(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
流体圧機器に組み込まれる棒状部材であって、
外周面が円形状である円形部と、
前記円形部の中心軸から離れた位置に設けられ、前記円形部の周方向における基準位置を定める基準部と、を備えることを特徴とする棒状部材。
【請求項２】
前記基準部は、前記円形部の外周面に設けられることを特徴とする請求項１に記載の棒状部材。
【請求項３】
前記基準部は、前記円形部の端面に設けられることを特徴とする請求項１に記載の棒状部材。
【請求項４】
前記棒状部材は、環状溝とランド部とを有するスプールであり、
前記ランド部は、前記環状溝と比較して軸方向の寸法が長く形成され、
前記円形部は前記ランド部であることを特徴とする請求項１から３のいずれか１項に記載の棒状部材。
【請求項５】
前記棒状部材は、第１ランド部と、第２ランド部と、前記第１及び第２ランド部と比較して小径であり前記第１ランド部と前記第２ランド部との間に環状溝を形成する小径部と、を有するスプールであり、
前記円形部は前記小径部であることを特徴とする請求項１又は２に記載の棒状部材。
【請求項６】
請求項１から５のいずれか１項に記載の棒状部材としてのスプールと、
前記スプールを摺動自在に収容する収容穴と、前記収容穴に連通する第１及び第２通路とを有するバルブボディと、を備え、
前記スプールは、前記第１通路と前記第２通路との連通を遮断する遮断位置を有し、
前記基準部は、前記スプールの外周面に形成される窪み部であり、
前記窪み部は、前記スプールが前記遮断位置にあるときには前記収容穴の内壁により塞がれる位置にあることを特徴とするバルブ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、流体圧機器に組み込まれる棒状部材、及びその棒状部材を備えるバルブ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、バルブスプール等の棒状部材を製造する方法が開示されている。この方法では、まず、素材がチャックにより保持される。次に、チャックと共に素材を回転させながら刃物を素材の表面に当てることにより、素材が切削され、棒状部材の外周面が円形状に加工される。その後、チャックと共に素材の回転を停止させた状態でエンドミルを素材に近づけることにより、素材の外周面に周方向の段部が形成される。
【０００３】
特許文献１に開示される方法では、チャックの回転角度が検出される。検出されたチャックの回転角度に基づいてチャックの回転を停止させることにより、棒状部材の周方向における所定の位置に前述の段部が形成される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平１０−２０２４０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
バルブスプール等の棒状部材には高い同軸度が要求される。そのため、棒状部材の加工中又は加工後に棒状部材の曲がり量が測定される。曲がり測定では、棒状部材の周方向における複数の箇所でその外周面の変位が変位センサにより検出される。
【０００６】
しかしながら、バルブスプール等の棒状部材の外周面には、ノッチといった、周方向の段部が形成される。変位センサが段部の変位を検出した場合、正確な曲がり量を測定することができない。そのため、曲がり測定では、周方向における段部の位置を特定し、段部を避けて外周面の変位を検出する必要がある。
【０００７】
特許文献１に開示される方法では、段部の位置はチャックの回転角度に基づいて特定されるので、曲がり測定が終了するまで棒状部材をチャックから取り外すことができない。そのため、棒状部材を加工する装置に曲がり測定機能を持たせなければならず、装置が複雑化する。
【０００８】
また、棒状部材を加工する装置を複数用意する場合には、各装置に曲がり測定機能をもたせなければならない。そのため、棒状部材の曲がりを測定する装置を、棒状部材を加工する装置とは別に用意する場合に比べてコストが増す。
【０００９】
