(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
加熱庫と、
加熱庫内を加熱するガスバーナと、
ガスバーナの燃焼中、ガスバーナの燃焼状態を検知する炎検知センサと、
加熱庫内に被調理物が載置された調理具を導入して自動調理を行う自動調理モード選択部と、
被調理物の種類を設定する被調理物設定部と、
自動調理中のガスバーナの火力を制御する燃焼制御部と、
被調理物を実質的に焼き上げるのに必要な最小所要時間を設定する最小所要時間設定部と、を有し、
自動調理中の最小所要時間経過後に炎検知センサの出力値が所定の調理終期判定基準値以下になると、ガスバーナを消火する制御構成を有する加熱調理器。
【請求項２】
請求項１に記載の加熱調理器において、
自動調理中の最小所要時間経過後に炎検知センサの出力値が所定の火力切替判定基準値以下になると、ガスバーナの火力を強め、
ガスバーナの火力を強めた後、炎検知センサの出力値が火力切替判定基準値より低い調理終期判定基準値以下になると、ガスバーナを消火する制御構成を有する加熱調理器。
【請求項３】
請求項１または２に記載の加熱調理器において、
加熱庫内を加熱する上下バーナと、
各上下バーナの炎孔近傍に設けられ、上下バーナの燃焼中、上下バーナの燃焼状態を検知する上下炎検知センサと、を有し、
自動調理中の最小所要時間経過後に上炎検知センサの出力値が調理終期判定基準値以下になると、上下バーナを消火するか、または少なくとも上バーナを消火し、下バーナの燃焼を継続させる制御構成を有する加熱調理器。
【請求項４】
請求項１〜３のいずれか１項に記載の加熱調理器は、さらに、
加熱庫内の庫内温度を検知する庫内温度センサを有し、
自動調理中の最小所要時間経過後に庫内温度が所定の焼き上げ完了温度以上になると、ガスバーナを消火させ、
自動調理中の最小所要時間経過後に庫内温度が焼き上げ完了温度未満であるが、炎検知センサの出力値が調理終期判定基準値以下になると、ガスバーナを消火する制御構成を有する加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、自動調理が可能な加熱調理器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、被調理物を収容する加熱庫と、加熱庫内を加熱するガスバーナと、加熱庫内の庫内温度を検知する庫内温度センサと、被調理物の種類や焼き加減などの調理条件を設定するための各種スイッチとを有し、庫内温度に応じて、ガスバーナの火力を自動で調節して、種々の被調理物を美味しく焼き上げることができる加熱調理器が知られている。
【０００３】
例えば、被調理物の焼き過ぎが生じないように自動調理時間を設定するため、制御手段として、予想される最小調理量の被調理物を実質的に焼き上げるのに必要な最小所要時間Ｘｍｉｎを設定する加熱時間設定手段と、最小所要時間Ｘｍｉｎ終了後に被調理物の仕上げ焼き用上昇温度△Ｔを設定する上昇温度設定手段と、調理開始後、少なくとも最小所要時間Ｘｍｉｎまでガスバーナを燃焼させた時の庫内温度Ｓを基準温度Ｔｍｉｎとして記憶する基準温度設定手段とを設け、最小所要時間Ｘｍｉｎ経過後、基準温度Ｔｍｉｎよりも仕上げ焼き用上昇温度△Ｔだけ高温の消火温度Ｚを庫内温度センサが検知すると、被調理物の焼き上げが完了したと判定して、ガスバーナを自動消火させ、自動調理の終了を報知する加熱調理器が提案されている（特許文献１）。また、この加熱調理器では、被調理物の焼き過ぎを防止するため、庫内温度が消火温度Ｚまで上昇しない場合でも、自動調理時間が限界調理時間Ｘｍａｘを経過すると、被調理物の焼き上げが完了したと判定して、ガスバーナを消火させている。
【０００４】
上記加熱調理器によれば、最小所要時間Ｘｍｉｎや限界調理時間Ｘｍａｘの自動調理時間だけでなく、庫内温度も利用して被調理物の焼き上げ判定が行われるから、被調理物の焼き具合に過不足が生じず、料理の食味を向上させることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００６−２０７１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、加熱調理中の庫内温度は、被調理物の調理の進行度合いに応じて上昇してくるが、被調理物の種類が異なると調理の進行度合いも異なる。このため、上記最小所要時間は、被調理物の種類に応じて最小調理量の被調理物を焼き上げるのに必要な時間が設定される。
【０００７】
しかしながら、例えば、アジの姿焼や骨付き切身などの厚い被調理物を調理する場合、被調理物の表面と内部とでは調理の進行度合いが異なる。また、庫内温度センサは、通常、加熱庫の中央部に配置される被調理物から離れた加熱庫の構成壁や排気通路に設けられており、庫内温度センサの周囲の部分的な庫内温度のみを検知するため、正確に被調理物の加熱状態を判断し難い。さらに、最近では、加熱庫内の汚れを低減するため、焼網の代わりに皿状のグリルプレートも使用されるが、このような大きな熱容量を有する調理具を用いた場合、被調理物の加熱状態が庫内温度に反映され難い。そのため、被調理物の表面の温度の上昇に伴って庫内温度が上昇しても、被調理物の内部は十分に加熱されていなかったり、逆に被調理物の焼き過ぎが生じたりする場合がある。
【０００８】
本発明は上記課題を解決するためになされたものであり、本発明の目的は、自動調理が可能な加熱調理器において、自動調理中の被調理物の加熱状態をより的確に判定し、被調理物の焼き過ぎを生じることなく、内部までしっかり加熱して、高品質な料理を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、
加熱庫と、
加熱庫内を加熱するガスバーナと、
ガスバーナの燃焼中、ガスバーナの燃焼状態を検知する炎検知センサと、
加熱庫内に被調理物が載置された調理具を導入して自動調理を行う自動調理モード選択部と、
被調理物の種類を設定する被調理物設定部と、
自動調理中のガスバーナの火力を制御する燃焼制御部と、
被調理物を実質的に焼き上げるのに必要な最小所要時間を設定する最小所要時間設定部と、を有し、
自動調理中の最小所要時間経過後に炎検知センサの出力値が所定の調理終期判定基準値以下になると、ガスバーナを消火する制御構成を有する加熱調理器である。
