(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第２レンズ群は少なくとも１つの非球面を有し、
前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能であり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
０．２５  ＜  ｄ２／ＴＬ  ＜  ０．５０
０．３  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  ０．６
４．０７  ≦  Ｓ３  ＜  ６
但し、
ｄ２：前記第２レンズ群の視度調整時の光軸上での移動距離、
ＴＬ：前記接眼レンズの総厚（前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面から前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離）、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ：−１［ｍ-1］時の前記接眼レンズの焦点距離、
Ｓ３＝（Ｒｓ＋Ｒｅ）／（Ｒｓ−Ｒｅ）で定義され、
Ｒｓ：前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズの観察物体側の面の曲率半径、
Ｒｅ：前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズのアイポイント側の面の曲率半径。
【請求項２】
観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、
前記第２レンズ群は少なくとも１つの非球面を有し、
前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能であり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
０．２５  ＜  ｄ２／ＴＬ  ＜  ０．５０
０．３  ＜  ｆ２／ｆ  ≦  ０．４３
３  ＜  Ｓ３  ＜  ６
但し、
ｄ２：前記第２レンズ群の視度調整時の光軸上での移動距離、
ＴＬ：前記接眼レンズの総厚（前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面から前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離）、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ：−１［ｍ-1］時の前記接眼レンズの焦点距離、
Ｓ３＝（Ｒｓ＋Ｒｅ）／（Ｒｓ−Ｒｅ）で定義され、
Ｒｓ：前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズの観察物体側の面の曲率半径、
Ｒｅ：前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズのアイポイント側の面の曲率半径。
【請求項３】
前記第１レンズ群と前記第２レンズ群とは、それぞれ単レンズから構成され、
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１または２に記載の接眼レンズ。
２０．００  ＜  ν２−ν１
但し、
ν１：前記第１レンズ群を構成する前記単レンズのｄ線を基準とするアッベ数、
ν２：前記第２レンズ群を構成する前記単レンズのｄ線を基準とするアッベ数。
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
０．００  ＜  ｄ３／ＴＬ  ＜  ０．２５
但し、
ｄ３：前記第３レンズ群の光軸上の厚み。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、正立系を介して観察する接眼レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、視度調整が可能な接眼レンズが提案されている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特許第３８５０４２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の接眼レンズに対して、視度調整範囲内でより良好な収差の確保が
望まれていた。
【０００５】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、視度調整範囲内で諸収差が良
好に補正された接眼レンズを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
このような目的を達成するため、本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、前記第２レンズ群は少なくとも１つの非球面を有し、前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能であり、以下の条件式を満足する。
０．２５  ＜  ｄ２／ＴＬ  ＜  ０．５０
０．３  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  ０．６
４．０７  ≦  Ｓ３  ＜  ６
但し、
ｄ２：前記第２レンズ群の視度調整時の光軸上での移動距離、
ＴＬ：前記接眼レンズの総厚（前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面から前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離）、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ：−１［ｍ-1］時の前記接眼レンズの焦点距離、
Ｓ３＝（Ｒｓ＋Ｒｅ）／（Ｒｓ−Ｒｅ）で定義され、
Ｒｓ：前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズの観察物体側の面の曲率半径、
Ｒｅ：前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズのアイポイント側の面の曲率半径。
【０００７】
