(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の運動に係る固有情報を取得する固有情報取得手段と、
前記固有情報取得手段により取得された固有情報に基づいて、当該運動に要する時間と当該運動に要する仕事量に基づく仕事率との関係式である第１の仕事率−時間関係式を算出する第１算出手段と、
当該運動者についての所定の時間間隔と当該時間間隔における仕事率との関係式である第２の仕事率−時間関係式を算出するための所定情報を取得する所定情報取得手段と、
前記所定情報取得手段により取得された所定情報に基づいて、前記第２の仕事率−時間関係式を算出する第２算出手段と、
前記第１算出手段により算出された第１の仕事率−時間関係式と、前記第２算出手段により算出された第２の仕事率−時間関係式とに基づいて、これらの関係式の交点を構成する仕事率及び時間の双方又はいずれか一方を指標値として算出する指標値算出手段と、を有することを特徴とする運動用の指標値算出装置。
【請求項２】
前記指標値算出手段によって算出された指標値を表示する指標値表示手段を有することを特徴とする請求項１に記載の指標値算出装置。
【請求項３】
前記運動者の仕事率を検出する仕事率検出手段と、
前記仕事率検出手段によって検出された仕事率と前記指標値算出手段によって算出された指標値としての仕事率とを比較する比較手段と、
前記比較手段による比較の結果が所定の結果である場合、当該結果を報知する報知手段と、を有することを特徴とする請求項１又は２に記載の指標値算出装置。
【請求項４】
前記仕事率検出手段によって検出された仕事率に基づいた場合の当該運動に要する時間と、前記指標値算出手段によって算出された指標値としての時間との差分を算出する差分算出手段と、
前記差分算出手段によって算出された差分を表示する差分表示手段と、を有することを特徴とする請求項３に記載の指標値算出装置。
【請求項５】
所定の運動に係る固有情報を取得する固有情報取得手段により取得された固有情報に基づいて、当該運動に要する時間と当該運動に要する仕事量に基づく仕事率との関係式である第１の仕事率−時間関係式を算出する第１算出工程と、
当該運動者についての所定の時間間隔と当該時間間隔における仕事率との関係式である第２の仕事率−時間関係式を算出するための所定情報を取得する所定情報取得手段により取得された所定情報に基づいて、前記第２の仕事率−時間関係式を算出する第２算出工程と、
前記第１算出工程において算出された第１の仕事率−時間関係式と、前記第２算出工程において算出された第２の仕事率−時間関係式とに基づいて、これらの関係式の交点を構成する仕事率及び時間の双方又はいずれか一方を指標値として算出する指標値算出工程と、を有することを特徴とする運動用の指標値算出方法。
【請求項６】
コンピュータに、
所定の運動に係る固有情報を取得する固有情報取得手段により取得された固有情報に基づいて、当該運動に要する時間と当該運動に要する仕事量に基づく仕事率との関係式である第１の仕事率−時間関係式を算出する第１算出機能と、
当該運動の運動者についての所定の時間間隔と当該時間間隔における仕事率との関係式である第２の仕事率−時間関係式を算出するための所定情報を取得する所定情報取得手段により取得された所定情報に基づいて、前記第２の仕事率−時間関係式を算出する第２算出機能と、
前記第１算出機能によって算出された第１の仕事率−時間関係式と、前記第２算出機能によって算出された第２の仕事率−時間関係式とに基づいて、これらの関係式の交点を構成する仕事率及び時間の双方又はいずれか一方を指標値として算出する指標値算出機能と、を実現させることを特徴とする運動用の指標値算出プログラム。
【請求項７】
請求項６に記載の運動用の指標値算出プログラムを記録した記録媒体。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、運動用の指標値算出装置、運動用の指標値算出方法、運動用の指標値算出プログラム及び運動用の指標値算出プログラムを記録可能な記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、運動時に使用する計測装置として、自転車に装着され、自転車の走行時に現在地から目的地までの複数の経路を検索することが可能なパーソナルナビゲーションデバイスと称されるものがある。例えば、特許文献１に示すパーソナルナビゲーションデバイスは、ＧＰＳ衛星から送出されるＧＰＳ信号等に基づいて、走行時間及び走行距離を計測すると共に、これらの計測値に加えて過去の実績データ等に基づいて到着予想時刻等などの指標（目安）を算出する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１１−１１２４７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
上記のパーソナルナビゲーションデバイスは、例えば、「１ｋｍあたり２分３０秒かかる」という過去の実績データに基づいて指標を算出する。しかしながら、このような平均速度は、走行距離や走行環境によって変動するため、指標が現実と異なる場合がある。そのため、指標の精度を向上させる必要がある。【０００５】
本発明は、上述した事情に鑑みてなされたものであり、上述のような問題を解決することを課題の一例とするものであり、これらの課題を解決することができる指標値算出装置、指標値算出方法、指標値算出プログラム及び指標値算出プログラムを記録可能な記録媒体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決するために、本発明に係る運動用の指標値算出装置は、所定の運動に係る固有情報を取得する固有情報取得手段と、前記固有情報取得手段により取得された固有情報に基づいて、当該運動に要する時間と当該運動に要する仕事量に基づく仕事率との関係式である第１の仕事率−時間関係式を算出する第１算出手段と、当該運動者についての所定の時間間隔と当該時間間隔における仕事率との関係式である第２の仕事率−時間関係式を算出するための所定情報を取得する所定情報取得手段と、前記所定情報取得手段により取得された所定情報に基づいて、前記第２の仕事率−時間関係式を算出する第２算出手段と、前記第１算出手段により算出された第１の仕事率−時間関係式と、前記第２算出手段により算出された第２の仕事率−時間関係式とに基づいて、これらの関係式の交点を構成する仕事率及び時間の双方又はいずれか一方を指標値として算出する指標値算出手段と、を有することを特徴とする。
