(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の（ａ）または（ｂ）のタンパク質をコードする亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子が導入されていることを特徴とする形質転換植物。
（ａ）配列番号１のアミノ酸配列からなるタンパク質。
（ｂ）配列番号１のアミノ酸配列において１若しくは１０個以内のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸からなり、かつ、亜リン酸デヒドロゲナーゼ活性を有するタンパク質。
【請求項２】
上記亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子は、以下の（ｃ）のポリヌクレオチドであることを特徴とする請求項１に記載の形質転換植物。
（ｃ）配列番号２の塩基配列からなるポリヌクレオチド。
【請求項３】
上記形質転換植物は、コムギ、オオムギ、モロコシ、キビ、ライムギ、ライコムギ、トウモロコシ、コメ、オートムギ、サトウキビ、ナタネ、コショウソウ、シロイヌナズナ、キャベツ、キャノーラ、ダイズ、アルファルファ、エンドウ、インゲンマメ、落花生、ジャガイモ、タバコ、トマト、ナス、コショウ、ヒマワリ、レタス、キンセンカ、メロン、カボチャ、ズッキーニ、ニンジン、バラ、シャクナゲ、アザレア、ショウジョウソウ、クロトン、セキチク、ペチュニア、アフリカスミレ、ホウセンカ、ラン、グラジオラス、アヤメ、フリージア、クロッカス、マリーゴールド、ゼラニウム、ドラセナ、イチジク、または、シロイヌナズナであることを特徴とする請求項１または２に記載の形質転換植物。
【請求項４】
請求項１〜３の何れか１項に記載の形質転換植物に対して亜リン酸を与える工程を有することを特徴とする形質転換植物の育成方法。
【請求項５】
上記亜リン酸は、液体に溶解しているものであることを特徴とする請求項４に記載の形質転換植物の育成方法。
【請求項６】
上記液体に溶解している亜リン酸の濃度は、０．１ｍｇ／Ｌ〜５０００ｍｇ／Ｌであることを特徴とする請求項５に記載の形質転換植物の育成方法。
【請求項７】
上記亜リン酸は、上記形質転換植物の葉に対して散布されることを特徴とする請求項５または６に記載の形質転換植物の育成方法。
【請求項８】
上記亜リン酸は、固体状のものであることを特徴とする請求項４に記載の形質転換植物の育成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、形質転換植物および形質転換植物の育成方法に関し、更に具体的には、亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子が導入されている形質転換植物および当該形質転換植物の育成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
リンは、植物の栄養源として重要な元素であり、植物に対して主としてリン酸の形態で施肥されている。しかしながら、施肥されたリン酸の大部分は、土壌中の鉄またはアルミニウムなどと結合して不溶化する。植物は不溶化したリン酸を栄養源として利用することができないので、施肥されたリン酸の大部分が無駄になるとともに、土壌中に大量のリン酸が残留することになる。
【０００３】
例えば、２００２年の日本におけるリンの利用状況を調べた調査結果が存在する。当該調査結果によれば、１年間に日本国内で利用されたリンは、約７３８×１０３トンである。これらのうち、肥料として用いられたリンが約３９５×１０３トンであり、工業的に利用されたリンが約３４３×１０３トンである。そして、肥料として用いられたリンのうち、約３５６×１０３トンが農地に残留し、残りの約３９×１０３トンが、栄養源として植物に利用されたか、または、河川へ流出したと考えられている。
【０００４】
リンは肥料としてのみならず、工業的にも利用されている重要な元素である。しかしながら、近年、リン鉱石の枯渇が懸念されており、上述したような農業分野におけるリン酸の無駄な消費は早急に解決する必要がある重大な問題であるといえる。
【０００５】
リン酸が有する問題点を解決するために、リン酸以外の形態にて、植物に対してリンを施肥しようとする試みがなされている。例えば、特許文献１〜６には、リン源として亜リン酸を含む肥料が開示されている。なお、亜リン酸は、リン酸とは異なり、鉄またはアルミニウムなどと結合して不溶化することが無いとともに、液体に対する溶解性が高いために植物の葉から容易に吸収される。亜リン酸は、植物に対する栄養源としての機能の他に、カビなどを防除する機能を有していることが知られている。上記特許文献１〜６のうち、特許文献２および４に記載の技術は、主として栄養源としての亜リン酸の機能に着目した技術であり、特許文献５および６に記載の技術は、主として防カビ剤としての亜リン酸の機能に着目した技術であり、特許文献１および３に記載の技術は、栄養源および防カビ剤の両方としての亜リン酸の機能に着目した技術である。
【０００６】
更に、近年、亜リン酸を代謝できる植物を作製するために、植物に対して亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子を導入する試みもなされている（特許文献７参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０１０−３７１８２号公報  （公開日：２０１０年２月１８日）
【特許文献２】特開２００９−１８４８７４号公報（公開日：２００９年８月２０日）
【特許文献３】特表２００２−５３６２８１号公報（公開日：２００２年１０月２９日）
【特許文献４】特開２０００−２６４８０２号公報（公開日：２０００年９月２６日）
【特許文献５】特開２００６−２８０００号公報  （公開日：２００６年２月２日）
【特許文献６】特開昭５０−０９４１３５号公報  （公開日：１９７５年７月２６日）
【特許文献７】ＷＯ２０１０／０５８２９８Ａ２  （公開日：２０１０年５月２７日）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、植物は、肥料として与えた亜リン酸を栄養源として効率よく利用することができず、特に温度や育成阻害物質の存在等、外部環境条件によっては、与えた亜リン酸を効率よく利用することができない場合があるという問題点を有している。
【０００９】
本発明は、上記従来の問題点に鑑みなされたものであって、その目的は、肥料として与えた亜リン酸を栄養源として効率よく利用することができ、特に温度や育成阻害物質の存在等の外部環境条件に影響されることなく亜リン酸を効率よく利用することができる形質転換植物、および、当該形質転換植物の育成方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
