Mp: 104.7 - 106.6 ℃.【０４９４】
実施例１９
ホウ素化合物として、以下の式：【０４９５】
【化１３７】
0005988051.tif 000141
【０４９６】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例１３と同様にした。その結果、以下の式：【０４９７】
【化１３８】
0005988051.tif 000142
【０４９８】
で示される４−（２−メチルフェニル）ピレン（２ｇ）を得た。【０４９９】
PTLC (hexane only): 2g (31 mg, 53% yield), diarylation product (12 mg, 16% yield), and pyrene (10 mg, 23% yield).
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 8.17 (d, J= 7.8 Hz, 1H), 8.154 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 8.149 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 8.08 (s, 2H), 8.00 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.93 (s, 1H), 7.88 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.76 (d, J= 7.8 Hz, 1H), 7.42 - 7.34 (m, 4H), 2.10 (s, 3H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 140.2, 139.2, 137.1, 131.3, 131.1, 130.8, 130.7, 130.4, 130.0, 127.8, 127.6, 127.4, 127.3, 126.1, 125.82, 125.78, 125.1, 125.0, 124.8, 124.7, 124.2, 123.8, 20.1. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C23H16 [M+H]+: 293.1330, found: 293.1334. Mp: 112.6 - 114.6℃.【０５００】
実施例２０
ホウ素化合物として、以下の式：【０５０１】
【化１３９】
0005988051.tif 000143
【０５０２】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例１３と同様にした。その結果、以下の式：【０５０３】
【化１４０】
0005988051.tif 000144
【０５０４】
で示される４−（２，４，６−トリメチルフェニル）ピレン（２ｈ）を得た。【０５０５】
PTLC (hexane only): 2h (35 mg, 54% yield), diarylation product (6.6 mg, 8% yield), and pyrene (7.9 mg, 20% yield).
1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ 8.20 - 8.15 (m, 3H), 8.110 (s, 1H), 8.106 (s, 1H), 8.02 (dd, J = 8.0, 7.6 Hz 1H), 7.89 (s, 1H), 7.87 (t, J = 8.0 Hz, 1H), 7.70 (d, J = 8.0 Hz, 1H), 7.08 (s, 2H), 2.44 (s, 3H), 1.98 (s, 6H); 13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ 138.2, 137.1, 137.0, 136.6, 131.4, 131.2, 131.1, 130.5, 128.2, 127.6, 127.2, 126.0, 125.1, 124.95, 124.91, 124.7, 124.2, 123.1, 21.2, 20.3. HRMS (DRAT, ESI+) m/z calcd for C25H20[M+H]+: 321.1643, found: 321.1632. Mp: 78.0 - 80.0 ℃.【０５０６】
実施例２１
ホウ素化合物として、以下の式：【０５０７】
【化１４１】
0005988051.tif 000145
【０５０８】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例１３と同様にした。その結果、以下の式：【０５０９】
【化１４２】
0005988051.tif 000146
【０５１０】
で示される４−（ナフタレン−１−イル）ピレン（２ｉ）を得た。
PTLC (hexane/toluene = 19:1): 2i (30 mg, 45% yield), and pyrene (16 mg, 39% yield).【０５１１】
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 8.22 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 8.18 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 8.16 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 8.12 (s, 2H), 8.10 (s, 1H), 8.03 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 8.01〜8.00 (m, 1H), 7.97 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 7.79 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.69 (d, J= 7.2 Hz, 1H), 7.65〜7.64 (m, 2H), 7.53 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 7.47 (t, J = 7.2 Hz, 1H), 7.23 (t, J = 7.2 Hz, 1H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 138.5, 137.9, 133.6, 133.0, 131.4, 131.2, 131.1, 130.8, 128.8, 128.2, 128.1, 127.9, 127.6, 127.3, 126.7, 126.2, 126.0, 125.9, 125.8, 125.6, 125.1, 125.0, 124.7, 124.5, 124.4. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C26H16[M+H]+: 329.1330, found: 329.1332. Mp: 158.0 - 160.0℃.【０５１２】
［実施例２２〜２４］
実施例２２〜２４では、以下の式：【０５１３】
【化１４３】
0005988051.tif 000147
【０５１４】
で示される反応式により、アリール化された２，７−ジ−tert−ブチルピレンを得た。詳細には、以下のとおりである。【０５１５】
実施例２２
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（１．１ｍｇ、５．０μｍｏｌ、２．５ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（４９ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）、以下の式：【０５１６】
【化１４４】
0005988051.tif 000148
【０５１７】
で示される２，７−ジ−tert−ブチルピレン（６３ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）及び以下の式：【０５１８】
【化１４５】
0005988051.tif 000149
【０５１９】
で示されるホウ素化合物（０．１３ｍｍｏｌ、０．６７当量）を、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、２．０ｍＬ）中に投入し、８０℃で２時間攪拌した。反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ）でろ過し、揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン）で精製した。その結果、以下の式：【０５２０】
【化１４６】
0005988051.tif 000150
【０５２１】
で示される２，７−ジ−tert−ブチル−４−フェニルピレン（３ａ）を得た。【０５２２】
Yield: 3a (38 mg, 49% yield) and diarylation product (19 mg, 20% yield).
1H NMR (CDCl3, 400 MHz) δ 8.25 (s, 1H), 8.199 (s, 1H), 8.195 (s, 1H), 8.189 (s, 1H),8.05 (d, J = 9.2 Hz, 1H), 8.04 (d, J = 9.2 Hz, 1H), 7.98 (s, 1H), 7.70 (d, J = 8.3 Hz, 2H), 7.57 (dd, J = 8.0, 7.6 Hz, 2H), 7.49 (t, J = 8.0 Hz, 1H), 1.58 (s, 9H), 1.47 (s, 9H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 148.8, 148.3, 141.1, 139.5, 131.0, 130.8, 130.5, 130.0, 129.9, 128.4, 128.0, 127.7, 127.4, 127.3, 123.2, 122.4, 122.13, 122.11, 121.9, 121.0, 35.3, 35.2, 31.9, 31.8. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C30H30 [M+H]+: 391.2426, found: 391.2459. Mp: 95.2 - 97.2℃.【０５２３】
実施例２３
ホウ素化合物として、以下の式：【０５２４】
【化１４７】
0005988051.tif 000151
【０５２５】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例２２と同様にした。その結果、以下の式：【０５２６】
【化１４８】
0005988051.tif 000152
【０５２７】
で示される２，７−ジ−tert−ブチル−４−（２−クロロフェニル）ピレン（３ｅ）を得た。【０５２８】
Yield: 3e (47 mg, 55% yield) and diarylation product (9.9 mg, 9% yield).