上記課題を解決するために、本発明に係る運動用の指標値算出方法は、所定の運動に係る固有情報を取得する固有情報取得手段により取得された固有情報に基づいて、当該運動に要する時間と当該運動に要する仕事量に基づく仕事率との関係式である第１の仕事率−時間関係式を算出する第１算出工程と、当該運動者についての所定の時間間隔と当該時間間隔における仕事率との関係式である第２の仕事率−時間関係式を算出するための所定情報を取得する所定情報取得手段により取得された所定情報に基づいて、前記第２の仕事率−時間関係式を算出する第２算出工程と、前記第１算出工程において算出された第１の仕事率−時間関係式と、前記第２算出工程において算出された第２の仕事率−時間関係式とに基づいて、これらの関係式の交点を構成する仕事率及び時間の双方又はいずれか一方を指標値として算出する指標値算出工程と、を有することを特徴とする。
上記課題を解決するために、本発明に係る運動用の指標値算出プログラムは、コンピュータに、所定の運動に係る固有情報を取得する固有情報取得手段により取得された固有情報に基づいて、当該運動に要する時間と当該運動に要する仕事量に基づく仕事率との関係式である第１の仕事率−時間関係式を算出する第１算出機能と、当該運動の運動者についての所定の時間間隔と当該時間間隔における仕事率との関係式である第２の仕事率−時間関係式を算出するための所定情報を取得する所定情報取得手段により取得された所定情報に基づいて、前記第２の仕事率−時間関係式を算出する第２算出機能と、前記第１算出機能によって算出された第１の仕事率−時間関係式と、前記第２算出機能によって算出された第２の仕事率−時間関係式とに基づいて、これらの関係式の交点を構成する仕事率及び時間の双方又はいずれか一方を指標値として算出する指標値算出機能と、を実現させることを特徴とする。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】（ａ）はサイクルコンピュータが取り付けられた自転車の側面図、（ｂ）はサイクルコンピュータが取り付けられた自転車の正面図である。
【図２】図１のサイクルコンピュータの本体の外観図である。
【図３】（ａ）は図１のサイクルコンピュータの右側仕事率検出装置が右クランクに取り付けられている様子を現す図、（ｂ）は図１の左側仕事率検出装置が左クランクに取り付けられている様子を表す図である。
【図４】クランク回転角度検出ユニットの正面図ある。
【図５】（ａ）は右ペダル作用力検出装置の平面図、（ｂ）は右ペダル作用力検出装置の背面図、（ｃ）は右ペダル作用力検出装置の部分断面図である。
【図６】（ａ）は推進力用の歪みセンサユニットが右クランクシャフトに貼り付けられている様子を模式的に表した斜視図、（ｂ）は損失力用の歪みセンサユニットが右クランクシャフトに貼り付けられている様子を模式的に表した斜視図である。
【図７】（ａ）は右ペダル作用力検出装置の推進力用ブリッジ回路、（ｂ）は右ペダル作用力検出装置の損失力用ブリッジ回路である。
【図８】サイクルコンピュータの機能的なブロック図である。
【図９】サイクルコンピュータの本体によるメイン処理を示すフローチャートである。
【図１０】平均仕事率曲線の算出方法を説明するグラフである。
【図１１】最適仕事率及びベストタイムの算出方法を説明するグラフである。
【図１２】情報表示部における表示内容の一例を表す図である。
【図１３】実施の形態２におけるサイクルコンピュータの本体によるメイン処理を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しながら具体的に説明する。図１（ａ）は、所定のコースを走行するのに要する最適な時間（ベストタイム）及び最適な仕事率を算出し、表示するサイクルコンピュータ１００が自転車Ｂに取り付けられている様子を表す側面図、図１（ｂ）はサイクルコンピュータ１００が自転車Ｂに取り付けられている様子を表す正面図である。
【０００９】
自転車Ｂは、基体となるフレームＢ１と、当該自転車Ｂの前後においてフレームＢ１で回転自在に軸支されることにより、フレームＢ１を移動自在に支持する二つの車輪Ｂ２（前輪Ｂ２１及び後輪Ｂ２２）と、自転車Ｂを推進させるための推進力を後輪Ｂ２２に伝える駆動機構Ｂ３と、運転者が操縦するためのハンドルＢ４と、運転者が着座するためのサドルＢ５とを有する。
【００１０】
駆動機構Ｂ３は、一端に回動軸（クランク軸）を有し、斯かる回動軸がフレームＢ１に対して回転自在に軸支されるアルミ製のクランクＢ３１、クランクＢ３１の他端において回転自在に軸支されると共に、運転者等から力を受けるペダルＢ３２、クランクＢ３１の上記一端にあるクランク軸を共通の回動軸としてクランクＢ３１に接続され、クランクＢ３１と一体的に回動するチェーンリングＢ３４、及び、後輪Ｂ２２の回動軸を共通の回動軸として後輪Ｂ２２と一体的に回転するように配されたリアスプロケット（図示せず）とチェーンリングＢ３４と連結されることでペダルＢ３２に作用する力（以下、「ペダル作用力」という）を後輪Ｂ２２に伝達するチェーンＢ３３を具備する。
【００１１】
クランクＢ３１は、自転車Ｂの進行方向を向いて右側に配置される右クランクシャフトＢ３１１と、自転車Ｂの進行方向を向いて左側に配置される左クランクシャフトＢ３１２とを有し、これら左右のクランクシャフトＢ３１１、Ｂ３１２は、上記クランク軸を対称点とする点対称となる位置で固着されている。また、ペダルＢ３２は、右クランクシャフトＢ３１１の先端部で回転自在に支持される右ペダルＢ３２１と、左クランクシャフトＢ３１２の先端部で回転自在に支持される左ペダルＢ３２２とを有する。
【００１２】
サイクルコンピュータ１００は、クランクＢ３１の回転角度を検出するクランク回転角度検出装置２、右クランクシャフトＢ３１１に作用する力（以下、「右ペダル作用力」という）を検出する右ペダル作用力検出装置３、左クランクシャフトＢ３１２に作用する力（以下、「左ペダル作用力」という）を検出する左ペダル作用力検出装置４、クランクＢ３１の回転速度を検出するケイデンス検出装置５及び温度センサ８を備える。なお、右ペダル作用力検出装置３及び左ペダル作用力検出装置４は、それぞれクランクＢ３１の回転に寄与する力（以下、「推進力」という）とクランクＢ３１の回転に寄与しない力（以下、「損失力」という）とを分けて検出する。
【００１３】