本発明は、チャックから取り外されても外周面における所定の位置を特定することができる棒状部材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
第１の発明は、流体圧機器に組み込まれる棒状部材であって、外周面が円形状である円形部と、円形部の中心軸から離れた位置に設けられ、円形部の周方向における基準位置を定める基準部と、を備えることを特徴とする。
【００１１】
第１の発明では、基準部が円形部の中心軸から離れた位置に設けられるので、円形部の外周面における所定の位置は、基準部から円形部の周方向に所定の距離離れた位置として特定される。
【００１２】
第２の発明は、基準部が円形部の外周面に設けられることを特徴とする。
【００１３】
第２の発明では、基準部が円形部の外周面に設けられるので、円形部の外周面のうち基準部とは別の部分を加工する場合に、基準部を棒状部材に形成する装置から棒状部材を取り外す必要がない。したがって、棒状部材をより容易に製作することができる。
【００１４】
第３の発明は、基準部が円形部の端面に設けられることを特徴とする。
【００１５】
第３の発明では、基準部が円形部の端面に設けられるので、長さ又は外径が異なる棒状部材においても、円形部の中心軸からの基準部の位置を変える必要がない。したがって、棒状部材の外周面における所定の位置をより容易に特定することができる。
【００１６】
第４の発明は、棒状部材が、環状溝とランド部とを有するスプールであり、ランド部は環状溝と比較して軸方向の寸法が長く形成され、円形部がランド部であることを特徴とする。
【００１７】
第４の発明では、スプールのランド部が円形部として利用されるので、環状溝と比較して軸方向の寸法が長いランド部に基準部が設けられる。したがって、基準部を設けるための領域を容易に確保することができる。
【００１８】
第５の発明は、棒状部材が、第１ランド部と第２ランド部との間に環状溝を形成する小径部を有するスプールであり、円形部が小径部であることを特徴とする。
【００１９】
第５の発明では、環状溝を形成する小径部が円形部として利用されるので、小径部に基準部が設けられランド部に基準部を設ける必要がない。したがって、基準部の影響がランド部による流体の流れの制御に及ぶのを防ぐことができる。
【００２０】
第６の発明は、前述の棒状部材としてのスプールと、スプールを摺動自在に収容する収容穴と、収容穴に連通する第１及び第２通路とを有するバルブボディと、を備え、スプールは、第１通路と第２通路との連通を遮断する遮断位置を有し、基準部は、スプールの外周面に形成される窪み部であり、窪み部は、スプールが遮断位置にあるときには収容穴の内壁により塞がれる位置にあることを特徴とする。
【００２１】
第６の発明では、スプールが遮断位置にあるときには、窪み部が収容穴の内壁により塞がれるので、第１通路と第２通路とが窪み部を通じて連通することなく確実に遮断される。したがって、窪み部を通じて第１通路と第２通路とを作動流体が流れるのを防ぐことができる。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、棒状部材がチャックから取り外されても、棒状部材の外周面における所定の位置を特定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の実施形態に係るスプールを備えるバルブ装置の断面図であり、スプールが遮断位置にある状態を示す。
【図２】本発明の実施形態に係るスプールを備えるバルブ装置の断面図であり、スプールが連通位置にある状態を示す。
【図３】本発明の実施形態に係るスプールの側面図である。
【図４】本発明の実施形態に係るスプールの平面図である。
【図５】本発明の実施形態に係るスプールを用いた曲がり測定方法を説明するための図であり、一方のチャック近傍でのスプールの外周面の変位を測定する状態を示す。
【図６】本発明の実施形態に係るスプールを用いた曲がり測定方法を説明するための図であり、軸方向中央付近でのスプールの外周面の変位を測定する状態を示す。