1H NMR (CDCl3, 400 MHz) δ 8.21 - 8.19 (m, 3H), 8.05 (s, 2H), 7,95 (s, 1H), 7.80 (d, J = 1.6 Hz, 1H), 7.63 - 7.61 (m, 1H), 7.56 - 7.54 (m, 1H), 7.47 - 7.44 (m, 2H), 1.58 (s, 9H), 1.44 (s, 9H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ148.8, 148.4, 139.6, 137.0, 134.3, 132.3, 130.9, 130.8, 130.1, 129.6, 129.5, 129.0, 128.3, 127.7, 127.2, 126.8, 122.8, 122.6, 122.3, 122.1, 121.0, 35.21, 35.18, 31.9, 31.8. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C30H29Cl [M+H]+: 425.2036, found: 425.2026. Mp: 116.7 - 117.7℃.【０５２９】
実施例２４
ホウ素化合物として、以下の式：【０５３０】
【化１４９】
0005988051.tif 000153
【０５３１】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例２２と同様にした。その結果、以下の式：【０５３２】
【化１５０】
0005988051.tif 000154
【０５３３】
で示される２，７−ジ−tert−ブチル−４−（２，４，６−トリメチルフェニル）ピレン（３ｈ）を得た。【０５３４】
Yield: 3h (61 mg, 71% yield) and diarylation product (17 mg, 16% yield).
1H NMR (CDCl3, 400 MHz) δ 8.20 (s, 1H), 8.17 (s, 1H), 8.14 (s, 1H), 8.05 (s, 2H), 7.81 (s, 1H), 7.69 (s, 1H), 7.06 (s, 2H), 2.44 (s, 3H), 1.98 (s, 6H), 1.58 (s, 9H), 1.41 (s, 9H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ148.7, 148.6, 138.2, 137.0, 136.7, 130.9, 130.8, 130.1, 128.1, 127.7, 127.6, 127.2, 123.1, 122.4, 121.9, 121.82, 121.78, 120.3, 35.2, 35.1, 32.0, 31.8, 21.2, 20.3. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C33H37[M+H]+: 433.2895, found: 433.2862. Mp: 122.5 - 124.4 ℃.【０５３５】
［実施例２５〜２７］
実施例２５〜２７では、以下の式：【０５３６】
【化１５１】
0005988051.tif 000155
【０５３７】
で示される反応式により、ジアリール化された２，７−ジ−tert−ブチルピレンを得た。詳細には、以下のとおりである。【０５３８】
実施例２５
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（２．２ｍｇ、１０μｍｏｌ、５．０ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（９８ｍｇ、０．４０ｍｍｏｌ、２当量）、以下の式：【０５３９】
【化１５２】
0005988051.tif 000156
【０５４０】
で示される２，７−ジ−tert−ブチルピレン（６３ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）及び以下の式：【０５４１】
【化１５３】
0005988051.tif 000157
【０５４２】
で示されるホウ素化合物（０．２０ｍｍｏｌ、１当量）を、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、３．０ｍＬ）中に投入し、８０℃で１２時間攪拌した。反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ）でろ過し、揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン）で精製した。その結果、以下の式：【０５４３】
【化１５４】
0005988051.tif 000158
【０５４４】
で示される２，７−ジ−tert−ブチル−４，９−ジフェニルピレン及び２，７−ジ−tert−ブチル−４，１０−ジフェニルピレン（４ａ）を得た。【０５４５】
Yield: 77 mg (83% yield), Regioisomer ratio: 4,9-/4,10- = 1.1:1 
1H NMR (CDCl3, 400 MHz) δ 8.27 (s, 4H), 8.21 (s, 2H), 8.20 (s, 2H), 8.02 (s, 2H), 8,00 (s, 2H), 7.71 (t, J = 7.9 Hz, 8H), 7.59-7.56 (m, 8H), 7.51-7.48 (m, 4H), 1.85 (s, 9H), 1.47 (s, 18H), 1.36 (s, 9H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 149.1, 148.6, 148.0, 141.2, 141.1, 139.7, 139.3, 130.7, 130.3, 130.07, 130.05, 130.0, 129.9, 128.4, 128.3, 127.9, 127.4, 123.5, 122.7, 122.3, 122.1, 121.1, 120.9, 35.4, 35.3, 35.2, 31.9, 31.8, 31.7. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C36H35 [M+H]+: 467.2739, found: 467.2713.【０５４６】
実施例２６
ホウ素化合物として、以下の式：【０５４７】
【化１５５】
0005988051.tif 000159
【０５４８】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例２５と同様にした。その結果、以下の式：【０５４９】
【化１５６】
0005988051.tif 000160
【０５５０】
で示される２，７−ジ−tert−ブチル−４，９−ビス（２−クロロフェニル）ピレン及び２，７−ジ−tert−ブチル−４，１０−ビス（２−クロロフェニル）ピレン（４ｅ）を得た。【０５５１】
Yield: 60 mg (56%), Regioisomer ratio: 4,9-/4,10- = 1.1:1
1H NMR (CDCl3, 400 MHz) δ 8.23 (s, 2H), 8.21 (s, 2H), 7.99 (s, 2H), 7.98 (s, 2H), 7.84 (s, 2H), 7.82 (s, 2H), 7.64-7.60 (m, 4H), 7.59-7.52 (m, 4H), 7.48-7.43 (m, 8H), 1.58 (s, 9H), 1.44 (s, 18 H), 1.30 (s, 9H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ149.0, 148.7, 148.7, 139.69, 139.66, 139.6, 137.2, 137.1, 136.8, 134.3, 132.3, 130.3, 130.1, 129.7, 129.6, 129.6, 129.49, 129.46, 128.6, 128.3, 128.2, 126.82, 126.78, 126.7, 122.6, 122.4, 121.3, 121.1, 121.0, 35.2, 31.9, 31.8, 31.6. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C36H33Cl2[M+H]+: 535.1959, found: 535.1991.【０５５２】
実施例２７
ホウ素化合物として、以下の式：【０５５３】
【化１５７】
0005988051.tif 000161
【０５５４】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例２５と同様にした。その結果、以下の式：【０５５５】
【化１５８】
0005988051.tif 000162
【０５５６】
で示される２，７−ジ−tert−ブチル−４，９−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）ピレン及び２，７−ジ−tert−ブチル−４，１０−ビス（２，４，６−トリメチルフェニル）ピレン（４ｈ）を得た。【０５５７】
Yield: 88 mg (80% yield), Regioisomer ratio: 4,9-/4,10- = 1:1.5.
