(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電磁弁が搭載されたバルブブロックと中間ブロックとを含む各種のブロックを一方向に連接してなるブロック群を複数備え、
前記各ブロック群には、前記バルブブロックに形成されたバルブ流路及び前記中間ブロックに形成された中間流路により前記各ブロックの連接方向に延びる結合流路が構成されるとともに、前記結合流路の両端は、閉塞手段によりそれぞれ閉塞される電磁弁マニホールドであって、
前記中間ブロックには、前記連接方向と直交する直交方向に延びる中間積層孔が形成され、
前記ブロック群は、前記直交方向に積層されていて、前記中間積層孔に挿通されている締結部材により互いに連結されていることを特徴とする電磁弁マニホールド。
【請求項２】
請求項１に記載の電磁弁マニホールドにおいて、
前記各ブロック群は、前記結合流路を閉塞して前記閉塞手段を構成するエンドブロックを含み、
前記エンドブロックには、前記直交方向に延びるエンド積層孔が形成され、
前記ブロック群は、前記中間積層孔に挿通されている締結部材に加え、前記エンド積層孔に挿通されている締結部材により互いに連結されていることを特徴とする電磁弁マニホールド。
【請求項３】
請求項１に記載の電磁弁マニホールドにおいて、
前記ブロック群は、複数の前記中間ブロックを含み、該複数の中間ブロックの前記中間積層孔にそれぞれ挿通されている締結部材により互いに連結されていることを特徴とする電磁弁マニホールド。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか一項に記載の電磁弁マニホールドにおいて、
前記中間ブロックには、前記中間流路に連通するとともに前記直交方向に延びる連通流路が形成され、
前記直交方向に隣接する前記中間ブロックの前記中間流路は、前記連通流路を介して互いに連通されることを特徴とする電磁弁マニホールド。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の電磁弁マニホールドにおいて、
前記バルブ流路は、前記電磁弁に供給される作動流体が流通するバルブ給気流路と、前記電磁弁から排出される作動流体が流通するバルブ排気流路とを含み、
前記中間流路は、前記電磁弁に供給される作動流体が流通する中間給気流路と、前記電磁弁から排出される作動流体が流通する中間排気流路とを含み、
前記結合流路は、前記バルブ給気流路及び前記中間給気流路により構成される結合給気流路と、前記バルブ排気流路及び前記中間排気流路により構成される結合排気流路とを含み、
前記各ブロック群の少なくとも１つの前記中間ブロックには、外部から作動流体を前記中間給気流路に供給するための給気ポート、及び前記中間排気流路から作動流体を外部に排出するための排気ポートが設けられたことを特徴とする電磁弁マニホールド。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の電磁弁マニホールドにおいて、
前記各ブロック群の少なくとも１つは、前記電磁弁を駆動する駆動電力が入力される複数のピンが設けられた外部コネクタ、及び前記外部コネクタが実装されるとともに、該少なくとも１つのブロック群の前記バルブブロックに搭載された電磁弁から延びる個別ケーブルを前記ピン毎に個別に接続可能な配線基板を有する電装ブロックを含み、
前記各ブロック群の少なくとも他の１つの前記中間ブロックには、前記配線基板にアダプタケーブルを介して電気的に接続されるとともに、該少なくとも他の１つのブロック群の前記バルブブロックに搭載された電磁弁から延びる個別ケーブルを前記ピン毎に個別に接続可能な中間基板が設けられたことを特徴とする電磁弁マニホールド。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電磁弁マニホールドに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、流体圧機器（例えば、エアシリンダ等）への作動流体の給排を制御する電磁弁を複数個集約させてなる電磁弁マニホールドが知られている。こうした電磁弁マニホールドとして、電磁弁が搭載された複数のバルブブロックや、外部に接続される給気ポート及び排気ポートを有する給排気ブロック等の各種ブロックを一方向に連接してなるものがある（例えば、特許文献１）。
【０００３】
特許文献１の電磁弁マニホールドには、各ブロックが連接される連接方向に延びる複数の結合流路（共通流路）が、各バルブブロック等に形成された流路（内部ポート）同士を結合させることにより構成されている。そして、これら結合流路は、その両端がエンドブロックにより閉塞されるとともに、給排気ブロックの給気ポート及び排気ポートにそれぞれ連通しており、一箇所のポートから複数のバルブブロックに対して作動流体が給排されるようになっている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−２４９２５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、上記特許文献１の電磁弁マニホールドは各ブロックが一方向に連接された略直方体状をなしているため、制御する流体圧機器の数を増やすためにバルブブロックの数を増やすと、該電磁弁マニホールドが連接方向に大型化することは避けられない。その結果、例えば載置テーブル上において連接方向が載置面と平行になる姿勢で電磁弁マニホールドが設置される場合には、バルブブロックの増設によって該電磁弁マニホールドの設置面積が増大し、載置テーブル上の他の機器の配置を変更しなければならないといった問題が生じる虞がある。