また、本発明に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とからなり、前記第２レンズ群は少なくとも１つの非球面を有し、前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調整が可能であり、以下の条件式を満足する。
０．２５  ＜  ｄ２／ＴＬ  ＜  ０．５０
０．３  ＜  ｆ２／ｆ  ≦  ０．４３
３  ＜  Ｓ３  ＜  ６
但し、
ｄ２：前記第２レンズ群の視度調整時の光軸上での移動距離、
ＴＬ：前記接眼レンズの総厚（前記第１レンズ群の最も観察物体側のレンズ面から前記第３レンズ群の最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離）、
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離、
ｆ：−１［ｍ-1］時の前記接眼レンズの焦点距離、
Ｓ３＝（Ｒｓ＋Ｒｅ）／（Ｒｓ−Ｒｅ）で定義され、
Ｒｓ：前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズの観察物体側の面の曲率半径、
Ｒｅ：前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズのアイポイント側の面の曲率半径。
【０００８】
本発明に係る接眼レンズは、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群とは、それぞれ単レ
ンズから構成され、以下の条件式を満足することが好ましい。
【０００９】
２０．００  ＜  ν２−ν１
但し、
ν１：前記第１レンズ群を構成する前記単レンズのｄ線を基準とするアッベ数、
ν２：前記第２レンズ群を構成する前記単レンズのｄ線を基準とするアッベ数。
【００１２】
本発明に係る接眼レンズは、以下の条件式を満足することが好ましい。
【００１３】
０．００  ＜  ｄ３／ＴＬ  ＜  ０．２５
但し、
ｄ３：前記第３レンズ群の光軸上の厚み。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正された接眼レンズを提供するこ
とができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】第１実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図２】第１実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−４．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋７．９［ｍ-1］時の諸収差図を示す。
【図３】第２実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図４】第２実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−３．４［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋３．０［ｍ-1］時の諸収差図を示す。
【図５】第３実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図６】第３実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−４．３［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋３．９［ｍ-1］時の諸収差図を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係る接眼レン
ズは、図１に示すように、観察物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群
Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３
とを有し、第２レンズ群Ｇ２は少なくとも１つの非球面を有し、第２レンズ群Ｇ２を光軸
に沿って移動させることにより視度調整が可能であり、次の条件式（１），（２）を満足
するように構成した。
【００１７】
０．２５  ＜  ｄ２／ＴＬ  ＜  ０．５０  …（１）
０．３  ＜  ｆ２／ｆ  ＜  ０．６  …（２）
但し、
ｄ２：第２レンズ群Ｇ２の視度調整時の光軸上での移動距離、
ＴＬ：接眼レンズの総厚（第１レンズ群Ｇ１の最も観察物体側の光学面から第３レンズ
群Ｇ３の最もアイポイント側の光学面までの光軸上の距離）、
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離、
ｆ：−１［ｍ-1］時の接眼レンズの焦点距離。
【００１８】
条件式（１）は、視度調整に伴う第２レンズ群Ｇ２の光軸上での総移動距離と、接眼レ
ンズの総厚との比を規定するものである。条件式（１）を満足するように視度調整時の第
２レンズ群Ｇ２の移動量を設定すれば、第２レンズ群Ｇ２の屈折力を弱くすることが可能
になり、視度調整に伴う収差変動、特に球面収差やコマ収差の変動を小さくすることがで
きる。条件式（１）の下限値を下回ると、視度調整を行うために第２レンズ群Ｇ２の屈折
力を強くする必要があり、第２レンズ群Ｇ２の移動による球面収差やコマ収差の変動が大
きくなる。条件式（１）の上限値を上回ると、第２レンズ群Ｇ２の移動による収差変動は
抑えられるが、視度調整を行うためには第２レンズ群Ｇ２の移動量を増やす必要があり、
接眼レンズが大型化して実用性が損なわれる。
【００１９】
上記効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を０．４５とすることが好
ましい。
【００２０】
条件式（２）は、第２レンズ群Ｇ２の屈折力を規定するものである。条件式（１）を満
足しつつ、条件式（２）を満足することにより、視度調整範囲内で良好な収差（特に、球
面収差、コマ収差）を得ることができる。条件式（２）の下限値を下回ると、第２レンズ
群Ｇ２の屈折力が強くなりすぎて、視度調整に伴い第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２
との間隔が広がると、特に球面収差が過剰補正になる。条件式（２）の上限値を上回ると
、第２レンズ群Ｇ２の移動による収差変動は抑えられるが、視度調整に伴う第２レンズ群