また、サイクルコンピュータ１００は、クランク回転角度検出装置２、右ペダル作用力検出装置３、左ペダル作用力検出装置４及びケイデンス検出装置５により出力される検出値を示す検出信号に基づいて、運転者の右ペダル作用力による仕事率（以下、「右側仕事率」という）を算出する右側仕事率検出装置６、運転者の左ペダル作用力による仕事率（以下、「左側仕事率」）を算出する左側仕事率検出装置７、及び、サイクルコンピュータ１００の全体を統括し、制御する本体１を備える。なお、検出装置２、３、５と右側仕事率検出装置６及び検出装置２、４、５と左側仕事率検出装置７は有線形式で接続されている。
【００１４】
左側仕事率検出装置７は、算出した左側仕事率を示す左側仕事率データを右側仕事率検出装置６に送信する。一方、右側仕事率検出装置６は、左側仕事率検出装置７から受信した左側仕事率データが示す左側仕事率と、算出した右側仕事率とを合算して全体の仕事率（以下、「全体仕事率」という）を算出し、全体仕事率を示す全体仕事率データを本体１に送信する。そして、本体１は右側仕事率検出装置６から受信した全体仕事率データに基づいて、走行を開始してから現時点までの仕事率の平均（以下、「平均仕事率」という）を算出し、当該平均仕事率に基づいて当該コースを走行するのに要する時間（以下、「予想タイム」という）を算出し、表示する。
【００１５】
なお、図２に示すように、本体１はハンドルＢ４に固定され、図３（ａ）に示すように、右側仕事率検出装置６はチェーンリングＢ３４に固定され、図３（ｂ）に示すように左側仕事率検出装置７は左クランクシャフトＢ３１２に固定されている。また、本体１、右側仕事率検出装置６及び左側仕事率検出装置７は図示しない発信機を備えており、相互に無線方式で接続されている。
【００１６】
また、温度センサ８は、自転車Ｂの所定位置に取り付けられており、本体１と有線方式で接続されている。
【００１７】
図４に示すように、クランク回転角度検出装置２は、複数の磁石２１ａ〜２１ｎが所定間隔をおいて円周状に配された磁石群が設けられている被センシング部２１と、被センシング部２１を構成する磁石２１ａ〜２１ｎを検出可能なセンシング部２２とからなる。被センシング部２１はチェーンリングＢ３４に対向する様に、具体的には、フレームＢ１のボトムブラケット（図示なし）のチェーンリングＢ３４に対向する側の端部に、クランク軸と同軸状に固定され、センシング部２２はチェーンリングＢ３４に固定され、クランクＢ３１と共に回転する。よって、クランクＢ３１が回転すると、センシング部２２が被センシング部２１の磁石群（磁石２１ａ〜２１ｎ）の外側を旋回することとなる。なお、本実施の形態においてセンシング部２２は右側仕事率検出装置６の中に組み込まれて、一体化されている。
【００１８】
被センシング部２１は１４個の磁石２１ａ〜２１ｎで構成されており、０時〜１０時方向までの第１範囲においては１１個の磁石２１ａ〜２１ｋが３０度間隔で配され、１０時〜０時方向までの第２範囲においては５個の磁石２１ｋ〜２１ａが７．５度間隔で配されている。また、磁石２１ａ〜２１ｎは、各軸方向（磁極）が放射方向を向くように配されており、且つ、周方向に磁極の向きが外向きと内向きとが交互になるように配されている。また、センシング部２２は、Ｓ極とＮ極とを検出可能な磁気センサで構成されており、センシング部２２は回転しながら、磁石群の各磁石２１ａ〜２１ｎを検出することができる。センシング部２２は、磁石２１ａ〜２１ｎを検出すると、磁界の強さ及び磁界の向きを示すクランク回転角度検出信号を右側仕事率検出装置６及び左側仕事率検出装置７に送信する。
【００１９】
次に、右ペダル作用力検出装置３及び左ペダル作用力検出装置４について説明する。右ペダル作用力検出装置３は、全体的にシート状となっており、図３（ａ）に示すように、右クランクシャフトＢ３１１に巻き付くように取り付けられている。一方、左ペダル作用力検出装置４も、全体的にシート状となっており、図３（ｂ）に示すように、左クランクシャフトＢ３１２に巻き付くように取り付けられている。右ペダル作用力検出装置３の構成と左ペダル作用力検出装置４の構成とは同様であるため、以下、右ペダル作用力検出装置３について説明する。
【００２０】
右ペダル作用力検出装置３は、図５に示すように、検出対象の歪みを検出する歪みセンサユニット３０〜３３、各歪みセンサユニット３０〜３３の下敷きとなって右クランクシャフトＢ３１１に直接貼り付けられる下敷きシート３４〜３７、歪みセンサユニット３０〜３３をまとめて全体的に歪みセンサユニット３０〜３３の表面側から覆う上側防水シート３８、及び、上側防水シート３８の底面と右クランクシャフトＢ３１１の表面との間に形成される隙間と歪みセンサユニット３０〜３３とを遮断する下側防水シート３９を具備する。
【００２１】
下敷きシート３４〜３７は伸縮性（弾性）を有するアルミ板で構成され、一方の面（以下、「表面」という）で歪みセンサユニット３０〜３３に接着されており、他方の面（以下、「裏面」という）で右クランクシャフトＢ３１１の歪み検出箇所に接着される。なお、各下敷きシート３４〜３７の表面は、それぞれの対応する歪みセンサユニット３０〜３３より大きく、歪みセンサユニット３０〜３３が貼り付けられると、表面の一部が露出する。この露出している部分に下側防水シート３９が接着されている。そして、上側防水シート３８が歪みセンサユニット３０〜３３及び下側防水シート３９を覆った状態で下側防水シート３９に接着されている
【００２２】
このように、右ペダル作用力検出装置３は、歪みセンサユニット３０〜３３、下敷きシート３４〜３７、上側防水シート３８及び下側防水シート３９が一体化してなり、下敷きシート３４〜３７が裏面で右クランクシャフトＢ３１１の歪み検出箇所（後述する前面、後面、外側面及び内側面）に接着された状態で、右クランクシャフトＢ３１１に取り付けられる。
【００２３】
上述したように、右ペダル作用力検出装置３及び左ペダル作用力検出装置４は、それぞれ推進力と損失力とを分けて検出する。ここで、歪みセンサユニット３０、３１が推進力を検出するために用いられ、歪みセンサユニット３２、３３が損失力を検出するために用いられている。歪みセンサユニット３０、３１は、クランクＢ３１の回転方向に対応する右クランクシャフトＢ３１１の前面及び後面に貼り付けられている。一方、歪みセンサユニット３２、３３は、クランクＢ３１の回転方向に直交する右クランクシャフトＢ３１１の外側面及び内側面に貼り付けられている。歪みセンサユニット３０〜３３は、ひずみを検出すると、ひずみに応じたひずみ検出信号を右側仕事率検出装置６に送信する。
【００２４】