【０００６】
また、例えば新たな機器を載置テーブル上に別途設置するような場合に、電磁弁マニホールドの設置面積を減らすことで当該機器の設置面積を確保したいことがある。こうした場合において、電磁弁マニホールドの姿勢を変更（例えば、連接方向が載置面と平行になる姿勢から載置面と直交する姿勢に変更）しても設置面積を確保できないときには、バルブブロックの数を減らす以外になく、制御可能な流体圧機器の数が減ってしまう。このように従来の構成では、電磁弁マニホールドの外形形状の自由度が低いため、その設置性が十分に高いものであるとは言い難く、この点においてなお改善の余地があった。
【０００７】
本発明は、上記問題点を解決するためになされたものであって、その目的は、外形形状の自由度が高い電磁弁マニホールドを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記目的を達成するため、請求項１に記載の発明は、電磁弁が搭載されたバルブブロックと中間ブロックとを含む各種のブロックを一方向に連接してなるブロック群を複数備え、前記各ブロック群には、前記バルブブロックに形成されたバルブ流路及び前記中間ブロックに形成された中間流路により前記各ブロックの連接方向に延びる結合流路が構成されるとともに、前記結合流路の両端は、閉塞手段によりそれぞれ閉塞される電磁弁マニホールドであって、前記中間ブロックには、前記連接方向と直交する直交方向に延びる中間積層孔が形成され、前記ブロック群は、前記直交方向に積層されていて、前記中間積層孔に挿通されている締結部材により互いに連結されていることを要旨とする。
【０００９】
請求項２に記載の発明は、請求項１に記載の電磁弁マニホールドにおいて、前記各ブロック群は、前記結合流路を閉塞して前記閉塞手段を構成するエンドブロックを含み、前記エンドブロックには、前記直交方向に延びるエンド積層孔が形成され、前記ブロック群は、前記中間積層孔に挿通されている締結部材に加え、前記エンド積層孔に挿通されている締結部材により互いに連結されていることを要旨とする。
【００１０】
請求項３に記載の発明は、請求項１に記載の電磁弁マニホールドにおいて、前記ブロック群は、複数の前記中間ブロックを含み、該複数の中間ブロックの前記中間積層孔にそれぞれ挿通されている締結部材により互いに連結されていることを要旨とする。
【００１１】
請求項４に記載の発明は、請求項１〜３のいずれか一項に記載の電磁弁マニホールドにおいて、前記中間ブロックには、前記中間流路に連通するとともに前記直交方向に延びる連通流路が形成され、前記直交方向に隣接する前記中間ブロックの前記中間流路は、前記連通流路を介して互いに連通されることを要旨とする。
【００１２】
請求項５に記載の発明は、請求項１〜４のいずれか一項に記載の電磁弁マニホールドにおいて、前記バルブ流路は、前記電磁弁に供給される作動流体が流通するバルブ給気流路と、前記電磁弁から排出される作動流体が流通するバルブ排気流路とを含み、前記中間流路は、前記電磁弁に供給される作動流体が流通する中間給気流路と、前記電磁弁から排出される作動流体が流通する中間排気流路とを含み、前記結合流路は、前記バルブ給気流路及び前記中間給気流路により構成される結合給気流路と、前記バルブ排気流路及び前記中間排気流路により構成される結合排気流路とを含み、前記各ブロック群の少なくとも１つの前記中間ブロックには、外部から作動流体を前記中間給気流路に供給するための給気ポート、及び前記中間排気流路から作動流体を外部に排出するための排気ポートが設けられたことを要旨とする。
【００１３】
請求項６に記載の発明は、請求項１〜５のいずれか一項に記載の電磁弁マニホールドにおいて、前記各ブロック群の少なくとも１つは、前記電磁弁を駆動する駆動電力が入力される複数のピンが設けられた外部コネクタ、及び前記外部コネクタが実装されるとともに、該少なくとも１つのブロック群の前記バルブブロックに搭載された電磁弁から延びる個別ケーブルを前記ピン毎に個別に接続可能な配線基板を有する電装ブロックを含み、前記各ブロック群の少なくとも他の１つの前記中間ブロックには、前記配線基板にアダプタケーブルを介して電気的に接続されるとともに、該少なくとも他の１つのブロック群の前記バルブブロックに搭載された電磁弁から延びる個別ケーブルを前記ピン毎に個別に接続可能な中間基板が設けられたことを要旨とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、外形形状の自由度が高い電磁弁マニホールドを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第１実施形態の電磁弁マニホールドの正面図。
【図２】第１実施形態の直交方向下側に配置されたブロック群の分解斜視図。
【図３】（ａ）は第１実施形態の直交方向下側に配置されたブロック群の平面図、（ｂ）は直交方向上側に配置されたブロック群を示す電磁弁マニホールドの平面図。
【図４】第１実施形態のバルブブロックの一部断面図。
【図５】第１実施形態の給排気ブロックの断面図。
【図６】第１実施形態の電磁弁マニホールドの電気系統を示す一部断面図。
【図７】第１実施形態の電磁弁マニホールドを連接方向一端側から見た側面図。
【図８】第１実施形態の積層されたエンドブロックの断面図（図１におけるＡ−Ａ断面図）。
【図９】第１実施形態の積層された中間ブロックの断面図（図１におけるＢ−Ｂ断面図）。
【図１０】第１実施形態の直交方向上側に配置されたブロック群にバルブブロックを増設した状態を示す電磁弁マニホールドの正面図。
【図１１】第１実施形態の直交方向上側に配置されたブロック群に、直交方向下側のブロック群からバルブブロックを移設した状態を示す電磁弁マニホールドの正面図。