1H NMR of 2,7-Di-tert-butyl-4,9-bis(2,4,6-trimethylphenyl)pyrene (CDCl3, 400 MHz): δ 8.14 (d, J= 2.0 Hz, 2H), 7.85 (s, 2H), 7.71 (d, J= 2.0 Hz, 2H), 7.08 (s, 4H), 2.45 (s, 6H), 2.03 (s, 12H), 1.42 (s, 18H). 1H NMR of 2,7-Di-tert-butyl-4,10-bis(2,4,6-trimethylphenyl)pyrene (CDCl3, 400 MHz): δ 8.17 (s, 2H), 7.84 (s, 2H), 7.67 (s, 2H), 7.07 (s, 4H), 2.44 (s, 6H), 2.02 (s, 12H), 1.60 (s, 9H), 1.24 (s, 9H). 13C NMR of the mixture (CDCl3, 100 MHz) δ148.7, 148.6, 148.5, 138.4, 138.0, 137.1, 137.0, 136.9, 136.7, 136.6, 130.9, 130.7, 130.3, 130.1, 128.1, 127.9, 127.4, 123.4, 122.7, 121.7, 121.6, 120.1, 35.2, 35.1, 35.0, 32.0, 31.9, 31.7, 21.2, 20.4. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C42H47[M+H]+: 551.3678, found: 551.3685.【０５５８】
［実施例２８〜３０］
実施例２８〜３０では、以下の式：【０５５９】
【化１５９】
0005988051.tif 000163
【０５６０】
で示される反応式により、アリール化されたフェナントレンを得た。詳細には、以下のとおりである。【０５６１】
実施例２８
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（２．２ｍｇ、１０μｍｏｌ、５．０ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（７４ｍｇ、０．３０ｍｍｏｌ、１．５当量）、以下の式：【０５６２】
【化１６０】
0005988051.tif 000164
【０５６３】
で示されるフェナントレン（３６ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）及び以下の式：【０５６４】
【化１６１】
0005988051.tif 000165
【０５６５】
で示されるホウ素化合物（０．１３ｍｍｏｌ、０．６７当量）を、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、１．０ｍＬ）中に投入し、８０℃で１２時間攪拌した。反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ）でろ過し、揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン）で精製した。その結果、以下の式：【０５６６】
【化１６２】
0005988051.tif 000166
【０５６７】
で示される９−フェニルフェナントレン（５ａ）を得た。【０５６８】
Yield: 5a (33 mg, 64% yield). ９−フェニルフェナントレン（５ａ）のスペクトルデータは、Oiらにより報告されている(Kawai, H.; Kobayashi, Y. ; Oi, S.; Inoue, Y. Chem. Commun. 2008, 1464.)。【０５６９】
実施例２９
ホウ素化合物として、以下の式：【０５７０】
【化１６３】
0005988051.tif 000167
【０５７１】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例２８と同様にした。その結果、以下の式：【０５７２】
【化１６４】
0005988051.tif 000168
【０５７３】
で示される９−（２−クロロフェニル）フェナントレン（５ｅ）を得た。【０５７４】
Yield: 5e (47 mg, 81% yield).
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 8.74 (d, J = 8.4 Hz, 1H), 8.71 (d, J = 8.4 Hz, 1H), 7.87 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.67 - 7.64 (m, 3H), 7.59 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.54 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.52 - 7.48 (m, 2H), 7.41 - 7.34 (m, 3H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 139.3, 136.1, 134.3, 132.1, 131.3, 130.8, 130.2, 129.5, 129.1, 128.7, 127.8, 126.85, 126.81, 126.70, 126.67, 126.6, 126.5, 122.9, 122.6. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C20H13Cl [M+H]+: 289.0784, found: 289.0790. Mp: 118.9 - 120.1℃.【０５７５】
実施例３０
ホウ素化合物として、以下の式：【０５７６】
【化１６５】
0005988051.tif 000169
【０５７７】
で示されるホウ素化合物を用いたこと以外は実施例２８と同様にした。その結果、以下の式：【０５７８】
【化１６６】
0005988051.tif 000170
【０５７９】
で示される９−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］フェナントレン（５ｆ）を得た。【０５８０】
Yield: 5f (51 mg, 79% yield).
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 8.74 (d, J= 8.4 Hz, 1H), 8.72 (d, J = 8.4 Hz, 1H), 7.87 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.85 (d, J = 8.4 Hz, 1H), 7.67 (dd, J = 8.4, 7.2 Hz, 1H), 7.64 - 7.59 (m, 4H), 7.55 (dd, J = 7.8, 7.2 Hz, 1H), 7.47 (dd, J = 7.2, 6.6 Hz, 1H), 7.40 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 7.36 (d, J = 8.4 Hz, 1H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 139.2, 135.4, 132.7, 131.8, 131.2, 131.0, 130.19, 130.16, 129.8 (q, 2JFC= 30.0 Hz), 128.8, 127.82, 127.79, 127.0, 126.9, 126.5, 126.4, 126.2 (q, 3JFC = 5.1 Hz), 124.0 (q, 1JFC = 275.3 Hz), 122.7, 122.6. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C21H13F3 [M+H]+: 323.1048, found: 323.1050. Mp: 104.7 - 106.6℃.【０５８１】
［実施例３１］
実施例３１では、以下の式：【０５８２】
【化１６７】
0005988051.tif 000171
【０５８３】
で示される反応式により、共役系を拡大した。詳細には、以下のとおりである。【０５８４】
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（２．２ｍｇ、１０μｍｏｌ、５．０ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（５９ｍｇ、０．２４ｍｍｏｌ、１．２当量）、以下の式：【０５８５】
【化１６８】
0005988051.tif 000172
【０５８６】
で示されるフェナントレン（３６ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）及び以下の式：【０５８７】
【化１６９】
0005988051.tif 000173
【０５８８】
で示されるホウ素化合物（６４ｍｇ、０．１２ｍｍｏｌ、０．６当量）を、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、２．０ｍＬ）中に投入し、８０℃で１２時間攪拌した。反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ）でろ過し、揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン／ＣＨ２Ｃｌ２＝１０：１）で精製した。その結果、以下の式：【０５８９】
