(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ワイヤレス・デバイスであって、
選択可能な偏波を有するアンテナ・サブシステムと、
前記ワイヤレス・デバイスの少なくとも１つの方位測定値を提供するように構成された少なくとも１つのセンサと、
前記少なくとも１つのセンサに結合され、
前記少なくとも１つの方位測定値を受信し、
前記少なくとも１つの方位測定値に基づいて、前記アンテナ・サブシステムの偏波を選択し、かつ、
前記選択された偏波を実現するために、前記偏波を設定する、
ように構成されたプロセッサ・ユニットと、
を備え、
前記ワイヤレス・デバイスが、屋外環境にある場合と屋内環境にある場合とで前記偏波を選択するアルゴリズムが異なり、
屋外環境にある場合に、第１の偏波を設定し、
屋内環境にある場合に、第１の偏波または第２の偏波を設定する、
ワイヤレス・デバイス。
【請求項２】
前記ワイヤレス・デバイスは、さらに、
受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）を測定するように構成されたトランシーバ・サブシステムを備え、
前記プロセッサ・ユニットは、さらに、前記ＲＳＳＩを受信するように構成され、
前記偏波を選択することは、さらに、前記ＲＳＳＩに基づくものである、
請求項１に記載のワイヤレス・デバイス。
【請求項３】
前記少なくとも１つのセンサは、前記プロセッサに対して、ワイヤレス・デバイスが屋内環境にあるか、または、屋外環境にあるかの指示を提供するように構成され、
前記偏波を選択することは、さらに、前記指示に基づくものである、
請求項２に記載のワイヤレス・デバイス。
【請求項４】
前記少なくとも１つのセンサは、さらに、加速度計、磁力計、又は傾斜センサ、又はそれらの組み合わせ、を含む、
請求項３に記載のワイヤレス・デバイス。
【請求項５】
前記アンテナ・サブシステムは、第１のスイッチに結合される第１の放射素子、及び、第２のスイッチに結合される第２の放射素子を含み、
前記第１のスイッチ及び前記第２のスイッチは、前記プロセッサに結合され、
前記偏波を設定することは、前記第１及び第２のスイッチの状態を設定することを含む、
請求項４に記載のワイヤレス・デバイス。
【請求項６】
前記アンテナ・サブシステムは、第１のスイッチに結合される第１の放射素子、及び、第２のスイッチに結合される第２の放射素子を含み、
前記プロセッサ・ユニットは、前記第１のスイッチ及び前記第２のスイッチの中に存在し、
前記偏波を設定することは、前記第１及び第２のスイッチの状態を設定することを含む、
請求項４に記載のワイヤレス・デバイス。
【請求項７】
前記アンテナ・サブシステムは、第１及び第２の接点を伴う第１のアンテナ、第３及び第４の接点を伴う第２のアンテナ、及び、前記プロセッサ・ユニットに結合されたスイッチを含み、
前記ワイヤレス・デバイスは、さらに、第１のトランシーバ及び第２のトランシーバを含み、
前記スイッチは、前記第１のトランシーバを前記第１のアンテナに前記第１の接点で接続するように、かつ、前記第２のトランシーバを前記第２のアンテナに前記第３の接点で接続するように、第１の状態において構成され、
前記スイッチは、前記第１のトランシーバを前記第２のアンテナに前記第４の接点で接続するように、かつ、前記第２のトランシーバを前記第１のアンテナに前記第２の接点で接続するように、第２の状態において構成され、かつ、
前記偏波を設定することは、前記スイッチの前記状態を設定することを含む、
請求項４に記載のワイヤレス・デバイス。
【請求項８】
前記アンテナ・サブシステムは、アンテナ及びバラクタを含み、
前記バラクタは、前記プロセッサに結合され、かつ、
前記偏波を設定することは、前記バラクタの静電容量を設定することを含む、
請求項４に記載のワイヤレス・デバイス。
【請求項９】
前記ワイヤレス・デバイスは、さらに、
前記プロセッサに結合されたメモリを含み、
前記メモリは、前記第１及び第２のスイッチの異なるスイッチ状態に対する前記第１及び第２の放射素子に関する偏波情報を記憶するように構成され、
前記偏波を選択することは、さらに、前記偏波情報に基づくものである、
請求項５に記載のワイヤレス・デバイス。
【請求項１０】
前記指示が、前記ワイヤレス・デバイスが屋外環境にあると示す場合、
前記プロセッサ・ユニットは、さらに、前記少なくとも１つの方位測定値に基づいて、前記ワイヤレス・デバイスの方位を決定するように構成され、
前記偏波を選択することは、前記アンテナ・サブシステムの第１の偏波を、基地局の偏波と最も近くにそろう前記方位に対して決定することを含む、
請求項４に記載のワイヤレス・デバイス。
【請求項１１】
前記指示が、ワイヤレス・デバイスが屋内環境にあると示す場合、
前記プロセッサ・ユニットは、
前記第１の偏波に対するＲＳＳＩを受信し、かつ、
前記ＲＳＳＩがしきい値より下である場合、前記偏波を第２の偏波に設定する、
ように構成される、
請求項１０に記載のワイヤレス・デバイス。
【請求項１２】
ワイヤレス・デバイスの少なくとも１つの方位測定値を受信するステップと、
アンテナ・サブシステムの偏波を前記少なくとも１つの方位測定値に基づいて選択するステップであり、前記アンテナ・サブシステムは選択可能な偏波を有する、ステップと、
前記選択された偏波を実現するために、前記アンテナ・サブシステムの前記偏波を設定するステップと、
を含み、
前記ワイヤレス・デバイスが、屋外環境にある場合と屋内環境にある場合とで前記偏波を選択するアルゴリズムが異なり、
屋外環境にある場合に、第１の偏波を設定し、
屋内環境にある場合に、第１の偏波または第２の偏波を設定する、
方法。
【請求項１３】
前記方法は、さらに、
受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）を受信するステップと、を含み、
前記偏波を選択するステップは、さらに、前記ＲＳＳＩに基づくものである、
請求項１２に記載の方法。
【請求項１４】
前記方法は、さらに、
前記ワイヤレス・デバイスが屋内環境にあるか、または、屋外環境にあるかの指示を受信するステップと、含み、
前記偏波を選択するステップは、さらに、前記指示に基づくものである、
請求項１３に記載の方法。
【請求項１５】
前記少なくとも１つの方位測定値を受信するステップは、