Ｇ２の必要移動量が大きくなり、実用性が損なわれる。
【００２１】
上記効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を０．３４とすることがよ
り好ましい。
【００２２】
そして、条件式（１），（２）を満たしつつ、第２レンズ群Ｇ２に非球面を配置するこ
とにより、視度調整時の球面収差およびコマ収差の変動を小さくすることができる。特に
、非球面は、第２レンズ群Ｇ２の最も観察物体側に配置されることが望ましい。この構成
により、視度調整に伴い第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２のレンズ間隔が変化した際
の収差変動（球面収差やコマ収差等）を最も効果的に補正できる。
【００２３】
本実施形態に係る接眼レンズは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２とが、それぞれ
単レンズから構成され、次の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００２４】
２０．００  ＜  ν２−ν１  …（３）
但し、
ν１：第１レンズ群Ｇ１を構成する前記単レンズのｄ線（波長587.56nm）を基準とする
アッベ数、
ν２：第２レンズ群Ｇ２を構成する前記単レンズのｄ線（波長587.56nm）を基準とする
アッベ数。
【００２５】
条件式（３）は、視度調整範囲内で良好な収差性能を確保するためのものである。条件
式（３）の下限値を下回ると、視度調整範囲内における倍率色収差が大きくなり、色にじ
みが生じる。
【００２６】
上記効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を２５．００とすることが
より好ましい。
【００２７】
本実施形態に係る接眼レンズは、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイント側に位置するレ
ンズの形状因子をＳ３としたとき、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００２８】
３．００＜Ｓ３＜６．００  …（４）
但し、
Ｓ３＝（Ｒｓ＋Ｒｅ）／（Ｒｓ−Ｒｅ）で定義され、
Ｒｓ：第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイント側に位置するレンズの観察物体側の面の曲
率半径、
Ｒｅ：第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイント側に位置するレンズのアイポイント側の面
の曲率半径。
【００２９】
条件式（４）は、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイント側に位置するレンズの形状を規
定するものである。条件式（４）を満足することにより、長いアイレリーフを確保しつつ
、第２レンズ群Ｇ２を用いて視度調整したときの視度調整範囲内で良好な球面収差とコマ
収差を確保することができる。条件値（４）の下限値を下回ると、長いアイレリーフの確
保が困難になり、視度調整範囲内での球面収差とコマ収差の変動が大きくなり、収差性能
が劣化する。条件値（４）の上限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイント側
に位置するレンズの曲率半径がきつくなり、外光が反射して目に入りやすくなるため、好
ましくない。
【００３０】
本実施形態に係る接眼レンズは、次の条件式（５）を満足することが望ましい。
【００３１】
０．００  ＜  ｄ３／ＴＬ  ＜  ０．２５  …（５）
但し、
ｄ３：第３レンズ群Ｇ３の光軸上の厚み。
【００３２】
条件式（５）は、第３レンズ群Ｇ３の光軸上での厚みを規定するものである。視度調整
に伴う、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２から第３レンズ群Ｇ３に入射する周辺光束
の第３レンズ群Ｇ３への入射角変動は非常に大きい。そのため、条件式（５）の上限値を
上回るように第３レンズ群Ｇ３の厚みを増すと、入射角変動による倍率色収差の変動も大
きくなり、好ましくない。条件式（５）を満足することにより、倍率色収差を良好に補正
することができる。
【００３３】
上記効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を０．０５とすることがよ
り好ましい。
【００３４】
本実施形態に係る接眼レンズは、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３にも非球面を
導入することが望ましい。第１レンズ群Ｇ１に非球面を導入することにより、歪曲収差の
補正が容易になる。また、第３レンズ群Ｇ３に非球面を導入することにより、第２レンズ
群Ｇ２に導入した場合と同様の効果、すなわち視度調整範囲での球面収差、コマ収差の補
正が容易になる。
【実施例】
【００３５】
以下、本実施形態に係る各実施例について、図面に基づいて説明する。以下に、表１〜
表３を示すが、これらは第１実施例〜第３実施例における各諸元の表である。
【００３６】
表中の［全体諸元］において、Ｙは観察物体高を、ＴＬはレンズ全長を示す。
【００３７】
表中の［レンズ諸元］において、面番号は光線の進行する方向に沿った観察物体側から
の光学面の順序を、Ｒは各光学面の曲率半径を、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面
）までの光軸上の距離である面間隔を、ｎｄはレンズの材質のｄ線（波長587.56nm）に対
する屈折率を、νｄはレンズの材質のｄ線（波長587.56nm）を基準とするアッベ数を、（
可変）は可変の面間隔を、曲率半径Ｒの欄の「∞」は平面を、Ｅ．Ｐはアイポイントを示
す。レンズ面が非球面である場合には面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率
半径を示す。
【００３８】
表中の［非球面データ］は、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式
（ａ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位