【化１７０】
0005988051.tif 000174
【０５９０】
で示される９−（ｏ−ビフェニル）フェニルフェナントレンを４６ｍｇ得た（収率７０％）。【０５９１】
９−（ｏ−ビフェニル）フェニルフェナントレン（１７ｍｇ、０．０５ｍｍｏｌ、１当量）のＣＨ２Ｃｌ２溶液（０．５ｍＬ）中に、ＦｅＣｌ３（４１ｍｇ、０．２５ｍｍｏｌ、５当量）のニトロメタン溶液１．０ｍＬを室温で添加した。１２時間攪拌した後、反応生成物にメタノール（２ｍＬ）を添加し、シリカゲル層を通過させて、さらにＣＨ２Ｃｌ２で洗浄した。揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン／ＣＨ２Ｃｌ２＝１０：１）で精製した。その結果、以下の式：【０５９２】
【化１７１】
0005988051.tif 000175
【０５９３】
で示されるジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン（７）を得た（１４ｍｇ、２工程で収率６０％）。ジベンゾ［ｇ，ｐ］クリセン（７）のスペクトルデータは、Liuらにより報告されている(Li, C.-W.; Wang, C.-I.; Liao, H.-Y.; Chaudhuri, R.; Liu, R.-S. J. Org. Chem. 2007, 72, 9203)。【０５９４】
［実施例３２］
実施例３２では、以下の式：【０５９５】
【化１７２】
0005988051.tif 000176
【０５９６】
で示される反応式により、共役系を拡大した。詳細には、以下のとおりである。【０５９７】
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（２．２ｍｇ、１０μｍｏｌ、５．０ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（５９ｍｇ、０．２４ｍｍｏｌ、１．２当量）、以下の式：【０５９８】
【化１７３】
0005988051.tif 000177
【０５９９】
で示されるベンゾ［ａ］アントラセン（４６ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１当量）及び以下の式：【０６００】
【化１７４】
0005988051.tif 000178
【０６０１】
で示されるホウ素化合物（６４ｍｇ、０．１２ｍｍｏｌ、０．６当量）を、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、２．０ｍＬ）中に投入し、８０℃で１２時間攪拌した。反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ）でろ過し、揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン／ＣＨ２Ｃｌ２＝１０：１）で精製した。その結果、ビフェニル化されたベンゾ［ａ］アントラセンを位置異性体の混合物として得た（４３ｍｇ、合計で収率５７％）。【０６０２】
ビフェニル化されたベンゾ［ａ］アントラセン（１９ｍｇ、０．０５ｍｍｏｌ、１当量）のＣＨ２Ｃｌ２溶液（０．５ｍＬ）中に、ＦｅＣｌ３（４１ｍｇ、０．２５ｍｍｏｌ、５当量）のニトロメタン溶液１．０ｍＬを室温で添加した。１２時間攪拌した後、反応生成物にメタノール（２ｍＬ）を添加し、シリカゲル層を通過させて、さらにＣＨ２Ｃｌ２で洗浄した。揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン／ＣＨ２Ｃｌ２＝１０：１）で精製した。その結果、以下の式：【０６０３】
【化１７５】
0005988051.tif 000179
【０６０４】
で示されるトリベンゾ［ａ，ｃ，ｆ］テトラフェン（８）を得た（４ｍｇ、２工程で収率１２％）。【０６０５】
1H NMR (CDCl3, 400 MHz) δ 9.13 (d, J = 4.1 Hz, 2H), 8.88 (d, J= 8.2 Hz, 1H), 8.82 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 8.76 - 8.69 (m, 3H), 8.61 (t, J= 8.4 Hz, 1H), 8.15 (d, J = 7.7 Hz, 1H), 8.03 (d, J = 7.7 Hz, 1H), 7.74 - 7.54 (m, 8H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 132.0, 131.6, 131.3, 131.0, 130.9, 129.9, 129.8, 129.3, 129.2, 129.1, 128.62, 128.57, 128.3, 128.2, 128.0, 127.9, 127.7, 127.0, 126.9, 126.8, 126.62, 126.57, 126.2, 125.9, 124.2, 123.7, 123.6, 122.3. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C30H18[M+H]+: 379.1487, found: 379.1496. Mp: 114.0 - 116.0℃.【０６０６】
［実施例３３］
実施例３３では、以下の式：【０６０７】
【化１７６】
0005988051.tif 000180
【０６０８】
で示される反応式により、共役系を拡大した。詳細には、以下のとおりである。【０６０９】
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（３６ｍｇ、０．１６ｍｍｏｌ、５．０ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（１．７ｇ、７．０ｍｍｏｌ、２．２当量）、以下の式：【０６１０】
【化１７７】
0005988051.tif 000181
【０６１１】
で示される２，７−ジ−tert−ブチルピレン（１．０ｇ、３．２ｍｍｏｌ、１当量）及び以下の式：【０６１２】
【化１７８】
0005988051.tif 000182
【０６１３】
で示されるホウ素化合物（１．７ｇ、７．０ｍｍｏｌ、１当量）を、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、３０ｍＬ）中に投入し、８０℃で２時間攪拌した。反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、１００ｍＬ）でろ過し、揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン／ＣＨ２Ｃｌ２＝９：１）で精製した。その結果、ビフェニルでジアリール化された２，７−ジ−tert−ブチルピレンを位置異性体の混合物として得た（１．４ｇ、収率７３％）。【０６１４】
上記のジアリール化された化合物（１．４ｇ、２．３ｍｍｏｌ、１当量）のＣＨ２Ｃｌ２溶液（２００ｍＬ）中に、ＦｅＣｌ３（２．８ｇ、１７ｍｍｏｌ、７．５当量）のニトロメタン溶液３０ｍＬを０℃で添加した。８時間室温で攪拌した後、反応生成物にメタノール（３０ｍＬ）を添加し、溶媒を除去した後にシリカゲル層を通過させて、さらにＣＨ２Ｃｌ２で洗浄した。揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＣＨ２Ｃｌ２中で溶解させ、得られた溶液をメタノール中に注いだ。その結果、以下の式：【０６１５】
【化１７９】
0005988051.tif 000183
【０６１６】
で示される１０，２１−ジ−tert−ブチルヘキサベンゾ［ａ，ｃ，ｆｇ，ｊ，ｌ，ｏｐ］テトラセン（９）を得た（１．２ｇ、２工程で収率６０％）。【０６１７】
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 9.05 (s, 4H), 8.90 (d, J = 8.3 Hz, 4H), 8.82 (d, J = 8.2 Hz, 4H), 7.76 (dd, J = 8.2, 6.8 Hz, 4H), 7.70 (dd, J = 8.3, 6.8 Hz, 4H), 1.61 (s, 18H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ147.7, 131.0, 129.9, 128.5, 128.3, 127.9, 126.7, 126.6, 123.8, 123.4, 122.8, 35.7, 31.7. HRMS (DART, ESI+) m/zcalcd for C48H38 [M+H]+: 615.3052, found: 615.3067. Mp: 260 - 265 ℃ (decompose).【０６１８】
［実施例３４］
実施例３４では、以下の式：【０６１９】
【化１８０】
0005988051.tif 000184
【０６２０】
で示される反応式により、共役系を拡大した。詳細には、以下のとおりである。【０６２１】
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（１．１ｍｇ、５μｍｏｌ、５．０ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（５４ｍｇ、０．２２ｍｍｏｌ、２．２当量）、以下の式：【０６２２】
【化１８１】
0005988051.tif 000185
【０６２３】
で示される２，７−ジ−tert−ブチルピレン（３１ｍｇ、０．１０ｍｍｏｌ、１当量）及び以下の式：【０６２４】
【化１８２】
0005988051.tif 000186
