(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
釣り糸を前方に繰り出すスピニングリールであって、
ハンドルと、
前記ハンドルが回転自在に支持されるリール本体と、
前記リール本体に回転自在に支持されるロータと、
前記ロータによって釣り糸が巻き付けられる糸巻胴部を有するスプールと、
前記スプールが設けられるスプール軸と、
前記ハンドルの回転によって前記スプールを前後方向に往復移動させるオシレーティング機構と、
を備え、
前記オシレーティング機構は、
表面に交差する螺旋状溝を有し、前記スプール軸と平行に配置され、前記ハンドルの回転に連動して回転するトラバースカム軸と、
前記トラバースカム軸と直交する方向に貫通する貫通孔を有し、前記スプール軸に少なくとも軸方向に一体的に移動可能に連結されるスライダ本体と、軸部及び前記軸部の先端部に前記螺旋状溝に係合可能に設けられる係合部を有し、前記貫通孔から前記軸部の後端部が突出して配置される棒状の係合部材と、前記貫通孔に嵌合する嵌合部、前記嵌合部よりも小径であり前記貫通孔から突出する突出部、及び前記嵌合部と前記突出部を貫通し前記軸部を回動自在に支持するための支持孔を有する第１軸受と、前記嵌合部と前記突出部との境界に生じる段差面で前記第１軸受を抜け止めする抜け止め部材と、前記抜け止め部材を前記スライダ本体に対して固定する固定部材と、を有するスライダと、を有する、スピニングリール。
【請求項２】
前記固定部材は、頭部を有するネジ部材である、請求項１に記載のスピニングリール。
【請求項３】
前記スライダ本体の前記抜け止め部材が配置される部分は、前記スプール軸が連結される部分よりも凹んで形成される、請求項２に記載のスピニングリール。
【請求項４】
前記抜け止め部材は、前記突出部が通過可能な通過孔を有する板状部材であり、
前記スライダ本体は、前記抜け止め部材が配置される配置平面を有する、請求項３に記載のスピニングリール。
【請求項５】
前記第１軸受は、合成樹脂製の滑り軸受である、請求項１から４のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項６】
前記軸部は、前記係合部に連なる第１軸部と、前記第１軸部に連なり前記第１軸部よりも小径の第２軸部と、を有し、
前記支持孔は、前記第１軸部を支持する第１支持孔と、前記第２軸部を支持する第２支持孔と、を有する、請求項１から５のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項７】
前記第１支持孔は、前記嵌合部の内周側の一部に設けられ、前記第２支持孔は、前記嵌合部の残りの部分及び前記突出部の内周側に設けられる、請求項６に記載のスピニングリール。
【請求項８】
前記嵌合部は、前記突出部との境界部分に大径の鍔部を有し、
前記貫通孔は、前記鍔部が係合する大径部を有する、請求項１から７のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項９】
前記係合部は、前記軸部よりも大径の円板部と、前記円板部から前記トラバースカム軸に向けて板状に突出し、前記螺旋状溝に係合する係合片と、を有し、
前記貫通孔は、前記円板部に接触して前記係合部材の前記トラバースカム軸に近づく方向の移動を規制するとともに、前記係合片の側面に接触して前記係合部材の回動範囲を規制する規制部を有する、請求項１から８のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項１０】
前記スライダは、前記貫通孔内で前記第１軸受の前記係合部側に軸方向に並べて配置され、前記軸部を前記貫通孔内で回動自在に支持する第２軸受をさらに有する、請求項１から９のいずれか１項に記載のスピニングリール。
【請求項１１】
前記第２軸受は、転がり軸受である、請求項１０に記載のスピニングリール。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、スピニングリール、特に、ハンドの回転によってスプールを前後に往復移動させるスピニングリールのオシレーティング機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
スピニングリールには、ハンドルの回転に連動してスプールを前後に往復移動させるオシレーティング機構が設けられる。オシレーティング機構は、交差する螺旋状溝が形成されたトラバースカム軸と、スプール軸を少なくとも軸方向に一体的に移動可能なスライダを有する。スプール軸の外周側には、フェースギアの形態の駆動ギアに噛み合うピニオンギアが回転自在に装着される。したがって、スライダは、駆動ギアとの干渉を避けつつ駆動ギアに近接して配置される。
【０００３】
スライダは、スプール軸が連結されるスライダ本体と、螺旋状溝に係合してスライダ本体をトラバースカム軸の回転によって前後往復移動させるための係合部材と、を有する。係合部材は、スライダ本体の内部にトラバースカム軸と直交する軸回りに回動可能に装着される。
【０００４】
従来のオシレーティング機構において、係合部材の軸部をスライダ内で軸受によって回動自在に支持するものが知られている（特許文献１参照）。従来のオシレーティング機構では、軸受を抜け止めするための抜け止め部材が軸受の端部に接触して配置される。抜け止め部材は、ネジ部材によってスライダ本体に固定される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第５００８３２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