【００１０】
魚などの被調理物を加熱調理する場合、調理が進行して被調理物の内部まで加熱されてくると、調理終期に被調理物の内部の水分が蒸発して、加熱庫内に多量の水蒸気が充満する。この水蒸気は燃焼させるための酸素を有していないため、ガスバーナの燃焼を妨げ、ガスバーナの燃焼状態が不安定となりやすい。一方、ガスバーナの燃焼状態は、炎孔近傍に設けられた炎検知センサで応答性良く検知できる。従って、最小所要時間までガスバーナを燃焼させた後にガスバーナの燃焼状態を検知する炎検知センサの出力値が所定値（調理終期判定基準値）以下になれば、被調理物の内部まで十分に加熱されたと判断できる。これにより、庫内温度センサによる焼き上げ判定を待つことなく、調理終期における被調理物の加熱状態を精度良く判定できる。また、最小所要時間経過後に被調理物から多量の水蒸気が発生し、庫内温度の上昇の検知に時間がかかる場合でも、被調理物の焼き上がりを判定できるから、早期にガスバーナを消火することができ、被調理物の表面の焼き過ぎも防止できる。なお、後述するように、本明細書におけるガスバーナの消火とは、加熱庫内にガスバーナとして複数バーナを有する場合、少なくとも１つのガスバーナの消火を意味する。
【００１１】
上記加熱調理器において、好ましくは、
自動調理中の最小所要時間経過後に炎検知センサの出力値が所定の火力切替判定基準値以下になると、ガスバーナの火力を強め、
ガスバーナの火力を強めた後、炎検知センサの出力値が火力切替判定基準値より低い調理終期判定基準値以下になると、ガスバーナを消火する。
【００１２】
調理終期に被調理物の内部から発生する水蒸気によって炎検知センサ近傍の炎孔に形成される燃焼炎の大きさが顕著に変動して、出力値が失火エラーの判定基準値まで低下すると、他の炎孔には燃焼炎が形成されてガスバーナは燃焼しているにも関わらず、強制的にガスバーナが消火されてしまい、自動調理が中断される可能性がある。
しかしながら、上記加熱調理器によれば、調理終期判定基準値よりも高い所定値（火力切替判定基準値）になれば、ガスバーナの火力を一旦強めるから、水蒸気の発生によってガスバーナが不要に消火されることが防止され、炎検知センサの出力値が調理終期判定基準値以下になるまで被調理物を十分に加熱することができる。また、上記加熱調理器によれば、ガスバーナの火力を一旦強めた後で出力値が調理終期判定基準値以下まで低下した場合に調理終期を判定するから、焼き上がり初期に多量の水蒸気の発生による出力値の低下があっても、被調理物の内部全体が加熱されたときの出力値の低下を確実に把握することができる。
【００１３】
上記加熱調理器は、好ましくは、
加熱庫内を加熱する上下バーナと、
各上下バーナの炎孔近傍に設けられ、上下バーナの燃焼中、上下バーナの燃焼状態を検知する上下炎検知センサと、を有し、
自動調理中の最小所要時間経過後に上炎検知センサの出力値が調理終期判定基準値以下になると、上下バーナを消火するか、または少なくとも上バーナを消火し、下バーナの燃焼を継続させる。
【００１４】
上下バーナを有する加熱庫内に被調理物を載置した調理具を導入して加熱調理を行う場合、被調理物から発生する水蒸気は加熱庫内の上方に充満しやすく、特に、グリルプレートを用いて加熱調理する場合、被調理物を載置したグリルプレートより上方にある上バーナの燃焼状態を検知する上炎検知センサの出力値が低下しやすい。従って、上下バーナを有する加熱調理器では、上炎検知センサの出力値に基づいて被調理物の加熱状態を判定すれば、調理終期における被調理物の加熱状態を精度良く判定できる。そして、グリルプレートを用いて加熱調理する場合、下方の下バーナからの加熱はグリルプレートを介して行われるから、上炎検知センサの出力値に基づく調理終期の判定後、上下バーナを消火するか、または少なくとも上バーナを消火して、下バーナの燃焼を継続させることにより、被調理物を焼き過ぎることなく、内部までしっかり加熱することができる。
【００１５】
上記加熱調理器は、好ましくは、
加熱庫内の庫内温度を検知する庫内温度センサを有し、
自動調理中の最小所要時間経過後に庫内温度が所定の焼き上げ完了温度以上になると、ガスバーナを消火させ、
自動調理中の最小所要時間経過後に庫内温度が焼き上げ完了温度未満であるが、炎検知センサの出力値が調理終期判定基準値以下になると、ガスバーナを消火する。
【００１６】
被調理物の種類によっては、調理終期でも水蒸気の発生が少ないものがあるから、最小所要時間経過後に庫内温度センサで検知される庫内温度に基づいて焼き上げ判定を行うことにより、被調理物の焼き過ぎを防止できる。一方、調理終期に被調理物から多量の水蒸気が発生する被調理物では、上記した炎検知センサの出力値により被調理物の加熱状態を判定できる。これにより、いずれの被調理物でも自動調理により良好に焼き上げることができる。
【発明の効果】
【００１７】
以上説明したように、本発明によれば、調理終期に被調理物の内部から発生する水蒸気に起因した炎検知センサの出力値の変化を利用することにより、被調理物を最小所要時間まで加熱した後の被調理物の加熱状態を精度良く判定できる。これにより、被調理物の表面の焼き過ぎを抑えながら、内部までしっかり加熱して、高品質な料理を提供することができる。
【００１８】
また、本発明によれば、最小所要時間経過後に炎検知センサの出力値が調理終期判定基準値よりも高い火力切替判定基準値以下になれば、ガスバーナの火力を強めるから、ガスバーナの強制消火が防止され、被調理物を十分加熱しながら、炎検知センサの出力値に基づき確実に調理終期の被調理物の加熱状態を判定できる。
【００１９】
さらに、本発明によれば、上下バーナを有する加熱調理器では、水蒸気の影響を受けやすい上バーナの燃焼状態を検知する上炎検知センサの出力値を利用するから、グリルプレートを用いた調理を行う場合でも、調理終期の被調理物の加熱状態をより精度良く判定できる。
【００２０】
そして、本発明によれば、庫内温度センサ及び炎検知センサの両方を利用することにより、被調理物の種類に関わらず、調理終期における被調理物の加熱状態を精度良く判定できる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】図１は、本発明の実施の形態に係る加熱調理器の一例を示す概略斜視図である。