【図７】本発明の実施形態に係るスプールを用いた曲がり測定方法を説明するための図であり、他方のチャック近傍でのスプールの外周面の変位を測定する状態を示す。
【図８】本発明の他の実施形態に係るスプールの側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、図面を参照して、本発明の実施形態について説明する。ここでは、棒状部材が作動油の流れを許容又は遮断するバルブ装置１００に組み込まれるスプール１０である場合について説明する。本実施形態は、作動流体として作動水等の他の流体が用いられる流体圧機器の棒状部材にも適用可能である。
【００２５】
図１及び図２に示すように、バルブ装置１００は、スプール１０と、スプール１０を摺動自在に収容する収容穴２１を有するバルブボディ２０と、を備える。バルブボディ２０には、収容穴２１に連通する第１及び第２通路２２，２３が形成される。第１通路２２は例えばポンプ（不図示）に接続され、第２通路２３は例えばアクチュエータ（不図示）に接続される。
【００２６】
スプール１０は、第１通路２２から第２通路２３への作動油の流れを遮断する遮断位置（図１に示す位置）と、第１通路２２から第２通路２３への作動油の流れを許容する連通位置（図２に示す位置）と、を有する。遮断位置と連通位置とは、パイロット室２４へのパイロット圧の供給及び遮断により切り換えられる。
【００２７】
第１通路２２がタンク（不図示）に接続され第２通路２３がアクチュエータに接続されても良い。この場合、スプール１０は、遮断位置では、第２通路２３から第１通路２２への作動油の流れを遮断し、連通位置では、第２通路２３から第１通路２２への作動油の流れを許容する。
【００２８】
つまり、スプール１０は、第１通路２２と第２通路２３との連通を遮断する遮断位置と、第２通路２２と第２通路２３との連通を許容する連通位置と、を有する。
【００２９】
パイロット室２４は、収容穴２１の一端に形成される。収容穴２１の他方の端部は、バルブボディ２０の側面に開口し、開口端はキャップ３０により閉塞される。キャップ３０は、スプリング４０を収容するスプリング室３１を画定する。スプリング室３１は、ドレンポート３２を通じてタンク（不図示）に連通する。
【００３０】
スプリング４０は、スプール１０をパイロット室２４が収縮する方向へ付勢する。パイロット室２４にパイロット圧が供給されると、スプール１０はパイロット圧によりスプリング４０の付勢力に抗して移動し、連通位置に切り換わる。パイロット室２４へのパイロット圧の供給が遮断されると、スプール１０はスプリング４０の付勢力により移動し、遮断位置に切り換わる。
【００３１】
図３及び図４を参照して、スプール１０をより詳細に説明する。図３はスプール１０の正面図であり、図４はスプール１０の平面図である。図３及び図４において、スプール１０の一部は断面図として示される。
【００３２】
スプール１０は、第１及び第２ランド部１１，１２と、第１及び第２ランド部１１，１２と比較して小径に形成される小径部１３と、を有する。第１及び第２ランド部１１，１２は、外周面が円形状の円形部である。小径部１３は、第１及び第２ランド部１１，１２と同様に、外周面が円形状の円形部である。
【００３３】
小径部１３は、第１及び第２ランド部１１，１２の間に位置し、第１及び第２ランド部１１，１２の間に環状溝１３ａが形成される。第１及び第２ランド部１１，１２は、環状溝１３ａと比較して軸方向の寸法が長い。
【００３４】
第１及び第２ランド部１１，１２の外径は、収容穴２１（図１及び図２参照）の内径と略等しい。第１ランド部１１がスプリング室３１に臨み、第２ランド部１２がパイロット室２４に臨む（図１及び図２参照）。
【００３５】
第１及び第２ランド部１１，１２の外周面には、複数の環状溝から成るラビリンスシール１４が形成される。また、第１ランド部１１の外周面には、環状溝１３ａと連通する絞りとしての複数のノッチ１５が形成される。ノッチ１５により、第１ランド部１１の外周面に周方向の段部が形成される。
【００３６】