オシレーティング機構において、係合部材の回動をさらに滑らかにすることが考えられる。特に、トラバースカム軸の螺旋状溝の両端では係合部材が大きく回動するため、軸受を用いても、係合部材が傾くと、係合部材が滑らかに回動しにくい。そこで、係合部材の軸受に支持される軸部を長くすることが考えられる。軸部を長くすると、係合部材が傾きにくくなり、係合部材の回動がさらに滑らかになる。しかし、従来のオシレーティング機構では、軸部を長くすると、駆動ギアに近接して配置されるスライダ本体の幅（軸部の軸方向に沿った長さ）が大きくなり、リールの大型化を招く。
【０００７】
本発明の課題は、スピニングリールにおいて、スライダ本体の幅を大きくすることなく、係合部材の軸部の寸法を可及的に長くできるようにすることにある。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
スピニングリールは、釣り糸を前方に繰り出すリールである。スピニングリールは、ハンドルと、リール本体と、ロータと、スプールと、スプール軸と、オシレーティング機構と、を備える。リール本体は、ハンドルが回転自在に支持されるものである。ロータは、リール本体に回転自在に支持されるものである。スプールは、ロータによって釣り糸が巻き付けられる糸巻胴部を有する。スプール軸は、スプールが設けられるものである。オシレーティング機構は、ハンドルの回転によってスプールを前後方向に往復移動させる。オシレーティング機構は、トラバースカム軸と、スライダと、を有する。トラバースカム軸は、表面に交差する螺旋状溝を有する。トラバースカム軸は、スプール軸と平行に配置され、ハンドルの回転に連動して回転する。スライダは、スライダ本体と、係合部材と、第１軸受と、抜け止め部材と、固定部材と、有する。スライダ本体は、トラバースカム軸と直交する方向に貫通する貫通孔を有する。スライダ本体は、スプール軸に少なくとも軸方向に一体的に移動可能に連結される。係合部材は、軸部及び軸部の先端部に螺旋状溝に係合可能に設けられる係合部を有する。係合部材は、貫通孔から軸部の後端部が突出して配置される棒状の部材である。第１軸受は、貫通孔に嵌合する嵌合部、嵌合部よりも小径であり貫通孔から突出する突出部、及び嵌合部と突出部を貫通し軸部を回動自在に支持するための支持孔を有する。抜け止め部材は、嵌合部と突出部との境界部分に生じる段差面で第１軸受を抜け止めする。固定部材は、抜け止め部材をスライダ本体に対して固定する。
【０００９】
このスピニングリールでは、オシレーティング機構の第１軸受が端部ではなく、第１軸受の嵌合部と突出部との境界部分に生じる段差面で抜け止め部材が第１軸受を抜け止めする。この構成により、係合部材の軸部を嵌合部と突出部の内部に設けられる支持孔で支持することによって、軸部の長さをスライダ本体の幅に関係なく設定することができる。このため、スライダ本体の幅を大きくすることなく、係合部材の軸部の寸法を可及的に長くできるようになる。
【００１０】
スピニングリールにおいて、固定部材は、頭部を有するネジ部材であってもよい。この場合には、抜け止め部材が装着される部分を凹ませることによって、ネジ部材の頭部がスライダ本体から突出しにくくなる。
【００１１】
スピニングリールにおいて、スライダ本体の抜け止め部材が配置される部分は、スプール軸が連結される部分よりも凹んで形成されてもよい。この場合には、凹みを頭部の厚みよりも深く形成することによって、ネジ部材の頭部がスライダ本体から突出しにくくなり、スライダを駆動ギアに可及的に近接して配置できる。これにより、リール本体を大型化することなく駆動ギアの大径化を図ることができる。
【００１２】
スピニングリールにおいて、抜け止め部材は、突出部が通過可能な通過孔を有する板状部材でもよい。スライダ本体は、抜け止め部材が配置される配置平面を有してもよい。この場合には、抜け止め部材が板状部材であるので、抜け止め部材を容易で作成できる。また、抜け止め部材が配置される部分が平面であるので、スライダ本体の形成も容易である。
【００１３】
スピニングリールにおいて、第１軸受は、合成樹脂製の滑り軸受でもよい。この場合には、嵌合部及び嵌合部よりも小径の突出部を型成形によって容易に形成できる。
【００１４】
スピニングリールにおいて、軸部は、係合部に連なる第１軸部と、第１軸部に連なり第１軸部よりも小径の第２軸部と、を有してもよい。支持孔は、第１軸部を支持する第１支持孔と、第２軸部を支持する第２支持孔と、を有してもよい。この場合には、軸部が係合部に近い大径の第１軸部と係合部から遠い小径の第２軸部とで構成されるため、軸部が傾いても、係合部材の回動に対する抵抗が小さくなる。
【００１５】
スピニングリールにおいて、第１支持孔は、嵌合部の内周側の一部に設けられ、第２支持孔は、嵌合部の残りの部分及び突出部の内周側に設けられてもよい。この場合には、嵌合部と突出部の境界部分よりも第１支持孔と第２支持孔の境界部分が係合部に近くなるので、合成樹脂等で第１軸受を形成した場合、第１軸受を精度良く形成できる。
【００１６】
スピニングリールにおいて、嵌合部は、突出部との境界部分に大径の鍔部を有してもよい。貫通孔は、鍔部が係合する大径部を有してもよい。この場合には、鍔部が大径部の壁面に接触することによって第１軸受の係合部に近づく方向の移動を規制できる。