置までの光軸方向に沿った距離を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円
錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば
、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００３９】
Ｘ（ｙ）＝ｙ2／［Ｒ×｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝］
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8  …（ａ）
【００４０】
表中の［可変面間隔データ］において、ｆは接眼レンズの焦点距離を、Ｄｉは第ｉ面の
可変の面間隔を示す。
【００４１】
表中の［レンズ群データ］において、Ｇは群番号、群初面は各群の最も観察物体側の面
番号を、群焦点距離は各群の焦点距離を示す。
【００４２】
表中の［条件式］において、上記の条件式（１）〜（５）に対応する値を示す。
【００４３】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、そ
の他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例
縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。単位は「mm」
に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００４４】
視度の単位は「ｍ-1」である。視度Ｘ「ｍ-1」とは、接眼レンズによる像がアイポイン
トから光軸上に１／Ｘ［ｍ（メートル）］の位置にできる状態を示す（但し、符号は、像
が接眼レンズより観察者側にできた時を正とする）。
【００４５】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００４６】
（第１実施例）
第１実施例について、図１、図２及び表１を用いて説明する。図１は、第１実施例の接
眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１［ｍ-1］時）を示したものである。なお、図中で
は正立系Ｐについて展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を
想定している。
【００４７】
図１に示すように、第１実施例に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなり、第２レンズ群Ｇ２は非球面を有し（第５面、第
６面）、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調整を行うように構
成されている。
【００４８】
第１レンズ群Ｇ１は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１を有する。第
２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズＬ２を有する。第３レンズ群Ｇ３は、観察物体側に凸面を
向けた負メニスカスレンズＬ３を有する。
【００４９】
本実施例では、図１に示すように、焦点面Ｆ上の像を、正立系Ｐを介して正立像とした
後に、３つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ３で構成した第１実施例の接眼レンズにより拡大し、観察
者がアイポイントＥ．Ｐで観察するようになっている。そして、第２レンズ群Ｇ２を光軸
に沿って移動させることにより、視度調整が可能である。
【００５０】
下記の表１に、第１実施例における各諸元の値を示す。表１における面番号１〜９が、
図１に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。第１実施例では、第５面、第
６面が非球面形状に形成されている。
【００５１】
（表１）
［全体諸元］
Ｙ      14.5
ＴＬ    19.5
［レンズ諸元］
面番号           Ｒ          Ｄ         ｎｄ       νｄ
1            ∞         5.0       1.00000
2            ∞        71.5       1.51680      64.20
3            ∞         1.0       1.00000
4        163.85834      1.5       1.58518      30.24
*5         18.32862      D5(可変)  1.00000
*6         13.33611      6.5       1.53460      56.27
7        -42.01906      D7(可変)  1.00000
8         26.10282      3.0       1.49108      57.57
9         14.55433      D9(可変)  E.P
［非球面データ］
第５面
κ=0.2198,A4=-3.72746E-06,A6=1.36623E-08,A8=-2.26420E-10
第６面
κ=-0.1796,A4=-4.51921E-06,A6=-1.60155E-08,A8=-9.92454E-11
［可変面間隔データ］
ｆ        61.64      56.06      45.52
視度      -4.03      -1.00       7.98
D5         1.00       2.50       7.50
D7         7.50       6.00       1.00
D9        20.00      20.00      20.00
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ４        -35.40
Ｇ２       ６         19.74
Ｇ３       ８        -73.25
［条件式］
条件式（１）  ｄ２／ＴＬ  ＝  0.33
条件式（２）  ｆ２／ｆ  ＝  0.35
条件式（３）  ν２−ν１  ＝  26.03
条件式（４）  Ｓ３  ＝  3.52
条件式（５）  ｄ３／ＴＬ  ＝  0.15
【００５２】