図６（ａ）に示すように、歪みセンサユニット３０は、矢羽型で、一対のひずみセンサ３０ａ・３０ｂで構成されており、右ペダルＢ３２１が真下（６時方向）に位置するとき、右クランクシャフトＢ３１１の進行方向に対して前方を向く面（以下、「前面」という）に貼り付けられている。一方、歪みセンサユニット３１も矢羽型で、一対のひずみセンサ３１ａ・３１ｂで構成されており、同様に後方を向く面（以下、「後面」という）に貼り付けられる。各歪みセンサユニット３０、３１は矢羽型の矢羽の向きが右クランクシャフトＢ３１１の長さ方向に沿って右ペダルＢ３２１を向いた状態で貼り付けられている。
【００２５】
このように、右クランクシャフトＢ３１１の前後面、すなわち、右クランクシャフトＢ３１１の回転方向に力を受ける面に貼り付けられた歪みセンサユニット３０、３１によって、ペダル作用力の回転方向成分である推進力が検出される。そして、これらの一対のひずみセンサ３０ａ、３０ｂ及び一対のひずみセンサ３１ａ、３１ｂにより、図７（ａ）に示す推進力用ブリッジ回路３Ａが構成されている。具体的に、各歪みセンサユニット３０、３１を構成する一対のひずみセンサ３０ａ、３０ｂ及びひずみセンサ３１ａ、３１ｂがそれぞれ推進力用ブリッジ回路３Ａの対辺に配置されている。これにより、右クランクシャフトＢ３１１のねじれのひずみ（内外方向から受ける力の影響）を相殺（キャンセル）することができる。
【００２６】
図６（ｂ）に示すように、歪みセンサユニット３２は、矢羽型で、一対のひずみセンサ３２ａ・３２ｂで構成されており、右クランクシャフトＢ３１１の進行方向に直交する方向に対して自転車Ｂの外側を向く面（以下、「外側面」という）に貼り付けられている。一方、歪みセンサユニット３３も、矢羽型で、一対のひずみセンサ３３ａ・３３ｂで構成されており、進行方向に直交する方向に対して自転車Ｂの内側を向く面（以下、「内側面」という）に貼り付けられる。各歪みセンサユニット３２、３３は矢羽型の矢羽の向きが右クランクシャフトＢ３１１の長さ方向に沿って右ペダルＢ３２１を向いた状態で貼り付けられている。
【００２７】
このように、右クランクシャフトＢ３１１の内外側面、すなわち、右クランクシャフトＢ３１１の回転方向に直交する面に貼り付けられた歪みセンサユニット３２、３３によって、ペダル作用力の動径方向成分である損失力が検出される。そして、これらの一対のひずみセンサ３２ａ、３２ｂ及び一対のひずみ３３ａ、３３ｂにより、図７（ｂ）に示す損失力用ブリッジ回路３Ｂが構成されている。具体的に、各歪みセンサユニット３２、３３を構成する一対のひずみセンサ３２ａ、３２ｂ及びひずみセンサ３３ａ、３３ｂがそれぞれ損失力用ブリッジ回路３Ｂの対辺に配置されている。これにより、右クランクシャフトＢ３１１のねじれのひずみ（回転方向から受ける力の影響）を相殺（キャンセル）することができる。
【００２８】
そして、歪みセンサユニット３０、３１で構成される推進力用ブリッジ回路３Ａは右側仕事率検出装置６に接続され、右側仕事率検出装置６は推進力用ブリッジ回路３Ａからの出力値Ｘ１に基づいて右ペダル作用力に係る推進力（回転方向成分）Ｆｘ１を算出する。一方、歪みセンサユニット３２、３３で構成される損失力用ブリッジ回路３Ｂも右側仕事率検出装置６に接続され、右側仕事率検出装置６は損失力用ブリッジ回路３Ｂからの出力値Ｙ１に基づいて、右ペダル作用力の損失力（動径方向成分）Ｆｙ１を算出する。なお、左側仕事率検出装置７についても同様に、左ペダル作用力の推進力（回転方向成分）Ｆｘ２を算出すると共に、左ペダル作用力の損失力（動径方向成分）Ｆｙ２を算出する。
【００２９】
また、ケイデンス検出装置５は、左クランクシャフトＢ３１２に固定されたマグネットと、フレームＢ１の所定位置に装着されたマグネット検出器とで構成され、単位時間当たり（１分間）にマグネットがマグネット検出器の正面を通過する回数ｎ（ｒｐｍ）を検出することで、単位時間当たりのクランクＢ３１の回転数を検出する。そして、ケイデンス検出装置５は、単位時間当たりのクランクＢ３１の回転数に応じたケイデンス検出信号を各仕事率検出装置６、７に送信する。
【００３０】
また、温度センサ８は、例えば、白金測温抵抗体で構成され、気温Ｔ（℃）を検出し、気温に応じた温度検出信号を本体１の本体検出信号受信部１７に送信する。
【００３１】
次に、図８を用いて、サイクルコンピュータ１００の構成について構成する。上述したように、サイクルコンピュータ１００は、検出装置２〜５、温度センサ８、各検出装置２〜５から出力される検出信号に基づいて右側仕事率を算出する右側仕事率検出装置６、各検出装置２〜５から出力される検出信号に基づいて左側仕事率を算出する左側仕事率検出装置７及びサイクルコンピュータ１００の全体を統括し、制御する本体１を有する。
【００３２】
最初に、左側仕事率検出装置７について説明する。左側仕事率検出装置７は、左側検出信号受信部７１、左側制御部７２、左側情報記憶部７３及び左側仕事率データ送信部７４を有する。
【００３３】
左側検出信号受信部７１は、クランク回転角度検出装置２、左ペダル作用力検出装置４、及び、ケイデンス検出装置５から送信された各検出信号を受信するインターフェースである。
【００３４】
左側制御部７２は、ＣＰＵ７２ａ、ＲＯＭ７２ｂ及びＲＡＭ７２ｃ等を具備するマイクロコンピュータからなり、左側検出信号受信部７１が受信した検出信号に基づいて左側仕事率を算出する。具体的に、左側制御部７２は、左ペダル作用力を算出すると共に、ケイデンス検出装置５からのケイデンス検出信号に基づいてクランクＢ３１の回転数を算出して、これらに基づいて左側仕事率を算出する。また、左側制御部７２は、クランク回転角度検出信号に基づいて、クランク回転角度を検出する。なお、左側制御部７２のＲＯＭ７２ｂには、ＣＰＵ７２ａが実行する左側仕事率の検出及びクランク回転角度の検出等を実行するためのプログラムコードが予め記憶されている。ＲＡＭ７２ｃは、ＣＰＵ７２ａが左側仕事率の算出処理を実行する際に行う演算処理において、データ等のワーキングエリアとして機能する。
【００３５】
左側情報記憶部７３は、ＲＡＭからなり、左側制御部７２によって算出された左側仕事率を示す左側仕事率データ等の所定情報を記憶する。
【００３６】
左側仕事率データ送信部７４は、左側制御部７２によって算出された左側仕事率を示す左側仕事率データを右側仕事率検出装置６の左側仕事率データ受信部６４に送信するインターフェースである。
【００３７】
次に、右側仕事率検出装置６について説明する。右側仕事率検出装置６は、右側検出信号受信部６１、右側制御部６２、右側情報記憶部６３、左側仕事率データ受信部６４、及び、全体仕事率データ送信部６５を有する。
【００３８】
右側検出信号受信部６１は、クランク回転角度検出装置２、右ペダル作用力検出装置３、及び、ケイデンス検出装置５から送信された各検出信号を受信するインターフェースである。
【００３９】