【０６２５】
で示されるホウ素化合物（５４ｍｇ、０．１０ｍｍｏｌ、１当量）を、１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、１．０ｍＬ）中に投入し、８０℃で１２時間攪拌した。反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ）でろ過し、揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン／ＣＨ２Ｃｌ２＝１０：１）で精製した。その結果、ビフェニルでジアリール化された２，７−ジ−tert−ブチルピレンを位置異性体の混合物として得た（３１ｍｇ、収率８２％）。【０６２６】
上記のジアリール化された化合物（１２ｍｇ、０．０２ｍｍｏｌ、１当量）のＣＨ２Ｃｌ２溶液（１．５ｍＬ）中に、ＦｅＣｌ３（２４ｍｇ、０．１５ｍｍｏｌ、７．５当量）のニトロメタン溶液０．２ｍＬを室温で添加した。１２時間攪拌した後、反応生成物にメタノール（２ｍＬ）を添加し、シリカゲル層を通過させて、さらにＣＨ２Ｃｌ２で洗浄した。揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン／ＣＨ２Ｃｌ２＝１０：１）で精製した。その結果、以下の式：【０６２７】
【化１８３】
0005988051.tif 000187
【０６２８】
で示される１０，２１−ジ−tert−ブチルヘキサベンゾ［ａ，ｃ，ｆｇ，ｊ，ｌ，ｏｐ］テトラセン（９）を得た（１２ｍｇ、２工程で収率８２％）。【０６２９】
参考例１：４−フェニルピレン（２ａ）、４−（２，４，６−トリメチルフェニル）ピレン（２ｈ）及びトリベンゾ［ａ，ｃ，ｆ］テトラフェン（８）のＸ線構造解析
リガク社製ＣＣＤ単結晶自動Ｘ線構造解析装置「Ｓａｔｕｒｎ」（商品名）を用いて、４−フェニルピレン（２ａ）、４−（２，４，６−トリメチルフェニル）ピレン（２ｈ）及びトリベンゾ［ａ，ｃ，ｆ］テトラフェン（８）のＸ線構造解析を行った。その結果を表４に示す。また、それぞれの熱振動楕円体作画ソフト（ＯＲＴＥＰ）による構造を図２〜４に示す。【０６３０】
【表４】
0005988051.tif 000188
【０６３１】
［実施例３５〜３６］
実施例３５〜３６では、以下の式：【０６３２】
【化１８４】
0005988051.tif 000189
【０６３３】
で示される反応式により、位置選択的にアリール化された芳香族化合物を得た。詳細には、以下のとおりである。【０６３４】
実施例３５
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（４．４ｍｇ、２０μｍｏｌ、１０ｍｏｌ％）、ＡｇＯＴｆ（Ｔｆはトリフルオロメチルスルホニル基）（１０ｍｇ、４０μｍｏｌ、２０ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（４９ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１．０当量）、及び以下の式：【０６３５】
【化１８５】
0005988051.tif 000190
【０６３６】
で示されるピレン（４０ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１．０当量）を、以下の式：【０６３７】
【化１８６】
0005988051.tif 000191
【０６３８】
で示されるメシチレン（１．０ｍＬ、３６当量）中に投入し、５０℃で１４時間攪拌した。反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ）でろ過し、揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（ヘキサン／ＣＨ２Ｃｌ２＝１０：１）で精製した。その結果、以下の式：【０６３９】
【化１８７】
0005988051.tif 000192
【０６４０】
で示される４−（２，４，６−トリメチルフェニル）ピレン（２ｈ）を４４％の収率で２８ｍｇ得た。【０６４１】
実施例３６
ピレンの代わりに、以下の式：【０６４２】
【化１８８】
0005988051.tif 000193
【０６４３】
で示される化合物を使用したこと以外は実施例３５と同様にした。その結果、以下の式：【０６４４】
【化１８９】
0005988051.tif 000194
【０６４５】
で示される２，７−ジ−tert−ブチル−４−（２，４，６−トリメチルフェニル）ピレン（３ｈ）を５７％の収率で４９ｍｇ得た。【０６４６】
［実施例３７〜４６］
実施例３７〜４６では、以下の式：【０６４７】
【化１９０】
0005988051.tif 000195
【０６４８】
で示される反応式（Ｃ−Ｈ／Ｃ−Ｂカップリング）により、位置選択的にアリール化された芳香族化合物（アリール化されたフルオランテン）を得た。詳細には、以下のとおりである。【０６４９】
実施例３７
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（２．２ｍｇ、１０μｍｏｌ、５．０ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（４９ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１．０当量）、ＡｇＯＴｆ（Ｔｆはトリフルオロメチルスルホニル基）（５．２ｍｇ、２０μｍｏｌ、１０ｍｏｌ％）、以下の式：【０６５０】
【化１９１】
0005988051.tif 000196
【０６５１】
で示されるフルオランテン（４０ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１．０当量）、及び以下の式：【０６５２】
【化１９２】
0005988051.tif 000197
【０６５３】
で示されるホウ素化合物（０．１３ｍｍｏｌ、０．６７当量）を、乾燥１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、１．０ｍＬ）中に投入し、８０℃で２時間攪拌した。室温まで冷却した後、反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ）でろ過した。位置選択性は、内部標準としてｎ−ドデカンを使用したろ液のＧＣ分析により確定した。揮発性物質は減圧下に除去し、残渣をＰＴＬＣ（主要溶離液：ヘキサン）で精製した。その結果、以下の式：【０６５４】
【化１９３】
0005988051.tif 000198
【０６５５】
で示される３−フェニルフルオランテンを収率５０％、選択率８８％で２７．６ｍｇ得た。【０６５６】
1H NMR (600 MHz, CDCl3) δ 7.97 (d, J = 6.6 Hz, 1H), 7.94 (d, J = 6.6 Hz, 1H), 7.93-7.91 (m, 3H), 7.62-7.59 (m, 4H), 7.52 (t, J = 7.8 Hz, 2H), 7.44 (t, J = 7.2 Hz, 1H), 7.39-7.38 (m, 2H); 13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ 140.3, 139.8, 139.1, 137.1, 136.3, 132.7, 130.3, 128.6, 128.4, 128.1, 127.6, 127.5, 127.4, 125.6, 121.5, 121.4, 120.0. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C22H15 [M+H]+: 279.1174, found: 279.1208. Mp: 139.3-141.0℃.【０６５７】
実施例３８
ホウ素化合物として、以下の式：【０６５８】
【化１９４】
0005988051.tif 000199
【０６５９】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例３７と同様に行い、以下の式：【０６６０】
【化１９５】
0005988051.tif 000200
【０６６１】
で示される３−（ｏ−トルイル）フルオランテンを収率４９％、選択率９８％で２８．６ｍｇ得た。【０６６２】
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 7.95 (d, J = 6.6 Hz, 1H), 7.92-7.90 (m, 3H), 7.53 (dd, J = 8.4, 7.2 Hz, 1H), 7.47 (d, J = 8.4 Hz, 1H), 7.46 (d, J = 6.6 Hz, 1H), 7.38-7.30 (m, 6H), 2.12 (s, 3H); 13C NMR (CDCl3, 100MHz) δ 140.0, 139.6, 139.3, 139.2, 137.1, 136.7, 136.2, 132.4, 130.7, 130.0, 129.1, 128.6, 128.0, 127.7, 127.6, 127.4, 125.7, 125.4, 121.5, 121.4, 120.0, 119.8, 20.5. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C23H17 [M+H]+: 293.1330, found: 293.1326, Mp: 50.5-51.5℃.【０６６３】
実施例３９
ホウ素化合物として、以下の式：【０６６４】
【化１９６】
0005988051.tif 000201