【図２】図２は、図１の加熱調理器の概略縦断面図である。
【図３】図３は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器に用いられる調理具（グリルプレート、汁受け皿、及び支持枠）の一例を示す概略分解斜視図である。
【図４】図４は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器のブロック図である。
【図５】図５は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器で自動調理を行う場合の制御動作の一例を説明するフローチャートの一部である。
【図６】図６は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器で自動調理を行う場合の制御動作の一例を説明するフローチャートの一部である。
【図７】図７は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器で自動調理を行う場合の制御動作の一例を説明するフローチャートの一部である。
【図８】図８は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器で自動調理を行った場合の自動調理時間と庫内温度との関係の一例を示す相関図である。
【図９】図９は、本発明の実施の形態１に係る加熱調理器で自動調理を行った場合の自動調理時間と上炎検知センサの出力値との関係の一例を示す相関図である。
【図１０】図１０は、本発明の実施の形態２に係る加熱調理器で自動調理を行う場合の制御動作の一例を説明するフローチャートの一部である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
（実施の形態１）
以下、図面を参照しながら本実施の形態に係る加熱調理器を具体的に説明する。
図１は、本実施の形態に係る加熱調理器の一例であるガスコンロを示す概略斜視図であり、天板３０の上面に複数のコンロバーナ３１，３２，３６を備え、コンロ本体３の内部には、焼網１５やグリルプレート２０を用いた調理を行うための矩形箱状のグリル庫２（加熱庫）が設けられている。なお、このガスコンロでは、焼網１５とグリルプレート２０とは入れ替えて使用されるため、図２、及び図３では、グリルプレート２０が用いられている状態を例に挙げて説明する。
【００２３】
図１、及び図２に示すように、グリル庫２の前面開口部１００には、前後にスライド開閉するグリル扉２１が設けられている。グリル扉２１の後面部下方には、グリル庫２内へ向かって連結板２１０が延設されており、連結板２１０にグリルプレート２０及び汁受け皿１６を載置した支持枠１８が連結されている。これにより、グリル扉２１を手前に引くことで、支持枠１８とともにグリルプレート２０及び汁受け皿１６がグリル庫２の前方に引き出され、グリル扉２１を後方に押すことで、支持枠１８とともにグリルプレート２０及び汁受け皿１６がグリル庫２内に収容されるように構成されている。なお、本明細書では、グリル扉２１とグリル庫２の奥側とが対向する方向を前後方向、グリル庫２の幅方向を左右方向、グリル庫２の高さ方向を上下方向という。
【００２４】
図３に示すように、支持枠１８は、前後辺をそれぞれ上方に突出させて、側面視略コ字状になるように金属製の丸棒材を折り曲げた折り曲げ体１８１と、折り曲げ体１８１の前後端部にそれぞれ取り付けられた前後支持板１８５，１８６とを備える。支持枠１８の前後辺の上方に突出させた各台座部１８２は、正面視略凸状に形成されており、下方の段部１９５がグリルプレート２０あるいは焼網１５の前後端部を下方から支持する。
【００２５】
グリルプレート２０を用いた調理を行う場合、グリル庫２内には、支持枠１８に着脱自在に支持されたグリルプレート２０、及び汁受け皿１６が導入される。なお、グリルプレート２０を用いる場合、必ずしも汁受け皿１６を用いる必要はない。
【００２６】
本実施の形態のグリルプレート２０は、アルミニウム製の成形体や鋳造体からなり、全体として略矩形の浅皿状に形成され、耐熱塗装やフッ素樹脂加工等の表面処理が施されている。より詳細には、グリルプレート２０は、略矩形浅皿状の本体部２０１と、本体部２０１の前後左右の周縁からそれぞれ前後左右方向の外方に延在するフランジ部２１１，２１２とから構成されている。本体部２０１には、被調理物のグリルプレート２０への接触面積をできるだけ小さくして被調理物が貼りつき難くなるように、左右方向に延在する凸条部と凸条部間に形成された凹部とが前後方向に等間隔で複数形成された波形の凹凸部２０１ａが形成されている。また、この凹凸部２０１ａの左右両端と本体部２０１の左右周縁との間にはそれぞれ、下方に突出する溝部２０１ｂが前後方向に延在している。これにより、自動調理中に被調理物から滴り落ちた油や水分が凹部及び溝部２０１ｂに溜まり、被調理物への油等の再付着が抑えられる。さらに、前後フランジ部２１２の左右中央部には、内方に切り欠かれた切り欠き部２１５が形成されている。従って、前後フランジ部２１２の左右両端部を支持枠１８の段部１９５上に載置すると、切り欠き部２１５内に台座部１８２の中央部が配置され、グリルプレート２０がグリル庫２内の一定位置に収容される。なお、グリルプレート２０は、自動調理中に被調理物から生じる水分や油などを下方に落とすために、小孔を有してもよい。
【００２７】
汁受け皿１６は、金属薄板を所定形状にプレス成形した後、耐熱クリア塗装や琺瑯等の仕上げ塗装が施されて形成されており、平面視略矩形状の浅い皿部１６１と、皿部１６１の外周縁に形成された前後フランジ部１６２及び左右フランジ部１６４とを備えている。汁受け皿１６は、皿部１６１が支持枠１８の折り曲げ体１８１に載置されるとともに、前後フランジ部１６２がそれぞれ支持枠１８の前後支持板１８５，１８６で下方から支持されることによりグリル庫２内の一定位置に収容される。
【００２８】