【図１２】第２実施形態の電磁弁マニホールドの正面図。
【図１３】第２実施形態の積層された中間ブロックにおける直交方向上側部分の拡大断面図。
【図１４】第３実施形態の電磁弁マニホールドの電気系統を示す一部断面図。
【図１５】第３実施形態の電磁弁マニホールドを連接方向一端側から見た側面図。
【図１６】別例の電磁弁マニホールドの正面図。
【図１７】別例の電磁弁マニホールドの正面図。
【図１８】別例の積層された中間ブロックにおける連結部分の拡大断面図。
【図１９】別例の電磁弁マニホールドの正面図。
【図２０】（ａ），（ｂ）は、それぞれ別例の電磁弁マニホールドの平面図。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
（第１実施形態）
以下、本発明を具体化した第１実施形態を図面に従って説明する。
図１に示すように、電磁弁マニホールド１は、電磁弁３３（図１では図示略）が搭載されたバルブブロック１１を含む各種のブロックを一方向に連接してなる複数（本実施形態では、２つ）のブロック群２ａ，２ｂを備えている。これらブロック群２ａ，２ｂは、各ブロックの連接方向（図１における左右方向）が互いに平行となる状態で該連接方向と直交する直交方向（図１における上下方向）に積層されている。なお、本実施形態の電磁弁マニホールド１は、載置テーブル３上において連接方向が該載置テーブル３の載置面３ａと平行になる姿勢で設置されている。そして、電磁弁マニホールド１は、各バルブブロック１１で作動流体（例えば、圧縮エア）の流れる方向を制御することで、該バルブブロック１１の総数に応じた複数の図示しない流体圧機器（例えば、エアシリンダ等）の駆動を並行して制御することが可能となっている。なお、以下の説明では、連接方向及び直交方向と直交する方向（図１における紙面直交方向）を前後方向とし、直交方向の載置テーブル３側を下側とするとともに、載置テーブル３と反対側を上側とする。
【００１７】
詳述すると、図１及び図２示すように、ブロック群２ａは、複数（本実施形態では、８つ）のバルブブロック１１と、外部に接続される給気ポート２４及び排気ポート２５を有する給排気ブロック１２と、連接方向一端側に配置される電装ブロック１３と、連接方向他端側に配置されるエンドブロック１４と、電装ブロック１３とエンドブロック１４との間に配置される中間ブロック１５とを備えている。なお、図２では、説明の便宜上、一部のバルブブロック１１の図示を省略している。そして、各ブロック１１〜１５は、連接ネジ１６及び連接ナット１７によって連結されている。なお、本実施形態のブロック群２ａでは、各ブロック１１〜１５は、連接方向一端側から電装ブロック１３、給排気ブロック１２、２つのバルブブロック１１、中間ブロック１５、６つのバルブブロック１１、エンドブロック１４の順に配置されている。
【００１８】
また、図１に示すように、ブロック群２ｂは、複数（本実施形態では、６つ）のバルブブロック１１と、電装ブロック１３と、エンドブロック１４と、中間ブロック１５とを備えている。各ブロック１１，１３〜１５は、ブロック群２ａと同様に、連接ネジ１６及び連接ナット１７によって連結されている。なお、本実施形態のブロック群２ｂでは、各ブロック１１，１３〜１５は、連接方向一端側から電装ブロック１３、中間ブロック１５、６つのバルブブロック１１、エンドブロック１４の順に配置されており、中間ブロック１５及びエンドブロック１４は、直交方向においてブロック群２ａの中間ブロック１５及びエンドブロック１４と対向している。そして、ブロック群２ａとブロック群２ｂとは、締結部材としての積層ロッド１８及び積層ナット１９によって直交方向に積層されて互いに連結されている。
【００１９】
図３（ａ）、（ｂ）に示すように、ブロック群２ａ，２ｂには、連接方向に延びるとともに各バルブブロック１１に供給される作動流体が流通する結合給気流路２１、及び連接方向に延びるとともに各バルブブロック１１から排出される作動流体が流通する結合排気流路２２がそれぞれ形成されている。なお、結合給気流路２１及び結合排気流路２２がそれぞれ結合流路に相当する。これら結合給気流路２１及び結合排気流路２２の連接方向一端側（図３における左側）は電装ブロック１３により閉塞され、結合給気流路２１及び結合排気流路２２の連接方向他端側（図３における右側）はエンドブロック１４により閉塞されている。つまり、本実施形態では、電装ブロック１３及びエンドブロック１４により閉塞手段が構成されている。
【００２０】
ブロック群２ａの結合給気流路２１は、給排気ブロック１２の給気ポート２４（図１参照）に連通しており、外部（作動流体の供給源）から作動流体が供給されるようになっている。また、ブロック群２ａの結合排気流路２２は、給排気ブロック１２の排気ポート２５（図１参照）に連通しており、内部を流通する作動流体が排気ポート２５から外部（例えば、排気用配管）に排出されるようになっている。これにより、ブロック群２ａの各バルブブロック１１に対して一箇所の給気ポート２４及び排気ポート２５から作動流体が給排されるようになっている。一方、ブロック群２ｂの結合給気流路２１及び結合排気流路２２は、中間ブロック１５を介してブロック群２ａの結合給気流路２１及び結合排気流路２２にそれぞれ連通している。これにより、ブロック群２ｂのバルブブロック１１に対して上記給気ポート２４及び排気ポート２５から作動流体が給排されるようになっている。
【００２１】
次に、各種のブロックの構成について説明する。なお、各ブロック群２ａ，２ｂに含まれる同種のブロックは同様に構成されている。