亜リン酸は生体内で様々な物質へと代謝され、各代謝経路には、固有の酵素が関与している。本発明者らは、上記課題に鑑み鋭意検討した結果、亜リン酸の代謝に関与する多くの種類の酵素の中でも、特定の亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子を植物へ導入することによって、亜リン酸を栄養源として効率よく利用することができる形質転換植物を作製することができることを見出し、本発明を完成させるに至った。なお、上記亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子は、一般的な植物が本来有していない遺伝子である。また、本願発明に用いる特定の亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子は、他の亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子と比較して優れた性質を有するものである。当該優れた性質については後述する。
【００１１】
本発明の形質転換植物は、上記課題を解決するために、以下の（ａ）または（ｂ）のタンパク質をコードする亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子が導入されていることを特徴としている。つまり、
（ａ）配列番号１のアミノ酸配列からなるタンパク質。
（ｂ）配列番号１のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸からなり、かつ、亜リン酸デヒドロゲナーゼ活性を有するタンパク質。
【００１２】
本発明の形質転換植物では、上記亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子は、以下の（ｃ）または（ｄ）のポリヌクレオチドであることが好ましい。つまり、
（ｃ）配列番号２の塩基配列からなるポリヌクレオチド。
（ｄ）配列番号２の塩基配列からなるポリヌクレオチドと相補的な塩基配列とストリンジェントな条件下でハイブリダイズし、かつ、亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質をコードするポリヌクレオチド。
【００１３】
本発明の形質転換植物は、コムギ、オオムギ、モロコシ、キビ、ライムギ、ライコムギ、トウモロコシ、コメ、オートムギ、サトウキビ、ナタネ、コショウソウ、シロイヌナズナ、キャベツ、キャノーラ、ダイズ、アルファルファ、エンドウ、インゲンマメ、落花生、ジャガイモ、タバコ、トマト、ナス、コショウ、ヒマワリ、レタス、キンセンカ、メロン、カボチャ、ズッキーニ、ニンジン、バラ、シャクナゲ、アザレア、ショウジョウソウ、クロトン、セキチク、ペチュニア、アフリカスミレ、ホウセンカ、ラン、グラジオラス、アヤメ、フリージア、クロッカス、マリーゴールド、ゼラニウム、ドラセナ、イチジク、または、シロイヌナズナであることが好ましい。
【００１４】
本発明の形質転換植物の育成方法は、上記課題を解決するために、本発明の形質転換植物に対して亜リン酸を与える工程を有することを特徴としている。
【００１５】
本発明の形質転換植物の育成方法では、上記亜リン酸は、液体に溶解しているものであることが好ましい。
【００１６】
本発明の形質転換植物の育成方法では、上記液体に溶解している亜リン酸の濃度は、０．１ｍｇ／Ｌ〜５０００ｍｇ／Ｌであることが好ましい。
【００１７】
本発明の形質転換植物の育成方法では、上記亜リン酸は、上記形質転換植物の葉に対して散布されることが好ましい。
【００１８】
本発明の形質転換植物の育成方法では、上記亜リン酸は、固体状のものであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明は、植物が栄養源として効率的に利用することができない亜リン酸を用いて、形質転換植物を育成することができるという効果を奏する。本発明の形質転換植物は、形質転換されていない植物と比較して、確実かつ早く生育できるという効果を奏する。
【００２０】
本発明は、リン源として亜リン酸を用いる。亜リン酸は、鉄またはアルミニウムなどと結合して不溶化することが無い。それ故に、本発明は、リンが土壌に残留することを防止することができるという効果を奏する。
【００２１】
亜リン酸は水などの液体に対して容易に溶解するので、本発明であれば、液体に溶解した亜リン酸を形質転換植物の葉に散布することによって、形質転換植物に対して亜リン酸を供給することができる。その結果、形質転換植物に対して簡便に亜リン酸を供給することができるとともに、形質転換植物に対して散布する亜リン酸の量（換言すれば、畑に対して散布する亜リン酸の量）を減少させることができるという効果を奏する。形質転換植物に対して散布する亜リン酸の量を減少させることができれば、植物の育成に必要な費用を軽減できるとともに、リンによる土壌汚染を防止することもできる。
【００２２】
本発明は、形質転換植物の生育を妨げることなく、カビなどを駆除することができるという効果を奏する。本発明の形質転換植物であれば、形質転換植物の体内に吸収された亜リン酸はリン酸に変換された後に栄養源として利用される。つまり、形質転換植物の体内の亜リン酸は速やかに代謝されるので、亜リン酸が、形質転換植物の成長などに影響を及ぼすことは無い。また、本発明の形質転換植物であれば、植物の体外（例えば、形質転換植物の表面上）に存在する亜リン酸は、亜リン酸のまま存在する。それ故に、植物の体外に存在する亜リン酸によって、カビなどを駆除することができる。例えば、液体に溶解した亜リン酸を形質転換植物に対して散布すれば、形質転換植物の表面を亜リン酸によって覆うことができるので、防カビ効果を更に高めることができる。
【００２３】
本発明は、所望の植物のみを選択的に育成することができるという効果を奏する。例えば、本発明の形質転換植物と他の植物とが混在している状況下で、これらの植物に対して亜リン酸を与える。本発明の形質転換植物は亜リン酸を栄養源として利用することができるが、他の植物は亜リン酸を栄養源として利用することができない。それ故に、亜リン酸を用いて育成を行うことによって、本発明の形質転換植物のみを選択的に育成することができる。換言すれば、本発明は、本発明の形質転換植物以外の植物（例えば、雑草など）を、除草剤等を用いること無く駆除することができる。
【００２４】
本発明は、高温条件下においても亜リン酸を栄養源として効率よく利用することができる形質転換植物を提供することができるという効果を奏する。
【００２５】
本発明は、各種阻害剤（例えば、亜ヒ酸塩、硝酸塩、硫酸塩またはＮａＣｌ）の存在下でも亜リン酸を栄養源として効率よく利用することができる形質転換植物を提供することができるという効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】実施例において、ＰＣＲの増幅結果を示す電気泳動の写真である。
【図２】実施例において、ＰＣＲの増幅結果を示す電気泳動の写真である。
【図３】実施例において、ＰＣＲの増幅結果を示す電気泳動の写真である。