加速度計、磁力計、又は傾斜センサ、又はそれらの組み合わせから方位測定値を受信するステップ、を含む、
請求項１４に記載の方法。
【請求項１６】
前記アンテナ・サブシステムは、、第１のスイッチに結合される第１の放射器、及び、第２のスイッチに結合される第２の放射器を含み、
前記偏波を設定するステップは、前記第１及び第２のスイッチの状態を設定するステップを含む、
請求項１５に記載の方法。
【請求項１７】
前記アンテナ・サブシステムは、第１のフィード・ライン、前記第１のフィード・ラインへの２つの選択可能な接続を伴う第１のアンテナ、第２のフィード・ライン、前記第２のフィード・ラインへの２つの選択可能な接続を伴う第２のアンテナ、及び、スイッチ、を含み、
前記スイッチは、前記第１のアンテナの前記第１のフィード・ラインへの前記接続を選択し、かつ、前記第２のアンテナの前記第２のフィード・ラインへの前記接続を選択するように構成され、
前記偏波を設定するステップは、前記スイッチの状態を設定するステップを含む、
請求項１５に記載の方法。
【請求項１８】
前記アンテナ・サブシステムは、アンテナ及びバラクタを含み、
前記偏波を調整するステップは、前記バラクタの静電容量を設定するステップを含む、  請求項１５に記載の方法。
【請求項１９】
前記方法は、さらに、
前記第１及び第２の放射器に関する偏波情報をメモリから索出するステップと、を含み、
前記偏波情報は、前記第１及び第２のスイッチの異なるスイッチ状態に関するものであり、
前記偏波を設定するステップは、さらに、前記偏波情報に基づくものである、
請求項１６に記載の方法。
【請求項２０】
前記方法は、さらに、
前記指示が、前記ワイヤレス・デバイスが屋外環境にあると示す場合、
前記ワイヤレス・デバイスの方位を前記少なくとも１つの方位測定値に基づいて決定するステップと、を含み、
前記偏波を選択するステップは、前記アンテナ・サブシステムの第１の偏波を、基地局の偏波と最も近くにそろう前記方位に対して決定するステップを含む、
請求項１５に記載の方法。
【請求項２１】
前記方法は、さらに、
前記指示が、前記ワイヤレス・デバイスが屋内環境にあると示す場合、
前記第１の偏波に対するＲＳＳＩを受信するステップと、
前記ＲＳＳＩがしきい値より下である場合、前記偏波を第２の偏波に設定するステップと、を含む、
請求項２０に記載の方法。
【請求項２２】
アンテナ・サブシステム及び少なくとも１つのセンサを結合し、前記アンテナ・サブシステムは選択可能な偏波を有し、
前記少なくとも１つのセンサから、ワイヤレス・デバイスの少なくとも１つの方位測定値を受信し、
前記少なくとも１つの方位測定値に基づいて、前記アンテナ・サブシステムの偏波を選択し、かつ、
前記選択された偏波を実現するために、前記アンテナ・サブシステムの偏波を設定する、
ように構成されたプロセッサ、
を備え、
前記ワイヤレス・デバイスが、屋外環境にある場合と屋内環境にある場合とで前記偏波を選択するアルゴリズムが異なり、
屋外環境にある場合に、第１の偏波を設定し、
屋内環境にある場合に、第１の偏波または第２の偏波を設定する、
装置。
【請求項２３】
前記プロセッサは、さらに、
トランシーバ・サブシステムに結合し、かつ、
前記トランシーバ・サブシステムから、受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）を受信する、ように構成され、
前記偏波を選択することは、さらに、前記ＲＳＳＩに基づくものである、
請求項２２に記載の装置。
【請求項２４】
前記少なくとも１つのセンサは、全地球測位システム（ＧＰＳ）デバイスを含み、
前記プロセッサは、前記ＧＰＳデバイスから、前記ワイヤレス・デバイスが屋内環境にあるか、または、屋外環境にあるかの指示を受信するように構成され、
前記偏波を選択することは、さらに、前記指示に基づくものである、
請求項２３に記載の装置。
【請求項２５】
選択可能な偏波を有するアンテナ・システムであって、
１つ又は複数のアンテナと、
コントローラであり、
前記１つ又は複数のアンテナに結合し、かつ、
ワイヤレス・デバイスの少なくとも１つの方位測定値に基づいて、前記アンテナ・システムを前記選択可能な偏波からの偏波に設定する、
ように構成されたコントローラと、
を備え、
前記ワイヤレス・デバイスが、屋外環境にある場合と屋内環境にある場合とで前記偏波を選択するアルゴリズムが異なり、
屋外環境にある場合に、第１の偏波を設定し、
屋内環境にある場合に、第１の偏波または第２の偏波を設定する、
アンテナ・システム。
【請求項２６】
前記コントローラは、第１のスイッチ及び第２のスイッチを含み、
前記第１のスイッチは第１のアンテナに結合するように構成され、前記第２のスイッチは第２のアンテナに結合するように構成され、
前記コントローラは、前記アンテナ・システムを前記選択可能な偏波からの偏波に設定するために、前記ワイヤレス・デバイスの少なくとも１つの方位測定値に基づいて、前記第１のスイッチの状態をオン、及び/又は、前記第２のスイッチの状態をオンにすることを決定する、
請求項２５に記載のアンテナ・システム。
【請求項２７】
前記コントローラは、第１の状態及び第２の状態を含むスイッチを備え、
前記第１の状態は、第１のアンテナが第１のトランシーバに接続され、第２のアンテナが第２のトランシーバに接続されることを示し、
前記第２の状態は、第１のアンテナが第２のトランシーバに接続され、第２のアンテナが第１のトランシーバに接続されることを示し、
前記コントローラは、前記アンテナ・システムを前記選択可能な偏波からの偏波に設定するために、前記ワイヤレス・デバイスの少なくとも１つの方位測定値に基づいて、前記第１の状態又は前記第２の状態にある前記スイッチをオンにすることを決定する、
請求項２６に記載のアンテナ・システム。
【請求項２８】
前記コントローラは、さらに、
前記ワイヤレス・デバイスの少なくとも１つの方位測定値、及び、前記第１のトランシーバと前記第２のトランシーバの優先度に基づいて、前記第１の状態又は前記第２の状態にある前記スイッチをオンにする、ように構成される、
請求項２７に記載のアンテナ・システム。
【請求項２９】
前記コントローラは、バラクタを備え、
前記バラクタの静電容量は、前記アンテナ・システムを前記選択可能な偏波からの偏波に設定するために、ワイヤレス・デバイスの前記少なくとも１つの方位測定値に従って制御される、