図２及び図４に示すように、バルブブロック１１は、略長方形板状（カセット状）のベース３１、及びベース３１に設けられた電磁弁収容部３２に収容される一対の電磁弁３３を備えており、略長方形板状に形成されている。なお、本実施形態の電磁弁３３には、ソレノイドへの通電によりポペット（ともに図示略）を往復動させることで、３つのポート間の連通状態を切り換える形式の電磁弁が採用されている。
【００２２】
ベース３１には、連接方向（板厚方向）に貫通するバルブ給気流路３４及びバルブ排気流路３５が形成されている。なお、バルブ給気流路３４及びバルブ排気流路３５がそれぞれバルブ流路に相当する。これらバルブ給気流路３４及びバルブ排気流路３５は、電磁弁収容部３２における直交方向下側において、前後方向に間隔を空けて形成されている。また、ベース３１には、バルブ給気流路３４と電磁弁３３の給気ポート（図示略）とを接続する給気接続流路３６ａ，３６ｂ、及びバルブ排気流路３５と電磁弁３３の排気ポート（図示略）とを連通する排気接続流路３７ａ，３７ｂが形成されている。さらに、ベース３１には、上記流体圧機器に接続される第１及び第２出力ポート３８，３９、及びこれら第１及び第２出力ポート３８，３９と電磁弁３３の出力ポート（図示略）とそれぞれ連通する第１及び第２出力流路４１，４２が形成されている。なお、第１及び第２出力ポート３８，３９には、配管接続用の直管状をなす継手４３ａ，４３ｂがそれぞれ固定されている。そして、電磁弁３３の作動に応じてバルブ給気流路３４及びバルブ排気流路３５と第１及び第２出力ポート３８，３９との連通状態が切り換えられることで、作動流体の流れる方向が制御されるようになっている。また、ベース３１には、連接方向に貫通し、連接ネジ１６が挿通されるバルブ連接孔４５が、バルブ給気流路３４及びバルブ排気流路３５の前後方向両側に形成されている。
【００２３】
図２及び図５に示すように、給排気ブロック１２は、略長方形板状に形成されている。給排気ブロック１２には、連接方向に貫通する一括給気流路５１及び一括排気流路５２が、連接方向においてバルブ給気流路３４及びバルブ排気流路３５と対向する位置にそれぞれ形成されている。また、給排気ブロック１２には、一括給気流路５１と上記給気ポート２４とを接続する給気接続流路５３、及び一括排気流路５２と排気ポート２５とを接続する排気接続流路５４が形成されている。なお、給気ポート２４及び排気ポート２５には、配管接続用の直管状をなす継手５５ａ，５５ｂがそれぞれ固定されている。さらに、給排気ブロック１２には、連接方向に貫通し、連接ネジ１６が挿通される給排気連接孔５６が、連接方向においてバルブ連接孔４５と対向する位置に形成されている。
【００２４】
図２、図６及び図７に示すように、電装ブロック１３は、外部コネクタ６１、及び外部コネクタ６１が実装される配線基板６２を備えている。なお、図６では、説明の便宜上、外部コネクタ６１を二点鎖線で示す。外部コネクタ６１には、各電磁弁３３を駆動させる駆動電力（制御信号）が入力される複数のピン６３が設けられている。また、図６に示すように、配線基板６２は、対応するブロック群２ａ，２ｂのバルブブロック１１に搭載された電磁弁３３から延びる個別ケーブル６４の接続端部６４ａを電気的に接続可能に形成されている。そして、配線基板６２は、該配線基板６２上における接続端部６４ａの接続位置に応じて、電磁弁３３を対応するピン６３毎に個別に接続されるように回路が形成されている。これにより、ブロック群２ａの各バルブブロック１１に設けられた電磁弁３３には、該ブロック群２ａの電装ブロック１３に設けられた外部コネクタ６１を介して駆動電力が供給され、ブロック群２ｂの各バルブブロック１１に設けられた電磁弁３３には、該ブロック群２ｂの電装ブロック１３に設けられた外部コネクタ６１を介して駆動電力が供給されるようになっている。
【００２５】
図２及び図７に示すように、電装ブロック１３には、連接方向に貫通し、連接ネジ１６が挿通される電装連接孔６５が、連接方向においてバルブ連接孔４５と対向する位置に形成されている。なお、ブロック群２ａの電装ブロック１３における載置テーブル３側の底面には、連接方向他端側に延出されるとともに、設置ネジ６６が挿通されることにより載置テーブル３に固定されるブラケット６７が設けられている。
【００２６】
図２及び図８に示すように、エンドブロック１４は、略長方形板状に形成されている。エンドブロック１４には、連接方向他端側が閉塞された給気閉塞穴７１及び排気閉塞穴７２が、連接方向においてバルブ給気流路３４及びバルブ排気流路３５と対向する位置に形成されている。また、エンドブロック１４には、連接方向に貫通するエンド連接孔７３が、連接方向においてバルブ連接孔４５と対向する位置に形成されている。なお、エンドブロック１４における載置テーブル３側の底面には、連接方向他端側に延出されるとともに、設置ネジ７４が挿通されることにより載置テーブル３に固定されるブラケット７５が設けられている（図１参照）。
【００２７】
エンドブロック１４には、直交方向に貫通するエンド積層孔７６が前後方向に間隔を空けて２つ形成されている。また、エンドブロック１４には、連接方向一端側の側面１４ａに開口し、エンド積層孔７６が連通するナット収容部７７が形成されている。このナット収容部７７には、積層ナット１９をエンド積層孔７６と同軸上に配置可能に形成されている。本実施形態では、ブロック群２ａに設けられたエンドブロック１４のナット収容部７７にのみ積層ナット１９が圧入され、ブロック群２ｂに設けられたエンドブロック１４のナット収容部７７は、空洞になっている。そして、ブロック群２ａのエンドブロック１４とブロック群２ｂのエンドブロック１４とは、エンド積層孔７６に積層ロッド１８が挿通されることにより直交方向に連結されている。
【００２８】