表１に示す諸元の表から、第１実施例に係る接眼レンズは、条件式（１）〜（５）を満
たすことが分かる。
【００５３】
図２は、第１実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び
歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−４．０
［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋７．９［ｍ-1］時の諸収差図を示す。
【００５４】
各収差図において、Ｙ１は正立系Ｐへの光線の入射高さを、Ｙ０は焦点面Ｆ上での物体
高を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示
す。コマ収差図では、「ｍｉｎ」は角度単位の「分」を示す。球面収差図と非点収差図で
は、それぞれ横軸の単位は［ｍ-1］であり、図中では「Ｄ」で表す。また、ＣはＣ線（波
長656.28nm）、Ｄはｄ線（波長587.56nm）、ＦはＦ線（波長486.13nm）、ＧはＧ線（波長
435.84nm）における収差曲線を示す。後述する各実施例の収差図においても、本実施例と
同様の記号を用いる。
【００５５】
図２（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第１実施例に係る接眼レンズ
は、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが
分かる。
【００５６】
（第２実施例）
第２実施例について、図３、図４及び表２を用いて説明する。図３は、第２実施例の接
眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１［ｍ-1］時）を示したものである。なお、図中で
は正立系Ｐについて展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を
想定している。
【００５７】
図３に示すように、第２実施例に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなり、第２レンズ群Ｇ２は非球面を有し（第５面、第
６面）、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調整を行うように構
成されている。
【００５８】
第１レンズ群Ｇ１は、両凹レンズＬ１を有する。第２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズＬ２
を有する。第３レンズ群Ｇ３は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３を有
する。
【００５９】
本実施例では、図３に示すように、焦点面Ｆ上の像を、正立系Ｐを介して正立像とした
後に、３つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ３で構成した第２実施例の接眼レンズにより拡大し、観察
者がアイポイントＥ．Ｐで観察するようになっている。そして、第２レンズ群Ｇ２を光軸
に沿って移動させることにより、視度調整が可能である。
【００６０】
下記の表２に、第２実施例における各諸元の値を示す。表２における面番号１〜９が、
図３に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。第２実施例では、第５面、第
６面が非球面形状に形成されている。
【００６１】
（表２）
［全体諸元］
Ｙ      14.5
ＴＬ    19.5
［レンズ諸元］
面番号           Ｒ          Ｄ         ｎｄ       νｄ
1            ∞         5.0       1.00000
2            ∞        71.5       1.51680      64.20
3            ∞         1.0       1.00000
4       -174.05687      1.5       1.58518      30.24
*5         38.04339      D5(可変)  1.00000
*6         18.82955      6.5       1.53460      56.27
7        -50.40237      D7(可変)  1.00000
8         22.42965      4.0       1.49108      57.57
9         15.87495      D9(可変)  E.P
［非球面データ］
第５面
κ=1.4580,A4=3.29859E-06,A6=-4.06074E-08,A8=1.34991E-10
第６面
κ=-0.0600,A4=-1.78130E-06,A6=-2.44444E-08,A8=1.61192E-11
［可変面間隔データ］
ｆ        61.68      58.12      52.66
視度      -3.40      -1.00       3.00
D5         1.0        2.9        6.5
D7         6.5        4.6        1.0
D9        20.0       20.0       20.0
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ４        -53.21
Ｇ２       ６         26.50
Ｇ３       ８       -138.44
［条件式］
条件式（１）  ｄ２／ＴＬ  ＝  0.28
条件式（２）  ｆ２／ｆ  ＝  0.45
条件式（３）  ν２−ν１  ＝  26.03
条件式（４）  Ｓ３  ＝  5.84
条件式（５）  ｄ３／ＴＬ  ＝  0.20
【００６２】
表２に示す諸元の表から、第２実施例に係る接眼レンズは、条件式（１）〜（５）を満
たすことが分かる。
【００６３】
図４は、第２実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び
歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−３．４