【０６６５】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例３７と同様に行い、以下の式：【０６６６】
【化１９７】
0005988051.tif 000202
【０６６７】
で示される３−メシチルフルオランテンを収率７１％、選択率９９％以上で５８．４ｍｇ得た。【０６６８】
1H NMR (400 MHz, CDCl3) δ 7.98 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.93-7.91 (m, 3H), 7.50 (dd, J = 8.4, 6.8 Hz, 1H), 7.39-7.37 (m, 3H), 7.34 (d, J = 8.4 Hz 1H), 7.02 (s, 2H), 2.40 (s, 3H), 1.93 (s, 6H); 13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ 139.5, 139.4, 139.3, 137.2, 136.99, 136.95, 135.9, 135.8, 132.7, 129.2, 128.5, 127.99, 127.95, 127.6, 127.4, 125.2, 121.5, 121.4, 120.2, 120.0, 21.1, 20.6. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C25H21 [M+H]+: 321.1643, found: 321.1649. Mp: 135.5-136.5℃.【０６６９】
実施例４０
ホウ素化合物として、以下の式：【０６７０】
【化１９８】
0005988051.tif 000203
【０６７１】
で示される化合物を用い、ＰＴＬＣの溶離液をヘキサン／酢酸エチル＝１９：１としたこと以外は実施例３７と同様に行い、以下の式：【０６７２】
【化１９９】
0005988051.tif 000204
【０６７３】
で示される３−（２−メトキシフェニル）フルオランテンを収率４２％、選択率９７％で２６．１ｍｇ得た。【０６７４】
1H NMR (600 MHz, CDCl3) δ 7.96 (d, J = 7.2 Hz 1H), 7.90-7.88 (m, 3H), 7.61 (d, J = 8.4 Hz 1H), 7.57 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.53 (dd, J = 8.4, 6.6 Hz, 1H), 7.42 (t, J = 7.8 Hz, 1H), 7.37-7.34 (m, 3H), 7.09 (t, J = 7.8 Hz, 1H), 7.06 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 3.71 (s, 3H); 13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ 157.1, 139.6, 139.3, 137.0, 136.9, 136.3, 132.5, 132.3, 129.3, 129.2, 129.1, 128.5, 127.6, 127.4, 127.3, 126.1, 121.41, 121.35, 120.5, 119.9, 119.8, 111.1, 55.5. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C23H17O [M+H]+: 309.1279, found: 309.1266. Mp: 113.9-115.9℃.【０６７５】
実施例４１
ホウ素化合物として、以下の式：【０６７６】
【化２００】
0005988051.tif 000205
【０６７７】
で示される化合物を用い、ＰＴＬＣの溶離液をヘキサン／酢酸エチル＝１９：１としたこと以外は実施例３７と同様に行い、以下の式：【０６７８】
【化２０１】
0005988051.tif 000206
【０６７９】
で示される３−（４−メトキシフェニル）フルオランテンを収率４０％、選択率７８％で２４．６ｍｇ得た。【０６８０】
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 7.96-7.90 (m, 5 H), 7.61 (dd, J = 8.4, 7.2 Hz, 1H), 7.57 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.53 (d, J = 8.4 Hz, 2H), 7.39-7.34 (m, 2H), 7.05 (d, J = 8.4 Hz, 2H), 3.89 (s, 3H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 159.1, 140.0, 139.5, 139.1, 137.1, 135.9, 132.7, 132.2, 131.3, 128.5, 128.4, 127.9, 127.5, 127.3, 125.7, 121.5, 121.3, 120.1, 119.9, 113.9, 55.4. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C23H17O [M+H]+: 309.1279, found: 309.1230. Mp: 161.8-168.3℃.【０６８１】
実施例４２
ホウ素化合物として、以下の式：【０６８２】
【化２０２】
0005988051.tif 000207
【０６８３】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例３７と同様に行い、以下の式：【０６８４】
【化２０３】
0005988051.tif 000208
【０６８５】
で示される３−［２−（トリフルオロメチル）フェニル］フルオランテンを収率５７％、選択率９９％で３９．３ｍｇ得た。【０６８６】
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 7.92 (d, J = 6.6 Hz, 1H), 7.91-7.88 (m, 3H), 7.83 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 7.58 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.55-7.49 (m, 3H), 7.41 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.37-7.36 (m, 2H), 7.34 (d, J = 8.4 Hz, 1H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 139.6, 139.2, 138.34, 138.32, 136.9, 136.9, 132.9, 132.2, 130.8, 129.8 (q, 2JFC = 30.3 Hz), 129.5, 128.9, 128.8, 128.1, 127.8, 127.7, 127.67, 127.66, 126.1 (q, 3JFC = 5.1 Hz), 125.3, 124.0 (q, 1JFC = 275.4 Hz), 121.6, 120.1, 119.2. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C23H14F3 [M+H]+: 347.1048, found: 347.1004. Mp: 61.8-63.8℃.【０６８７】
実施例４３
ホウ素化合物として、以下の式：【０６８８】
【化２０４】
0005988051.tif 000209
【０６８９】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例３７と同様に行い、以下の式：【０６９０】
【化２０５】
0005988051.tif 000210
【０６９１】
で示される３−［４−（トリフルオロメチル）フェニル］フルオランテンを収率４３％、選択率８６％で２９．５ｍｇ得た。【０６９２】
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 7.98 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.96 (d, J = 6.6 Hz, 1H), 7.93-7.91, (m, 2H), 7.83 (d, J = 8.4 Hz, 1H), 7.78 (d, J = 7.8 Hz, 2H), 7.71 (d, J = 7.8 Hz, 2H), 7.62 (dd, J = 8.4, 7.2 Hz, 1H), 7.59 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.41-7.39 (m, 2H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 143.5, 139.6, 138.9, 137.3, 137.1, 132.7, 130.5, 129.5 (q, 2JFC = 33.0 Hz), 128.9, 128.5, 128.1, 127.79, 127.75, 125.3 (q, 3JFC= 4.0 Hz), 124.3 (q, 1JFC = 273 Hz), 121.6, 120.3, 119.9. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C23H14F3 [M+H]+: 347.1048, found: 347.1003. Mp: 194.0-195.7℃.【０６９３】