具体的には、積層ロッド１８は、軸状に形成されるとともに、その両端部に積層ナット１９が螺合するネジ部１８ａ，１８ｂが形成されている。また、積層ロッド１８の軸方向中央部付近には、工具等で把持するための把持部１８ｃが形成されている。そして、エンドブロック１４同士は、積層ロッド１８のネジ部１８ａがブロック群２ａのエンドブロック１４に固定された積層ナット１９に螺合するとともに、ブロック群２ｂのエンドブロック１４から直交方向上側に突出するネジ部１８ｂに積層ナット１９が螺合することで、互いに連結されている。
【００２９】
図２及び図９に示すように、中間ブロック１５は、略長方形板状に形成されるとともに中間ブロック１５には、連接方向に貫通する中間給気流路８１及び中間排気流路８２が、連接方向においてバルブ給気流路３４及びバルブ排気流路３５と対向する位置にそれぞれ形成されている。なお、中間給気流路８１及び中間排気流路８２がそれぞれ中間流路に相当する。また、中間ブロック１５には、連接方向に貫通する中間連接孔８３が、連接方向においてバルブ連接孔４５と対向する位置に形成されている。
【００３０】
中間ブロック１５には、中間給気流路８１に連通するとともに直交方向に貫通する給気連通流路８４、及び中間排気流路８２に連通するとともに直交方向に貫通する排気連通流路８５が形成されている。なお、給気連通流路８４及び排気連通流路８５がそれぞれ連通流路に相当する。そして、ブロック群２ａに設けられた中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５は、配管アダプタ８６を介してブロック群２ｂに設けられた中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５に連結されている。
【００３１】
具体的には、給気連通流路８４及び排気連通流路８５の直交方向下端部及び上端部には、直交方向中央部よりも大きな内径を有する下側開口部８４ａ，８５ａ及び上側開口部８４ｂ，８５ｂがそれぞれ形成されている。一方、配管アダプタ８６は、略円筒状に形成されている。そして、配管アダプタ８６は、ブロック群２ａに設けられた中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５の上側開口部８４ｂ，８５ｂと、ブロック群２ｂに設けられた中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５の下側開口部８４ａ，８５ａとに嵌合している。また、配管アダプタ８６の両端部外周には、Ｏリング等のシール部材８７がそれぞれ装着されており、該シール部材８７が給気連通流路８４及び排気連通流路８５と配管アダプタ８６との間で径方向に圧縮されることにより、これらの間が気密にシールされている。なお、ブロック群２ａに設けられた中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５の下側開口部８４ａ，８５ａと、ブロック群２ｂに設けられた中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５の上側開口部８４ｂ，８５ｂとは、プラグ８８がそれぞれ樹脂溶着されることにより閉塞されている。
【００３２】
また、中間ブロック１５には、直交方向に貫通する中間積層孔８９が前後方向に間隔を空けて２つ形成されている。さらに、中間ブロック１５には、連接方向一端側の側面１５ａに開口し、中間積層孔８９が連通するナット収容部９０が形成されている。このナット収容部９０には、積層ナット１９を中間積層孔８９と同軸上に配置可能に形成されている。本実施形態では、ブロック群２ａに設けられた中間ブロック１５のナット収容部９０にのみ積層ナット１９が圧入され、ブロック群２ｂに設けられた中間ブロック１５のナット収容部９０は、空洞になっている。そして、中間ブロック１５同士は、エンドブロック１４と同様に、中間積層孔８９に積層ロッド１８が挿通されることにより直交方向に連結されている。
【００３３】
ブロック群２ａでは、電装連接孔６５、給排気連接孔５６、バルブ連接孔４５、中間連接孔８３及びエンド連接孔７３に連接ネジ１６を挿通するとともに該連接ネジ１６の先端に連接ナット１７を螺着することにより、各ブロック１１〜１５同士が互いに連結されている。これにより、図３（ａ）に示すように、バルブ給気流路３４、一括給気流路５１及び中間給気流路８１が互いに結合して結合給気流路２１が構成されるとともに、バルブ排気流路３５、一括排気流路５２及び中間排気流路８２が互いに結合して結合排気流路２２が構成されている。ここで、上記のように中間給気流路８１及び中間排気流路８２はバルブ給気流路３４及びバルブ排気流路３５と対向する位置に形成されているため、中間ブロック１５は、電装ブロック１３とエンドブロック１４との間のどの位置に配置しても、結合給気流路２１及び結合排気流路２２が構成されるようになっている。これにより、中間ブロック１５は、電装ブロック１３とエンドブロック１４との間の任意の位置に配置可能となっている。
【００３４】
同様に、ブロック群２ｂは、電装連接孔６５、バルブ連接孔４５、中間連接孔８３及びエンド連接孔７３に連接ネジ１６を挿通するとともに該連接ネジ１６の先端に連接ナット１７を螺着することにより、各ブロック１１，１３〜１５同士が互いに連結されており、図３（ｂ）に示すように、結合給気流路２１及び結合排気流路２２が構成されている。
【００３５】
そして、ブロック群２ａ，２ｂは、各ブロック群２ａ，２ｂに設けられたエンドブロック１４のエンド積層孔７６、及び中間ブロック１５の中間積層孔８９に積層ロッド１８をそれぞれ挿通し、エンドブロック１４同士及び中間ブロック１５同士を直交方向に連結することにより、直交方向に積層された状態で連結されている。なお、図１に示すように、電磁弁マニホールド１（ブロック群２ａ）は、ブラケット６７，７５に設置ネジ６６，７４が挿通されることにより、載置テーブル３上に固定されている。