右側制御部６２は、ＣＰＵ６２ａ、ＲＯＭ６２ｂ及びＲＡＭ６２ｃ等を具備するマイクロコンピュータからなり、各種検出信号に基づいて右側仕事率を算出する。具体的に、右側制御部６２は、上述の推進力用ブリッジ回路３Ａからの出力値Ｘ１及び損失力用ブリッジ回路３Ｂからの出力値Ｙ１に基づいて右ペダル作用力を算出すると共に、ケイデンス検出装置５からのケイデンス検出信号に基づいてクランクＢ３１の回転数を算出して、これらに基づいて右側仕事率を算出する。また、右側制御部６２は、クランク回転角度検出信号に基づいて、クランク回転角度も検出する。なお、右側制御部６２のＲＯＭ６２ｂには、ＣＰＵ６２ａが実行する右側仕事率の算出及びクランク回転角度の検出等を実行するためのプログラムコードが予め記憶されている。ＲＡＭ６２ｃは、ＣＰＵ６２ａが右側仕事率の算出処理を実行する際に行う演算処理において、データ等のワーキングエリアとして機能する。
【００４０】
左側仕事率データ受信部６４は、左側仕事率検出装置７から送信された左側仕事率データを受信するインターフェースである。
【００４１】
右側情報記憶部６３は、ＲＡＭからなり、右側制御部６２が算出した右側仕事率を示す右側仕事率データ及び左側仕事率データ受信部６４が受信した左側仕事率データ等の所定情報を記憶する。
【００４２】
また、右側制御部６２は、右側情報記憶部６３に記憶されている右側仕事率データが示す右側仕事率と左側仕事率データが示す左側仕事率とを合算して、全体仕事率を算出する。
【００４３】
全体仕事率データ送信部６５は、右側制御部６２によって算出された全体仕事率を示す全体仕事率データを本体１の全体仕事率データ受信部１１に送信するインターフェースである。
【００４４】
次に、本体１について説明する。本体１は、全体仕事率データ受信部１１、本体制御部１２、本体情報記憶部１３、情報入力部１４、情報表示部１５、警告報知部１６、本体検出信号受信部１７及びＧＰＳ信号受信部１８を有する。
【００４５】
全体仕事率データ受信部１１は、右側仕事率検出装置６の全体仕事率データ送信部６５から送信された全体仕事率データを受信するインターフェースである。
【００４６】
本体制御部１２は、ＣＰＵ１２ａ、ＲＯＭ１２ｂ及びＲＡＭ１３ｃ等を具備するマイクロコンピュータからなり、受信された全体仕事率データに基づいて、走行が開始されてから現時点までの仕事率の代表値を算出する。本実施の形態において、本体制御部１２は、代表値として、走行が開始されてから現時点までの仕事率を算出する。
【００４７】
情報入力部１４は、操作可能な操作部１４ａ〜１４ｃを備え（図２参照）、操作部１４ａ〜１４ｃが受けた操作に伴う入力信号を操作に対応する制御情報に変換して本体制御部１２へ送信する。なお、本実施の形態において、操作部１４ａ、１４ｃは押下操作可能なボタン構造からなり、１４ｂは十字キー構造からなる。運転者は、これら操作部１４ａ〜１４ｃの操作の組み合わせによって、所定の情報の入力が可能となる。
【００４８】
本体制御部１２は、情報入力部１４により入力された所定の情報に基づいて、当該運転者についての所定の時間間隔と時間間隔において発揮し得る最大の仕事率の平均との関係式である平均仕事率曲線（第２の仕事率−時間関係式）を算出して情報表示部１５にグラフで表示する。また、本体制御部１２は、情報入力部１４により入力された所定の情報に基づいて、当該運転者が自転車Ｂによる当該コースの走行に要する時間と当該走行に要する仕事量に基づく仕事率との関係式である予想タイム曲線（第１の仕事率−時間関係式）を算出して情報表示部１５にグラフで表示する。さらに、本体制御部１２は、算出した平均仕事率曲線と予想タイム曲線とに基づいて、当該運転手が当該コースを走行するのにあたって指標値となる最適な仕事率Ｐｂｅｓｔ（以下、「最適仕事率Ｐｂｅｓｔ」という）及び当該コースを走行するのに要する最適な時間ｔｂｅｓｔ（以下、「ベストタイムｔｂｅｓｔ」という）を算出して情報表示部１５に表示する。
【００４９】
また、本体制御部１２は、平均仕事率を算出し、当該算出値と予想タイム曲線とに基づいて、予想タイムを算出し、情報表示部１５に表示する。さらに、本体制御部１２は、現在の平均仕事率（最新の平均仕事率の算出値）と平均仕事率の指標値（基準値）となる最適仕事率Ｐｂｅｓｔとの差分（以下、「平均仕事率差分」という）の絶対値が予め設定された閾値以上となる場合、すなわち、現在の平均仕事率が最適仕事率から遠ざかったときに、所定の態様で警告報知を行う。
【００５０】
なお、本体制御部１２のＲＯＭ１２ｂには、ＣＰＵ１２ａが実行するサイクルコンピュータ１００としての基本処理及び上述の予想タイム曲線、及び、予想タイム曲線に基づく予想タイムの算出等を実行するためのプログラムコードが予め記憶されている。ＲＡＭ１２ｃは、ＣＰＵ１２ａがサイクルコンピュータ１００としての基本処理等を実行する際に行う演算処理において、データ等のワーキングエリアとして機能する。
【００５１】
本体情報記憶部１３は、ＲＡＭからなり、情報入力部１４によって入力された平均仕事率曲線を算出するための情報並びに予想タイム曲線を算出するための情報、本体制御部１２によって算出された平均仕事率曲線を示す平均仕事率曲線データ並びに予想タイム曲線を示す予想タイム曲線データ、及び予想タイムを示す予想タイムデータ等を記憶する。
【００５２】
情報表示部１５は、液晶ディスプレイで構成されており、平均仕事率曲線を表すグラフ（以下、「平均仕事率グラフ」という）並びに予想タイム曲線を表すグラフ（以下、「予想タイム曲線グラフ」という）、及び、最適仕事率並びにベストタイム等を表示する。なお、情報表示部１５をタッチパネル方式にして、情報入力部１４と一体化することも可能である。
【００５３】
警告報知部１６は、スピーカーで構成されており、上述の通り、平均仕事率の算出値と指標値との差分の絶対値が閾値以上である場合、所定のアラートを鳴動する。
【００５４】
本体検出信号受信部１７は、温度センサ８から送信された温度検出信号を受信するインターフェースである。一方、ＧＰＳ信号受信部１８は、所定のＧＰＳ衛星から送信された温ＧＰＳ信号を受信するインターフェースである。
【００５５】
次に、図９を用いて、本体１の本体制御部１２によるメイン処理を説明する。なお、当該メイン処理は登り続けるコースを走行する場合に適用される。
【００５６】