請求項２５に記載のアンテナ・システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本出願は、米国非仮出願第１３／４４８，１１０号の利益を主張するものであり、その米国非仮出願は、２０１２年４月１６日に出願され、「Ｓｍａｒｔ  Ａｎｔｅｎｎａ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｕｓｉｎｇ  Ｏｒｉｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｓｅｎｓｏｒｓ」という名称であり、本明細書に参照によりあたかもその全体が再掲されるかのように組み込まれている。
連邦政府による資金提供を受けた研究開発の記載
【背景技術】
【０００２】
携帯電話又はスマート・フォンなどワイヤレス電話がデータ送信に広く使用される前、電話は主として音声通信のために使用されていた。ワイヤレス電話は、音声通信シナリオでは予測可能な形で使用され得るものであり、電話は、垂直に、又はほとんどそのように、及び、ユーザの頭に近く、又は触れて保持され得る。結果としてアンテナは電話内で、特定の偏波に対して、良好な性能を提供するように設計され得る。これに対してデータ通信シナリオは、電話がその周囲に対して方位設定及び／又は位置設定される形を、音声通信シナリオと比較して変化させる場合がある。例えば電話は、ビデオ若しくは他のインターネット・ダウンロードデータのより幅広の画面を見るために、その画面がランドスケープ・モードで見られるように回転される場合があり、又は電話は、全地球測位システム（ＧＰＳ）アプリケーションのために、車に取り付けられ傾斜させられる場合がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
データ通信のための新しい使用シナリオの結果として、容認不可能なレベルの偏波損失であって、主に音声通信シナリオのために設計されたアンテナからのものが存在する場合がある。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
１つの実施形態において本開示は、ワイヤレス・デバイスであって、選択可能な偏波を有するアンテナ・サブシステムと、前記ワイヤレス・デバイスの少なくとも１つの方位測定値を提供するように構成された少なくとも１つのセンサと、前記少なくとも１つのセンサに結合され、  前記少なくとも１つの方位測定値を受信し、前記少なくとも１つの方位測定値に基づいて、前記アンテナ・サブシステムの偏波を選択し、かつ、前記選択された偏波を実現するために、前記偏波を設定する、ように構成されたプロセッサ・ユニットと、を備えるワイヤレス・デバイス、を含んでいる。
【０００５】
別の実施形態において本開示は、ワイヤレス・デバイスの少なくとも１つの方位測定値を受信するステップと、アンテナ・サブシステムの偏波を前記少なくとも１つの方位測定値に基づいて選択するステップであり、前記アンテナ・サブシステムは選択可能な偏波を有する、ステップと、前記選択された偏波を実現するために、前記アンテナ・サブシステムの前記偏波を設定するステップと、を含む方法、を含んでいる。
【０００６】
さらに別の実施形態において本開示は、アンテナ・サブシステム及び少なくとも１つのセンサを結合し、前記アンテナ・サブシステムは選択可能な偏波を有し、前記少なくとも１つのセンサから、ワイヤレス・デバイスの少なくとも１つの方位測定値を受信し、前記少なくとも１つの方位測定値に基づいて、前記アンテナ・サブシステムの偏波を選択し、かつ、前記選択された偏波を実現するために、前記アンテナ・サブシステムの偏波を設定する、ように構成されたプロセッサ、を備える装置、を含んでいる。
【０００７】
さらに別の実施形態において本開示は、選択可能な偏波を有するアンテナ・システムであって、１つ又は複数のアンテナと、コントローラであり、前記１つ又は複数のアンテナに結合し、かつ、ワイヤレス・デバイスの少なくとも１つの方位測定値に基づいて、前記アンテナ・システムを前記選択可能な偏波からの偏波に設定する、ように構成されたコントローラと、を備えるアンテナ・システム、を含んでいる。
【０００８】
これら及び他の特徴が、以下の詳細な説明からより明瞭に理解されることになり、その詳細な説明は、添付の図面及び特許請求の範囲に連関して行われる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
本開示のより完全な理解のために、参照が次に、以下の、添付の図面に関して行われる簡単な説明、及び詳細な説明に対して行われ、類似の参照番号は類似の部分を表す。
【図１】ワイヤレス通信デバイスの実施形態の図である。
【図２】加速度計の実施形態の１つの方位を例示する図である。
【図３】加速度計の実施形態の第２の方位を例示する図である。
【図４】地球の磁場に起因する局所磁場方位の例示の図である。
【図５】切り替え可能な偏波を伴うアンテナ・サブシステムの実施形態を備える、ワイヤレス・デバイスの実施形態の図である。
【図６】切り替え可能な偏波を伴うマルチ・アンテナ・サブシステムの実施形態を備える、ワイヤレス・デバイスの実施形態の図である。
【図７】チューナブル・アンテナ・サブシステムの実施形態の図である。
【図８】アンテナをセンサ情報に基づいて構成するための方法の実施形態の図である。
【図９】処理ユニットの実施形態の図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
はじめに理解されたいのは、１つ又は複数の実施形態の例示的な実装が下記で提供されるが、開示されるシステム及び／又は方法は、任意の数の技法を、現在知られている、又は現存するということを問わず、使用して実装され得るということである。本開示は決して、下記で説明される例示の実装、図面、及び技法に、本明細書で例示及び説明される、例示的な設計及び実装を含めて、限定されるべきではなく、添付の特許請求の範囲の範囲内で、その特許請求の範囲の最大限度の範囲の等価物とともに修正され得る。
【００１１】