【００３６】
次に、本実施形態の電磁弁マニホールドの作用について説明する。
電磁弁マニホールド１において、制御する流体圧機器の数を増やすためにバルブブロック１１の数を増やしたい場合がある。こうした場合、例えば図１０に示すように、ブロック群２ｂに新たなバルブブロック１１を増設するとともに、ブロック群２ａにおいて中間ブロック１５の位置を連接方向一端側に隣接するバルブブロック１１と入れ換える。これにより、ブロック群２ａの連接方向の寸法、すなわち電磁弁マニホールド１の設置面積を増設前と同じにしたまま、バルブブロック１１の増設が可能となる。なお、バルブブロック１１の増設に伴い新たなブロック群を増設しても、電磁弁マニホールド１の設置面積を増設前と同じにしたまま、バルブブロック１１の増設が可能となる。
【００３７】
また、例えば新たな機器（図示略）を載置テーブル３上に別途設置するような場合に、電磁弁マニホールド１の設置面積を減らすことで当該機器の設置面積を確保したいことがある。こうした場合、例えば図１１に示すように、ブロック群２ａにおける中間ブロック１５の連接方向一端側のバルブブロック１１の１つをブロック群２ｂに移設するとともに、もう１つのバルブブロック１１を該中間ブロック１５の連接方向他端側に移設することで、電磁弁マニホールド１のバルブブロック１１の総数を変えることなく、ブロック群２ａの連接方向の寸法が小さくなる。すなわち、電磁弁マニホールド１の設置面積を減らすことができる。なお、新たなブロック群を増設し、該ブロック群にブロック群２ａのバルブブロック１１を移設してもても、電磁弁マニホールド１のバルブブロック１１の総数を変えることなく、電磁弁マニホールド１の設置面積を減らすことができる。
【００３８】
以上記述したように、本実施形態によれば、以下の作用効果を奏することができる。
（１）中間ブロック１５に、連接方向と直交する直交方向に延びる中間積層孔８９を形成し、ブロック群２ａ，２ｂを、直交方向に積層し、中間積層孔８９に積層ロッド１８を挿通することにより互いに連結した。
【００３９】
上記構成によれば、ブロック群２ａ，２ｂに含まれるバルブブロック１１の数を増減させることでブロック群２ａ，２ｂの連接方向の寸法が変化し、直交方向に積層するブロック群の数を増減させることで直交方向の寸法が変化するため、電磁弁マニホールド１の外形形状を様々な形状に変化させることができる。そのため、上記のように設置面積を増加させずにバルブブロック１１を増設したり、バルブブロック１１の総数を変えずに（制御可能な流体圧機器の数を変えずに）設置面積を減らしたりすることができる。
【００４０】
（２）ブロック群２ａ，２ｂに設けられたエンドブロック１４に、直交方向に延びるエンド積層孔７６を形成し、ブロック群２ａ，２ｂを、中間積層孔８９に加え、エンド積層孔７６に積層ロッド１８を挿通することにより互いに連結したため、ブロック群２ａ，２ｂ同士をしっかりと連結することができ、ブロック群２ｂを安定して支持することができる。
【００４１】
（３）中間ブロック１５に、中間給気流路８１に連通するとともに直交方向に貫通する給気連通流路８４、及び中間排気流路８２に連通するとともに直交方向に貫通する排気連通流路８５を形成した。そして、ブロック群２ａの中間ブロック１５の中間給気流路８１及び中間排気流路８２と、ブロック群２ｂの中間ブロック１５の中間給気流路８１及び中間排気流路８２とを給気連通流路８４及び排気連通流路８５を介して互いに連通させた。そのため、ブロック群２ａ，２ｂ毎に給排気ブロック１２を設けずともよくなり、電磁弁マニホールド１の構成を簡素化することができる。
【００４２】
（４）ブロック群２ａの中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５を、配管アダプタ８６を介してブロック群２ｂの中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５に連結した。そして、配管アダプタ８６と給気連通流路８４及び排気連通流路８５との間を径方向に圧縮されるシール部材８７により気密にシールした。そのため、例えばブロック群２ａの中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５と、ブロック群２ｂの中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５とを直接連結し、中間ブロック１５間でシール部材８７を直交方向に圧縮して該中間ブロック１５間をシールする場合に比べ、容易に気密性を確保することができる。
【００４３】
（第２実施形態）
次に、本発明を具体化した第２実施形態を図面に従って説明する。なお、説明の便宜上、同一の構成については上記第１実施形態と同一の符号を付してその説明を省略する。
【００４４】
図１２に示すように、本実施形態のブロック群２ａは、複数のバルブブロック１１と、電装ブロック１３と、エンドブロック１４と、中間ブロック１５とを備えており、給排気ブロック１２を備えていない。そして、図１３に示すように、ブロック群２ｂの中間ブロック１５に設けられた給気連通流路８４及び排気連通流路８５の上側開口部８４ｂ，８５ｂには、配管接続用の継手５５ａ，５５ｂがそれぞれ固定されており、上側開口部８４ｂ，８５ｂは、それぞれ外部に接続される給気ポート２４及び排気ポート２５として構成されている。
【００４５】
このように構成された電磁弁マニホールド１では、ブロック群２ａ，２ｂの各バルブブロック１１に対して、ブロック群２ｂの中間ブロック１５に設けられた給気ポート２４及び排気ポート２５から作動流体が給排されるようになっている。