［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋３．０［ｍ-1］時の諸収差図を示す。
【００６４】
図４（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第２実施例に係る接眼レンズ
は、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが
分かる。
【００６５】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。図５は、第３実施例の接
眼レンズに係るレンズ構成図（視度−１［ｍ-1］時）を示したものである。なお、図中で
は正立系Ｐについて展開した状態で示しているが、実際にはペンタプリズム等の正立系を
想定している。
【００６６】
図５に示すように、第３実施例に係る接眼レンズは、観察物体側から順に並んだ、負の
屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折
力を有する第３レンズ群Ｇ３とからなり、第２レンズ群Ｇ２は非球面を有し（第５面、第
６面）、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調整を行うように構
成されている。
【００６７】
第１レンズ群Ｇ１は、両凹レンズＬ１を有する。第２レンズ群Ｇ２は、両凸レンズＬ２
を有する。第３レンズ群Ｇ３は、観察物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３を有
する。
【００６８】
本実施例では、図５に示すように、焦点面Ｆ上の像を、正立系Ｐを介して正立像とした
後に、３つのレンズ群Ｇ１〜Ｇ３で構成した第３実施例の接眼レンズにより拡大し、観察
者がアイポイントＥ．Ｐで観察するようになっている。そして、第２レンズ群Ｇ２を光軸
に沿って移動させることにより、視度調整が可能である。
【００６９】
下記の表３に、第３実施例における各諸元の値を示す。表３における面番号１〜９が、
図５に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。第３実施例では、第５面、第
６面が非球面形状に形成されている。
【００７０】
（表３）
［全体諸元］
Ｙ      14.5
ＴＬ    19.5
［レンズ諸元］
面番号           Ｒ          Ｄ         ｎｄ       νｄ
1            ∞         5.0       1.00000
2            ∞        71.5       1.51680      64.20
3            ∞         1.0       1.00000
4       -120.00000      1.5       1.84666      23.78
*5         78.52696      D5(可変)  1.00000
*6         19.00000      6.5       1.53460      56.27
7        -44.02515      D7(可変)  1.00000
8         30.00000      2.0       1.49108      57.57
9         18.18745      D9(可変)  E.P
［非球面データ］
第５面
κ=1.0000,A4=7.57095E-06,A6=-6.55407E-08,A8=2.11444E-10
第６面
κ=1.4573,A4=-3.24370E-05,A6=-7.60700E-08,A8=-2.81338E-10
［可変面間隔データ］
ｆ        64.39      60.00      54.28
視度      -4.32      -1.03       3.98
D5         0.5        3.5        9.0
D7         9.0        6.0        0.5
D9        20.0       20.0       20.0
［レンズ群データ］
群番号    群初面    群焦点距離
Ｇ１       ４        -55.86
Ｇ２       ６         25.75
Ｇ３       ８        -99.61
［条件式］
条件式（１）  ｄ２／ＴＬ  ＝  0.43
条件式（２）  ｆ２／ｆ  ＝  0.43
条件式（３）  ν２−ν１  ＝  32.49
条件式（４）  Ｓ３  ＝  4.07
条件式（５）  ｄ３／ＴＬ  ＝  0.10
【００７１】
表３に示す諸元の表から、第３実施例に係る接眼レンズは、条件式（１）〜（５）を満
たすことが分かる。
【００７２】
図６は、第３実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び
歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１．０［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−４．３
［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋３．９［ｍ-1］時の諸収差図を示す。  
【００７３】
図６（ａ）〜（ｃ）に示す各収差図から明らかなように、第３実施例に係る接眼レンズ
は、視度調整範囲内で諸収差が良好に補正され、優れた光学性能が確保されていることが
分かる。
【００７４】
以上のような本発明によれば、球面収差やコマ収差など、視度調整範囲内で諸収差が良
好に補正された接眼レンズを提供することができる。
【００７５】
本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明が
これに限定されるものではないことは言うまでもない。
【符号の説明】
【００７６】
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
【図１】
0005853622.tif 000002
【図２】
0005853622.tif 000003
【図３】
0005853622.tif 000004
【図４】
0005853622.tif 000005
【図５】
0005853622.tif 000006
【図６】
0005853622.tif 000007