【００１７】
スピニングリールにおいて、係合部は、軸部よりも大径の円板部と、円板部からトラバースカム軸に向けて板状に突出し、螺旋状溝に係合する係合片と、を有してもよい。貫通孔は、円板部に接触して係合部材のトラバースカム軸に近づく方向の移動を規制するとともに、係合片の側面に接触して係合部材の回動範囲を規制する規制部を有してもよい。この場合には、規制部によって係合部材とトラバースカム軸との距離を一定範囲に規制できるとともに、係合部材の回動範囲を規制できる。
【００１８】
スピニングリールにおいて、スライダは、貫通孔内で第１軸受の係合部側に軸方向に並べて配置され、軸部を貫通孔内で回動自在に支持する第２軸受をさらに有してもよい。この場合には、軸方向に並べて配置された２つの軸受によって軸部を支持するので、軸部の回動がさらに滑らかになる。
【００１９】
スピニングリールにおいて、第２軸受は、転がり軸受でもよい。この場合は、第２軸受が転がり軸受であるので、軸部の回動がさらに滑らかになる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、オシレーティング機構の第１軸受が端部ではなく、第１軸受の嵌合部と突出部との境界部分の段差面で抜け止め部材が第１軸受を抜け止めする。この構成により、係合部材の軸部を嵌合部と突出部の内部に設けられる支持孔で支持することによって、軸部の長さをスライダ本体の幅に関係なく設定することができる。このため、スライダ本体の幅を大きくすることなく、係合部材の軸部の寸法を可及的に長くできるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】本発明の一実施形態によるスピニングリールの側面図。
【図２】スピニングリールの側面断面図。
【図３】図２の切断線III−IIIによって切断した断面図。
【図４】オシレーティング機構の分解斜視図。
【図５】オシレーティング機構の側面断面拡大図。
【図６】図３のオシレーティング機構部分の断面拡大図。
【図７】スライダの側面図。
【図８】他の実施形態の図５に相当する図。
【図９】さらに他の実施形態の図５に相当する図。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
＜全体構成＞
図１、図２及び図３において、本発明の一実施形態によるスピニングリール１００は、釣り糸を前方に繰り出すものである。スピニングリール１００は、ハンドル１を回転自在に支持するリール本体２と、ロータ３と、スプール４と、スプール軸１５と、ロータ駆動機構５と、オシレーティング機構６と、を備える。ロータ３は、リール本体２の前部に回転自在に支持される。スプール４は、ロータ３によって釣り糸が巻き付けられる糸巻胴部４ａを有する。スプール４は、ロータ３の前部に前後移動自在に配置される。スプール軸１５には、先端にスプール４が設けられる。オシレーティング機構６は、ハンドル１の回転によって、スプール軸１５を介してスプール４を前後方向に往復移動させる。なお、ハンドル１は、図１及び図３に示すリール本体２の左側と、リール本体２の右側とのいずれにも装着可能である。
【００２３】
ハンドル１は、図１及び図２に示すように、ハンドル軸８ａ（図２）の先端に揺動可能に装着され、ハンドル軸８ａと交差する方向に延びるハンドルアーム８ｂと、ハンドルアーム８ｂの先端に固定された把手軸（図示せず）と、把手軸に回転自在に装着されたハンドル把手８ｃとを備える。
【００２４】
＜リール本体の構成＞
リール本体２は、筐体部２ａと、蓋部材２ｂと、竿取付脚２ｃと、本体ガード７と、を有する。筐体部２ａは、例えばアルミニウム合金製又はマグネシウム合金製であり、開口する機構装着空間２ｄを有する。機構装着空間２ｄには、ロータ３をハンドル１の回転に連動して回転させるロータ駆動機構５と、オシレーティング機構６と、が設けられる。筐体部２ａには、釣り竿を取り付けるための竿取付脚２ｃが一体形成される。また、筐体部２ａの前部には、筒部２ｆが形成される。
【００２５】
蓋部材２ｂは、例えばアルミニウム合金製又はマグネシウム合金製であり、機構装着空間２ｄの開口２ｅを覆って機構装着空間２ｄを塞ぐために設けられる。竿取付脚２ｃは、筐体部２ａから斜め上前方に延びた後に前後方向に延びる概ねＴ字状の部分である。この実施形態では、竿取付脚２ｃは、筐体部２ａと一体形成されているが、蓋部材２ｂと一体形成されてもよい。本体ガード７は、筐体部２ａ及び蓋部材２ｂの後面、後部側面及び後部底面を覆う。
【００２６】
＜ロータ駆動機構の構成＞
ロータ駆動機構５は、図２及び図３に示すように、ハンドル１のハンドル軸８ａが一体回転可能に連結された駆動軸１０と、駆動軸１０とともに回転するフェースギアの形態の駆動ギア１１と、駆動ギア１１に噛み合うピニオンギア１２と、を有する。駆動軸１０は、たとえば、ステンレス合金製の筒状の軸であり、筐体部２ａ及び蓋部材２ｂに装着された軸受（図示せず）により両端支持される。駆動軸１０の両端部の内周面には、雌ねじ部（図示せず）が形成される。駆動ギア１１は、例えばフェースギアの形態であり、駆動軸１０に一体的に回転可能に設けられる。この実施形態では、駆動ギア１１は、駆動軸１０に着脱自在に設けられる。なお、駆動ギア１１は、駆動軸１０と一体的に設けられてもよい。
【００２７】