【図４】実施例において、亜リン酸デヒドロナーゼタンパク質を大腸菌内で強制発現させた場合の、亜リン酸デヒドロナーゼタンパク質の所在を示すＳＤＳ−ＰＡＧＥの写真である。
【図５】実施例において、亜リン酸デヒドロナーゼタンパク質の耐熱性を示すグラフである。
【図６】実施例において、亜リン酸デヒドロナーゼタンパク質の活性に及ぼす各種阻害剤の効果を示すグラフである。
【図７】実施例において、野生型のシロイヌナズナおよび形質転換したシロイヌナズナを、リン酸含有培地または亜リン酸含有培地にて培養したときの生育の差異を示す写真である。
【図８】実施例において、野生型のシロイヌナズナおよび形質転換したシロイヌナズナを、リン酸含有培地または亜リン酸含有培地にて培養したときの生育の差異を示す写真である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
本発明の一実施形態について以下に説明するが、本発明はこれに限定されるものではない。
【００２８】
〔１．形質転換植物〕
本実施の形態の形質転換植物は、亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子が導入された植物である。
【００２９】
本明細書中で使用される場合、用語「遺伝子」は、「ポリヌクレオチド」、「核酸」または「核酸分子」と交換可能に使用され、ヌクレオチドの重合体が意図される。
【００３０】
亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子がコードする亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質（ＰｔｘＤ）は、バクテリアの一部などが有するタンパク質であり、一般的な植物は本来有していないタンパク質である。亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質は、ＮＡＤ＋依存的またはＮＡＤＰ＋依存的に亜リン酸を酸化して、ＨＰＯ４２−を生成する酵素である。以下の反応式１および反応式２にて、亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質が触媒する反応の一例を示す。
【００３１】
【化１】
0005988260.tif 000002
【００３２】
【化２】
0005988260.tif 000003
【００３３】
本実施の形態の形質転換植物に導入される亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子は、以下の（ａ）または（ｂ）のタンパク質をコードするものであり得る。つまり。
（ａ）配列番号１のアミノ酸配列からなるタンパク質、または、
（ｂ）配列番号１のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸からなり、かつ、亜リン酸デヒドロゲナーゼ活性を有するタンパク質。
【００３４】
当該（ａ）または（ｂ）のタンパク質は、本発明者によってその性質が初めて明らかにされた亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質であって、（１）可溶化した状態で大腸菌宿主内にて多量に発現され得る、（２）高い熱安定性を有する、（３）各種阻害物質によって活性が阻害され難い、という利点を有している亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質である（例えば、特願２０１１−０９８６７０参照）。
【００３５】
したがって、上記構成であれば、宿主内での亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質の発現量が多いので、亜リン酸をより効率よく栄養源として利用し得る形質転換植物を実現することができる。また、上記構成であれば、亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質の熱安定性が高いので、高温条件下で生育する植物に対しても、亜リン酸をより効率よく栄養源として利用し得る能力を与えることができる。また、上記構成であれば、各種阻害剤が存在する条件下でも、亜リン酸をより効率よく栄養源として利用し得る形質転換植物を実現することができる。
【００３６】
上記亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子は、上述した亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質をコードしているものであればよく、各アミノ酸に対応するコドンとしては、同じアミノ酸をコードする別のコドンに置き換えることが可能である。
【００３７】
本明細書における「１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸」では、欠失、置換若しくは付加が生じる位置は特に限定されない。また、「１若しくは数個のアミノ酸」が意図するアミノ酸の数は特に限定されないが、１０個以内のアミノ酸であることが好ましく、８個以内のアミノ酸であることが更に好ましく、６個以内のアミノ酸であることが更に好ましく、４個以内のアミノ酸であることが更に好ましく、２個以内のアミノ酸であることが更に好ましく、１個のアミノ酸であることが最も好ましい。
【００３８】
アミノ酸の置換は、保存的置換であることが好ましい。「保存的置換」とは、特定のアミノ酸から、このアミノ酸と同様な化学的性質および／または構造を有する他のアミノ酸に置換されていることをいう。化学的性質としては、例えば、疎水性度（疎水性および親水性）、電荷（中性、酸性および塩基性）が挙げられる。構造としては、例えば、側鎖、ならびに側鎖の官能基として存在する芳香環、脂肪炭化水素基およびカルボキシル基が挙げられる。
【００３９】
このような分類を用いれば、保存的置換とは、同じ群内のアミノ酸同士の置換であるといえ、例えばセリンとスレオニンとの置換、リジンとアルギニンとの置換、およびフェニルアラニンとトリプトファンアミノとの置換が挙げられる。
【００４０】
上記亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子がコードする亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質は、周知の亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質、または、配列番号１のアミノ酸配列からなるタンパク質と８０％以上、より好ましくは８５％以上、より好ましくは９０％以上、より好ましくは９５％以上、最も好ましくは９８％以上の相同性を有するアミノ酸配列からなり、かつ、亜リン酸デヒドロゲナーゼ活性を有するタンパク質であってもよい。
【００４１】