システム及び方法が、本明細書で、ワイヤレス通信デバイスの性能を、偏波損失を低減することにより改善することに関して開示される。システム及び方法は、センサ技術を使用して、デバイスが屋内環境にあるか、それとも屋外環境にあるかなど、デバイスを取り巻く環境の位置付け（ｏｒｉｅｎｔａｔｉｏｎｓ）及び／又は諸相（ａｓｐｅｃｔｓ）を決定することができる。さらにシステム及び方法は、バラクタ（ｖａｒａｃｔｏｒ）及び／又はスイッチなどアンテナ構成要素技術を使用して、適応的にアンテナの偏波を選択することができる。その結果アンテナ偏波は、情報をデバイスの方位及び／又は環境に関して提供するセンサからの入力に応じて、改善された性能をもたらすように適合され得る。システム及び方法は、特に、最新式のモバイル・ワイヤレス・デバイスであって、よりデータ中心になりつつある、画面サイズがより大きなものに良好に適したものであり得るとともに、ある要因を形成し得るものであり、それらの要因は、より大きな自由度を、アンテナの配置及び設計において、異なる偏波を提供する際にもたらすことが可能なものである。
【００１２】
図１は、ワイヤレス・デバイス１００の実施形態である。ワイヤレス・デバイスは、例として携帯電話若しくはスマート・フォンなどワイヤレス電話、又は、タブレット・コンピュータであり得る。ワイヤレス・デバイス１００は、トランシーバ・サブシステム１１０、アンテナ・サブシステム１２０、１つ又は複数のセンサ１３０、及び処理ユニット１４０を備え、それらは図１に示されるように構成される。トランシーバ・サブシステム１１０は、デジタル情報をアンテナ・サブシステム１２０に送信し、デジタル情報をアンテナ・サブシステム１２０から受信することを、電気信号によって行うシステムであり得る。電気信号は、無線周波数（ＲＦ）で集中させられ得る。トランシーバ・サブシステム１１０は、送信のための局部発振器、変調器、及びチャネル符号器、並びに、受信のための局部発振器、復調器、及びチャネル復号器など、デジタル・データをアナログ信号から抽出するための構成要素を備え得る。これらの構成要素の一部は、ベースバンド・プロセッサ内で、トランシーバ・サブシステム１１０内部で実装され得る。トランシーバ・サブシステム１１０は、受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）など信号品質情報を計算し、この情報を処理ユニット１４０に提供することができる。アンテナ・サブシステム１２０は、任意のタイプのアンテナであって、電波を電気信号に、受信モードであるときに変換し、電気信号を電波に、送信モードであるときに変換するものを備え得る。アンテナ・サブシステム１２０は、１つのアンテナ又は複数のアンテナを備え得る。１つ又は複数のセンサ１３０は、ワイヤレス・デバイス１００の方位及び／又は環境を決定するように構成され得る。方位は、垂直方向に対する傾斜又は回転であり得るものであり、環境は、例として屋内環境又は屋外環境であり得る。センサ１３０は、１つ若しくは複数の加速度計、１つ若しくは複数の磁力計、１つ若しくは複数の傾斜センサ、ＧＰＳデバイス、及び／又は近接センサ、又はそれらの任意の組み合わせを含み得る。例示のセンサが、さらに詳細に下記で説明される。センサ１３０及びトランシーバ・サブシステム１１０は、処理ユニット１４０に、図１に示されるように結合され得る。処理ユニット１４０は、入力を、トランシーバ・サブシステム１１０及びセンサ１３０から受信し、アンテナ・システム１２０内のアンテナなどアンテナ・システム１２０の構成を制御するように構成され得る。処理ユニット１４０は、ベースバンド・プロセッサとは別々のユニットである場合があり、又は、ベースバンド・プロセッサ自体である場合がある。
【００１３】
ワイヤレス・デバイス１００内のセンサ１３０の１つなどワイヤレス・デバイス内のセンサとして使用され得るセンサの１つの例は加速度計であり得る。加速度計は、適正な加速度を測定するデバイスである。加速度計により測定される適正な加速度は、必ずしも座標加速度（すなわち、速度の変化の割合）ではない。むしろその適正な加速度は、重さの現象に関連する加速度であり得るものであり、その重さは、任意の試験質量体により、静止状態で、加速度計デバイスの基準のフレームにおいて経験されるものである。図２は、単軸加速度計２００の実施形態の１つの方位を例示する。図３は、単軸加速度計の実施形態の第２の方位を例示する。図２を参照すると加速度計２００は、絶縁材料２２０の質量体を押圧するプレート２１０を備え得るものであり、絶縁材料２２０の質量体は、２つの他の材料２３０と２４０との間に挟まれ得る。重力（Ｇ）の方向が、図２及び図３に例示されている。図２では加速度計２００は、「＋１Ｇ」方位であるとみなされ得るものであり、加速度計２００の検出軸は重力の方向にそろえられ得る。加速度計２００が地球の表面に対して静止状態であるならば、加速度計はほぼ１Ｇと示すことができる。回転の角度θは、Ｇｎ＝Ｇ＊Ｃｏｓ（θ）として計算され得る。図３では加速度計２００は、「０Ｇ」方位であるとみなされ得るものであり、その事例では加速度計の検出軸は、おおよそ重力の方向に対して直角である。回転の角度θは、Ｇｎ＝Ｇ＊Ｓｉｎ（θ）として計算され得る。基本的に、単軸加速度計は静止状態で、Ｇ力の特定の軸上の射影を測定することになる。３軸加速度計は、Ｇｎの各々の軸上の射影を測定することができる。３つの直交軸に沿った射影が与えられると、デバイス方位が決定され得る。
【００１４】
ワイヤレス・デバイス１００内のセンサ１３０の１つワイヤレス・デバイス内のセンサとして使用され得るセンサの第２の例は磁力計であり得る。磁力計が使用することができる事実は、地球の磁場の方向が、地球の表面で、又は地球の表面の近くで知られ得るということである。北米では磁場線は、下方に、北の方に、おおよそ７０度の角度で地球の表面へと向いている。すなわち磁場の傾きの角度は、北米ではほぼ７０度である。
【００１５】
磁力計は、磁場の方向を測定することができる。図４は、地球の磁場に起因する局所磁場方位の例示である。地球の磁場は、「Ｈｅ」と示され得る。デバイス方位が、例示されるＸ、Ｙ、及びＺ軸を使用して言及される場合、デバイスの方位は、ＨｅのＸ、Ｙ、及びＺ軸上の射影、並びに、地球の磁場の知られている方位に基づくものであり得る。
【００１６】