焼網１５を用いた調理を行う場合、グリル庫２内には、汁受け皿１６、及び図１に示す焼網１５が導入される。本実施の形態の焼網１５は、金属製の丸棒材を平面視略矩形状に折り曲げて形成された焼網枠体１５０と、焼網枠体１５０の左右方向に対向する左右辺１５１を連結する複数の金属製の細丸棒材１５４とを備えており、焼網１５の全体には、フッ素樹脂加工あるいはメッキなどの表面処理が施されている。また、焼網枠体１５０の前後辺１５２の左右中央部は、内方に折り曲げられて窪み部１５５が形成され、前後辺１５２の左右両端部にはそれぞれ、前後外方に突出する突設部１５３が形成されている。従って、突設部１５３は、焼網１５を支持枠１８の段部１９５上に載置するための被支持部として機能し、焼網１５の突設部１５３を上記支持枠１８の段部１９５で下方から支持することにより、焼網１５がグリル庫２内の一定位置に収容される。
【００２９】
図２に示すように、グリル庫２内の上壁２２の中央部には、被調理物を上方から加熱するための上バーナ５６が設けられている。上バーナ５６は、下面部がセラミック製の板体で構成された表面燃焼式のセラミックバーナであり、上記板体の下面部の略全域に炎孔５６０が開設されている。従って、点火した際には、上記板体の下面全体にガスの燃焼炎が形成され、その輻射熱や燃焼排気がグリル庫２内の中央部へ向けて下方に放射される。また、グリル庫２内の左右の側壁２３の中央部より下方位置であって、グリル扉２１を閉じたときに、グリルプレート２０の本体部２０１あるいは焼網１５の細丸棒材１５４よりも下方に位置するように、グリル庫２の中央部に向かって炎孔５５０が開口する下バーナ５５が設けられている。従って、点火した際には、炎孔５５０からグリル庫２内の中央部に向かってガスの燃焼炎が形成され、その輻射熱や燃焼排気がグリル庫２内の中央部へ向けて放射される。
【００３０】
上下バーナ５６，５５の各炎孔５６０，５５０の近傍位置には、後述するイグナイタ６００から高電圧が印加された際に、対応する炎孔５６０，５５０の周辺へ向けて火花放電する点火電極６０１，５０１と、対応する炎孔５６０，５５０に形成される燃焼炎で加熱されて起電圧を出力する炎検知センサとしての熱電対６０２，５０２とが設けられている。
【００３１】
グリル庫２の後方上部には、排気通路１３に連通する排気用開口８０が開設されている。また、グリル庫２の後端（奥側）には排気ダクト２６が連設されており、排気ダクト２６が排気通路１３を構成している。そして、グリル庫２の後壁２５の左右中央部には、第１温度センサ１４ａと、その下方に、第２温度センサ１４ｂが配設されている。これら第１及び第２温度センサ１４ａ，１４ｂにより、グリル庫２内の庫内温度が検知される。本実施の形態では、既述した熱電対６０２，５０２の起電圧や第１温度センサ１４ａで検知された庫内温度に基づき、後述する自動調理の制御が実行され、第２温度センサ１４ｂで検知される庫内温度に基づき発火防止の制御が実行される。なお、庫内温度を検知するために、第１温度センサ１４ａまたは第２温度センサ１４ｂのいずれか一方のみを用いてもよい。
【００３２】
図１に戻って、グリル庫２のグリル扉２１の左側に形成された操作部には、上下バーナ５６，５５の点・消火と火力調節機能を兼備したグリル用スイッチ３７、及びその下方のカンガルー式の操作ユニット３８が設けられている。操作ユニット３８は、下方を支点にして上方を開いてタッチパネル式の操作部３８０が出現するようにコンロ本体３に対して装着されており、不使用時には操作ユニット３８をコンロ本体３に対して押し込んだ収納状態にできるように構成されている。また、天板３０上面の前方には、運転状態や調理モード、さらに調理条件等を表示する液晶表示部３００が配設されており、表示盤が視認できるように構成されている。
【００３３】
操作部３８０には、グリルプレート２０上に魚や肉などの被調理物を載置して自動調理するときに選択されるプレート調理モード用のグリルプレートスイッチ４１と、焼網１５上に被調理物を載置して自動調理するときに選択される焼網調理モード用のオートスイッチ４２とが設けられている。また、操作部３８０には、焼網調理モードで被調理物の焼き加減を調節するための焼き加減スイッチ４３が設けられている。
【００３４】
さらに、操作部３８０には、上記のグリルプレートスイッチ４１、オートスイッチ４２、及び焼き加減スイッチ４３の各調理スイッチの操作回数に応じて点灯する表示部を備えている。具体的には、グリルプレートスイッチ４１が操作されるごとに、タイマ、焼き魚、トーストが択一的に選択されて点灯されるようになっており、オートスイッチ４２が操作されるごとに、干物、切身、姿焼が択一的に選択されて点灯されるようになっており、さらに焼き加減スイッチ４３が操作されるごとに、強め、標準、弱めが択一的に選択されて点灯されるようになっている。従って、本実施の形態のガスコンロでは、グリルプレートスイッチ４１及びオートスイッチ４２が、自動調理モードを選択する自動調理モード選択部及び被調理物の種類を設定する被調理物設定部を構成する。
【００３５】
また、操作部３８０には、グリルプレートスイッチ４１でタイマが選択された場合に、調理時間を設定するためのタイマスイッチ４７と、調理時間を表示するタイマ表示部４８とが配設されている。
【００３６】
図４は、本実施の形態のガスコンロのブロック図である。なお、制御装置Ｃは、上下バーナ５６，５５だけでなく、コンロバーナ３１，３２，３６の燃焼も制御するが、以下では上下バーナ５６，５５についてのみ説明し、コンロバーナ３１，３２，３６については説明を省略する。
【００３７】
図４に示すように、上下バーナ５６，５５にはそれぞれ、ガス供給管５００から分岐した分岐管５５１，５６１が接続されており、ガス供給管５００には、メイン弁Ｖ１が配設されている。分岐管５５１，５６１には、火力切替弁Ｖ２，Ｖ３が配設されており、火力切替弁Ｖ２，Ｖ３のバイパス管５５３，５６３にはオリフィス５５４，５６４が設けられている。これらメイン弁Ｖ１、及び火力切替弁Ｖ２，Ｖ３は、制御装置Ｃでその開閉が制御される。具体的には、メイン弁Ｖ１が開閉すると、上下バーナ５６，５５の両方に燃料ガスが供給または停止される。また、火力切替弁Ｖ３が開弁すると、分岐管５６１及びバイパス管５６３の両方から上バーナ５６に燃料ガスが供給されて、上バーナ５６が強火燃焼し、火力切替弁Ｖ３が閉弁すると、バイパス管５６３のみから燃料ガスが供給されて、上バーナ５６が弱火燃焼する。さらに、火力切替弁Ｖ２が開弁すると、分岐管５５１及びバイパス管５５３の両方から下バーナ５５に燃料ガスが供給されて、下バーナ５５が強火燃焼し、火力切替弁Ｖ２が閉弁すると、バイパス管５５３のみから燃料ガスが供給されて、下バーナ５５が弱火燃焼する。