なお、アミノ酸配列の相同性は、公知の方法で求めることができる。具体的には、ＧＥＮＥＴＹＸ−ＷＩＮ（株式会社ゼネティックス社製）を、ＧＥＮＥＴＹＸ−ＷＩＮのマニュアルに従って使用し、例えば配列番号１に示すアミノ酸配列と比較対象のアミノ酸配列とのホモロジーサーチ（ｈｏｍｏｌｏｇｙ  ｓｅａｒｃｈ）を行い、一致するアミノ酸配列の割合（％）として相同性を算出することができる。
【００４２】
更に具体的に、本実施の形態の形質転換植物に導入される亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子は、以下の（ｃ）または（ｄ）のポリヌクレオチドであり得る。つまり、
（ｃ）配列番号２の塩基配列からなるポリヌクレオチド、または、
（ｄ）配列番号２の塩基配列からなるポリヌクレオチドと相補的な塩基配列とストリンジェントな条件下でハイブリダイズし、かつ、亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質をコードするポリヌクレオチド。
【００４３】
上記配列番号２の塩基配列からなるポリヌクレオチドとは、配列番号１のアミノ酸配列からなるタンパク質をコードするポリヌクレオチドである。
【００４４】
本明細書中で使用される場合、用語「ストリンジェントな条件」は、ハイブリダイゼーション溶液（５０％ホルムアミド、５×ＳＳＣ（１５０ｍＭのＮａＣｌ、１５ｍＭのクエン酸三ナトリウム）、５０ｍＭのリン酸ナトリウム（ｐＨ７．６）、５×デンハート液、１０％硫酸デキストラン、および２０μｇ／ｍｌの変性剪断サケ精子ＤＮＡを含む）中にて４２℃で一晩インキュベーションした後、約６５℃にて０．１×ＳＳＣ中でフィルタを洗浄することが意図されるが、ハイブリダイゼーションさせるポリヌクレオチドによって、高ストリンジェンシーでの洗浄条件は適宜変更され、例えば、哺乳類由来ＤＮＡを用いる場合は、０．１％  ＳＤＳを含む０．５×ＳＳＣ中にて６５℃での洗浄（好ましくは１５分間×２回）が好ましく、Ｅ．ｃｏｌｉ由来ＤＮＡを用いる場合は、０．１％  ＳＤＳを含む０．１×ＳＳＣ中にて６８℃での洗浄（好ましくは１５分間×２回）が好ましく、ＲＮＡを用いる場合は、０．１％  ＳＤＳを含む０．１×ＳＳＣ中にて６８℃での洗浄（好ましくは１５分間×２回）が好ましく、オリゴヌクレオチドを用いる場合は、０．１％  ＳＤＳを含む０．１×ＳＳＣ中にてハイブリダイゼーション温度での洗浄（好ましくは１５分間×２回）が好ましい。また、上記ハイブリダイゼーションは、Ｓａｍｂｒｏｏｋら、Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｃｌｏｎｉｎｇ，Ａ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍａｎｕａｌ，２ｄ  Ｅｄ．，Ｃｏｌｄ  Ｓｐｒｉｎｇ  Ｈａｒｂｏｒ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ（１９８９）に記載されている周知の方法で行うことができる。
【００４５】
本実施の形態の形質転換植物へ導入される亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子には、付加的な塩基配列が連結され得る。なお、当該付加的な塩基配列は、亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子の５’末端に連結されてもよいし、３’末端に連結されてもよく、連結される位置は特に限定されない。
【００４６】
上記付加的な塩基配列の具体的な構成は特に限定されないが、タグなど（例えば、Ｈｉｓタグ、Ｍｙｃタグ、ＨＡタグ、ＧＳＴタンパク質、ＧＦＰ、ＣＦＰまたはＹＦＰ）をコードする塩基配列であり得る。
【００４７】
本実施の形態の形質転換植物は、植物に亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子を導入することによって作製され得る。
【００４８】
植物に亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子を導入する方法は特に限定されず、あらゆる周知の方法を用いることが可能である。以下に当該方法の一例を説明するが、本発明は、これらに限定されない。
【００４９】
例えば、セルラーゼやヘミセルラーゼなどの細胞壁分解酵素を用いた処理により、植物の細胞からプロトプラストを単離し、当該プロトプラストと外来遺伝子（例えば、亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子）の発現カセットを含む発現ベクターとの懸濁液にポリエチレングリコールを加えてエンドサイトーシス様の過程で該発現ベクターをプロトプラスト内に取り込ませる方法（ＰＥＧ法）を用いることが可能である。
【００５０】
また、超音波処理等によって、ホスファチジルコリン等の脂質膜小胞内に発現ベクターを封入し、当該小胞とプロトプラストとをＰＥＧの存在下で融合させる方法（リポソーム法）、ミニセルを用いて同様の過程で小胞とプロトプラストとを融合させる方法、プロトプラストと発現ベクターとの懸濁液に電気パルスを印加してベクターをプロトプラスト内に取り込ませる方法（エレクトロポレーション法）を用いることも可能である。しかしながら、これらの方法は、プロトプラストから植物体へ再分化させる培養技術を必要とする点で煩雑であるといえる。
【００５１】
細胞壁を有するインタクトな細胞内へ遺伝子を導入する手段としては、直接導入法（例えば、マイクロピペットを細胞に刺し込み、油圧またはガス圧によってピペット内のベクターＤＮＡを細胞内に注入するマイクロインジェクション法、または、ＤＮＡによってコーティングされた微小金粒子を火薬の爆発またはガス圧によって加速し、当該微小金粒子を細胞内に導入するパーティクルガン法）と、アグロバクテリウムによる感染を利用した方法とを挙げることが可能である。マイクロインジェクションは操作に熟練を要し、かつ、扱える細胞数が少ないという欠点がある。従って、操作の簡便性を考慮すれば、アグロバクテリウム法、または、パーティクルガン法によって植物を形質転換することが好ましい。
【００５２】
パーティクルガン法は、栽培中の植物の頂端分裂組織に直接遺伝子を導入することが可能である点において有利である。また、アグロバクテリウム法において、バイナリーベクターに植物ウイルス（例えば、トマトゴールデンモザイクウイルス（ＴＧＭＶ）等のジェミニウイルス）のゲノムＤＮＡをボーダー配列の間に挿入することにより、栽培中の植物の任意の部位の細胞に菌懸濁液を接種するだけで、植物体全体にウイルス感染が拡がり、同時に目的遺伝子も植物体全体に導入される。これらの方法は、当該分野に置いて周知であり、形質転換する植物に適した方法が、当該者により適宜選択され得る。
【００５３】