第１ランド部１１の外周面には、第１及び第２ランド部１１，１２の周方向における基準位置を定める基準部としての窪み部１６が形成される。窪み部１６に対するノッチ１５の位置を予め定めておくことにより、窪み部１６の位置に基づいて、周方向におけるノッチ１５の位置が特定される。
【００３７】
ノッチ１５及び窪み部１６は、例えばエンドミル加工により形成される。スプール１０を加工する装置にスプール１０を取り付けた状態でノッチ１５及び窪み部１６を形成することにより、ノッチ１５が窪み部１６に対して予め定められた位置に形成される。
【００３８】
再び図１及び図２を参照して、バルブ装置１００の動作について説明する。
【００３９】
パイロット室２４へのパイロット圧の供給が遮断された状態では、スプール１０は遮断位置にある。具体的には、図１に示すように、第１ランド部１１が第１通路２２から第２通路２３への作動油の流れを遮断する。
【００４０】
パイロット室２４へパイロット圧が供給されると、スプール１０は、パイロット圧によりスプリング４０の付勢力に抗して移動し、連通位置に切り換わる。具体的には、スプール１０の移動により、ノッチ１５を通じて第１通路２２と第２通路２３とが連通する（図２参照）。
【００４１】
パイロット室２４へより高いパイロット圧が供給されると、スプール１０は、パイロット圧によりスプリング４０の付勢力に抗してさらに移動する。その結果、ノッチ１５の開口面積が増大し、第１通路２２から第２通路２３へと流れる作動油の流量が増大する。
【００４２】
パイロット室２４へのパイロット圧の供給が遮断されると、スプール１０はスプリング４０の付勢力により移動する。その結果、第１通路２２から第２通路２３への流れが第１ランド部１１により遮断される（図１参照）。
【００４３】
このように、バルブ装置１００は、スプール１０の位置に応じて、作動油の流れを許容又は遮断する。また、バルブ装置１００は、スプール１０が連通位置にある場合には、スプール１０の移動量に応じて作動油の流量を制御する。
【００４４】
窪み部１６は、スプール１０が遮断位置にある場合であっても連通位置にある場合であっても、収容穴２１の内壁により塞がれる。したがって、窪み部１６は、作動油の流れに影響を与えない。
【００４５】
本実施形態では、窪み部１６は遮断位置及び連通位置の両方において収容穴２１の内壁により塞がれる。しかし、窪み部１６は、スプール１０が連通位置にある場合には第１及び第２通路２２，２３に連通する位置であって、スプール１０が遮断位置にある場合には収容穴２１の内壁により塞がれる位置に形成されていればよい。窪み部１６が塞がれることにより、第１通路２２から窪み部１６を通じた第２通路２３への作動油の漏出を防ぐことができる。
【００４６】
次に、図５から図７を参照して、スプール１０の曲がり量を測定する方法を説明する。スプール１０の曲がり測定は、モータ５１及び変位センサ５２の動作を制御する制御器５４と、変位センサ５２の検出結果に基づいて曲がり量を演算する演算器５５と、により行われる。変位センサ５２は、例えばレーザ式変位センサである。
【００４７】
まず、図５に示すように、スプール１０の両端の中心がスパイク５６，５７により保持される。スパイク５６はモータ５１に連結され、スパイク５７は軸受５８に支持される。モータ５１が作動することにより、スプール１０はスパイク５６，５７と共にスプール１０の軸周りに回転する。
【００４８】
スプール１０がスパイク５６，５７により保持されたところで、制御器５４は、モータ５１及び変位センサ５２を作動させて、スプール１０を基準位置（０度位置）に合わせる。
【００４９】
具体的には、制御器５４は、モータ５１によりスプール１０を回転させながら、第１ランド部１１の外周面のうち窪み部１６を含む環状の領域の変位を変位センサ５２により検出する。窪み部１６以外の部分では、外周面が円形状を有するので、外周面の位置はスプール１０が回転してもほとんど変化しない。窪み部１６では、周方向の段部が形成されるので、外周面の位置はスプール１０の回転に伴って大きく変化する。制御器５４は、変位センサ５２により検出されたスプール１０の外周面の位置が大きく変化したと判定したとき（例えば予め定められた値以上変化したと判定したとき）は、そのときの回転位置を基準位置（０度位置）として定める。