ピニオンギア１２は、たとえば、ステンレス合金製の筒状の部材である。ピニオンギア１２の前部１２ａは、図２に示すように、ロータ３の中心部を貫通しており、ナット１３によりロータ３と一体回転可能に固定される。ナット１３は、リテーナ１８によって回り止めされる。リテーナ１８は、ロータ３に固定される。ピニオンギア１２は、その軸方向の中間部と後端部とが、筐体部２ａに間隔を隔てて装着された軸受１４ａ，１４ｂにより筐体部２ａに回転自在に支持される。
【００２８】
＜オシレーティング機構の構成＞
オシレーティング機構６は、図２及び図３に示すように、スプール４の中心部にドラグ機構６０を介して連結されたスプール軸１５を前後方向に移動させてスプール４を同方向に往復移動させるための機構である。オシレーティング機構６は、図４、図５及び図６に示すように、スプール軸１５の下奥側（図６下右側）にスプール軸１５と平行に配置されたトラバースカム軸２１と、トラバースカム軸２１に沿って前後方向に移動するスライダ２２と、トラバースカム軸２１の先端に一体回転可能に装着された中間ギア２３と、を有する。
【００２９】
トラバースカム軸２１は前後方向に沿って配置されており、両端部が筐体部２ａに転がり軸受を介して回転自在に支持する。トラバースカム軸２１は表面に交差する螺旋状溝２１ａを有し、ハンドル１の回転に連動して回転する。
【００３０】
スライダ２２は、図３に示すように、スプール軸１５に装着されたピニオンギア１２にかみ合う駆動ギア１１に近接して配置される。スライダ２２は、図４、図６及び図７に示すように、スライダ本体２４と、係合部材２５と、第１軸受２６と、抜け止め部材２７と、ネジ部材２８（固定部材の一例）と、第２軸受２９と、を有する。スライダ２２にはスプール軸１５の後端が回転不能に固定される。スライダ本体２４は、スプール軸１５の後端部が回転不能に連結されるスプール軸連結部２４ａと、係合部材２５を装着される係合部材装着部２４ｂと、前後方向のガイド用の第１ガイド部２４ｃと、第２ガイド部２４ｄと、を有する。
【００３１】
スプール軸連結部２４ａは、概ね直方体形状であり、断面がＤ字形状のスプール軸取付孔２４ｅが前後方向に貫通して形成される。スプール軸１５は、後端部がスプール軸取付孔２４ｅに嵌合しており、例えば接着剤によって固定される。また、スプール軸１５に螺合するネジ部材３７によっても固定される。これにより、スプール軸１５の後端部がスライダ本体２４に固定される。
【００３２】
係合部材装着部２４ｂは、トラバースカム軸２１と実質的に直交する左右方向に沿って形成された貫通孔２４ｆを有する概ね筒状の部分である。貫通孔２４ｆは、トラバースカム軸２１から離れる側の端部に形成された大径部２４ｇを有する。また、貫通孔２４ｆは、トラバースカム軸２１側の端部の内周面に形成された一対の規制突起２４ｈ（図７参照）を有する。規制突起２４ｈは、係合部材２５の軸方向の移動及び回動範囲を規制する規制部の一例である。規制突起２４ｈは、所定の厚みを有し、円弧状に貫通孔２４ｆの軸芯に向けて突出する。なお、規制突起２４ｈが形成された係合部材装着部２４ｂのトラバースカム軸２１側の端面には、トラバースカム軸２１をスライダ本体２４に接近して配置するための軸配置部２４ｉが円弧状に凹んで形成される。
【００３３】
第１ガイド部２４ｃは、スプール軸連結部２４ａのトラバースカム軸２１側の壁面から突出して形成される。第１ガイド部２４ｃには、スライダ２２を前後方向に案内するための第１ガイド軸３８ａが貫通する第１ガイド孔２４ｊが形成される。第１ガイド軸３８ａは、両端が筐体部２ａに支持される。第２ガイド部２４ｄは、係合部材装着部２４ｂの下面から下方に突出して形成される。第２ガイド部２４ｄには、スライダ２２を前後方向に案内するための第２ガイド軸３８ｂが貫通する第２ガイド孔２４ｋが形成される。第２ガイド軸３８ｂは、両端が筐体部２ａに支持される。したがって、上下方向において、第１ガイド軸３８ａと第２ガイド軸３８ｂとの間にトラバースカム軸２１が配置される。
【００３４】
係合部材装着部２４ｂは、抜け止め部材２７が配置される配置平面２４ｍを有する。配置平面２４ｍは、係合部材装着部２４ｂのトラバースカム軸２１から離れる端面にスプール軸連結部２４ａよりも凹んで形成される。配置平面２４ｍの下方には、ネジ部材２８が螺合するネジ取付部２４ｎが円形に形成される。配置平面２４ｍの凹み深さは、ネジ部材２８の頭部２８ａの厚みと抜け止め部材２７の厚みを加算した厚みと同じかそれよりもよりも大きい。
【００３５】
係合部材２５は、図４及び図６に示すように、軸部２５ａと、軸部２５ａの先端部に螺旋状溝２１ａに係合可能に設けられる係合部２５ｂと、を有する。係合部材２５は、貫通孔２４ｆから軸部２５ａの後端部が突出して配置される棒状の金属製の部材である。軸部２５ａは、係合部２５ｂに連なる第１軸部２５ｃと、第１軸部２５ｃに連なり第１軸部２５ｃよりも小径の第２軸部２５ｄと、を有する。係合部２５ｂは、貫通孔２４ｆに嵌合する大径の円板部２５ｅと、円板部２５ｅからトラバースカム軸２１に向けて板状に突出し、螺旋状溝２１ａに係合する係合片２５ｆと、を有する。係合片２５ｆの先端部は、螺旋状溝２１ａの底部に沿うように円弧状に形成される。係合片２５ｆの先端部は、両側面から先細りに形成される。円板部２５ｅのトラバースカム軸２１側の第１面２５ｇは、規制突起２４ｈに接触することにより、係合部材２５のトラバースカム軸２１側への移動を規制する。これにより、係合部２５ｂが軸方向に位置決めされ、係合部２５ｂとトラバースカム軸２１との間隔が一定に保持される。また、係合片２５ｆの両側面が規制突起２４ｈに接触することにより、係合部材２５の回動範囲が規制される。