植物に亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子を導入するときにアグロバクテリウム属細菌を用いる場合、アグロバクテリウム属細菌は特に限定されず、植物の種類等に応じて適切なアグロバクテリウム属細菌を選択して使用することができる。例えば、アグロバクテリウム・ツメファシエンス（Agrobacterium tumefaciens）およびアグロバクテリウム・リゾゲネス（Agrobacteriumu rhizogenes）などの、宿主植物の染色体内に転移可能なＤＮＡ領域を備えるＴｉプラスミドまたはＲｉプラスミドなどの転移性プラスミドを保持するアグロバクテリウム属細菌、または、これらの変異株などを用いることができる。上記２つのアグロバクテリウム属細菌では、一般的に、アグロバクテリウム・ツメファシエンスが用いられる。
【００５４】
コンストラクトの導入方法としてアグロバクテリウム感染法を用いる場合、植物へ導入される遺伝子は、アグロバクテリウム属細菌中において、宿主植物の染色体へ導入可能なコンストラクト中に保持される。具体的には、植物へ導入される遺伝子は、アグロバクテリウム属細菌が有するＴｉプラスミドまたはＲｉプラスミドなどの転移性プラスミド上の転移ＤＮＡ中に備えられ得る。
【００５５】
Ｔｉプラスミド等に所望の遺伝子を導入する場合には、中間ベクター法またはバイナリーベクター法などの公知の方法を用いることができる。例えば、中間ベクター法では、ｐＢＲ３２２などの任意の配列が挿入されたＴｉプラスミドを保持するアグロバクテリウムに対して、所望の遺伝子を保持するｐＢＲ３２２系中間ベクターを、ヘルパープラスミドなどを使って導入する。中間ベクターが導入されたアグロバクテリウムでは、ｐＢＲ３２２の相同部分で相同組換えが生じ、これによって、Ｔｉプラスミド上に所望の遺伝子を組み込むことができる。
【００５６】
適当な選択マーカーを遺伝子に付随させておくことによって、当該遺伝子をＴｉプラスミド上に有するアグロバクテリウムを容易に選択することができる。また、バイナリーベクターは、一般的に、アグロバクテリウム内で機能する選択マーカー遺伝子、植物内で機能する選択マーカー遺伝子、および、所望の遺伝子を導入可能なマルチクローニングサイトを備えている。所望の遺伝子が導入されたバイナリーベクターを、Ｔ−ＤＮＡを欠損したＴｉプラスミドを有するアグロバクテリウムに導入し、当該アグロバクテリウムを適切な選択培地で培養することによって、所望の遺伝子を保持するアグロバクテリウムを得ることができる。このようなバイナリーベクターとしては、例えばｐＢＩ１０１（CLONTEC社）およびｐＢＩ１２１（CLONTEC社）を挙げることができる。
【００５７】
アグロバクテリウムの感染によって遺伝子が組み込まれる宿主植物の染色体は、核染色体であってもよく、ミトコンドリアの染色体であってもよく、特に限定されない。
【００５８】
所望の遺伝子を保持しているアグロバクテリウムを植物へ感染させる手法は、植物の種類などに応じて適切に選択され得る。たとえば、リーフディスク法（Horsch, R.＆B.、 et al.: A simple and general method for trams-ferring cloned genes into plants. Science,227、 1229〜1231, 1985）、プロトプラスト共存培養法（Marton, L., et al.: In vitro transformation of cultured cell from Nicotiana tabacum by Agrobactevium tumefaciens. Nature,277, 129〜131, 1981）、カルス再生法（Plant Cell Reports, 12, 7-11,1992）、または、減圧浸潤法（The Plant Journal, 19(3), 249-257, 1999）等を採用することができるがこれらに限定されない。
【００５９】
本実施の形態の形質転換植物は、アグロバクテリウムを植物へ感染させた後、選択マーカー遺伝子の種類に応じた選択条件下において選抜され得る。例えば、Ｔ０世代において、組織あるいは細胞レベルで選抜を実施してもよいし、Ｔ１種子からの培養段階で選抜を実施してもよい。
【００６０】
例えば、植物にアグロバクテリウムを感染させた後、選択マーカー遺伝子の種類に応じた選択培地で培養するなどして形質転換植物（Ｔ０植物）を選択して、Ｔ０植物から種子（Ｔ１種子）を取得し、Ｔ１種子を発芽させてＴ１植物を得ることができる。また、選択することなく取得した種子を選択条件下で播種し、発芽させることで形質転換植物（Ｔ１植物）を得ることもできる。こうした形質転換植物（Ｔ１植物）を自家受粉するなどしてＴ２種子や、Ｔ３種子を得ることで、所望の遺伝子についてホモ接合体である形質転換植物を得ることができる。
【００６１】
本実施の形態の形質転換植物は、アグロバクテリウムを植物へ感染させた後、得られた形質転換植物から常法にしたがってＤＮＡを抽出し、サザンハイブリダイゼーション等によって所望の遺伝子の有無を確認することによって選抜され得る。
【００６２】
また、本実施の形態の形質転換植物は、アグロバクテリウムを植物へ感染させた後、得られた形質転換植物から常法にしたがってＲＮＡを抽出し、適切なプローブを用いたノザンハイブリダイゼーション法、または、リアルタイムＲＴ−ＰＣＲ法等によって所望の遺伝子の有無を確認することによって選抜され得る。
【００６３】
本実施の形態の形質転換植物は、あらゆる植物であり得、特定の植物に限定されない。上記形質転換植物は、例えば、食糧用、飼料用、観賞用、実験用または資源用等に用いられる植物であり得る。また、上記形質転換植物は、例えば、種子植物であってもよく、裸子植物であってもよく、被子植物であってもよい。また、上記形質転換植物は、単子葉植物であってもよく、双子葉植物であってもよい。
【００６４】
食糧用または飼料用の植物としては、例えば、コムギ、オオムギ、モロコシ、キビ、ライムギ、ライコムギ、トウモロコシ、コメ、オートムギ、サトウキビ、ナタネ、コショウソウ、シロイヌナズナ、キャベツ、キャノーラ、ダイズ、アルファルファ、エンドウ、インゲンマメ、落花生、ジャガイモ、タバコ、トマト、ナス、コショウ、ヒマワリ、レタス、キンセンカ、メロン、カボチャ、ズッキーニ、および、ニンジンを挙げることが可能である。
【００６５】
観賞用の植物としては、例えば、バラ、シャクナゲ、アザレア、ショウジョウソウ、クロトン、セキチク、ペチュニア、アフリカスミレ、ホウセンカ、ラン、グラジオラス、アヤメ、フリージア、クロッカス、マリーゴールド、ゼラニウム、ドラセナ、および、イチジクを挙げることが可能である。
【００６６】
資源用の植物としては、例えば、各種樹木（杉、檜など）を挙げることが可能である。
【００６７】
実験用の植物としては、例えば、シロイヌナズナを挙げることが可能である。
【００６８】
本実施の形態において、「植物」および「形質転換植物」は、植物個体の他に、種子、果実、切穂、塊茎、塊根、株、カルス、プロトプラスト等の植物細胞、植物組織および植物器官をも意図する。
【００６９】
〔２．形質転換植物の育成方法〕