図５は、切り替え可能な偏波を伴うアンテナ・サブシステム５０５の実施形態を備える、ワイヤレス・デバイス５００の実施形態である。アンテナ・サブシステム５０５は、共通フィード５１０を伴う２つの放射素子（又は放射器）５２０及び５３０を備える。（放射素子は、時にはアンテナと呼ばれる場合がある。）各々の放射器５２０及び５３０は、異なる方位を有し、デバイスの異なる部分に位置し、したがって異なる偏波を提供することができる。アンテナ・サブシステム５０５は、放射器５２０に接続するスイッチ５４０、及び、放射器５３０に接続するスイッチ５５０をさらに備える。スイッチ５４０及び５５０は、低挿入損失ＲＦスイッチであり得る。アンテナ・サブシステム５０５に関して図５では、２つのスイッチ５４０、５５０の１つのみが、所与の時間に「オン」に切り替えられ得るものであり、そのことによって、２つの放射器５２０、５３０の１つのみが活動化され得る。このようにアンテナ・サブシステム５０５の偏波は、チューナブル（ｔｕｎａｂｌｅ）又は切り替え可能であり得るものであり、スイッチ５４０及び５５０により制御され得る。追加的な放射素子がスイッチとともに、追加的な偏波を実現するために使用される場合がある。さらに、異なるタイプの放射器が、能動フィード素子として、又は寄生素子（ｐａｒａｓｉｉｃ  ｅｌｅｍｅｎｔ）としてのいずれかで選定され得る。偏波チューナブル・アンテナは、例として、ループ・アンテナ、モノポール・アンテナ、逆Ｆアンテナ（ＩＦＡ）、板状逆Ｆアンテナ（ＰＩＦＡ）、スロット型アンテナを備え得る。スイッチは様々な位置に配置され得るものであり、そのことによって、チューナブルな直交偏波が、スイッチ状態を変化させることにより実現され得る。ワイヤレス・デバイス５００は、例えばスマート・フォンであり得る。ワイヤレス・デバイス５００は、トランシーバ・サブシステム１１０、センサ１３０、及び処理ユニット１４０など、トランシーバ・サブシステム、１つ又は複数のセンサ、及び処理ユニットを、それぞれ、図１に示されるように、さらに備え得る。例示の実施形態として、スイッチ５４０及び５５０（又はコントローラ）のステータスは、プロセッサにより制御され得るものであり、そのプロセッサはスイッチとは別々に設定される。別の実施形態によれば、２つのスイッチ５４０、５５０は、処理機能性又はプロセッサ・ユニットを備え得るものであり、それらの処理機能性又はプロセッサ・ユニットは、センサからの入力情報、例えば少なくとも１つの方位測定情報又は環境情報を処理し、２つのスイッチ５４０、５５０のステータスを処理結果に基づいて制御することができる。
【００１７】
図６は、切り替え可能でありほとんど直交の偏波を伴うマルチ・アンテナ・サブシステムの実施形態を備える、ワイヤレス・デバイス６００の実施形態である。ワイヤレス・デバイス６００は、トランシーバ・サブシステム６１０及びマルチ・アンテナ・サブシステムを備える。マルチ・アンテナ・サブシステムは、第１のアンテナ６２０、第２のアンテナ６３０、及び、スイッチ／複数のスイッチ６４０を備え得る。マルチ・アンテナ・サブシステムでは、第１のアンテナ６２０及び第２のアンテナ６３０は、信号を同時に送信及び／又は受信するように構成され得る。トランシーバ・サブシステムは２つのトランシーバ、すなわち第１のトランシーバ６５０及び第２のトランシーバ６６０を備え得る。トランシーバ６５０及びトランシーバ６６０の両方は、同時に作動し得る。スイッチ／複数のスイッチ６４０は、２つの可能な状態を有し得るものであり、第１の状態では、第１のトランシーバ６５０がアンテナ６２０に接続され、第２のトランシーバ６６０がアンテナ６３０に接続されることが、図６に示される位置１で行われ得る。第２の状態では、第２のトランシーバ６６０が第１のアンテナ６２０に（接点Ａで）接続され、第１のトランシーバ６５０が第２のアンテナ６３０に（接点Ｂで）接続されることが、図６に示されるような位置２で行われ得る。この実施形態では、各々のアンテナは２つの接点を有し、２つの接点の１つが、任意の所与の時間にトランシーバに接続される。トランシーバ・サブシステム６１０は、アンテナ６２０及び６３０に、マイクロストリップのフィード又は配線によって接続され得るものであり、例えば、スイッチ／複数のスイッチ６４０により、図６に説明されるように接続され得る。ワイヤレス・デバイス６００は、例えばスマート・フォンであり得る。ワイヤレス・デバイス６００は、センサ１３０、及び処理ユニット１４０など、１つ又は複数のセンサ、及び処理ユニットを、それぞれ、図１に示されるように、さらに備え得る。例示の実施形態として、スイッチ／複数のスイッチ６４０（又はコントローラ）のステータスは、プロセッサにより制御され得るものであり、そのプロセッサはスイッチとは別々に設定される。別の実施形態によれば、スイッチ／複数のスイッチ６４０は、プロセッサ又は処理機能性ユニット又はプロセッサ・ユニットを備え得るものであり、それらのプロセッサ又は処理機能性ユニット又はプロセッサ・ユニットは、センサからの入力情報、例えば少なくとも１つの方位測定情報又は環境情報を処理し、第１の状態がオンであるか、それとも第２の状態がオンであるかを、処理結果に基づいて制御することができる。
【００１８】
図７は、チューナブル又は再構成可能なアンテナ・サブシステム７００の実施形態である。アンテナ・サブシステムは、アンテナ７１０及びバラクタ７２０を備え、それらは図７に示されるように構成される。バラクタ７２０は、可変キャパシタであり得るものであり、その可変キャパシタの静電容量は、バイアス電圧の関数として変動する。バラクタ７２０は、例として、微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）バラクタ、又は、チタン酸バリウムストロンチウム（ＢＳＴ）バラクタ、又は、ピン・ダイオード若しくはＭＯＳ／ＦＥＴベースの半導体デバイスであり得る。バラクタ７２０は、高線形性及び低挿入損失を有し得る。バラクタ７２０は、制御信号を受信するように構成され得るものであり、その制御信号は、バラクタ７２０の静電容量を制御することができる。制御信号は、例えば電圧信号であり得る。アンテナ７１０は、偏波がバラクタ７２０の静電容量に応じてチューナブル又は再構成可能なように構成され得る。アンテナ７１０は、単一のアンテナであり得る。このアンテナ・サブシステム７００と、図５でのアンテナ・サブシステム５０５などスイッチで調節されるアンテナ・サブシステムとの間の１つの違いは、より多くの状態が、バラクタで調節されるアンテナでは利用可能ということである。
【００１９】