まず、本体制御部１２は、所定の電源切換スイッチ（図示無し）の操作により電源が投入されると、ステップＳ１において、平均仕事率曲線を算出するための所定情報（以下、「平均仕事率曲線情報」という）の入力を受け付ける。平均仕事率曲線情報は、所定期間において持続することができる最大の仕事率で構成される。なお、本実施の形態においては、所定期間が１８０ｓｅｃ（＝ｔ１）、３００ｓｅｃ（＝ｔ２）及び１２００ｓｅｃ（＝ｔ３）に設定されており、所定期間ｔ１〜ｔ３に対する最大仕事率Ｐ１〜Ｐ３が平均仕事率曲線情報として設定されている。
【００５７】
本体制御部１２は、ステップＳ２において、予想タイム曲線を算出するための所定情報（以下、「予想タイム曲線情報」という）の入力を受け付ける。予想タイム曲線情報は、当該運転者及び自転車Ｂに固有のユーザプロフィール及び走行するコースに固有のコースプロフィールで構成される。
【００５８】
ユーザプロフィールは、運転者の体重Ｍｒ［ｋｇ］、装備品を含む自転車Ｂの総重量Ｍｂ［ｋｇ］、所定係数（空気抵抗係数×前面投影面積）ＣｄＡ［ｍ２］及びタイヤＢ２の転がり抵抗係数Ｃｒｒを含む。一方、コースプロフィールは、コースの走行距離（コースに沿ったスタート地点からゴール地点までの距離）Ｄ［ｍ］、スタート地点からゴール地点までの標高差（ゴール地点の標高−スタート地点の標高）ｈ［ｍ］及びコースの気温Ｔ［℃］を含む。
【００５９】
そして、本体制御部１２は、例えばステップＳ２において所定の情報入力処理の完了を示す操作が行われる等して、ステップＳ１及びステップＳ２の入力処理が完了すると、ステップＳ３において、ステップＳ１で入力された平均仕事率曲線情報に基づいて平均仕事率曲線を算出して本体情報記憶部１３に記憶すると共に、情報表示部１５にグラフで表示する。
【００６０】
ここで、本体制御部１２は、平均仕事率曲線を以下のように算出する。まず、図１０（ａ）に示すように、平均仕事率曲線情報である最大仕事率Ｐ１〜Ｐ３のそれぞれに各対応する所定期間ｔ１〜ｔ３を掛けた最大仕事Ｗ１〜Ｗ３をＷ成分、所定期間ｔ１〜ｔ３をｔ成分とするＷｔ座標上の点｛ＷＡＥ１（ｔ１、Ｗ１）、ＷＡＥ２（ｔ２、Ｗ２）及びＷＡＥ３（ｔ３、Ｗ３）｝に基づいて最小二乗法で最大仕事Ｗと所定期間ｔとの関係を表す近似直線を算出する。ここで、近似直線の傾きをＣＰ［Ｗ］、切片をＡＷＣ［Ｊ］とすると、当該関係式は次の式（１）で与えられる。
［数１］
Ｗ＝Ｆ（ｔ）＝ＣＰ×ｔ＋ＡＷＣ  ・・・（１）
【００６１】
そして、最大仕事Ｗと所定期間ｔとの関係を表す関係式（Ｗ＝Ｆ（ｔ））の両辺を時間で微分すると、図１０（ｂ）に示すような最大仕事率Ｐと所定期間ｔとの関係を表す次の式（２）が得られる。
［数２］
Ｐ＝Ｆ（ｔ）’＝ｆ（ｔ）＝ＣＰ＋ＡＷＣ／ｔ  ・・・（２）
【００６２】
また、本体制御部１２は、ステップＳ４において、ステップＳ２で入力された予想タイム曲線情報に基づいて予想タイム曲線を算出し、本体情報記憶部１３に記憶すると共に、情報表示部１５にグラフで表示する。
【００６３】
ここで、本体制御部１２は、予想タイム曲線を以下のように算出する。まず、コースを走行するのに必要な全仕事量Ｗを算出する。全体仕事量Ｗは、スタート地点からゴール地点までの標高差による位置エネルギーの変化量（Ｗ１）と、空気抵抗に逆らってする仕事（Ｗ２）と、転がり抵抗に逆らってする仕事（Ｗ３）とを加算することで算出される。なお、Ｗ１〜Ｗ３は以下の式（３）〜式（５）で与えられる。
［数３］
Ｗ１［Ｊ］＝（Ｍｒ＋Ｍｂ）ｇｈ  ・・・（３）
［数４］
Ｗ２［Ｊ］＝０．５×空気密度（ρ０／（１＋εＴ））×ＣｄＡ×（速度［ｍ／ｓ］）２×Ｄ  ・・・（４）
＝０．５×空気密度（ρ０／（１＋εＴ））×ＣｄＡ×Ｄ３／（時間ｔ［ｓｅｃ］）２
［数５］
Ｗ３［Ｊ］＝（Ｍｒ＋Ｍｂ）ｇ×Ｃｒｒ×Ｄ  ・・・（５）
【００６４】
そして、当該全仕事量Ｗ（＝Ｗ１＋Ｗ２＋Ｗ３）と時間ｔとの関係式の両辺を時間ｔで微分すると、予想タイム曲線｛Ｐ＝ｇ（ｔ）｝となる。なお、式（３）〜式（５）で用いられている「ｇ」は重力加速度、「ρ０」は空気密度、「ε」は空気の膨張率を表している。
【００６５】
なお、本体制御部１２は、平均仕事率曲線及び予想タイム曲線を情報表示部１５にグラフで表示するにあたり、情報表示部１５に、縦軸が仕事率Ｐ［Ｗ］であり、横軸が時間ｔ［ｓｅｃ］の対数からなる座標を表示し、その座標上に両曲線をグラフで表示する（図１２参照）。
【００６６】
本体制御部１２は、ステップＳ５において平均仕事率曲線（Ｐ＝ｆ（ｔ））と予想タイム曲線（Ｐ＝ｇ（ｔ））との交点の座標、すなわち、平均仕事率曲線情報及び予想タイム曲線情報に基づく当該運転手及びコースに対する最適仕事率Ｐｂｅｓｔとベストタイムｔｂｅｓｔとを算出する（図１１参照）。なお、ｆ（ｔ）＝ｇ（ｔ）は非線形方程式であり、解析的に求めることが困難であるため、Ｎｅｗｔｏｎ−Ｒａｐｈｓｏｎ法による反復計算などの既存技術を用いて数値的にベストタイムｔｂｅｓｔを算出する。そして、算出されたベストタイムｔｂｅｓｔを用いて、ベストタイムｔｂｅｓｔのときの仕事率である最適仕事率｛ｆ（ｔｂｅｓｔ）＝ｇ（ｔｂｅｓｔ）＝Ｐｂｅｓｔ｝が算出される。
【００６７】
本体制御部１２は、ステップＳ６において、ゴール地点まで走行する予想タイムを算出するための計測をスタートする。具体的に、ＲＡＭ１２ｃに設けられたタイマカウンタにより計測を開始させる。なお、本実施の形態において、タイマカウンタは４ミリ秒毎に更新されるものとする。
【００６８】
本体制御部１２は、ステップＳ７において、全体仕事率データ受信部１１により受信された全体仕事率データを本体情報記憶部１３に記憶する。
【００６９】
本体制御部１２は、ステップＳ８において、上記タイマカウンタが示すカウンタ値を確認して、当該カウンタ値を時間データとして取得して情報表示部１５に表示すると共に、走行開始（計測開始）から現時点までの平均仕事率Ｐｎｏｗを算出し、本体情報記憶部１３に記憶する。
【００７０】
本体制御部１２は、ステップＳ９において、ステップＳ８で算出された平均仕事率Ｐｎｏｗに基づいて、予想タイムｔｅｘｐ（ゴール地点に到着する時間）を算出する。具体的に、本体制御部１２は、ステップＳ８で算出された平均仕事率Ｐｎｏｗを予想タイム曲線に代入することで、予想タイムｔｅｘｐを算出する。
【００７１】
本体制御部１２は、ステップＳ１０において、ステップＳ９で算出された予想タイムｔｅｘｐを情報表示部１５に表示する。具体的に、本体制御部１２は、情報表示部１５の所定領域に予想タイムｔｅｘｐを数字で表示する（図１２参照、図１２において「現在のペースでの予測ゴールタイム」）と共に、現在の平均仕事率Ｐｎｏｗを水平線で表し、当該水平線と予想タイム曲線との交点を通る垂直線を予想タイムとして図示する。また、本体制御部１２は、ステップＳ１０において、最適仕事率Ｐｂｅｓｔ及び現在の平均仕事率Ｐｎｏｗ等の所定情報も情報表示部１５に表示する（図１２参照）。