本実施の形態の形質転換植物の育成方法は、本発明の形質転換植物に対して亜リン酸を与える工程を有する育成方法である。本発明の形質転換植物については既に詳細に説明したので、ここではその説明を省略する。
【００７０】
上記亜リン酸を与える工程は、少なくとも本発明の形質転換植物に対して亜リン酸を与えることができる工程であればよい。勿論、本発明の形質転換植物と他の植物とを一緒に育成し、これらの植物の両方に対して亜リン酸を与える工程であってもよい。他の植物は、亜リン酸を栄養源として効率よく利用することができないので、上記植物の両方に対して亜リン酸を与えれば、本発明の形質転換植物のみを選択的（優先的）に育成することができる。換言すれば、亜リン酸を与えることによって、雑草などの不要な植物を駆除することができる。当該方法であれば、除草剤などを用いる必要がないので、安全かつ簡便に形質転換植物のみを育成することができる。
【００７１】
形質転換植物に対して与えられる亜リン酸は、固体状であってもよいが、液体に溶解しているものであることが好ましい。液体に溶解している亜リン酸を用いれば、葉を介して形質転換植物の体内へ亜リン酸を取り込ませることができるので、形質転換植物へ簡便（例えば、噴霧機またはスプレーなどによって）に亜リン酸を与えることができる。また、これによって、過剰量の亜リン酸を農地へ投与することを防ぐことができる。勿論、亜リン酸を形質転換植物へ取り込ませる経路は葉に限定されず、茎または根などの他の部位を介して取り込ませることも可能である。
【００７２】
亜リン酸を溶解させる液体としては特に限定されないが、例えば、水、緩衝液または肥料溶液を用いることが可能である。勿論、これらの混合物を用いることも可能である。亜リン酸の溶解度、および、形質転換植物内への吸収の容易さなどを考慮すれば、上記液体の中では、水が好ましい。また、上記液体として水を用いれば、亜リン酸の酸化を促進する物質が上記液体中に混入することを防ぐことができる。
【００７３】
上記液体に溶解している亜リン酸の濃度は特に限定されないが、例えば、０．１ｍｇ／Ｌ〜５０００ｍｇ／Ｌであることが好ましく、０．１ｍｇ／Ｌ〜１０００ｍｇ／Ｌであることが更に好ましく、０．１ｍｇ／Ｌ〜５００ｍｇ／Ｌであることが更に好ましく、１ｍｇ／Ｌ〜５００ｍｇ／Ｌであることが更に好ましく、５ｍｇ／Ｌ〜２００ｍｇ／Ｌであることが最も好ましい。上記構成であれば、形質転換植物の体内へ十分な量の亜リン酸を取り込ませることができるとともに、余分な亜リン酸を農地へ投与することを防ぐことができる。更に、上記構成であれば、形質転換植物の表面を十分な量の亜リン酸によって覆うことができるので、カビなどを長期間、駆除することができる。
【００７４】
上記液体のｐＨは特に限定されないが、アルカリ性であることが好ましい。アルカリ性であれば、より多くの亜リン酸を液体中に溶解させることができる。具体的なｐＨは特に限定されないが、例えば、７．０よりも高く９．０以下、７．０よりも高く８．５以下、または、７．０よりも高く８．０以下であり得るがこれらに限定されない。なお、ｐＨの調節には各種物質を用いることが可能であり、当該物質の一例として水酸化カルシウム、水酸化ナトリウムおよび水酸化カリウムを挙げることができる。
【００７５】
上記液体中には、亜リン酸以外にも、様々な物質が含まれ得る。例えば、上記液体中にはキトサンが含まれ得る。上記構成によれば、形質転換植物の表面に、亜リン酸を長期間、安定に存在させることができる。その結果、亜リン酸が有する防カビ効果を長期間、持続させることができる。液体中のキトサンの濃度は特に限定されないが、例えば、１〜２０重量％であってもよく、５〜１０重量％であってもよい。
【００７６】
亜リン酸を形質転換植物に与える時には、同時に他の物質をも与えることが可能である。なお、当該他の物質は、形質転換植物に対して、固体状で与えてもよいし、液体に溶解させた状態で与えてもよい。
【００７７】
当該他の物質としては特に限定されないが、例えば、第一リン酸カリウム、第二リン酸カリウム、第一リン酸アンモニウム、第二リン酸アンモニウム、尿素、アミノ酸、蛋自分解アミノ酸、塩化アンモニウム、硫酸アンモニウム、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、塩化カリウム、硫酸カリウム、二価鉄塩、亜鉛塩、銅塩、モリブデン酸塩、ホウ酸、マンガン塩、コバルト塩、ビート糖密、サトウキビ糖密、果糖ブドウ糖液、アミノ糖、単糖類、多糖類、クエン酸、リンゴ酸、乳酸、グルコン酸、核酸、植物ホルモン、サイトカイニン、ビタミン類、海藻エキス、グリセリン、長鎖脂肪酸ポリグリセリド、ソルビン酸カリウム、安息香酸ナトリウム、亜硫酸カリウム、亜硫酸ナトリウム、アスコルビン酸、グリセロールなどを挙げることができる。
【００７８】
〔１．形質転換植物〕にて説明したように、（ａ）配列番号１のアミノ酸配列からなるタンパク質、および、（ｂ）配列番号１のアミノ酸配列において１若しくは数個のアミノ酸が欠失、置換若しくは付加されたアミノ酸からなり、かつ、亜リン酸デヒドロゲナーゼ活性を有するタンパク質は、（２）高い熱安定性を有する、（３）各種阻害物質によって活性が阻害され難い、という利点を有しているので、（ａ）または（ｂ）のタンパク質を発現している形質転換植物は、これらの利点を生かして育成することが可能である。
【００７９】
例えば、これらのタンパク質を発現している形質転換植物は、３５℃〜５５℃、４０℃〜５２．５℃、４０℃〜５０℃または４０℃〜４５℃という高温条件下にて育成することができる。
【００８０】
また、これらのタンパク質を発現している形質転換植物は、亜ヒ酸塩、硝酸塩、硫酸塩またはＮａＣｌの存在下（例えば、阻害剤の濃度が１００ｍＭ以下、７０ｍＭ以下、５０ｍＭ以下、または、４０ｍＭ以下の条件下）にて育成することができる。
【００８１】
また、（ａ）および（ｂ）のタンパク質は、異種生物内であっても可溶化した状態で大量に発現されるので、発現されたタンパク質が高い活性を示す。つまり、低濃度の亜リン酸であっても、当該亜リン酸を効率よく代謝することができる。それ故に、（ａ）または（ｂ）のタンパク質を発現している形質転換植物は、低濃度の亜リン酸条件下であっても育成することができる。
【実施例】
【００８２】
＜１．ＤＮＡ断片の増幅＞
配列番号３に示す塩基配列が挿入されたプラスミドを鋳型として用いるとともに、下記プライマー１およびプライマー２をプライマーとして用いたＰＣＲによって、ａｔｔＢ配列、亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子（ｐｔｘＤ遺伝子）およびＨｉｓタグ配列を含むＤＮＡ断片を増幅した。プライマー１およびプライマー２の塩基配列を以下に示す。なお、配列番号３に示す塩基配列は、配列番号２に示す亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子を含んだ塩基配列であるが、配列番号２に示す亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子における６８４番目の塩基「Ｃ」が塩基「Ａ」へ置換されている。つまり、配列番号２のコドン「ＡＣＣ」がコドン「ＡＣＡ」へ置換されている。コドン「ＡＣＣ」およびコドン「ＡＣＡ」は共にスレオニンをコードするので、上記置換はタンパク質内のアミノ酸を変化させない置換である。