図８は、アンテナをセンサ情報に基づいて構成するための方法８００の実施形態である。方法はステップ８１０で開始することが可能であり、情報が、ＧＰＳデバイスなどその１つ又は複数のセンサ、図２及び図３での加速度計２００など加速度計、磁力計、傾斜センサ、又は、近接センサなど１つ又は複数のセンサから受信され得るものであり、近接センサは、米国特許出願第１３／３４３，２８１号において説明されている近接センサであり、その米国特許出願は、「ＳＡＲ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｕｓｉｎｇ  Ｃａｐａｃｉｔｉｖｅ  Ｓｅｎｓｏｒ  ａｎｄ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  Ｄｕｔｙ  Ｃｙｃｌｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ｉｎ  ａ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｄｅｖｉｃｅ」という名称の、Ｐｉｎｇ  Ｓｈｉによるものであり、本明細書に参照により組み込まれている。傾斜センサは、電気出力を生成するセンサであり得るものであり、その電気出力は角運動によって変動する。傾斜センサの例は、力平衡型センサ、固体ＭＥＭＳセンサ、及び流体充填センサを含む。近接センサは、１つ又は複数のコンデンサを含む静電容量センサを備え得るものであり、ワイヤレス・デバイスに対する人体の存在及び近接度を検出する助けとなる。
【００２０】
１つ又は複数のセンサは情報を提供することが可能であり、その情報から、ワイヤレス・デバイスが屋内環境にあるか、それとも屋外環境にあるかの決定が、ステップ８１５で決定され得る。ワイヤレス・デバイスが屋外環境にあると分類され得るのは、そのワイヤレス・デバイスが強いダイレクト・パス信号を例えば基地局から受信する場合である。したがって、ワイヤレス・デバイスが「屋外」にあると分類され得るのは、ワイヤレス・デバイスが例えば車両の内部にある場合である。ＧＰＳデバイスは、例えばワイヤレス・デバイス内で情報を提供することが可能であり、その情報は、ワイヤレス・デバイスが屋内環境にあるか、それとも屋外環境にあるかを決定するためのものである。ＧＰＳデバイスがそのような情報を提供することができるのは、デバイスのスピード、及び、受信信号強度コード・チャネル・エネルギーのノイズに対する比率（Ｃ／Ｎ）を提供することによってである。スピードが高い（例えば、５メートル毎秒より大きい）デバイスは、屋内環境にあるとみなされない場合がある。他方で、ＧＰＳから報告されるＣ／Ｎが、ワイヤレス・デバイスの動作環境を予測するために使用される場合がある。ＧＰＳデバイスが、より低いＣ／Ｎを報告することになるか、又は、ＧＰＳ信号（ＧＰＳ衛星又は宇宙飛行体（ＳＶ）からのもの）を検出及び/又は受信することが可能でない場合があるのは、ワイヤレス・デバイスが屋内環境にある場合であり、一方でＧＰＳデバイスが、ＧＰＳ信号を受信し、より多くのＳＶ、及びより高いＣ／Ｎを報告することができる場合があるのは、ワイヤレス・デバイスが屋外環境にある場合である。このように、ＧＰＳデバイスがＧＰＳ信号（ＳＶからのもの）を受信することができるかどうか、及び、報告されるＣ／Ｎの値が、ＧＰＳデバイスを備えるワイヤレス・デバイスが屋内環境にあるか、それとも屋外環境にあるかを決定するために使用され得る。
【００２１】
決定が、ワイヤレス・デバイスが屋外環境にあると、ステップ８１５で行われるならば、方法はステップ８２０に進む。ステップ８２０では、センサが情報を提供することが可能であり、その情報から、ワイヤレス・デバイスの方位、及び／又は、ワイヤレス・デバイスを取り巻く環境が決定され得る。例えば３軸加速度計は、垂直方向に対する相対的な方位を提供することができる。別の例として３軸磁力計は、アジマス、ピッチ、及びロールの情報をワイヤレス・デバイスに関して提供することができるが、若干の補正が、緯度情報を決定するために必要とされる場合がある。これに対して緯度情報が、ネットワーク識別情報、基地局の場所から、又はＧＰＳデバイスを使用して取得される場合がある。別の例として、加速度計及び磁力計であって、現在のスマート・フォンで幅広く利用可能であり得るようなものが、一体で、方位のあいまいさがあればそれを解決するために使用され得る。例えば加速度計は、方位のあいまいさを、重力の方向に対して直角な平面内で有する場合があり、磁力計は、方位のあいまいさを、地球の磁場の方向に対して直角な平面内で有する場合がある。さらに近接デバイスが、情報を提供することが可能であり、その情報は、人間のワイヤレス・デバイスに対する近接度、及び／又は、デバイスが金属構造に対してすぐ近くに近接しているかどうかに関するものである。デバイスが金属構造に対してすぐ近くに近接しているとき、偏波の方向は、金属からの強い反射に起因して変化させられる場合がある。例えば屋内アンテナ選択が、最適な性能を実現するために必要である場合がある。
【００２２】
ステップ８３０では、アンテナ構成が、ワイヤレス・デバイス方位及び／又は環境の決定に基づいて決定され得る。アンテナ構成は、偏波損失をワイヤレス・デバイスと基地局との間で低減又は最小化するように決定され得る。このことが達成され得るのは、例えば、あるアンテナ構成を選択することによってであり、そのアンテナ構成の偏波は、最も近くの基地局アンテナ偏波にそろう（ａｌｉｇｎ）ものである。一部の実施形態では、基地局のアンテナ又は複数のアンテナは、垂直偏波型であると想定され得る。大部分の基地局アンテナは垂直偏波を使用するので、このことは普通のユース・ケースを表し得る。一部の屋内のマイクロセル又はピコセルの配備に関しては、基地局アンテナ偏波が垂直でない場合がある。屋内環境で、ワイヤレス・デバイスの垂直偏波が、屋外環境でと同じ大きさの利得をもたらす結果になることが、反射及び豊富なマルチパスのために起こり得る。基地局アンテナが垂直偏波型でない場合があるというシナリオでは、基地局偏波情報が、データベース内に、ワイヤレス・デバイス又は基地局内で記憶され得るものであり、その情報は、セルｉｄ、及び／又は、場所など幾何情報により索引付けされ得る。偏波情報が基地局内で記憶されているならば、基地局は、情報をワイヤレス・デバイスに伝達することが可能であり、そのことによってワイヤレス・デバイスは、基地局アンテナ偏波に関して、そのワイヤレス・デバイスのアルゴリズムにおいて責任をもつことができる。同じ偏波が、送信及び受信の両方（すなわち、アップリンク及びダウンリンクの両方）に対してワイヤレス・デバイスで選択され得る。