【００３８】
制御装置Ｃには、上記第１及び第２温度センサ１４ａ，１４ｂ、電源スイッチ２９、グリル用スイッチ３７、メイン弁Ｖ１、火力切替弁Ｖ２，Ｖ３、液晶表示部３００、グリルプレートスイッチ４１やオートスイッチ４２を含む操作部３８０、イグナイタ６００、及び熱電対６０２，５０２などが電気配線を介して接続されている。なお、グリルプレートスイッチ４１、オートスイッチ４２、及び焼き加減スイッチ４３の操作回数は３進カウンタ（図示せず）でカウントされるとともに、３進カウンタの出力によって、選択された被調理物の種類や焼き加減が判断されるように構成されている。
【００３９】
制御装置Ｃは、マイクロコンピュータやタイマなどで構成されている。マイクロコンピュータには、図５〜図７に示す制御プログラムが組み込まれており、制御プログラムに基づいて上下バーナ５６，５５の火力や自動調理時間などが制御される。また、図示しないが、マイクロコンピュータは、機能構成として、メイン弁Ｖ１や火力切替弁Ｖ２，Ｖ３を開閉して上下バーナ５６，５５の火力を制御する燃焼制御部と、被調理物の種類や初期の庫内温度に応じて予想される最小調理量の被調理物を実質的に焼き上げるのに必要な最小所要時間を設定する最小所要時間設定部と、上下バーナ５６，５５が燃焼しているときに、各熱電対６０２，５０２の起電圧（出力値）に基づき失火エラーを判定する失火エラー判定部と、自動調理中、上バーナ５６が燃焼しているときに、熱電対６０２の起電圧に基づき上バーナ５６の火力切替を判定する火力切替判定部と、自動調理中の最小所要時間経過後に上バーナ５６が燃焼しているときに、熱電対６０２の起電圧に基づき調理終期を判定する調理終期判定部と、自動調理中の庫内温度に基づき異常過熱を判定する異常過熱防止判定部と、自動調理中の被調理物の焼き上げ完了を判定する焼き上げ判定部と、最小所要時間より前の所定の早切れ防止判定時間から最小所要時間までの判定時間内に、庫内温度が異常過熱防止温度より低い所定の早切れ防止判定温度以上であるかどうかを判定する早切れ防止判定部とを有している。さらに、マイクロコンピュータのメモリには、各自動調理モードで自動調理を実行するための設定値を含むデータテーブルが格納されている。
【００４０】
下記の表１、及び表２は、プレート調理モードで「焼き魚」が選択された場合に設定されている最小所要時間や早切れ防止判定温度等の各設定値を含むデータテーブルであり、表３は、上下バーナ５６，５５の熱電対６０２，５０２の起電圧に基づいて、上下バーナ５６，５５の火力を変更するための失火判定基準値等の各設定値を含むデータテーブルである。これらの各設定値は、実験により予め求められたものであり、グリル庫２のサイズや上下バーナ５６，５５の能力などに応じて適宜設定される。なお、焼網調理モードで自動調理する場合にも、同様に、被調理物の種類や焼き加減ごとに異なる設定値が設定されたデータテーブルがメモリに格納されている。
【００４１】
【表１】
0005996586.tif 000002
【００４２】
【表２】
0005996586.tif 000003
【００４３】
【表３】
0005996586.tif 000004
【００４４】
上記表１及び表２中の各設定値について説明すると、初期温度Ｔ０は、自動調理開始時に第１温度センサ１４ａで検知される庫内温度である。具体的には、本実施の形態のプレート調理モードでは、自動調理開始時の初期温度Ｔ０に基づいて、各設定値を、Ｌ（例えば、９０℃未満）、Ｈ（例えば、９０℃以上、１５０℃未満）、ＨＨ（例えば、１５０℃以上、２１０℃未満）、及びＳＨ（例えば、２１０℃以上）の４つの温度帯に分類して設定している。このように、自動調理開始時の初期温度Ｔ０に応じて、同種の被調理物を調理する場合でも、異なる調理条件で自動調理することにより、より細やかな火力制御を行うことができる。
【００４５】
最小所要時間Ｘｍｉｎは、選択された被調理物の種類に応じた予想される最小調理量の被調理物を実質的に焼き上げるのに必要な時間であり、異常過熱防止判定、早切れ防止判定、または失火エラー判定で、最小所要時間Ｘｍｉｎ前に上下バーナ５６，５５が強制的に消火されない場合を除いて、自動調理開始から上下バーナ５６，５５を強制的に継続燃焼させる時間である。なお、早切れ防止判定で上下バーナ５６，５５が最小所要時間Ｘｍｉｎより前に消火された場合、最小所要時間Ｘｍｉｎが焼き上げ判定の判断要素とされる。
【００４６】
焼き上げ完了温度Ｔｆは、最小所要時間Ｘｍｉｎ経過後に庫内温度Ｔｈ１が焼き上げ完了温度Ｔｆに到達したときに上下バーナ５６，５５を消火させるための判定温度であり、焼き上げ判定の判断要素の一つである。このように、最小所要時間Ｘｍｉｎ経過後、上下バーナ５６，５５が継続燃焼している場合に、焼き上げ完了温度Ｔｆで上下バーナ５６，５５を消火させることにより、料理としての許容範囲を越えて被調理物が焼き上がってしまうのを防止できる。
【００４７】
最大所要時間Ｘｍａｘは、庫内温度Ｔｈ１が後述する切替温度Ｔ１に到達しない場合、または最小所要時間Ｘｍｉｎ経過時に上下バーナ５６，５５が継続燃焼しており、最小所要時間Ｘｍｉｎ経過後に第１温度センサ１４ａで検知される庫内温度Ｔｈ１が上記焼き上げ完了温度Ｔｆに到達せず、熱電対６０２の起電圧Ｖｕが調理終期判定基準値Ｖｚ以下にも低下しない場合のいずれであっても、一定の調理時間が経過すると、上下バーナ５６，５５を強制消火させるための判定時間であり、焼き上げ判定の判断要素の１つである。
【００４８】
異常過熱防止温度Ｔｋは、上下バーナ５６，５５の異常により第１温度センサ１４ａで検知される庫内温度Ｔｈ１が所定の温度に到達した場合に、上下バーナ５６，５５を強制消火させる判定温度である。
【００４９】
初期火力Ｐ０、及び初期継続燃焼時間ｔ０はそれぞれ、自動調理開始時に上下バーナ５６，５５に設定される火力、及び初期火力Ｐ０を維持する時間である。また、切替温度Ｔ１、及び切替火力Ｐ１は、被調理物の種類に応じて適切に被調理物を焼き上げるために、早切れ防止判定より前で庫内温度Ｔｈ１が所定の温度以上になった場合に、上下バーナ５６，５５の火力を弱める判定温度、及び切替後の火力である。
【００５０】