【００３６】
第１軸受２６は、係合部材２５の軸部２５ａを回動自在に支持するために設けられる。第１軸受２６は、例えば、ポリアセタール樹脂、フッ素樹脂などの比較的摺動性が高い合成樹脂製の筒状の滑り軸受である。第１軸受２６は、嵌合部２６ａと、突出部２６ｂと、支持孔２６ｃと、を有する。嵌合部２６ａは、貫通孔２４ｆに嵌合する。突出部２６ｂは、嵌合部２６ａよりも小径であり、貫通孔２４ｆから突出する。支持孔２６ｃは、嵌合部２６ａと突出部２６ｂを貫通し、軸部２５ａを回動自在に支持するための孔である。嵌合部２６ａは、突出部２６ｂとの境界部分に大径の鍔部２６ｄを有する。鍔部２６ｄは、大径部２４ｇに係合して第１軸受２６を位置決めするために設けられる。具体的には、鍔部２６ｄは、大径部２４ｇの壁面に接触して第１軸受２６のトラバースカム軸２１に近づく方向の移動を規制する。これにより、第１軸受２６が軸方向に位置決めされる。支持孔２６ｃは、第１軸部２５ｃを支持する第１支持孔２６ｅと、第２軸部２５ｄを支持する第２支持孔２６ｆと、を有する。１支持孔２６ｅは、嵌合部２６ａの内周側の一部に設けられる。第２支持孔２６ｆは、嵌合部２６ａの残りの部分及び突出部２６ｂの内周側に設けられる。
【００３７】
抜け止め部材２７は、配置平面２４ｍに装着され、第１軸受２６を押圧して抜け止めするために設けられる。抜け止め部材２７は、第１軸受２６の突出部２６ｂと嵌合部２６ａとの境界に生じる段差面２６ｇで第１軸受２６を抜け止めする。抜け止め部材２７は、突出部２６ｂが通過可能な通過孔２７ａを有する、例えばステンレス合金等の金属製の板状部材である。抜け止め部材２７は、抜け止め部材２７を貫通してスライダ本体２４のネジ取付部２４ｎに螺合するネジ部材２８によってスライダ本体２４に固定される。
【００３８】
第２軸受２９は、例えば、玉軸受又はコロ軸受等の転がり軸受である。第２軸受２９は、貫通孔２４ｆ内で第１軸受２６の係合部２５ｂ側に軸方向に並べて配置される。すなわち、第２軸受２９は、第１軸受２６と係合部２５ｂとの間に配置される。第１軸受２６と第２軸受２９の間には、第２軸受２９の軸方向のがたつきを抑えるためのワッシャ部材３９が配置される。ワッシャ部材３９は、第２軸受２９の外輪２９ａに接触する。第２軸受２９の内輪２９ｂは、係合部材２５の円板部２５ｅの第１面２５ｇと反対側の第２面２５ｈに接触する。
【００３９】
中間ギア２３は、減速機構５２を介してピニオンギア１２に噛み合う。中間ギア２３は、トラバースカム軸２１の前端に非円形係合によって一体回転可能に装着される。減速機構５２は、ピニオンギア１２の回転を減速して中間ギア２３に伝達する。減速機構５２は、ピニオンギア１２に噛み合う第１ギア５３と、第１ギア５３と一体回転可能に回転し、中間ギア２３に噛み合う第２ギア５４と、を有する。第１ギア５３は、ピニオンギア１２よりも歯数が多い。第２ギア５４は、中間ギア２３よりも歯数の少ない。これにより、ピニオンギア１２の回転は、二段階で減速されて中間ギアに伝達され、スプール４の前後移動の速度が遅くなり、釣り糸を糸巻胴部４ａに密に巻き付け可能になる。この実施形態では、第１ギア５３は、第２ギア５４に非円形係合によって一体回転可能に連結される。第２ギア５４は、筐体部２ａの前部に両端支持された支持軸５５に回転自在に支持される。ここでは、第１ギア５３及びピニオンギア１２は、はす歯ギアであり、中間ギア２３及び第２ギア５４は、すぐ歯ギアである。
【００４０】
スプール軸１５は、図２に示すように、ピニオンギア１２の中心部を貫通して配置される。スプール軸１５は、ピニオンギア１２の内部をオシレーティング機構６により前後に往復移動する。スプール軸１５は、中間部がナット１３内に装着された軸受１６により、後部がピニオンギア１２の後部内周面により、回転自在かつ軸方向移動自在に支持される。
【００４１】
＜ロータの構成＞
ロータ３は、図２に示すように、ピニオンギア１２を介してリール本体２に回転自在に支持される。ロータ３は、ピニオンギア１２に一体回転可能に連結されたロータ本体３０と、第１カバー部材３２と、第２カバー部材３３と、ベールアーム３６と、を有する。
【００４２】
ロータ本体３０は、ピニオンギア１２を介してリール本体２に回転自在に連結される有底筒状の連結部３０ａと、第１ロータアーム３０ｂと、第２ロータアーム３０ｃと、を有する。第１ロータアーム３０ｂは、連結部３０ａの後端部の第１側（図２上側）から連結部３０ａと間隔を隔てて前方に延びる。第２ロータアーム３０ｃは、連結部３０ａの後端部の第１側と対向する第２側（図２下側）から連結部３０ａと間隔を隔てて前方に延びる。ロータ本体３０は、たとえばアルミニウム合金製又はマグネシウム合金製であり一体成形される。
【００４３】
連結部３０ａの前部には、壁部３１ａが形成されており、壁部３１ａの中央部にはボス部３１ｂが形成される。ボス部３１ｂの中心部には貫通孔３１ｃが形成されており、この貫通孔３１ｃをピニオンギア１２の前部１２ａ及びスプール軸１５が貫通する。壁部３１ａの前部にロータ３をピニオンギア１２に固定するためのナット１３が配置されておる。連結部３０ａの後部には、リール本体２の前部を収納可能な円形空間を有する凹陥部３１ｄが形成される。
【００４４】
第１カバー部材３２は、第１ロータアーム３０ｂの径方向外側を覆う。第１カバー部材３２と第１ロータアーム３０ｂとの間にベールアーム３６を糸巻取姿勢と糸開放姿勢とに振り分けて付勢するベール反転機構（図示せず）が設けられる。