【００２３】
モバイル・デバイスのアンテナ偏波は、モバイル・デバイス内で特徴付けられ記憶され得る。この情報は、アンテナ偏波の方位であって、切り替え可能な単一のアンテナ若しくは複数のアンテナの事例、例えば、図５及び図６にそれぞれ例示される事例に関するもの、又は、偏波対制御曲線であって、チューナブルな単一のアンテナの事例、例えば、図７に説明される事例に関するものであり得る。アンテナ偏波情報は、アンテナ・パターンから導出され得るものであり、そのアンテナ・パターンは、アンテナ開発段階の間に測定及び調節され得る。アンテナ偏波は、単に、いくつかの知られているアンテナ・タイプによって、デバイスに対するいくつかの方位によってモデリングされ得るものであり、偏波は、そのようなモデルにより特徴付けられ得る。偏波情報を保存することは、低複雑性の手法であり得る。より精巧な、ただしより複雑な手法は、アンテナ・パターン、すなわち、２つの偏波での個別のアンテナ放射パターンを使用することを必然的に伴い得る。
【００２４】
ステップ８４０では、１つ又は複数の信号が、アンテナを備えるアンテナ・サブシステムに、アンテナ・サブシステムを適宜構成するために送信され得る。図５に説明されるものなど単一の切り替え型アンテナの事例に関しては、ステップ８４０でアンテナ・スイッチ状態が、あるアンテナ偏波を実現するように構成され得るものであり、そのアンテナ偏波は、最良に、対応する基地局にそろうものである。例えば、スイッチ５４０及び５５０の一方が開状態に設定され得るものであり、スイッチ５４０及び５５０の他方が閉状態に設定され得るものであり、そのことにより、アンテナ５２０及び５３０の１つを使用可能にする。図６に説明されるものなど複数のアンテナの事例に関しては、ステップ８４０で最良のアンテナが、高優先度のトランシーバに、最良の性能を実現するために切り替えられ得る。図６におけるように、単一のトランシーバ６５０がマルチ・アンテナ・システム６２０及び６３０とともに使用される（すなわち、トランシーバ６６０が使用可能にされていない）とき、トランシーバは最良のアンテナに接続されることになり、その最良のアンテナの偏波は、対応する基地局アンテナにそろえられるものである。２つのトランシーバが同時に作動しているときは、高優先度のトランシーバが、最良のアンテナに切り替えられ得る、すなわち、アンテナ・スイッチ状態が、あるアンテナ偏波を実現するように構成され得るものであり、そのアンテナ偏波は、最良に、対応する基地局にそろうものである。２つのトランシーバが同じ優先度を有するならば、最良の性能を伴うトランシーバが最良のアンテナに切り替えられ得るものであり、その最良のアンテナの偏波は、最良に、対応する基地局にそろうものである。通常は、送信機及び受信機の両方を有するトランシーバが、より高い優先度を、受信機又は送信機のみを有するトランシーバに対して有する。例えばスイッチ／複数のスイッチ６４０は、ある位置に設定され得るものであり、その位置は、最良の偏波をより高い優先度のトランシーバ６５０に対してもたらすものである。図７に説明されるものなど単一のチューナブル・アンテナの事例に関しては、ステップ８４０でアンテナ・サブシステムが、あるアンテナ偏波を実現するために調節され得るものであり、そのアンテナ偏波は、最良に、対応する基地局にそろうものである。例えば制御信号がバラクタ７２０に、最良の偏波を実現するために送出され得る。
【００２５】
ステップ８１５で、ワイヤレス・デバイスが屋内環境にあると決定される場合、方法８００はステップ８５０に進む。屋内環境では、垂直偏波が最良の性能をもたらさない場合があり、その理由は、マイクロセル／ピコセル・アンテナが垂直に配備されないからということ、又は、マルチパス要素が受信信号の偏波を変化させるからということのいずれかである。このように、アンテナ・サブシステムの偏波を選択することを、基地局偏波にそろうように、ステップ８３０などあるステップで行われ得るように行うことが、最良の性能をもたらさない場合がある。結果として、ステップ８３０で使用されるものとは異なるタイプのアルゴリズムが、屋内環境で使用され得る。ステップ８５０ではアンテナ構成が、ＲＳＳＩなど受信信号強度に基づいて選択され得る。例えばワイヤレス・デバイスは、信号を受信することを、異なるアンテナ・サブシステム構成を使用して試み、ＲＳＳＩを各々の構成に対して測定することが可能であり、次いで最良のアンテナ構成が、ＲＳＳＩに基づいて選定され得る。アンテナ再選択が、デバイスの動き、又は環境の変化により始動される場合がある。そのような変化が検出され得るのは、加速度計（例えば、加速度又は方位を決定する）、磁力計（例えば、方位を決定する）、又は近接センサ（例えば、環境の変化を決定する）によってである。代替方法としてワイヤレス・デバイスは、１つのアンテナ・サブシステム構成を、ＲＳＳＩがある決まったレベルより下でない限り使用することに決めることが可能であり、ＲＳＳＩがある決まったレベルより下である場合では、ワイヤレス・デバイスは異なるアンテナ・サブシステム構成に切り替えることができる。より良好な構成が見出され得るならば、ワイヤレス・デバイスはその構成を使用することになり、そうでないならば、元の構成が復元され得る。アンテナ・サブシステム構成がステップ８５０で選択された後、方法８００はステップ８６０に進み、１つ又は複数の信号が、アンテナを備えるアンテナ・サブシステムに、アンテナ・サブシステムを適宜構成するために送信され得る。
【００２６】