早切れ防止判定時間ｔｓは、最小所要時間Ｘｍｉｎの所定時間前から最小所要時間Ｘｍｉｎまでの判定時間を設定するための時間であり、早切れ防止判定温度Ｔｓは、判定時間内に、庫内温度Ｔｈ１が異常過熱防止温度Ｔｋより所定温度低い温度に到達した場合、最小所要時間Ｘｍｉｎより前であっても、上下バーナ５６，５５を強制的に消火させる判定温度である。
【００５１】
余熱時間ｔｒは、焼き上げ判定後に、グリル庫２内で被調理物を余熱により調理するために設定されている時間である。具体的には、（ｉ）早切れ防止判定で上下バーナ５６，５５を消火した後に最小所要時間Ｘｍｉｎが経過した場合、最小所要時間Ｘｍｉｎ経過後、余熱状態で被調理物を調理する時間、（ｉｉ）庫内温度Ｔｈ１が切替温度Ｔ１に到達することなく、最大所要時間Ｘｍａｘが経過した場合に、上下バーナ５６，５５を消火して、余熱状態で被調理物を調理する時間、（ｉｉｉ）最小所要時間Ｘｍｉｎまで上下バーナ５６，５５が継続燃焼された後で、庫内温度Ｔｈ１が焼き上げ完了温度Ｔｆに到達した場合に、上下バーナ５６，５５を消火して、余熱状態で被調理物を調理する時間、（ｉｖ）最小所要時間Ｘｍｉｎまで上下バーナ５６，５５が継続燃焼された後で、庫内温度Ｔｈ１が焼き上げ完了温度Ｔｆに到達せず、また熱電対６０２の起電圧Ｖｕが調理終期判定基準値Ｖｚ以下にも到達せずに、最大所要時間Ｘｍａｘが経過した場合に、上下バーナ５６，５５を消火して、余熱状態で被調理物を調理する時間、または（ｖ）最小所要時間Ｘｍｉｎまで上下バーナ５６，５５が継続燃焼された後で、庫内温度Ｔｈ１が焼き上げ完了温度Ｔｆに到達せずに、熱電対６０２の起電圧Ｖｕが調理終期判定基準値Ｖｚ以下に到達した場合に、上下バーナ５６，５５を消火して、余熱状態で被調理物を調理する時間である。このような余熱時間ｔｒを自動調理時間内に設けることにより、被調理物の表面を焼き過ぎることなく、高温の庫内温度により被調理物の内部まで十分に熱を通すことができ、被調理物をふっくらと焼き上げることができる。
【００５２】
また、表３中の各設定値について説明すると、失火判定基準値Ｖｘ及び判定時間ｔｘはそれぞれ、自動調理中、何らかの異常により上下バーナ５６，５５の少なくともいずれか一方の燃焼状態に不良が生じ、熱電対６０２，５０２のいずれかの起電圧Ｖｕ，Ｖｌが低下した場合に、上下バーナ５６，５５を強制的に消火させるための判定基準値及び判定時間である。火力切替判定基準値Ｖｙ及び判定時間ｔｙはそれぞれ、自動調理中、上バーナ５６の燃焼状態が不安定になり、熱電対６０２の起電圧Ｖｕが低下した場合に、上バーナ５６へのガスの供給量を一旦増加して、火力を強めるための判定基準値及び判定時間である。調理終期判定基準値Ｖｚ及び判定時間ｔｚはそれぞれ、自動調理中の最小所要時間Ｘｍｉｎ経過後、上バーナ５６の燃焼状態が不安定になり、熱電対６０２の起電圧Ｖｕが低下した場合に、上下バーナ５６，５５へのガスの供給を停止して、上下バーナ５６，５５を消火させるための判定基準値及び判定時間であり、焼き上げ判定の判断要素の１つである。従って、失火判定基準値Ｖｘ、火力切替判定基準値Ｖｙ、及び調理終期判定基準値Ｖｚは、Ｖｘ≦Ｖｚ＜Ｖｙの関係となるように設定されている。なお、本実施の形態では、自動調理を円滑に進めるために、最小所要時間Ｘｍｉｎ前後に関わらず、熱電対６０２の起電圧Ｖｕが火力切替判定基準値Ｖｙ以下を判定時間ｔｙ連続して示す場合、上バーナ５６の火力が強められるが、被調理物から発生する水蒸気に起因した起電圧Ｖｕの低下は、調理終期の最小所要時間Ｘｍｉｎ経過後に大きくなることから、最小所要時間Ｘｍｉｎ経過後のみ、火力切替判定を行ってもよい。
【００５３】
次に、図５〜図８を参照して、本実施の形態のグリル庫２を用いてプレート調理モードで自動調理を行う場合の制御動作を説明する。図５〜図７は、マイクロコンピュータに組み込まれているグリルプレートスイッチ４１で「焼き魚」が選択された場合の自動調理を行うための制御プログラムの一例を示すフローチャートであり、図８は、初期温度Ｔ０がＬの場合の自動調理時間と庫内温度との関係の一例を示す相関図である。なお、オートスイッチ４２が選択されて焼網調理モードが行われる場合も同様の制御が行われる。
【００５４】
まず、使用者が電源スイッチ２９をオンし、グリルプレートスイッチ４１を操作してプレート調理モードでの被調理物の種類（例えば、焼き魚）を選択し、グリル用スイッチ３７をオンして上下バーナ５６，５５を所定の初期火力Ｐ０（例えば、いずれも強火）で点火させると、第１温度センサ１４ａで検知される庫内温度Ｔｈ１から初期温度Ｔ０が取得され、選択された調理モード、被調理物の種類、及び初期温度Ｔ０に応じて設定されている各設定値が読み込まれる（ステップＳＴ１〜ＳＴ４）。
【００５５】
所定の初期継続燃焼時間ｔ０（例えば、１分間）、初期火力Ｐ０が維持された後、庫内温度Ｔｈ１が切替温度Ｔ１（例えば、２３０℃）に到達すると、上下バーナ５６，５５の火力が切替火力Ｐ１（例えば、いずれも弱火）に弱められる（ステップＳＴ５〜ＳＴ７）。なお、庫内温度Ｔｈ１が、最大所要時間Ｘｍａｘ（例えば、１５．５分間）を経過しても、切替温度Ｔ１に到達しなかった場合（ステップＳＴ６で、ＮＯ、ステップＳＴ８で、Ｙｅｓ）、上下バーナ５６，５５を消火し（ステップＳＴ９）、焼き上げ判定を行って、所定の余熱時間ｔｒ（例えば、１分間）、余熱で調理する（図８の例５を参照）。また、庫内温度Ｔｈ１が切替温度Ｔ１に到達しなくても、最大所要時間Ｘｍａｘが経過するまでに、熱電対６０２，５０２のいずれかの起電圧Ｖｕ，Ｖｌが失火判定基準値Ｖｘ（例えば、２．５ｍＶ）以下を判定時間ｔｘ（例えば、１０秒間）連続して示す場合、上下バーナ５６，５５のいずれかに何らかの異常が生じた虞があるとして、上下バーナ５６，５５へのガスの供給を停止して、上下バーナ５６，５５を強制消火し、液晶表示部３００や図示しないスピーカ等から失火エラーによる異常終了を報知する（ステップＳＴ１０〜ＳＴ１２）。
【００５６】
次いで、図６に示す庫内温度Ｔｈ１が異常過熱防止温度Ｔｋ（例えば、２８０℃）まで上昇しているかどうか判定され（ステップＳＴ１３）、庫内温度Ｔｈ１が異常過熱防止温度Ｔｋ以上になれば、上下バーナ５６，５５に火力切替機能等の異常が生じた虞があるとして、上下バーナ５６，５５を強制消火し（図８の例１を参照）、液晶表示部３００や図示しないスピーカ等から過熱防止エラーによる異常終了を報知する（ステップＳＴ１４〜ＳＴ１５）。
【００５７】