【００７２】
本体制御部１２は、ステップＳ１１において、現在の平均仕事率Ｐｎｏｗから最適仕事率Ｐｂｅｓｔを減算することで仕事率差分を算出し、当該仕事率差分の絶対値が予め設定された閾値以上であるか否かを判定する。本体制御部１２は、閾値以上ではないと判定するとステップＳ１３に処理を移し、閾値以上であると判定するとステップＳ１２において警告報知を行い、ステップＳ１３に処理を移す。なお、本実施の形態では、警告報知はスピーカーで構成される警告報知部１６によりアラート音が鳴動されるが、警告報知の態様はこれに限られない。
【００７３】
本体制御部１２は、ステップＳ１３において、所定の計測終了操作があったか否かを判定する。本体制御部１２は、所定の計測終了操作がなかったと判定すると、ステップＳ７に処理を移し、所定の計測終了操作があったと判定すると、当該メイン処理を終了する。
【００７４】
このように運転者に固有な平均仕事率曲線情報に基づいて平均仕事率曲線が算出され、当該運動に係る予想タイム曲線情報（コース、運転者及び自転車Ｂに関する情報）に基づいて予想タイム曲線が算出され、これらの曲線に基づいて最適仕事率及びベストタイムが算出されるので、当該運転者の当該コースに対する指標値の精度が向上する。これにより、運転者は、効率良く運動又は適切にトレーニングを行うことができる。さらに、現在の平均仕事率（ペース）での予想タイム及びベストタイムの双方が算出され、表示されることで、理想と現状との隔たりが運転者に提供されることとなる。その結果、運転者はペース配分を調整することができ、さらに効率良く運動又は適切にトレーニングを行うことができる。
【００７５】
また、現在の平均仕事率と最適仕事率との差分が所定の閾値以上である場合、アラート音の鳴動により警告報知がなされるので、運転者は走行（運動）に集中しながら、ペース配分を調整することができる。
【００７６】
（実施の形態２）
実施の形態１では、予想タイム曲線が一定であったが、予想タイム曲線を、走行開始後の現時点におけるコースの未走行部分に係る所定情報に基づいて変更させることができる。この場合の本体制御部１２によるメイン処理について図１３を用いて説明する。なお、「ステップＳ」の番号は異なるが、実施の形態１と同一内容のステップＳ１〜ステップＳ２、ステップＳ４〜ステップＳ６、ステップＳ１３〜ステップＳ１４、及びステップＳ１７〜ステップＳ１９については説明を省略する。
【００７７】
本体制御部１２は、ステップＳ３において、予想タイム曲線を変更させるか否かの判定において用いられる判定値（以下、「予想タイム曲線変更判定値」という）に係る所定情報（以下、「判定値情報」という）の入力を受け付ける。本体制御部１２は、判定値情報が入力されると、本体情報記憶部１３の判定値情報データ領域に当該判定値情報を示す判定値データを記憶する。本実施の形態において、予想タイム曲線変更判定値はスタート地点から現時点までの距離（Ｄｊ：以下、「判定距離Ｄｊ」という）で構成され、判定値情報も判定距離Ｄｊで構成される。そして、本体制御部１２は、例えばＳ３において所定の情報入力処理の完了を示す操作が行われる等して、Ｓ１〜Ｓ３の所定情報の入力処理が完了すると、Ｓ４に処理を移す。
【００７８】
本体制御部１２は、ステップＳ８において、予想タイム更新判定データを取得する。予想タイム更新判定データは、予想タイム曲線を変更させるか否かを判定するために、判定値情報と比較するための実測値である。本体１は、ＧＰＳ信号受信部１８を備え、ＧＰＳ衛星からのＧＰＳ信号の受信が可能であるため、現時点の位置情報Ｐｎ（Ｐｘｎ、Ｐｙｎ）を実測値として計測する。そして、Ｓ７における計測開始処理と同時にスタート地点の位置情報Ｐ０を取得し、その位置情報を示すスタート地点位置データを本体情報記憶部１３のスタート地点位置データ記憶領域に記憶しておき、ステップＳ８の処理が行われる度に、スタート地点から現地点までの走行距離Ｄ（＝Σ（（Ｐｘｋ−Ｐｘｋ−１）２＋（Ｐｙｋ−Ｐｙｋ−１）２）１／２）を算出し、予想タイム更新判定データとして取得する。
【００７９】
本体制御部１２は、ステップＳ９において、走行距離Ｄが予想タイム曲線変更判定値となる判定距離Ｄｊ以上である、すなわち、予想タイム曲線を更新するか否かを判定する。なお、判定距離Ｄｊが複数設定されている場合、例えば、Ｓ９で「ＹＥＳ」と判定された判定距離Ｄｊを所定のフラグ等で判別可能にしておき、そのフラグに基づいて今回用いる判定距離Ｄｊを選択する。
【００８０】
本体制御部１２は、予想タイム曲線を更新しないと判定すると、ステップＳ１３に処理を移し、予想タイム曲線を更新すると判定すると、ステップＳ１０において予想タイム曲線を更新するための所定情報（以下、「予想タイム曲線更新情報」という）を取得して本体情報記憶部１３の所定領域に記憶し、ステップＳ１１において、取得した予想タイム曲線更新情報に基づいて予想タイム曲線を更新する。
【００８１】
なお、本実施の形態において、予想タイム曲線更新情報は、現地点からゴール地点までの標高差ｈ、現在の気温Ｔ及び現地点からゴール地点までの走行距離Ｄで構成される。現地点からゴール地点までの標高差ｈ及び現地点からゴール地点までの走行距離Ｄは、例えばＧＰＳ信号に基づき算出する。また、本体制御部１２は、ステップＳ１０において取得した予想タイム曲線更新情報を新たに予想タイム曲線に代入することで、予想タイム曲線を更新することができる。
【００８２】
本体制御部１２は、ステップＳ１２において、ステップＳ１１で更新した新たな予想タイム曲線と平均仕事率曲線との交点を算出し、最適仕事率及びベストタイムを更新する。
【００８３】
本体制御部１２は、ステップＳ１５において、ステップＳ１４で算出した平均仕事率に基づいて、具体的には、新たな予想タイム曲線に平均仕事率を代入して予想タイムを算出し、当該予想タイムを示す予想タイムデータを本体情報記憶部１３の予想タイムデータ記憶領域に記憶する。
【００８４】
本体制御部１２は、ステップＳ１６において、更新し又は算出し、本体情報記憶部１３に記憶した新たな予想タイム曲線、最適仕事率・ベストタイム、予想タイム及びゴールまでの予測残り時間を情報表示部１５に新たに表示する。
【００８５】
このように、予想タイム曲線が、現時点におけるコースの未走行部分に係る所定情報に基づいて更新され、表示されるため、現時点に応じた静的な指標値を運転者に提供することができる。特に、コースの勾配が変化することで、走行ペースが変化し易い場合には当該効果は有効となる。
【００８６】