図９は、図１での処理ユニット１４０など処理ユニット９００の実施形態である。処理ユニット９００はプロセッサ９０２（中央プロセッサ・ユニット又はＣＰＵと呼ばれる場合がある）を含み、そのプロセッサ９０２はメモリ・デバイスと通信しており、そのメモリ・デバイスは、２次記憶装置９０４、リード・オンリー・メモリ（ＲＯＭ）９０６、及びランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）９０８を含む。処理ユニット９００は、情報をｎ個のセンサから受信するように構成され得るものであり、ただしｎは整数であり、処理ユニット９００は、図１でのトランシーバ・サブシステム１１０など情報をトランシーバ・サブシステムから受信するように構成され得る。プロセッサ９０２は、方法８００でのものと同様のステップを、アンテナを構成するために実装することができる。プロセッサ９０２は、１つ若しくは複数の中央処理ユニット（ＣＰＵ）チップとして実装される場合があり、又は、１つ若しくは複数の、特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）及び/又はデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）の部分であり得る。プロセッサ９０２は、２次記憶装置９０４、ＲＯＭ９０６、及び／又はＲＡＭ９０８であって、ワイヤレス・デバイス内のアンテナに関する偏波情報、並びに、基地局に関する偏波を記憶することができるものにアクセスして、最良のアンテナ構成をある情報に基づいて決定することが可能であり、その情報は、図１でのセンサ１３０などｎ個のセンサから受信されるものである（例えばプロセッサ９０２は、方法８００のステップ８２０を実装することができる）。プロセッサ９０２は、図１でのアンテナ・サブシステム１２０などアンテナ・サブシステムに、図１でのワイヤレス・デバイス１００などワイヤレス・デバイス内で結合され得る。例えばプロセッサ９０２は、信号をアンテナ・サブシステムに提供することを、アンテナをアンテナ・サブシステム内部で、プロセッサ９０２により決定される最良のアンテナ構成に基づいて構成するために行うことができる。例えば、図５でのアンテナ・サブシステム５０５が使用される場合、プロセッサ９０２は、信号をスイッチ５４０及び５５０に送出して、一方のスイッチを開き、かつ、他方を閉じて、最良の極性を選択することができる。同様に、及び第２の例として、図６でのアンテナ・サブシステムが使用されるならば、プロセッサ９０２は、信号をスイッチ６４０に送出して、最良の極性に対応する位置１又は位置２を選択することができる。第３の例として、図７でのアンテナ・サブシステム７００が使用されるならば、プロセッサ９０２は、制御信号をバラクタ７２０に送出して、バラクタ７２０の静電容量を設定して、アンテナ７１０の最良の偏波を実現することができる。
【００２７】
少なくとも１つの実施形態が開示されており、実施形態、及び／又は実施形態の特徴の、変形、組み合わせ、及び／又は修正であって、当業者により行われるものは、本開示の範囲内にある。実施形態の特徴を組み合わせる、統合する、及び／又は除外することから生じる代替的実施形態もまた、本開示の範囲内にある。数値的な範囲又は制限が明示的に記述される場合、そのような明示的な範囲又は制限は、類似する大きさの反復型の範囲又は制限であって、明示的に記述される範囲又は制限の範囲内にあるものを含むと理解され得る（例えば、約１から約１０は、２、３、４等を含み、０．１０より大きいは、０．１１、０．１２、０．１３等を含む）。例えば、下限Ｒｌ及び上限Ｒｕを伴う数値的範囲が開示されるときは常に、その範囲の範囲内にある任意の数が具体的に開示される。特に、その範囲の範囲内の以下の数が具体的に開示される：Ｒ＝Ｒｌ＋ｋ＊（Ｒｕ−Ｒｌ）。ただしｋは、１パーセントから１００パーセントまで１パーセントの増分によって動く変数であり、すなわちｋは、１パーセント、２パーセント、３パーセント、４パーセント、５パーセント、…、５０パーセント、５１パーセント、５２パーセント、…、９５パーセント、９６パーセント、９７パーセント、９８パーセント、９９パーセント、又は１００パーセントである。さらに、任意の数値的範囲であって、２つのＲの数値により、上記で定義されるように定義されるものもまた具体的に開示される。用語「任意に（”ｏｐｔｉｏｎａｌｌｙ”）」を請求項の任意の要素に関して使用することが意味するのは、要素は必要とされ、又は代替的に、要素は必要とされず、両方の代替案が請求項の範囲内にあるということである。備える、含む、及び、有するなどより広い用語を使用することは、からなる、から本質的になる、及び、から実質的に構成されるなど、より狭い用語に対するサポートを提供するものと理解され得る。したがって保護の範囲は、上記で述べた説明により限定されるのではなく、後に続く特許請求の範囲により定義されるものであり、その保護の範囲は、特許請求の範囲の主題のすべての等価物を含む。どの請求項もすべて、さらなる開示として本明細書に組み込まれており、特許請求の範囲は、本開示の実施形態である。参考文献の考察は、本開示では、その参考文献が、従来技術、特に、本出願の優先日の後の公表日を有する何らかの参考文献であるという自ら認めるものではない。本開示で引用される、すべての特許、特許出願、及び刊行物の開示が、本明細書に参照により組み込まれることが、それらの特許、特許出願、及び刊行物が、例示的な、手順の、又は他の、本開示に対して補助的な詳細を提供する限りで行われる。
【００２８】
いくつかの実施形態が本開示で提供されたが、理解され得るのは、開示されたシステム及び方法が実施されることが、多くの他の具体的な形態で、本開示の趣旨又は範囲から逸脱することなく具現化され得るということである。本開示の例は、例示のものであり制約的でないとみなされるべきであり、意図は、本明細書で与えられる詳細に限定されるべきではない。例えば、様々な要素若しくは構成要素が、別のシステムで組み合わされる、若しくは統合される場合があり、又は、ある決まった特徴が、除外される、若しくは実装されない場合がある。
【００２９】
加えて、技法、システム、サブシステム、及び方法であって、様々な実施形態で個別又は別々であると説明及び例示されたものが、組み合わされる、又は統合されることが、他のシステム、モジュール、技法、又は方法によって、本開示の範囲から逸脱することなく行われ得る。他の項目であって、相互に、結合される、又は直接結合される、又は通信すると、示され、又は考察されたものが、間接的に、何らかのインタフェース、デバイス、又は中間構成要素を通して、電気的、機械的、又は他の方法であることを問わず、結合される、又は通信する場合がある。変化、置換、及び代替の他の例が、当業者により確認可能であり、本明細書で開示される趣旨及び範囲から逸脱することなく行われ得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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