【００５０】
次に、制御器５４は、モータ５１によりスプール１０を回転させながら、スパイク５６近傍でのスプール１０の外周面（以下、「一端部外周面」と称する）の変位を、変位センサ５２により検出する。このとき、スプール１０が１回転する間に、変位検出が複数回（例えば２０回、１８度毎）行われる。演算器５５は、変位センサ５２の検出結果を、変位検出時におけるスプール１０の回転位置と共に記憶する。
【００５１】
次に、制御器５４は、図６に示すように、変位センサ５２をスプール１０の軸方向に移動させ、軸方向中央付近でのスプール１０の外周面（以下、「中央部外周面」と称する）の変位を変位センサ５２により検出する。変位センサ５２の移動は、例えばモータ及びレールを備える不図示の移動機構により行われる。
【００５２】
一端部外周面の変位を検出する場合と同様に、変位検出は、スプール１０が１回転する間に複数回（例えば２０回、１８度毎）行われる。演算器５５は、変位センサ５２の検出結果を、変位検出時におけるスプール１０の回転位置と共に記憶する。
【００５３】
中央部外周面の変位を検出する前に、スプール１０を基準位置に合わせ直すことが好ましい。スプール１０を基準位置に合わせ直すことにより、一端部外周面の変位を検出する場合の回転位置と、中央部外周面の変位を検出する場合の回転位置と、のずれを防ぐことができる。
【００５４】
次に、制御器５４は、図７に示すように、変位センサ５２をスプール１０の軸方向に移動させ、スパイク５７近傍でのスプール１０の外周面（以下、「他端部外周面」と称する）の変位を、変位センサ５２により検出する。一端部外周面の変位を検出する場合と同様に、変位検出は、スプール１０が１回転する間に複数回（例えば２０回、１８度毎）行われる。演算器５５は、変位センサ５２の検出結果を、変位検出時におけるスプール１０の回転位置と共に記憶する。他端部外周面の変位を検出する前に、スプール１０の基準位置を合わせ直すことが好ましい。
【００５５】
次に、演算器５５は、検出された一端部外周面、中央部外周面、及び他端部外周面の変位から、スプール１０の曲がり量を算出する。スプール１０の曲がり量は、スプール１０が１回転する間の各回転位置において検出された一端部外周面、中央部外周面、及び他端部外周面の変位を比較することにより算出される。
【００５６】
変位センサ５２が窪み部１６及びノッチ１５の位置の変位を検出し演算器５５がこの検出結果を各回転位置での曲がり量の算出に用いると、算出される曲がり量の精度が低下する。そこで、演算器５５は、窪み部１６及びノッチ１５の位置の変位の検出結果を除いて、曲がり量を算出する。変位センサ５２の位置は予め定められるので、基準位置からの回転角度に基づいて窪み部１６及びノッチ１５の位置の変位を特定しその変位の検出結果を除くことができる。
【００５７】
以上の方法により、スプール１０の曲がり量が測定される。
【００５８】
本実施形態では、窪み部１６がスプール１０の外周面に設けられるので、第１及び第２ランド部１１，１２の外周面における所定の位置は、窪み部１６からランド部１１，１２の周方向に所定の距離離れた位置として特定される。したがって、スプール１０を加工する装置のチャックからスプール１０が取り外されても、ノッチ１５の位置を特定することができる。
【００５９】
スプール１０を加工する装置に曲がり測定機能を持たせる必要がないので、加工装置が複雑化するのを防ぐことができる。また、棒状部材を加工する装置を複数用意する場合には、棒状部材の曲がりを測定する装置を加工装置とは別に用意することにより、各加工装置に曲がり測定機能をもたせる必要がなくなるので、スプール１０の製造コストを削減することができる。
【００６０】
窪み部１６がスプール１０の外周面に設けられるので、スプール１０の外周面のうち窪み部１６とは別の部分を加工する場合（例えば、ノッチ１５を形成する場合）に、窪み部１６をスプール１０に形成する装置（図示省略）からスプール１０を取り外す必要がない。したがって、スプール１０をより容易に製作することができる。