【００４５】
ベールアーム３６は、図２に示すように、第１及び第２ロータアーム３０ｂ，３０ｃの先端に糸解放姿勢と糸巻き取り姿勢との間で揺動自在に装着される。ベールアーム３６は、糸巻取姿勢にあるとき、ロータ３の糸巻取方向の回転により、釣り糸をスプール４に巻き付ける。
【００４６】
ベールアーム３６は、第１ロータアーム３０ｂの先端の外周側に揺動自在に装着された第１ベール支持部材４０と、第２ロータアーム３０ｃの先端の外周側に揺動自在に装着された第２ベール支持部材４２と、第１ベール支持部材４０の先端に回転自在に装着されたラインローラ４１と、を有する。また、ベールアーム３６は、第１ベール支持部材４０の先端に固定され第１ベール支持部材４０に片持ち支持された、ラインローラ４１を支持する固定軸（図示せず）と、固定軸の先端側に配置された固定軸カバー４４と、固定軸カバー４４と第２ベール支持部材４２とを連結するベール４５と、を有する。
【００４７】
＜その他の構成＞
図２に示すように、リール本体２の筒部２ｆの内部には、ロータ３の逆転を禁止するための逆転防止機構５０が配置されている。逆転防止機構５０は、内輪が遊転するローラ型のワンウェイクラッチ５１を有する。この逆転防止機構５０は、ロータ３の糸繰り出し方向の逆転を常時禁止しており、逆転を許可する状態をとることはない。なお、逆転防止機構を逆転許可状態と逆転禁止状態とを切り換えできるように構成してもよい。逆転防止機構５０は、筒部２ｆに固定されたキャップ部材２０によって抜け止めされる。キャップ部材２０は、例えば筒部２ｆの外周面にねじ込み固定される。
【００４８】
スプール４は、図２に示すように、ロータ３の第１ロータアーム３０ｂと第２ロータアーム３０ｃとの間に配置されており、スプール軸１５の先端に回転自在に支持される。スプール４は、スプール軸１５とともに前後移動しながら、ロータ３によって糸巻胴部４ａの外周に釣り糸が巻き付けられる。スプール４は、たとえばアルミニウム合金製のものである。スプール４の内部には、設定されたドラグ力がスプール４に作用するようにスプール４を制動するドラグ機構６０が収納される。
【００４９】
ドラグ機構６０は、図２に示すように、スプール４の糸繰り出し方向への回転を制動してスプール４にドラグ力を作用させるための機構である。ドラグ機構６０は、ドラグ力を手で調整するためのドラグつまみ組立体６５と、ドラグつまみ組立体６５によりにスプール４側に押圧されてドラグ力が調整される摩擦部６６と、を備える。ドラグつまみ組立体６５は、スプール4の前部に配置される。摩擦部６６は、スプール４の内部に配置される。
【００５０】
＜オシレーティング機構の動作＞
このような構成のスピニングリール１００では、ハンドル１を回転させると、駆動軸１０が回転し、駆動ギア１１に噛み合うピニオンギア１２が回転する。ピニオンギア１２が回転すると、ロータ３が回転するとともに、減速機構５２を介して中間ギア２３が回転し、トラバースカム軸２１が回転する。トラバースカム軸２１が回転すると、スライダ本体２４に装着された係合部材２５の係合部２５ｂが螺旋状溝２１ａに係合し、回動しながら螺旋状溝２１ａの作用によって前後に移動する。これにより、スライダ２２が前後方向に往復移動し、スプール４が前後移動する。ここで、第１軸受２６が端部ではなく、嵌合部２６ａと突出部２６ｂとの間の段差において、抜け止め部材２７によって抜け止めされるためスライダ本体２４の幅（左右方向の長さ）を大きくすることなく、係合部材２５の軸部２５ａの軸方向の長さを可及的に長くすることができる。これにより、係合部材２５が螺旋状溝２１ａの両端部で大きく回動しても、係合部材２５ががたつきにくくなる。
【００５１】
＜他の実施形態＞
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は上記実施形態に限定されるものではなく、発明の要旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。特に、本明細書に書かれた複数の実施形態及び変形例は必要に応じて任意に組合せ可能である。なお、以降の実施形態の説明では、前記実施形態と異なる部分について異なる符号（第１実施形態の符号を３桁に変更した符号）を付けて説明し、同様な構成についての説明を省略する。
【００５２】
（ａ）前記実施形態では、係合部材２５の軸部２５ａを第１軸部２５ｃと第２軸部２５ｄとを構成したが、本発明はこれに限定されない。図８に示すように、軸部１２５ａを同径に形成してもよい。この場合、第２軸受を設けずに、合成樹脂製の第１軸受を貫通孔２４ｆの全長にわたって設けてもよい。
【００５３】
（ｂ）図９に示すように、第２軸受を設けずに、第１軸受２２６だけが軸部２２６ａを支持するようにしてもよい。ここでは、第１軸受２２６は、貫通孔の全長にわたって設けられる。また、軸部２２６ａが突出部側が小径となるようなテーパ状に先細りに形成されている。特に、係合部材を切削加工後にバリ取り及び切削痕の除去等のためにバレル研磨を行う場合は、図６に示すように軸部２５ａを第１軸部２５ｃ及び小径の第２軸部２５ｄで構成する、又は図９に示すように軸部２２５ａを先細りに構成するのが好ましい。これにより、バレル研磨によって軸部２２５ａの係合部側よりも先端側が小径になってもその影響受けにくくなる。
【００５４】