実施例４４
ホウ素化合物として、以下の式：【０６９４】
【化２０６】
0005988051.tif 000211
【０６９５】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例３７と同様に行い、以下の式：【０６９６】
【化２０７】
0005988051.tif 000212
【０６９７】
で示される３−（２−クロロフェニル）フルオランテンを収率３８％、選択率９４％で２３．６ｍｇ得た。【０６９８】
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 7.96 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.92-7.90 (m, 3H), 7.57-7.51 (m, 4H), 7.43-7.42 (m, 1H), 7.40-7.36 (m, 4H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 139.7, 139.2, 138.3, 137.2, 137.1, 137.0, 133.9, 132.4, 132.4, 129.7, 129.2, 129.0, 128.8, 128.1, 127.6, 126.5, 125.5, 121.5, 120.1, 119.6. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C22H14Cl [M+H]+: 313.0784, found: 313.0787. Mp: 95.7-97.4℃.【０６９９】
実施例４５
ホウ素化合物として、以下の式：【０７００】
【化２０８】
0005988051.tif 000213
【０７０１】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例３７と同様に行い、以下の式：【０７０２】
【化２０９】
0005988051.tif 000214
【０７０３】
で示される３−（４−クロロフェニル）フルオランテンを収率４７％、選択率８８％で２９．２ｍｇ得た。【０７０４】
1H NMR (600 MHz, CDCl3) δ 7.96 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 7.95 (d, J = 6.0 Hz, 1H), 7.92-7.91 (m, 2H), 7.85 (d, J = 9.0 Hz, 1H), 7.61 (dd, J = 8.4, 7.8 Hz, 1H), 7.56 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.52 (d, J = 8.1 Hz, 2H), 7.49 (d, J = 7.8 Hz, 2H), 7.40-7.38 (m, 2H); 13C NMR (100 MHz, CDCl3) δ 139.5, 139.0, 138.9, 138.2, 137.2, 136.7, 133.6, 131.5, 128.60, 128.58, 128.3, 128.2, 127.7 127.6, 125.2, 121.54, 121.49, 120.1, 119.9. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C22H14Cl [M+H]+: 313.0784, found: 313.0752. Mp: 173.8-175.8℃.【０７０５】
実施例４６
ホウ素化合物として、以下の式：【０７０６】
【化２１０】
0005988051.tif 000215
【０７０７】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例３７と同様に行い、以下の式：【０７０８】
【化２１１】
0005988051.tif 000216
【０７０９】
で示される３−（ナフタレン−１−イル）フルオランテンを収率２０％、選択率９２％で１３．１ｍｇ得た。【０７１０】
1H NMR (CDCl3, 600 MHz) δ 8.04 (d, J = 6.6 Hz, 1H), 7.97-7.93 (m, 5H), 7.66 (d, J = 6.6 Hz, 1H), 7.62-7.59 (m, 2H), 7.56 (d, J = 7.2 Hz, 1H), 7.50-7.46 (m, 2H), 7.43-7.40 (m, 3H), 7.32 (d, J = 7.2 Hz, 2H), 7.31-7.29 (m, 1H); 13C NMR (CDCl3, 100 MHz) δ 139.6, 139.2, 138.6, 137.4, 137.0, 136.6, 133.5, 132.9, 132.5, 129.9, 129.7, 128.3, 128.1, 128.04, 128.00, 127.62, 127.56, 126.6, 126.0, 125.9, 125.8, 125.2, 121.6, 121.5, 120.1, 119.8. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C26H17 [M+H]+: 329.1330, found: 329.1294. Mp: 187.9-189.5℃.【０７１１】
［実施例４７〜４９］
実施例４７〜４９においては、実施例３７において、ホウ素化合物及び銀化合物の種類を変えて実験を行った。具体的には、以下のとおりである。【０７１２】
実施例４７
ホウ素化合物として、以下の式：【０７１３】
【化２１２】
0005988051.tif 000217
【０７１４】
で示されるフェニルボロン酸を用い、銀化合物を使用しなかったこと以外は実施例３７と同様に行い、３−フェニルフルオランテンを収率２８％、選択率９２％で得た。【０７１５】
実施例４８
ホウ素化合物として、以下の式：【０７１６】
【化２１３】
0005988051.tif 000218
【０７１７】
で示されるフェニルボロン酸を用いたこと以外は実施例３７と同様に行い、３−フェニルフルオランテンを収率３６％、選択率９２％で得た。【０７１８】
実施例４９
ホウ素化合物として、以下の式：【０７１９】
【化２１４】
0005988051.tif 000219
【０７２０】
で示される化合物を用いたこと以外は実施例３７と同様に行い、３−フェニルフルオランテンを収率５０％、選択率９０％で得た。【０７２１】
［実施例５０］
実施例５０では、以下の式：【０７２２】
【化２１５】
0005988051.tif 000220
【０７２３】
で示される反応式（Ｃ−Ｈ／Ｃ−Ｈカップリング）により、位置選択的にアリール（メシチル）化された芳香族化合物（メシチル化されたフルオランテン）を得た。詳細には、以下のとおりである。【０７２４】
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（２．２ｍｇ、１０μｍｏｌ、５．０ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（４９ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１．０当量）、ＡｇＯＴｆ（Ｔｆはトリフルオロメチルスルホニル基）（５．２ｍｇ、２０μｍｏｌ、１０ｍｏｌ％）、及び以下の式：【０７２５】
【化２１６】
0005988051.tif 000221
【０７２６】
で示されるフルオランテン（４０ｍｇ、０．２０ｍｍｏｌ、１．０当量）を、以下の式：【０７２７】
【化２１７】
0005988051.tif 000222
【０７２８】
で示されるメシチレン（１．０ｍＬ、７．２ｍｍｏｌ、３６当量）中に投入し、５０℃で１４時間攪拌した。室温まで冷却した後、反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ）でろ過し、揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン）で精製した。その結果、以下の式：【０７２９】
【化２１８】
0005988051.tif 000223
【０７３０】
で示される３−メシチルフルオランテンを７４％の収率で４７．７ｍｇ得た。【０７３１】
［実施例５１］
実施例５１では、以下の式：【０７３２】
【化２１９】
0005988051.tif 000224
【０７３３】
で示される反応式（Ｃ−Ｈ／Ｃ−Ｈカップリング）により、位置選択的にアリール（ナフチル）化された芳香族化合物（ナフチル化されたフルオランテン）を得た。詳細には、以下のとおりである。【０７３４】
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（２．２ｍｇ、１０μｍｏｌ、５．０ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（２５ｍｇ、０．１０ｍｍｏｌ、１．０当量）、ＡｇＯＴｆ（Ｔｆはトリフルオロメチルスルホニル基）（５．２ｍｇ、２０μｍｏｌ、１０ｍｏｌ％）、以下の式：【０７３５】
【化２２０】
0005988051.tif 000225
【０７３６】
で示されるフルオランテン（２０ｍｇ、０．１０ｍｍｏｌ、１．０当量）、及びナフタレン（２５６ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ、２０当量）を、乾燥１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、２００μＬ）中に投入し、８０℃で１２時間攪拌した。室温まで冷却した後、反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、５０ｍＬ）でろ過し、揮発性物質は減圧下に除去した。残渣をＰＴＬＣ（溶離液：ヘキサン）で精製した。その結果、以下の式：【０７３７】