一方、上下バーナ５６，５５の火力が切替火力Ｐ１に弱められた後、庫内温度Ｔｈ１が異常過熱防止温度Ｔｋまで上昇することなく、自動調理開始からの調理時間が最小所要時間Ｘｍｉｎ（例えば、７．５分間）より前の早切れ防止判定時間ｔｓ（例えば、５．５分間）になると（ステップＳＴ１６で、Ｙｅｓ）、庫内温度Ｔｈ１が早切れ防止判定温度Ｔｓ（例えば、２７８℃）に到達しているかどうかが判定される（ステップＳＴ２２）。そして、早切れ防止判定時間ｔｓ経過後、最小所要時間Ｘｍｉｎより前に庫内温度Ｔｈ１が早切れ防止判定温度Ｔｓに到達すると（ステップＳＴ２２で、Ｙｅｓ）、上下バーナ５６，５５を消火し（ステップＳＴ２３）、最小所要時間Ｘｍｉｎまで余熱で調理を行って（ステップＳＴ２４）、焼き上げ完了を判定する（図８の例２を参照）。
【００５８】
また、早切れ防止判定時間ｔｓ前に、熱電対６０２の起電圧Ｖｕが火力切替判定基準値Ｖｙ（例えば、６ｍＶ）以下を判定時間ｔｙ（例えば、２秒間）連続して示す場合、上バーナ５６の燃焼状態が不安定になったとして、上バーナ５６へのガスの供給量を増加し、上バーナ５６を強火に切り替える（ステップＳＴ１７〜ＳＴ１８）。これにより、熱電対６０２の起電圧Ｖｕが上昇するから、上バーナ５６の燃焼状態が多少不安定であっても、起電圧Ｖｕが失火判定基準値Ｖｘに達し難くなり、自動調理を継続させることができる。なお、上バーナ５６の火力を強めた後でも、熱電対６０２，５０２のいずれかの起電圧Ｖｕ，Ｖｌが失火判定基準値Ｖｘ以下を判定時間ｔｘ連続して示す場合、上記と同様に、上下バーナ５６，５５へのガスの供給を停止して、上下バーナ５６，５５を強制消火し、失火エラーによる異常終了を報知する（ステップＳＴ１９〜ＳＴ２１）。
【００５９】
一方、判定時間内の庫内温度Ｔｈ１が早切れ防止判定温度Ｔｓ未満であれば（ステップＳＴ２２で、Ｎｏ）、最小所要時間Ｘｍｉｎまで上下バーナ５６，５５の燃焼が継続される。なお、最小所要時間Ｘｍｉｎが経過するまでは、上記と同様に、火力切替判定及び失火エラー判定が行われ、火力切替判定で上バーナ５６の燃焼が不安定となった場合、上下バーナ５６，５５の設定火力を確認して、上下バーナ５６，５５がいずれも弱火に設定されていれば、上バーナ５６へのガスの供給量を増加し、上バーナ５６を強火に切り替え、さらに失火エラー判定で異常が生じた虞がある場合、上下バーナ５６，５５を強制消火する（ステップＳＴ２６〜ＳＴ３１）。
【００６０】
次いで、図７に示す最小所要時間Ｘｍｉｎ経過後、最大所要時間Ｘｍａｘ前に（ステップＳＴ３２で、Ｎｏ）、庫内温度Ｔｈ１が焼き上げ完了温度Ｔｆ（例えば、２７５℃）に到達すると（ステップＳＴ３３で、Ｙｅｓ）、上下バーナ５６，５５を消火し（ステップＳＴ３９）、焼き上げ完了を判定する（図８の例３を参照）。
【００６１】
また、最小所要時間Ｘｍｉｎ経過後、最大所要時間Ｘｍａｘ前に、庫内温度Ｔｈ１が焼き上げ完了温度Ｔｆに到達しない場合（ステップＳＴ３３で、Ｎｏ）、上記と同様に、熱電対６０２の起電圧Ｖｕに基づいて火力切替判定が行われる。そして、熱電対６０２の起電圧Ｖｕが火力切替判定基準値Ｖｙ以下を判定時間ｔｙ連続して示す場合、被調理物の内部から発生する水蒸気によって上バーナ５６の燃焼状態が不安定になったとして、上下バーナの５６，５５の設定火力を確認し、上下バーナ５６，５５がいずれも弱火に設定されていれば、上バーナ５６へのガスの供給量を増加して、上バーナ５６を強火に切り替える（ステップＳＴ３５〜ＳＴ３６）。これにより、調理終期に不要な上下バーナ５６，５５の強制消火を回避できるとともに、起電圧Ｖｕに基づいて調理終期を安定して判定できる。
【００６２】
次いで、上記のように上バーナ５６が強火であっても、熱電対６０２の起電圧Ｖｕが調理終期判定基準値Ｖｚ（例えば、２．５ｍＶ）以下を判定時間ｔｚ（例えば、６秒間）連続して示す場合、調理終期の被調理物の内部から水蒸気が発生しているとして、上下バーナ５６，５５へのガスの供給を停止して、上下バーナ５６，５５を消火し（ステップＳＴ３７〜ＳＴ３８）、焼き上げ完了を判定する。なお、庫内温度Ｔｈ１が焼き上げ完了温度Ｔｆに到達せず、また熱電対６０２の起電圧Ｖｕが調理終期判定基準値Ｖｚ以下まで低下せずに、最大所要時間Ｘｍａｘが経過すると（ステップＳＴ３２で、Ｙｅｓ）、上下バーナ５６，５５を消火し（ステップＳＴ３９）、焼き上げ完了を判定する（図８の例４を参照）。
【００６３】
上記のようにして各焼き上げ判定が行われると（ステップＳＴ４０）、いずれの場合でも、さらに上下バーナ５６，５５を消火させたままの状態で所定の余熱時間ｔｒ（例えば、１分間）、余熱調理を継続させ（ステップＳＴ４１）、余熱時間ｔｒが経過すると、液晶表示部３００や図示しないスピーカから自動調理の終了を報知させる（ステップＳＴ４２）。
【００６４】
図９は、本実施の形態のグリル庫２で、自動調理を行ったときの自動調理時間と上バーナ５６の熱電対６０２の起電圧Ｖｕとの関係の一例を示す相関図である。図９に示すように、何らかの異常が生じなければ、最小所要時間Ｘｍｉｎが経過した後、起電圧Ｖｕが変動し始め、低下してくる（図９のＡ領域）。これは、最小所要時間Ｘｍｉｎまで上下バーナ５６，５５を燃焼させた場合、被調理物の内部まで火が通り、被調理物の内部から水蒸気が発生し始めるためである。そして、既述したように、最小所要時間Ｘｍｉｎを経過した後、起電圧Ｖｕが火力切替判定基準値Ｖｙ以下を判定時間ｔｙ連続して示す場合、上バーナ５６が弱火で燃焼していれば、上バーナ５６へのガスの供給量を増加させて、上バーナ５６を強火で燃焼させるから、水蒸気による上バーナ５６の燃焼状態の変動であれば、起電圧Ｖｕが回復する（図９のＢ領域）。その後、被調理物の調理が進んで、さらに被調理物の内部から水蒸気が発生すると、再度、起電圧Ｖｕが低下してくる。このとき、最大所要時間Ｘｍａｘ経過前で、庫内温度Ｔｈ１が焼き上げ完了温度Ｔｆに到達していなくても、起電圧Ｖｕが調理終期判定基準値Ｖｚ以下を判定時間ｔｚ連続して示す場合（図９のＣ領域）、被調理物の内部まで十分に加熱されたと判断できるから、上下バーナ５６，５５がいずれも消火される。
【００６５】