図９の実施形態では、第１軸受２２６の支持孔２２６ｃの第１支持孔２２６ｅは、第１支持孔２２６ｅと、第１支持孔２２６ｅよりも僅かに小径の第２支持孔２２６ｆで構成される。軸部２２５ａは、第１軸受２２６の係合部２５ｂ側の端部と第１支持孔２２６ｅと第２支持孔２２６ｆとの境界部分で支持される。
【００５５】
（ｃ）前記実施形態では、第１軸受２６に大径の鍔部２６ｄを設けたが、鍔部を設けなくてもよい。この場合、抜け止め部材２７によって第１軸受２６を介してワッシャ部材３９及び第２軸受２９を押圧するようにしてもよい。
【００５６】
（ｄ）前記実施形態では、スプール軸１５がスライダ本体２４に回転不能に連結されるフロントドラグ形のスピニングリール１００を例に本発明を説明したが、本発明はこれに限定されない。例えば、スプール軸がスライダ本体に回転自在かつ軸方向移動不能に連結されるリアドラグ形のスピニングリール及びフロントドラグ機構とリアドラグ機構とを切換部材によって切換可能なスピニングリールにも本発明を適用できる。また、スプールではなく、ロータを制動するレバーブレーキ型のスピニングリールにも本発明を適用できる。
【００５７】
（ｅ）前記実施形態では、固定部材としてネジ部材２８を例示したが、本発明はこれに限定されない。例えば、固定部材としてスライダ本体２４と弾性係合する弾性係合ピンを用いてもよい。
【００５８】
＜特徴＞
上記実施形態は、下記のように表現可能である。
【００５９】
（Ａ）スピニングリール１００は、釣り糸を前方に繰り出すリールである。スピニングリール１００は、ハンドル１と、リール本体２と、ロータ３と、スプール４と、スプール軸１５と、オシレーティング機構６と、を備える。リール本体２は、ハンドルが回転自在に支持されるものである。ロータ３は、リール本体２に回転自在に支持されるものである。スプール４は、ロータ３によって釣り糸が巻き付けられる糸巻胴部４ａを有する。スプール軸１５は、スプール４が設けられるものである。オシレーティング機構６は、ハンドル１の回転によってスプール４を前後方向に往復移動させる。オシレーティング機構６は、トラバースカム軸２１と、スライダ２２と、を有する。トラバースカム軸２１は、表面に交差する螺旋状溝２１ａを有する。トラバースカム軸２１は、スプール軸１５と平行に配置され、ハンドル１の回転に連動して回転する。スライダ２２は、スライダ本体２４と、係合部材２５と、第１軸受２６と、抜け止め部材２７と、ネジ部材２８と、有する。スライダ本体２４は、トラバースカム軸２１と直交する方向に貫通する貫通孔２４ｆを有する。スライダ本体２４は、スプール軸１５に少なくとも軸方向に一体的に移動可能に連結される。係合部材２５は、軸部２５ａ及び軸部２５ａの先端部に螺旋状溝２１ａに係合可能に設けられる係合部２５ｂを有する。係合部材２５は、貫通孔２４ｆから軸部２５ａの後端部が突出して配置される棒状の部材である。第１軸受２６は、貫通孔２４ｆに嵌合する嵌合部２６ａ、嵌合部２６ａよりも小径であり貫通孔２４ｆから突出する突出部２６ｂ、及び嵌合部２６ａと突出部２６ｂを貫通し軸部２５ａを回動自在に支持するための支持孔２６ｃを有する。抜け止め部材２７は、嵌合部２６ａと突出部２６ｂとの境界に生じる段差面２６ｇで第１軸受２６を抜け止めする。ネジ部材２８は、抜け止め部材２７をスライダ本体２４に対して固定する。
【００６０】
このスピニングリール１００では、オシレーティング機構６の第１軸受２６が、端部ではなく、第１軸受２６に設けられる嵌合部２６ａと突出部２６ｂとの境界部分に生じる段差面２６ｇで第１軸受２６を抜け止めする。この構成により、係合部材２５の軸部２５ａを嵌合部２６ａと突出部２６ｂの内部に設けられる支持孔２６ｃで支持することによって、軸部２５ａの長さをスライダ本体２４の幅に関係なく設定することができる。このため、スライダ本体２４の幅を大きくすることなく、係合部材２５の軸部２５ａの寸法を可及的に長くできるようになる。
【００６１】
（Ｂ）スピニングリール１００において、固定部材は、頭部２８ａを有するネジ部材２８である。この場合には、抜け止め部材２７が装着される部分を凹ませることによって、ネジ部材２８の頭部２８ａがスライダ本体２４から突出しにくくなる。
【００６２】
（Ｃ）スピニングリール１００において、スライダ本体２４の抜け止め部材２７が配置される部分は、スプール軸１５が連結される部分よりも凹んで形成される。この場合には、凹み深さを頭部２８ａの厚みよりも大きくすることによって、ネジ部材２８の頭部２８ａがスライダ本体２４から突出しにくくなり、スライダ２２を駆動ギア１１に可及的に近接して配置できる。これにより、リール本体２を大型化することなく駆動ギア１１の大径化を図ることができる。
【００６３】
（Ｄ）スピニングリール１００において、抜け止め部材２７は、突出部２６ｂが通過可能な通過孔２７ａを有する板状部材である。スライダ本体２４は、抜け止め部材２７が配置される配置平面２４ｍを有する。この場合には、抜け止め部材２７が板状部材であるので、抜け止め部材２７を容易で作成できる。また、抜け止め部材２７が配置される部分が平面であるので、スライダ本体２４の形成も容易である。
【００６４】
（Ｅ）スピニングリール１００において、第１軸受２６は、合成樹脂製の滑り軸受である。この場合には、嵌合部２６ａ及び嵌合部２６ａよりも小径の突出部２６ｂが型成形によって容易に形成できる。
【００６５】