【化２２１】
0005988051.tif 000226
【０７３８】
で示される３−（ナフタレン−１−イル）フルオランテンを１０％の収率で３．３ｍｇ得た。【０７３９】
［実施例５２］
実施例５２では、以下の式：【０７４０】
【化２２２】
0005988051.tif 000227
【０７４１】
で示される反応式（縮環反応）により、共役系を拡大した。詳細には、以下のとおりである。【０７４２】
カリウム（１００ｍｇ、２．５６ｍｍｏｌ）とナフタレン（１６２ｍｇ、１．２６ｍｍｏｌ）との混合物を、乾燥ＴＨＦ（５ｍＬ）中、１時間還流させ、カリウムナフタレナイドのＴＨＦ溶液を得た。１０ｍＬの攪拌子付きガラス製マイクロウェーブ合成用反応容器を真空下にフレームドライし、室温まで冷却した後にアルゴンを充填した。この反応容器に、実施例４６又は５１で得た３−（ナフタレン−１−イル）フルオランテン（１６．４ｍｇ、０．０５ｍｍｏｌ）及び上記のカリウムナフタレナイドのＴＨＦ溶液（５ｍＬ）を添加した。反応容器を密封して攪拌しながら９０℃で１時間加熱した。室温まで冷却した後、３０分間酸素をバブルし、反応生成物は、シリカゲル（ＣＨ２Ｃｌ２）でろ過し、残渣をＰＴＬＣ（ヘキサン）で精製した。その結果、橙色の固体として、以下の式：【０７４３】
【化２２３】
0005988051.tif 000228
【０７４４】
で示される化合物を１７％の収率で２．７ｍｇ得た。【０７４５】
1H NMR (C2D2Cl4, 600 MHz, 80℃) δ8.41 (d, J = 7.4 Hz, 2H), 8.35 (d, J = 7.4 Hz, 2H), 8.04 (d, J = 7.6 Hz, 2H), 7.98 (dd, J = 5.5, 3.1 Hz, 2H), 7.84 (d, J = 8.1 Hz, 2H), 7.61 (t, J = 7.6 Hz, 2H), 7.44 (dd, J = 5.6, 3.0 Hz, 2H); 13C NMR (C2D2Cl4, 150 MHz, 80℃) δ138.8, 135.4, 134.6, 132.8, 131.4, 130.1, 129.1, 127.8, 127.2, 126.5, 125.3, 121.54, 121.50, 121.2, 120.6. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C26H15 [M+H]+: 327.1173, found: 327.1173. Mp: >300℃.【０７４６】
参考例２：３−フェニルフルオランテン及び３−（ナフタレン−１−イル）フルオランテンのＸ線構造解析
３−フェニルフルオランテン及び３−（ナフタレン−１−イル）フルオランテンの結晶データ及び強度データを表５に示す。いずれの場合も、リガク社製ＣＣＤ単結晶自動Ｘ線構造解析装置「Ｓａｔｕｒｎ」（商品名）を用いて行った。また、それぞれの熱振動楕円体作画ソフト（ＯＲＴＥＰ）による構造を図５〜６に示す。【０７４７】
【表５】
0005988051.tif 000229
【０７４８】
参考例３：フルオランテン、３−フェニルフルオランテン及び３−（ナフタレン−１−イル）フルオランテンの光物性
光物性の測定には、フルオランテン、３−フェニルフルオランテン及び３−（ナフタレン−１−イル）フルオランテンを対象とした。【０７４９】
対象の固体試料（アモルファス）を有効数字３桁で量り取り、５０ｍＬメスフラスコを用いて、クロロホルムによる希釈溶液を調製した。【０７５０】
希釈溶液について、下記条件（使用機器、使用器具）で光物性（蛍光スペクトル）を測定した。【０７５１】
紫外可視近赤外分光光度計：株式会社島津製作所製「ＵＶ−３６００」
分光蛍光光度計：株式会社日立製作所製「Ｆ−４５００」
１ｃｍ石英セル
なお、蛍光スペクトル測定時に使用した励起波長は最長の極大吸収波長である。【０７５２】
結果を図７〜９に示す。なお、図７はフルオランテン、図８は３−フェニルフルオランテン、図９は３−（ナフタレン−１−イル）フルオランテンの測定結果であり、各図において、実線は吸収スペクトル、破線は発光スペクトルである。【０７５３】
［実施例５３］
上記実施例３７〜５２と同様に、フルオランテンの代わりに、基質としてペリレンを使用したところ、【０７５４】
【化２２４】
0005988051.tif 000230
【０７５５】
の反応により、フェニルペリレン、ジフェニルペリレン、トリフェニルペリレン及びテトラフェニルペリレンを得た。具体的には、以下のとおりである。【０７５６】
Ｐｄ（ＯＡｃ）２の溶液（１１．２ｍｇ、５０μｍｏｌ、５．０ｍｏｌ％）、ｏ−クロラニル（４９０ｍｇ、２．０ｍｍｏｌ、２．０当量）、以下の式：【０７５７】
【化２２５】
0005988051.tif 000231
【０７５８】
で示されるペリレン（２５２ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ、１．０当量）、及び以下の式：【０７５９】
【化２２６】
0005988051.tif 000232
【０７６０】
で示されるホウ素化合物（３１１ｍｇ、１．０ｍｍｏｌ、１．０当量）を、乾燥１，２−ジクロロエタン（１，２−ＤＣＥ、２０ｍＬ）中に投入し、８０℃で２時間攪拌した。室温まで冷却した後、反応生成物は、シリカゲル（溶離液：ＣＨ２Ｃｌ２、１００ｍＬ）でろ過した。ろ液を蒸発させた後、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（溶離液：ヘキサン／ＣＨ２Ｃｌ２＝１００／０〜８５／１５）により精製し、３−フェニルペリレンを収率１７％で５６．２ｍｇ、ジフェニルペリレンを収率２４％で９７．５ｍｇ、３，４，９−トリフェニルペリレンを収率１１％で５４．２ｍｇ、テトラフェニルペリレンを収率０．７％で３．７ｍｇ得た。【０７６１】
３，４，９−トリフェニルペリレン：
1H NMR (600 MHz, CDCl3/CS2 = 1/1) δ 8.24 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 8.23 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 8.21 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 8.19 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 7.74 (d, J = 7.8 Hz, 1H), 7.49-7.45 (m, 4H), 7.42-7.37 (m, 5H), 6.96 (d, J = 7.2 Hz, 4H), 6.89 (t, J = 7.2 Hz, 4H), 6.84 (d, J = 7.2 Hz, 2H); 13C NMR (150 MHz, CDCl3/CS2 = 1/1) δ142.9, 140.4, 140.01, 139.98, 139.6, 132.5, 131.5, 131.3, 130.61, 130.59, 130.56, 130.5, 130.4, 129.8, 129.4, 128.4, 128.2, 127.8, 127.2, 126.6, 125.8, 125.7, 120.4, 120.3, 120.1, 120.0. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C38H25[M+H]+: 481.1956, found: 481.1955.
３，４，９，１０−テトラフェニルペリレン：
1H NMR (600 MHz, CDCl3/CS2 = 1/1) δ 8.32 (d, J = 7.8 Hz 4H), 7.45 (d, J = 7.8 Hz 4H), 7.02 (d, J = 6.6 Hz, 8H), 6.93 (t, J = 7.2 Hz, 8H), 6.89 (t, J = 7.4 Hz, 4H); 13C NMR (150 MHz, CDCl3/CS2 = 1/1) δ142.8, 140.0, 131.7, 130.7, 130.4, 130.1, 129.4, 127.2, 125.7, 120.4. HRMS (DART, ESI+) m/z calcd for C44H29O [M+H]+: 557.2269, found: 557.2243.
また、参考例３と同様に、原料基質であるペリレンと、得られた３，４，９−トリフェニルペリレン及び３，４，９，１０−テトラフェニルペリレンについて光物性を測定した。結果を図１０〜１２及び表６に示す。【０７６２】
【表６】
0005988051.tif 000233
【図１】
0005988051.tif 000257
【図２】
0005988051.tif 000258
【図３】
0005988051.tif 000259
【図４】
0005988051.tif 000260
【図５】
0005988051.tif 000261
【図６】
0005988051.tif 000262
【図７】
0005988051.tif 000263
【図８】
0005988051.tif 000264
【図９】
0005988051.tif 000265
【図１０】
0005988051.tif 000266
【図１１】
0005988051.tif 000267
【図１２】
0005988051.tif 000268