・プライマー１：５’-GGGGACAAGTTTGTACAAAAAAGCAGGCTTCATGAAGCCCAAAGTCGTCCTCAC-３’（配列番号４）、
・プライマー２：５’-GGGGACCACTTTGTACAAGAAAGCTGGGTTTCAGTGGTGGTGGTGGTGG-３’
（配列番号５）。
【００８３】
増幅産物をアガロースゲル電気泳動にて分離し、所望のＤＮＡ断片が増幅されているか否か確認した。アガロースゲル電気泳動の結果を図１に示す。なお、レーン「Ｍ」はマーカー（λ／ＨｉｎｄＩＩＩ  ｄｉｇｅｓｔ）を示し、レーン「１」は増幅産物を示している。図１に示すように、ＰＣＲによって、所望のＤＮＡ断片を増幅することができた。
【００８４】
＜２．エントリークローンの作製＞
Ｇａｔｅｗａｙ（登録商標）  ＢＰ反応によって、上述したＤＮＡ断片をエントリーベクターであるｐＤＯＮＲ２０７（INVITROGEN製）へ挿入した。当該エントリーベクターを用いて大腸菌を形質転換した後、上述したＤＮＡ断片が挿入されているｐＤＯＮＲ２０７を保持している大腸菌を選択した。
【００８５】
大腸菌の選択は、上記プライマー１およびプライマー２を用いたコロニーＰＣＲによって行った。具体的には、４つの大腸菌コロニーに対して、コロニーＰＣＲを行った。
【００８６】
コロニーＰＣＲの結果を図２に示す。なお、レーン「Ｍ」はマーカー（λ／ＨｉｎｄＩＩＩ  ｄｉｇｅｓｔ）を示し、レーン「１」〜「４」は、各大腸菌コロニーにおける増幅産物を示している。図２に示すように、４つの大腸菌コロニーの全てが、上述したＤＮＡ断片が挿入されたｐＤＯＮＲ２０７を保持していた。
【００８７】
＜３．発現ベクターの作製＞
Ｇａｔｅｗａｙ（登録商標）  ＬＲ反応によって、ｐＤＯＮＲ２０７に挿入されているＤＮＡ断片を発現ベクターであるｐＢＩ−ＯＸ−ＧＷ（INPLANTA INNOVATIONS INC.製）へ挿入した。当該発現ベクターを用いて大腸菌を形質転換した後、上述したＤＮＡ断片が挿入されているｐＢＩ−ＯＸ−ＧＷを保持している大腸菌を選択した。
【００８８】
大腸菌の選択は、上記プライマー１およびプライマー２を用いたコロニーＰＣＲによって行った。具体的には、４つの大腸菌コロニーに対して、コロニーＰＣＲを行った。
【００８９】
コロニーＰＣＲの結果を図３に示す。なお、レーン「Ｍ」はマーカー（φＸ１７４／ＨａｅＩＩＩ  ｄｉｇｅｓｔ）を示し、レーン「１」〜「４」は、各大腸菌コロニーにおける増幅産物を示している。図３に示すように、４つの大腸菌コロニーの全てが、上述したＤＮＡ断片が挿入されたｐＢＩ−ＯＸ−ＧＷを保持していた。
【００９０】
４つの大腸菌コロニーのうちの１つについて、上述したＤＮＡ断片が挿入されたｐＢＩ−ＯＸ−ＧＷを精製し、市販のシークエンサーを用いて挿入されているＤＮＡ断片の塩基配列を確認した。その結果、所望のＤＮＡ断片がｐＢＩ−ＯＸ−ＧＷに挿入されていることが確認できた。
【００９１】
＜４．アグロバクテリウムの形質転換＞
上記発現ベクター（ｐｔｘＤ遺伝子が導入されたｐＢＩ―ＯＸ―ＧＷ、５４．５ｎｇ）を、氷上で溶解した２０μＬのエレクトロポレーション用のアグロバクテリウムのコンピテントセル（ＧＶ３１０１）に加え、穏やかに混和した。
【００９２】
上記コンピテントセルを、氷冷したキュベット（ギャップ間隔０．１ｃｍ）に移し、ＭＩｃｒｏ  Ｐｕｌｓｅｒ（Bio Rad社）を用いて１．８ｋＶの条件でエレクトロポレーションを行った。
【００９３】
速やかに０．５ｍＬのＬＢ液体培地をキュベットに加えて混合した後、全量を１．５ｍＬのチューブに移し、２８℃、１８０ｒｐｍの条件下にて１時間の培養を行った。
【００９４】
５０μＬの培養液をＬＢ寒天培地（５０μｇ−カナマイシン／ｍＬ−培地）上に塗布した後、２８℃にて２日間の培養を行い、形質転換されたアグロバクテリウムのコロニーを得た。
【００９５】
＜５．特性検討１（大腸菌を用いた亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質の発現）＞
本願の〔背景技術〕に記載したＷＯ２０１０／０５８２９８Ａ２には、Pseudomonas stutzeri WM88の亜リン酸デヒドロゲナーゼが開示されている。本願発明に用いる亜リン酸デヒドロゲナーゼは、P stutzeri WM88の亜リン酸デヒドロゲナーゼと比較して顕著に優れた性質を有している。特性検討１〜特性検討４では、これらの性質について具体的に説明する。
【００９６】
周知の方法によって、プラスミドであるｐＥＴ２１ｂ（Novagen社製）へ、上述した配列番号２に示す塩基配列、または、P stutzeri WM88の亜リン酸デヒドロゲナーゼ遺伝子（配列番号６）を挿入した（配列番号６の塩基配列によってコードされているタンパク質のアミノ酸配列を配列番号７に示す）。これによって、配列番号１に示す亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質のＣ末端にＨｉｓタグが連結している融合タンパク質（図４の「ＰｔｘＤ４５０６」参照）、または、P stutzeri WM88の亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質のＣ末端にＨｉｓタグが連結している融合タンパク質（図４の「ＰｔｘＤＰｓｔ」参照）の発現ベクターを作成した。
【００９７】
周知の方法によって、上記発現ベクターの各々を用いて、コンピテントセルであるＲｏｓｅｔｔａ２（ＤＥ３）（Novagen社製）を形質転換した。
【００９８】
上記形質転換体を、２００ｍＬのＬＢ培地（培地１Ｌあたり、１０ｇのｐｏｌｙｐｅｐｔｏｎｅ、５gのｙｅａｓｔ  ｅｘｔｒａｃｔ、および、５ｇのＮａＣｌを含む）へ植菌し、ＯＤ６００が０．５になるまで３７℃にて培養した。その後、当該培養物に対して濃度が１ｍＭになるようにＩＰＴＧ（isopropyl thiogalactoside）を加え、２８℃にて更に３時間の培養を行った。
【００９９】
上記培養物を、６，０００ｒｐｍ、１５分間の遠心分離処理にかけ、沈殿物である菌を回収した。当該菌を破砕用バッファー（５０ｍＭ  Ｔｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ：７．４）、５０ｍＭ  ＮａＣｌ）へ懸濁した後、当該懸濁物に対して超音波処理を施すことによって、菌を破砕した。この後、菌の破砕液に対して最終濃度が０．１％になるようにＴｗｅｅｎ２０（登録商標）を加えて、氷上で１５分間静置した。なお、図４において、当該破砕された菌を含む破砕用バッファーを「Ｔ」として示す。
【０１００】
破砕された菌を含む破砕用バッファーに対して、１５，０００ｒｐｍ、４℃、１５分間の条件にて遠心分離処理を施した。遠心分離処理の後、上清と沈殿物とに分けた。なお、図４において、当該上清を「Ｓ」として示し、当該沈殿物を「Ｉ」として示す。