（Ｆ）スピニングリール１００において、軸部２５ａは、係合部に連なる第１軸部２５ｃと、第１軸部２５ｃに連なり第１軸部２５ｃよりも小径の第２軸部２５ｄと、を有する。支持孔２６ｃは、第１軸部２５ｃを支持する第１支持孔２６ｅと、第２軸部２５ｄを支持する第２支持孔と２６ｆ、を有する。この場合には、軸部２５ａが係合部に近い大径の第１軸部と係合部から遠い小径の第２軸部とで構成されるため、軸部が傾いても、係合部材の回動に対する抵抗が小さくなる。
【００６６】
（Ｇ）スピニングリール１００において、第１支持孔２６ｅは、嵌合部２６ａの内周側の一部に設けられ、第２支持孔２６ｆは、嵌合部２６ａの残りの部分及び突出部２６ｂの内周側に設けられる。この場合には、嵌合部と突出部の境界部分よりも第１支持孔と第２支持孔の境界部分が係合部に近くなるので、合成樹脂等で第１軸受を形成した場合、第１軸受を精度良く形成できる。
【００６７】
（Ｈ）スピニングリール１００において、嵌合部２６ａは、突出部２６ｂとの境界部分に大径の鍔部２６ｄを有する。貫通孔２４ｆは、鍔部２６ｄが係合する大径部２４ｇを有する。この場合には、鍔部２６ｄが大径部２４ｇの壁面に接触することによって第１軸受２６の係合部２５ｂに近づく方向の移動を規制できる。
【００６８】
（Ｉ）スピニングリール１００において、係合部２５ｂは、軸部２５ａよりも大径の円板部２５ｅと、円板部２５ｅからトラバースカム軸２１に向けて板状に突出し、螺旋状溝２１ａに係合する係合片２５ｆと、を有する。貫通孔２４ｆは、円板部２５ｅに接触して係合部材２５のトラバースカム軸２１に近づく方向の移動を規制するとともに、係合片２５ｆの側面に接触して係合部材２５の回動範囲を規制する規制突起２４ｈを有する。この場合には、規制突起２４ｈによって係合部材２５とトラバースカム軸２１との距離を一定範囲に規制できるとともに、係合部材２５の回動範囲を規制できる。
【００６９】
（Ｊ）スピニングリール１００において、スライダ２２は、貫通孔２４ｆ内で第１軸受２６の係合部２５ｂ側に軸方向に並べて配置され、軸部２５ａを貫通孔２４ｆ内で回動自在に支持する第２軸受２９をさらに有する。この場合には、軸方向に並べて配置された第１軸受２６及び第２軸受２９によって軸部２５ａを支持するので、軸部２５ａの回動がさらに滑らかになる。
【００７０】
（Ｋ）スピニングリール１００において、第２軸受２９は、転がり軸受である。この場合は、第２軸受２９が転がり軸受であるので、軸部２５ａの回動がさらに滑らかになる。
【符号の説明】
【００７１】
１    ハンドル
２    リール本体
２ａ  筐体部
２ｂ  蓋部材
２ｃ  竿取付脚
２ｄ  機構装着空間
２ｅ  開口
２ｆ  筒部
３    ロータ
４    スプール
５    ロータ駆動機構
６    オシレーティング機構
７    本体ガード
８ａ  ハンドル軸
８ｂ  ハンドルアーム
８ｃ  ハンドル把手
１０    駆動軸
１１    駆動ギア
１２    ピニオンギア
１２ａ  前部
１３    ナット
１４ａ  軸受
１４ｂ  軸受
１５    スプール軸
１６    軸受
１８    リテーナ
２１    トラバースカム軸
２１ａ  螺旋状溝
２２    スライダ
２３    中間ギア
２４    スライダ本体
２４ａ  スプール軸連結部
２４ｂ  係合部材装着部
２４ｃ  第１ガイド部
２４ｄ  第２ガイド部
２４ｅ  スプール軸取付孔
２４ｆ  貫通孔
２４ｇ  大径部
２４ｈ  規制突起（規制部の一例）
２４ｉ  軸配置部
２４ｊ  第１ガイド孔
２４ｋ  第２ガイド孔
２４ｍ  配置平面
２４ｎ  ネジ取付部
２５    係合部材
２５ａ  軸部
２５ｂ  係合部
２５ｃ  第１軸部
２５ｄ  第２軸部
２５ｅ  円板部
２５ｆ  係合片
２５ｇ  第１面
２５ｈ  第２面
２６    第１軸受
２６ａ  嵌合部
２６ｂ  突出部
２６ｃ  支持孔
２６ｄ  鍔部
２６ｅ  第１支持孔
２６ｆ  第２支持孔
２６ｇ  段差面
２７    抜け止め部材
２７ａ  通過孔
２８    ネジ部材（固定部材の一例）
２８ａ  頭部
２９    第２軸受
２９ａ  外輪
２９ｂ  内輪
３０    ロータ本体
３０ａ  連結部
３０ｂ  第１ロータアーム
３０ｃ  第２ロータアーム
３１ａ  壁部
３１ｂ  ボス部
３１ｃ  貫通孔
３１ｄ  凹陥部
３２    第１カバー部材
３３    第２カバー部材
３６    ベールアーム
３７    ネジ部材
３８ａ  第１ガイド軸
３８ｂ  第２ガイド軸
３９    ワッシャ部材
４０    第１ベール支持部材
４１    ラインローラ
４２    第２ベール支持部材
４４    固定軸カバー
４５    ベール
５０    逆転防止機構
５１    ワンウェイクラッチ
５２    減速機構
５３    第１ギア
５４    第２ギア
５５    支持軸
６０    ドラグ機構
６５    ドラグつまみ組立体
６６    摩擦部
１００    スピニングリール
１２５ａ  軸部
２２５ａ  軸部
２２６    第１軸受
２２６ｃ  支持孔
２２６ｅ  第１支持孔
２２６ｆ  第２支持孔
【図１】
0006033099.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
0006033099.tif 000006
【図６】
0006033099.tif 000007
【図７】
0006033099.tif 000008
【図８】
0006033099.tif 000009
【図９】
0006033099.tif 000010