【００６１】
本実施形態では、窪み部１６は第１ランド部１１の外周面に設けられるが、第２ランド部１２の外周面、又は小径部１３の外周面（環状溝１３ａの底面）に設けられてもよい。また、図８に示すように、窪み部１６は、スプール１０の端面のうち、端面の中心Ｃから離れた位置に設けられてもよい。換言すれば、窪み部１６は、スプール１０の中心軸Ｄから離れた位置に設けられていればよい。
【００６２】
第１及び第２ランド部１１，１２は、環状溝１３ａと比較して軸方向の寸法が長い。そのため、第１又は第２ランド部１１，１２に窪み部１６を形成する場合に、窪み部１６を設けるための領域を容易に確保することができる。
【００６３】
小径部１３の外周面（環状溝１３ａの底面）に窪み部１６を形成する場合には、第１及び第２ランド部１１，１２に窪み部１６を設ける必要がない。したがって、窪み部１６の影響が第１及び第２ランド部１１，１２による作動油の流れの制御に及ぶのを防ぐことができる。
【００６４】
窪み部１６がスプール１０の端面に設けられる場合、長さ又は外径が異なるスプール１０においても、スプール１０の中心軸Ｄからの窪み部１６の位置を変える必要がない。したがって、スプール１０の外周面における所定の位置をより容易に特定することができる。
【００６５】
また、基準部は窪み部１６に限られず、起伏のないマークであってもよい。基準部がマークの場合には、変位センサ５２に代えて画像認識装置としてのカメラを用いることで、マークの位置を検出することができ、スプール１０の外周面における所定の位置を特定することができる。
【００６６】
本実施形態は、スプール１０の曲がり量を測定する場合だけでなく、ノッチ１５の深さ、ノッチ１５の長さ、及びスプール１０の真円度を測定する場合にも好適である。また、本実施形態は、ノッチ１５を加工する際に生じるバリを除去する場合、及びスプール１０に更に加工を施す場合にも好適である。
【００６７】
以上の本実施形態によれば、以下の示す効果を奏する。
【００６８】
窪み部１６が第１ランド部１１の中心軸Ｄから離れた位置に設けられるので、第１ランド部１１の外周面におけるノッチ１５の位置は、窪み部１６から第１ランド部１１の周方向に所定の距離離れた位置として特定される。したがって、スプール１０を加工する装置のチャックからスプール１０が取り外されても、第１ランド部１１の外周面におけるノッチ１５の位置を特定することができる。
【００６９】
また、スプール１０が遮断位置にあるときには、窪み部１６が収容穴２１の内壁により塞がれるので、第１通路２２から窪み部１６を通じて第２通路２３への作動油の流れが遮断される。したがって、第１通路２２内の作動油が窪み部１６を通じて第２通路２３へ流れるのを防ぐことができる。
【００７０】
以下、本発明の実施形態の構成、作用、及び効果をまとめて説明する。
【００７１】
バルブ装置１００に組み込まれるスプール１０は、外周面が円形状である第１及び第２ランド部１１，１２、並びに小径部１３と、第１ランド部１１の中心軸Ｄから離れた位置に設けられ、第１及び第２ランド部１１，１２、並びに小径部１３の周方向における基準位置を定める窪み部１６と、を備えることを特徴とする。
【００７２】
この構成では、窪み部１６が第１ランド部１１の中心軸Ｄから離れた位置に設けられるので、第１ランド部１１の外周面におけるノッチ１５の位置は、窪み部１６から第１ランド部１１の周方向に所定の距離離れた位置として特定される。したがって、スプール１０を加工する装置のチャックからスプール１０が取り外されても、第１ランド部１１の外周面におけるノッチ１５の位置を特定することができる。
【００７３】
また、スプール１０では、窪み部１６は、第１ランド部１１、第２ランド部１２、又は小径部１３の外周面に設けられることを特徴とする。
【００７４】
この構成では、窪み部１６が第１ランド部１１、第２ランド部１２、又は小径部１３の外周面に設けられるので、第１ランド部１１、第２ランド部１２、又は小径部１３の外周面のうち窪み部１６とは別の部分を加工する場合に、窪み部１６をスプール１０に形成する装置からスプール１０を取り外す必要がない。したがって、スプール１０をより容易に製作することができる。