【００４６】
以上記述したように、本実施形態によれば、上記第１実施形態の（１）〜（４）の作用効果に加え、以下の作用効果を奏することができる。
（５）ブロック群２ｂの中間ブロック１５に給気ポート２４及び排気ポート２５を設け、該中間ブロック１５が給排気ブロックとしても機能するようにしたため、いずれのブロック群２ａ，２ｂにも給排気ブロックを設けずともよく、部品点数を削減して電磁弁マニホールド１の構成を簡素化することができる。
【００４７】
（第３実施形態）
次に、本発明を具体化した第３実施形態を図面に従って説明する。なお、説明の便宜上、同一の構成については上記第１実施形態と同一の符号を付してその説明を省略する。
【００４８】
図１４及び図１５に示すように、本実施形態のブロック群２ａは、複数（本実施形態では、４つ）のバルブブロック１１と、給排気ブロック１２と、電装ブロック１３と、エンドブロック１４と、中間ブロック１５とを備えている。また、ブロック群２ｂは、複数（本実施形態では、４つ）のバルブブロック１１と、エンドブロック１４と、中間ブロック１５とを備えており、電装ブロック１３を備えていない。
【００４９】
ブロック群２ａの中間ブロック１５には、アダプタケーブル９１を介して配線基板６２に電気的に接続される接続基板９２が設けられている。一方、ブロック群２ｂの中間ブロック１５には、接続コネクタ９３を介して接続基板９２、すなわちブロック群２ａに設けられた電装ブロック１３の配線基板６２に電気的に接続される中間基板９４が設けられている。この中間基板９４には、ブロック群２ｂのバルブブロック１１に搭載された電磁弁３３から延びる個別ケーブル６４の接続端部６４ａを電気的に接続可能に形成されている。そして、中間基板９４は、該中間基板９４上における接続端部６４ａの接続位置に応じて、電磁弁３３をブロック群２ａの電装ブロック１３に設けられた外部コネクタ６１のピン６３毎に個別に接続されるように回路が形成されている。
【００５０】
このように構成された電磁弁マニホールド１では、ブロック群２ａ，２ｂの各バルブブロック１１に設けられた電磁弁３３には、ブロック群２ａの電装ブロック１３に設けられた外部コネクタ６１を介して駆動電力が供給されるようになっている。
【００５１】
以上記述したように、本実施形態によれば、上記第１実施形態の（１）〜（４）の作用効果に加え、以下の作用効果を奏することができる。
（５）ブロック群２ｂの中間ブロック１５に、ブロック群２ａの電装ブロック１３の配線基板６２にアダプタケーブル９１を介して電気的に接続されるとともにブロック群２ｂの電磁弁３３から延びる個別ケーブル６４を、上記電装ブロック１３に設けられた外部コネクタ６１のピン６３毎に個別に接続可能な中間基板９４を設けた。そのため、ブロック群２ｂに電装ブロックを設けずともよく、ブロック群２ｂの連接方向の小型化を図ることができる。
【００５２】
なお、上記実施形態は、これを適宜変更した以下の態様にて実施することもできる。
・上記第１及び第３実施形態では、ブロック群２ａにのみ給排気ブロック１２を設けたが、ブロック群２ａ，２ｂのそれぞれに給排気ブロック１２を設け、中間ブロック１５に給気連通流路８４及び排気連通流路８５を形成しなくてもよい。
【００５３】
・上記第２実施形態では、ブロック群２ｂの中間ブロック１５に設けられた給気連通流路８４及び排気連通流路８５の上側開口部８４ｂ，８５ｂをそれぞれ給気ポート２４及び排気ポート２５として構成した。しかし、これに限らず、給気連通流路８４及び排気連通流路８５に連通するとともに前後方向に延びるそれぞれ流路を中間ブロック１５に形成し、該流路の開口部をそれぞれ給気ポート２４及び排気ポート２５として構成してもよい。
【００５４】
・上記第３実施形態において、ブロック群２ａの中間ブロック１５に接続基板９２を設けず、配線基板６２と中間基板９４とをアダプタケーブル９１によって直接接続してもよい。
【００５５】
・上記第１実施形態では、エンドブロック１４にエンド積層孔７６を形成し、エンド積層孔７６及び中間積層孔８９に挿通される積層ロッド１８により、ブロック群２ａ，２ｂ同士を互いに連結した。しかし、これに限らず、例えば図１６に示すように、各ブロック群２ａ，２ｂに複数の中間ブロック１５を設け、各中間ブロック１５の中間積層孔８９に積層ロッド１８を挿通することにより、ブロック群２ａ，２ｂ同士を互いに連結してもよい。このように構成しても、ブロック群２ａ，２ｂ同士をしっかりと連結することができ、ブロック群２ｂを安定して支持することができる。同様に、上記第２及び第３実施形態において、エンドブロック１４にエンド積層孔７６を形成せず、複数の中間ブロック１５を設けてもよい。
【００５６】
また、例えば図１７に示すように、１つの中間ブロック１５の中間積層孔８９に挿通される積層ロッド１８のみにより、ブロック群２ａ，２ｂ同士を連結してもよい。同様に、上記第２及び第３実施形態において、１つの中間ブロック１５の中間積層孔８９に挿通される積層ロッド１８のみにより、ブロック群２ａ，２ｂ同士を互いに連結してもよい。
【００５７】
・上記各実施形態では、ブロック群２ａに設けられた中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５を、配管アダプタ８６を介してブロック群２ｂに設けられた中間ブロック１５の給気連通流路８４及び排気連通流路８５に連結した。しかし、これに限らず、例えば図１８に示すように、ブロック群２ａの中間ブロック１５に設けられた給気連通流路８４及び排気連通流路８５の上側開口部８４ｂ，８５ｂと、ブロック群２ｂの中間ブロック１５に設けられた給気連通流路８４及び排気連通流路８５の下側開口部８４ａ，８５ａとを直接連通させてもよい。なお、この場合には、ブロック群２ａの中間ブロック１５とブロック群２ｂの中間ブロック１５との間で直交方向に圧縮されるシール部材１０１により、これらの間がシールされる。