なお、本実施の形態では、予想タイム曲線変更判定値に係る所定情報は、コースに沿ったスタート地点からの距離で構成されているが、位置情報で構成させることも可能である。この場合、ステップＳ９においては、ＧＰＳ信号が示す位置情報が、予想タイム曲線変更判定値として位置情報であるか否かで予想タイム曲線を変更するか否かを判定することができる。
【００８７】
また、予想タイム曲線変更判定値は運転者が具体的に数字で入力することによって本体制御部１２が取得するが、情報表示部１５をタッチパネルで構成させ、少なくともステップＳ３において情報表示部１５に当該コースの地図を表示させて、運転者が当該表示された地図をタッチすることで本体制御部１２がその位置情報を検出し、予想タイム曲線変更判定値として本体情報記憶部１３に記憶するようにすることも可能である。
【００８８】
また、本実施の形態では、予想タイム曲線変更判定値と予想タイム更新判定データとを比較することで、予想タイム曲線の変更の可否を決定しているが、予め設定された操作部（例えば、操作部１４ｃ）の操作の有無で予想タイム曲線の変更の可否を決定する、すなわち、遊技者が予め設定された操作部を操作したときに予想タイム曲線を変更するようにすることもできる。
【００８９】
また、本実施の形態では、平均仕事率曲線が一定であるが、実測値に応じて変更するようにすることも可能である。例えば、本実施の形態のように、平均仕事率曲線情報として、Ｐ１〜Ｐ３が入力されるが、Ｐ１〜Ｐ３に係る所定時間における平均仕事率を算出し、当該算出値に基づいて平均仕事率曲線を更新、又は、新たに算出し、表示することもできる。これにより、正確な指標値を運転者に提示することができる。
【００９０】
（その他の実施の形態）
実施の形態１及び実施の形態２では、平均仕事率差分が閾値以上になると警告報知としてアラート音が鳴動するが、警告報知として情報表示部１５の背景色又は所定の文字・グラフ等が通常とはことなる特別な態様に変化するようにすることも可能である。
【００９１】
また、実施の形態１及び実施の形態２では、平均仕事率曲線情報として、所定期間ｔ１〜ｔ３に対する最大仕事率平均Ｐ１〜Ｐ３が設定されているが、所定期間の内容はこれに限らない。異なる所定期間に設定し、又は、所定期間の数を変更することも可能である。また、所定期間の内容を自由に設定することも可能である。
【００９２】
また、実施の形態１及び実施の形態２では、メイン処理のステップＳ１において平均仕事率曲線情報の入力を受け付けることで平均仕事率曲線情報が取得される。しかしながら、平均仕事率曲線情報の取得方法はこれに限られない。例えば、メイン処理を実行する度に（自転車Ｂの走行毎に）、複数の所定期間に対する平均仕事率を算出し、記憶しておき、ステップＳ１において、記憶されている過去の複数の所定期間に対する平均仕事率を当該メイン処理においての平均仕事率曲線情報として用いることも可能である。このように平均仕事率曲線情報を過去の実績に基づいて取得することで、算出される指標値が一層正確になる。
【００９３】
また、実施の形態１及び実施の形態２では、平均仕事率曲線情報として複数の所定期間に対する最大仕事率が設定されているが、例えば、平均仕事率曲線を算出するためのクリティカルパワー（ＣＰ：理論的に疲労を引き起こさないで持続される仕事率（パワー）の最大値）及び再生不可能な無酸素作業容量（ＡＷＣ）に設定することもできる。
【００９４】
また、実施の形態１及び実施の形態２では、当該メイン処理は登り続けるコースを走行する場合に適用されているが、下りが介在するコースに適用することも可能である。さらに、登り専用の予想タイム曲線と下り専用の予想タイム曲線をＲＯＭ１２ｂ等に記憶しておき、操作部１４ａ〜１４ｃ等の操作による手動で、又は、ＧＰＳ信号から計測される傾斜若しくは位置等により自動で、予想タイム曲線を切り換えることもできる。
【００９５】
また、本実施の形態では、本発明の指標値算出装置がサイクルコンピュータ１００で構成され、自転車Ｂに対して適用されているが、これに限られず、設置式のトレーニング用自転車やスワンボートに適用することも可能である。また、平均仕事率を検出できるのであれば、水泳やマラソンなどに適用することも可能である。
【００９６】
また、平均仕事率の算出や特定期間差分の算出等の処理はサイクルコンピュータ１００の本体１の本体制御部１２のＲＯＭ１２ｂに内蔵されたプログラムに基づいて実行されるが、ＳＤカード等の当該プログラムが記録された記録媒体を挿入可能にしておき、記録媒体カードを挿入して用いることもできる。また、当該プログラムは、予めＲＯＭ１２ｂに記憶させておくことも、ダウンロードして取得することも可能である。さらに、本体１を所定のサーバと通信可能にさせておき、当該サーバ上のプログラムを利用して平均仕事率の算出や予想タイムの算出等の処理を実行することも可能である。
【符号の説明】
【００９７】
１          本体
２          クランク回転角度検出装置
３          右ペダル作用力検出装置
４          左ペダル作用力検出装置
５          ケイデンス検出装置
６          右側仕事率検出装置
７          左側仕事率検出装置
１２        本体制御部
１３        本体情報記憶部
１４        情報入力部
１５        情報表示部
２１        被センシング部
２２        センシング部
１００      サイクルコンピュータ
Ｂ          自転車
Ｂ３        駆動機構
Ｂ３１      クランク
Ｂ３１１    右クランクシャフト
Ｂ３１２    左クランクシャフト
Ｂ３２      ペダル
Ｂ３２１    右ペダル
Ｂ３２２    左ペダル
Ｂ３３      チェーン
Ｂ３４      チェーンリング
Ｂ４        ハンドル
【図１】
0005857120.tif 000002
【図２】
0005857120.tif 000003
【図３】
0005857120.tif 000004
【図４】
0005857120.tif 000005
【図５】
0005857120.tif 000006
【図６】
0005857120.tif 000007
【図７】
0005857120.tif 000008
【図８】
0005857120.tif 000009
【図９】
0005857120.tif 000010
【図１０】
0005857120.tif 000011
【図１１】
0005857120.tif 000012
【図１２】
0005857120.tif 000013
【図１３】
0005857120.tif 000014