【００７５】
また、スプール１０では、窪み部１６は、第１ランド部１１又は第２ランド部１２の端面に設けられることを特徴とする。
【００７６】
この構成では、窪み部１６が第１ランド部１１又は第２ランド部１２の端面に設けられるので、長さ又は外径が異なるスプール１０においても、第１ランド部１１又は第２ランド部１２の中心軸Ｄからの窪み部１６の位置を変える必要がない。したがって、スプール１０の外周面における所定の位置をより容易に特定することができる。
【００７７】
また、スプール１０が、環状溝１３ａと第１及び第２ランド部１１，１２とを有し、第１及び第２ランド部１１，１２は環状溝１３ａと比較して軸方向の寸法が長く形成され、外周面が円形状の円形部が第１又は第２ランド部１１，１２であることを特徴とする。
【００７８】
この構成では、スプール１０の第１又は第２ランド部１１，１２が円形部として利用されるので、環状溝１３ａと比較して軸方向の寸法が長い第１又は第２ランド部１１，１２に窪み部１６が設けられる。したがって、窪み部１６を設けるための領域を容易に確保することができる。
【００７９】
また、スプール１０が、第１ランド部１１と、第２ランド部１２と、第１及び第２ランド部１１，１２と比較して小径であり第１ランド部１１と第２ランド部１２との間に環状溝１３ａを形成する小径部１３と、を有し、外周面が円形状の円形部が小径部１３であることを特徴とする。
【００８０】
この構成では、環状溝１３ａを形成する小径部１３が円形部として利用されるので、小径部１３に窪み部１６が設けられ第１及び第２ランド部１１，１２に窪み部１６を設ける必要がない。したがって、窪み部１６の影響が第１及び第２ランド部１１，１２による作動油の流れの制御に及ぶのを防ぐことができる。
【００８１】
バルブ装置１００は、前述のスプール１０と、スプール１０を摺動自在に収容する収容穴２１と、収容穴２１に連通する第１及び第２通路２２，２３とを有するバルブボディ２０と、を備え、スプール１０は、第１通路２２と第２通路２３との連通を遮断する遮断位置を有し、窪み部１６がスプール１０の外周面に形成され、窪み部１６は、スプール１０が遮断位置にあるときには収容穴２１の内壁により塞がれる位置にあることを特徴とする。
【００８２】
この構成では、スプール１０が遮断位置にあるときには、窪み部１６が収容穴２１の内壁により塞がれるので、第１通路２２と第２通路２３とが窪み部１６を通じて連通することなく確実に遮断される。したがって、窪み部１６を通じて第１通路２２と第２通路２３とを作動油が流れるのを防ぐことができる。
【００８３】
本実施形態に係る棒状部材は、スプール１０に限られない。棒状部材は、油圧モータ及び油圧ポンプに組み込まれるシャフト、並びにポペット弁に組み込まれるポペット等であってもよい。
【００８４】
以上、本発明の実施形態について説明したが、上記実施形態は本発明の適用例の一部を示したに過ぎず、本発明の技術的範囲を上記実施形態の具体的構成に限定する趣旨ではない。
【符号の説明】
【００８５】
１０・・・スプール（棒状部材）、１１・・・第１ランド部（円形部）、１２・・・第２ランド部（円形部）、１３・・・小径部、１３ａ・・・環状溝、１６・・・窪み部（基準部）、２０・・・バルブボディ、２１・・・収容穴、２２・・・第１通路、２３・・・第２通路、１００・・・バルブ装置（流体圧機器）
【要約】      （修正有）【課題】チャックから取り外されても外周面における所定の位置を特定することができる棒状部材を提供する。【解決手段】バルブ装置に組み込まれるスプール１０は、外周面が円形状である第１及び第２ランド部１１，１２と、第１ランド部１１の中心軸から離れた位置に設けられ、第１及び第２ランド部１１，１２の周方向における基準位置を定める窪み部１６と、を備えることを特徴とする。【選択図】図３【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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