【００５８】
・上記各実施形態では、電磁弁マニホールド１を載置テーブル３上において連接方向が該載置テーブル３の載置面３ａと平行になる姿勢で配置したが、例えば図１９に示すように、電磁弁マニホールド１を載置テーブル３上において連接方向が載置面３ａと直交する姿勢で配置してもよい。なお、図１９に示す例では、電磁弁マニホールド１は、３つのブロック群２ａ〜２ｃを積層してなり、給排気ブロック１２の給気ポート２４及び排気ポート２５は、直交方向に開口するように形成されている。
【００５９】
・上記各実施形態では、ブロック群２ａ，２ｂを直交方向から見て、略全体が重なる状態で積層したが、これに限らず、例えば図２０（ａ）に示すように、ブロック群２ａとブロック群２ｂとを前後方向にずらした状態で積層してもよい。なお、図２０（ａ）に示す構成では、ブロック群２ｂにも給排気ブロック１２が設けられており、中間ブロック１５に給気連通流路８４及び排気連通流路８５は形成されていない。こうした構成は、同図に示すように、バルブブロック１１にバルブ給気流路３４及びバルブ排気流路３５と第１及び第２出力ポート３８，３９との連通状態を手動で切換可能な手動操作装置を設け、該装置の操作部１０３をバルブブロック１１の直交方向上側の上面に配置する場合に特に有効である。
【００６０】
また、例えば図２０（ｂ）に示すように、ブロック群２ａとブロック群２ｂとでバルブブロック１１が互いに反対方向を向くようにしてもよい。なお、図２０（ｂ）に示す構成では、ブロック群２ｂにも給排気ブロック１２が設けられており、中間ブロック１５に給気連通流路８４及び排気連通流路８５は形成されていない。また、上記各実施形態においても同様に、ブロック群２ａとブロック群２ｂとでバルブブロック１１が互いに反対方向を向くようにしてもよい。
【００６１】
さらに、中間ブロック１５の中間積層孔８９間の前後方向における間隔及びエンドブロック１４のエンド積層孔７６間の前後方向における間隔が、中間ブロック１５とエンドブロック１４との間の連接方向における間隔と等しければ、ブロック群２ａでの各ブロックの連接方向と、ブロック群２ｂでの各ブロックの連接方向とが直交するようにブロック群２ａ，２ｂ同士を積層してもよい。
【００６２】
・上記各実施形態において、バルブ給気流路３４及びバルブ排気流路３５以外にバルブ流路に相当する他の流路を形成してもよい。同様に、中間ブロック１５に、中間給気流路８１及び中間排気流路８２以外の中間流路に相当する他の流路を形成してもよい。
【００６３】
・上記各実施形態では、連接ネジ１６及び連接ナット１７により各ブロック１１〜１５を互いに連結したが、これに限らず、例えば各ブロック１１〜１５が連接方向以外の移動を規制した状態で搭載されるＤＩＮレール（上記特許文献１参照）を用いて各ブロック１１〜１５を互いに連結してもよい。
【００６４】
・上記各実施形態では、ブロック群２ａの中間ブロック１５に積層ナット１９を設けたが、これに限らず、例えばブロック群２ａの中間ブロック１５の中間積層孔８９にのみネジ溝を形成してもよい。
【００６５】
・上記各実施形態において、各ブロック群２ａ，２ｂに設けられるバルブブロック１１の数は適宜設定可能であり、例えばブロック群２ａのバルブブロック１１の数がブロック群２ｂのバルブブロック１１より少なくてもよい。また、各ブロック群２ａ，２ｂにバルブブロック１１をそれぞれ１つだけ設けてもよい。さらに、積層するブロック群の数は、２つ以上あれば、適宜設定可能である。
【００６６】
・上記実施形態では、圧力流体として圧縮エアを用いたが、これに限らず、他の流体を用いてもよい。
・上記実施形態では、電磁弁３３にソレノイドへの通電によりポペットを往復動させることで３つのポート間の連通状態を切り換える形式のものを採用したが、例えば２つのポート間の連通状態を切り換えるものや、軸状のスプール弁を用いる形式のものを採用してもよい。
【符号の説明】
【００６７】
１…電磁弁マニホールド、２ａ〜２ｃ…ブロック群、１１…バルブブロック、１２…給排気ブロック、１３…電装ブロック、１４…エンドブロック、１５…中間ブロック、１８…積層ロッド、１９…積層ナット、２１…結合給気流路、２２…結合排気流路、２４…給気ポート、２５…排気ポート、３３…電磁弁、３４…バルブ給気流路、３５…バルブ排気流路、６１…外部コネクタ、６２…配線基板、６３…ピン、６４…個別ケーブル、７６…エンド積層孔、８１…中間給気流路、８２…中間排気流路、８４ａ，８５ａ…下側開口部、８４ｂ，８５ｂ…上側開口部、８６…配管アダプタ、８９…中間積層孔、９１…アダプタケーブル、９４…中間基板。
【図１】
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【図２】
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【図３】
0005912521.tif 000004
【図４】
0005912521.tif 000005
【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
0005912521.tif 000019
【図１９】
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【図２０】
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