以上のように、本実施の形態によれば、上下バーナ５６，５５を燃焼させて自動調理を開始させると、異常過熱や失火エラー等が生じない限り、被調理物の種類や、さらには初期の庫内温度に応じて設定された最小調理量の被調理物を実質的に焼き上げるのに必要な時間である最小所要時間が経過するまでは少なくとも上下バーナ５６，５５を所定の火力で燃焼させるから、被調理物の調理を進行させることができる。そして、最小所要時間が経過して、被調理物の内部まで火が通る調理終期になると、被調理物の内部の水分が蒸発するため、グリル庫２内に燃焼のための酸素を有さない多量の水蒸気が充満し、上下バーナ５６，５５の燃焼が妨げられ、特に、グリルプレート２０を用いた調理では、上バーナ５６の燃焼状態が不安定となりやすい。従って、最小所要時間まで上下バーナ５６，５５を燃焼させた後に上バーナ５６の熱電対６０２の起電圧（出力値）が所定の調理終期判定基準値以下になれば、被調理物の内部まで十分に加熱されたと判断できる。これにより、庫内温度による焼き上げ判定を待つことなく、調理終期における被調理物の加熱状態を精度良く判定できる。また、最小所要時間経過後に多量の水蒸気が発生し、庫内温度の上昇に時間がかかる場合でも、被調理物の焼き上がりを判定できるから、早期に上下バーナ５６，５５を消火でき、被調理物の表面の焼き過ぎも防止できる。
【００６６】
また、調理終期に被調理物の内部から発生する多量の水蒸気によって、熱電対６０２近傍の炎孔５６０に形成される燃焼炎が不安定となり、起電圧が失火判定基準値以下まで低下すると、他の炎孔５６０には燃焼炎が形成されているにも関わらず、強制的に上下バーナ５６，５５が消火されてしまい、自動調理が中断される可能性がある。しかしながら、上記実施の形態では、最小所要時間経過後に熱電対６０２の起電圧が調理終期判定基準値より高い火力切替判定基準値以下になれば、上バーナ５６へのガスの供給量を一旦増加させて、上バーナ５６の火力を強めるから、水蒸気の発生によって上バーナ５６が不要に消火されることが防止され、被調理物を十分に加熱することができる。しかも、上バーナ５６へのガスの供給量を一旦増加させて火力を強めた後で熱電対６０２の起電圧が調理終期判定基準値以下まで低下した場合に調理終期を判定するから、焼き上がり初期に多量の水蒸気の発生による起電圧の低下があっても、被調理物の内部全体が加熱されたときの起電圧の低下を確実に把握することができる。
【００６７】
さらに、本実施の形態によれば、庫内温度や自動調理時間だけでなく、熱電対６０２の起電圧にも基づいて被調理物の焼き上がりが判定されるから、調理終期における水蒸気の発生のしやすさに関わらず、いずれの被調理物でも自動調理により良好に焼き上げることができる。
【００６８】
（実施の形態２）
上記実施の形態では、最小所要時間経過後に上バーナ５６の熱電対６０２の起電圧が調理終期判定基準値以下であれば、上下バーナ５６，５５をいずれも消火しているが、熱電対６０２の起電圧（出力値）が調理終期判定基準値以下になると、上バーナ５６のみを消火し、下バーナ５５の燃焼を継続させてもよい。なお、本実施の形態のガスコンロや用いられる調理具の構造、基本的な制御構成は、実施の形態１のそれらと同一であるため、説明を省略する。
【００６９】
図１０は、本実施の形態においてプレート調理モードで自動調理を行う場合の制御動作の一例を示すフローチャートの一部であり、上記のように調理終期判定後の制御動作が相違する以外は、図５〜図７で説明した実施の形態１のそれと同一である。このため、異なる部分のみに異なるステップ番号を付して説明し、同一の部分は説明を省略する。
【００７０】
自動調理中、最小所要時間Ｘｍｉｎが経過して、熱電対６０２の起電圧Ｖｕが調理終期判定基準値Ｖｚ以下を判定時間ｔｚ連続して示す場合、上バーナ５６へのガスの供給を停止して、上バーナ５６を消火し、下バーナ５５のみ燃焼を継続させる（ステップＳＴ３４〜ステップＳＴ３８１）。そして、庫内温度Ｔｈ１が焼き上げ完了温度Ｔｆ以上になるか、最大所要時間Ｘｍａｘが経過すると（ステップＳＴ３８２〜ＳＴ３８３）、下バーナ５５へのガスの供給を停止して、下バーナ５５を消火し（ステップＳＴ３８４）、焼き上げ完了を判定する。
【００７１】
被調理物や調理条件によっては、表面の焼き過ぎを抑えながら内部まで十分に加熱するために、調理終期に所定時間、弱い火力で調理を継続させたい場合があるが、既述したように庫内温度に基づく場合、調理終期の判断が難しい。しかしながら、最小所要時間まで上下バーナ５６，５５を燃焼させた後に熱電対６０２の起電圧（出力値）が所定の調理終期判定基準値以下まで低下すれば、被調理物から発生する水蒸気に起因した起電圧の低下と判断できる。従って、上記実施の形態によれば、調理終期の被調理物の加熱状態を精度良く判定できる。これにより、適切な時間に上バーナ５６を消火することができ、表面の焼き過ぎを防止しながら、内部までしっかり火を通すことができる。
【００７２】
（その他の実施の形態）
（１）上記実施の形態ではいずれも、調理終期判定基準値を失火判定基準値と同一としているが、火力切替判定基準値より低ければ、調理終期判定基準値は失火判定基準値より高くてもよい。
（２）上記実施の形態ではいずれも、上下バーナを有する加熱調理器が用いられているが、上バーナのみを有する加熱調理器であってもよい。
（３）上記実施の形態では、調理具として、焼網、グリルプレート、及び汁受け皿を例に挙げて説明したが、調理容器等の食材を加熱庫内に載置して調理可能な他の調理具を用いることもできる。
【符号の説明】
【００７３】
２    加熱庫
１４    第１温度センサ（庫内温度センサ）
４１    グリルプレートスイッチ（プレート調理モード）
４２    オートスイッチ（焼網調理モード）
５５    下バーナ
５６    上バーナ
５０２  熱電対（下炎検知センサ）
６０２  熱電対（上炎検知センサ）
Ｃ    制御装置
【図１】
0005996586.tif 000005
【図２】
0005996586.tif 000006
【図３】
0005996586.tif 000007
【図４】
0005996586.tif 000008
【図５】
0005996586.tif 000009
【図６】
0005996586.tif 000010
【図７】
0005996586.tif 000011
【図８】
0005996586.tif 000012
【図９】
0005996586.tif 000013
【図１０】
0005996586.tif 000014