【０１０１】
上記上清をＨｉｓＴｒａｐカラム（ＧＥヘルスケア社製）へ供し、当該カラムに添付されたプロトコールにしたがって、配列番号１に示す亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質のＣ末端にＨｉｓタグが連結している融合タンパク質を精製した。
【０１０２】
上述した、破砕された菌を含む破砕用バッファー（Ｔ）、上清（Ｓ）および沈殿物（Ｉ）をＳＤＳ−ＰＡＧＥにて分離した後、アクリルアミドゲルをＣＢＢステインワン（ナカライ社製）にて染色して、亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質の量を測定した。
【０１０３】
その結果を図４に示す。
【０１０４】
P stutzeri WM88の亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質のＣ末端にＨｉｓタグが連結している融合タンパク質の場合には、融合タンパク質の約１８．４％が上清（Ｓ）中に存在し、融合タンパク質の約８１．６％が沈殿物（Ｉ）中に存在していた。一方、配列番号１に示す亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質のＣ末端にＨｉｓタグが連結している融合タンパク質の場合には、融合タンパク質の約９１．４％が上清（Ｓ）中に存在し、融合タンパク質の約８．６％が沈殿物（Ｉ）中に存在していた。以上の結果から、配列番号１に示す亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質のＣ末端にＨｉｓタグが連結している融合タンパク質は、劇的に可溶性が上昇していることが明らかになった。
【０１０５】
＜６．特性検討２（亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質の耐熱性）＞
＜５．特性検討１（大腸菌を用いた亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質の発現）＞にてＨｉｓＴｒａｐカラムを用いて精製したＰｔｘＤ４５０６およびＰｔｘＤＰｓｔについて、耐熱性を検討した。以下に、耐熱性の測定方法について説明する。
【０１０６】
精製したＰｔｘＤ４５０６およびＰｔｘＤＰｓｔの各々を、最終濃度が０．２ｍｇ／ｍＬになるように５０ｍＭ  ＭＯＰＳバッファー（ｐＨ７．４）へ加え、酵素溶液を調製した。１００μＬの上記酵素溶液を１．５ｍＬの容量のチューブへ入れ、蒸発を防ぐために、当該酵素溶液に対して１００μＬのｍｉｎｅｒａｌ  ｏｉｌを添加した。当該チューブを、１０℃〜６０℃の温度で１２時間維持した。経時的に１０μＬ（２μｇ)の酵素溶液をサンプリングして、当該酵素溶液に対して、１ｍＭのＮＡＤ＋および１ｍＭの亜リン酸を含む２０ｍＭのＭＯＰＳ―ＫＯＨ  ｂｕｆｆｅｒ（ｐＨ７．４）４９０μＬを加えて、合計５００μＬの反応系で、亜リン酸デヒドロゲナーゼ活性の測定を行った。
【０１０７】
図５に測定結果を示す。
【０１０８】
図５に示すように、ＰｔｘＤＰｓｔは、約３５℃にて比活性が最も高く、３５℃よりも低い温度であっても、３５℃よりも高い温度であっても、急激に比活性が低下することが明らかになった。つまり、ＰｔｘＤＰｓｔは、最適温度が低い（約３５℃）とともに、反応に適した温度の範囲が非常に狭いことが明らかになった。
【０１０９】
一方、ＰｔｘＤ４５０６は、約５０℃にて比活性が最も高く、５０℃よりも低い温度であっても、５０℃よりも高い温度であっても、広い温度範囲において高い比活性を維持できることが明らかになった。具体的には、ＰｔｘＤ４５０６は、３５℃〜５５℃における比活性の平均値が高く、４０℃〜５２．５℃における比活性の平均値が更に高く、４０℃〜５０℃における比活性の平均値が更に高いことが明らかになった。
【０１１０】
＜７．特性検討３（亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質の反応速度論的解析）＞
＜５．特性検討１（大腸菌を用いた亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質の発現）＞にてＨｉｓＴｒａｐカラムを用いて精製したＰｔｘＤ４５０６およびＰｔｘＤＰｓｔについて、反応速度を比較した。以下に、反応速度の測定方法について説明する。
【０１１１】
本願に記載した（反応式１）に基づいて、ＰｔｘＤ４５０６およびＰｔｘＤＰｓｔの反応速度を算出した。
【０１１２】
具体的には、（反応式１）に示す反応系において、７．５μｇの融合タンパク質を用い、基質（ＮＡＤ＋）の濃度を０．５ｍｉｃｒｏＭから２００ｍｉｃｒｏＭへと変化させながら、ＮＡＤＨの生産速度を測定した。なお、融合タンパク質ＰｔｘＤ４５０６の反応温度は、４０℃であり、融合タンパク質ＰｔｘＤＰｓｔの反応温度は、２８℃であった。
【０１１３】
測定された基質（ＮＡＤ＋）の濃度およびＮＡＤＨの生産速度に基づいて、周知の酵素反応速度論的手法（例えば、「蛋白質・酵素の基礎実験法（改訂第２版）、発行所：株式会社  南江堂」参照）に基づいて、Ｋｍ（μＭ）、Ｖｍａｘ（μｍｏｌ／ｍｉｎ／ｍ）、Ｋｃａｔ（ｍｉｎ−１）、Ｋｃａｔ／Ｋｍの値を算出した。なお、上述した各種パラメータは、３回行った実験の各々について算出するとともに、３回行った実験の平均値として算出した。また、Ｋｃａｔは、「Ｋｃａｔ＝Ｖｍａｘ（μｍｏｌ／ｍｉｎ／ｍｇ）×（ＭＷ／１０３）」の式にて算出した。
【０１１４】
実験結果を、下記表１に示す。
【０１１５】
【表１】
0005988260.tif 000004
【０１１６】
表１から明らかなように、ＰｔｘＤ４５０６のＫｍは、ＰｔｘＤＰｓｔのＫｍの約１／３であった。また、ＰｔｘＤ４５０６のＶｍａｘは、ＰｔｘＤＰｓｔの約１．４倍であった。また、ＰｔｘＤ４５０６のＫｃａｔは、２３７．４（ｍｉｎ−１）であり、ＰｔｘＤＰｓｔのＫｃａｔは、１６９．６（ｍｉｎ−１）であった。
【０１１７】
以上の実験データから、ＰｔｘＤ４５０６のＫｃａｔ／Ｋｍは、ＰｔｘＤＰｓｔのＫｃａｔ／Ｋｍの約４．４倍であることが明らかになった。つまり、ＰｔｘＤ４５０６は、ＰｔｘＤＰｓｔよりも高い反応効率を有することが明らかになった。
【０１１８】
＜８．特性検討４（阻害剤存在下における亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質の活性）＞
＜５．特性検討１（大腸菌を用いた亜リン酸デヒドロゲナーゼタンパク質の発現）＞にてＨｉｓＴｒａｐカラムを用いて精製したＰｔｘＤ４５０６およびＰｔｘＤＰｓｔについて、様々な阻害剤が存在する環境下においても触媒活性を示し得るか否かを検討した。実験方法は、文献「Costas et al., Journal of Biological Chemistry, 2001, 276, 17429-17436」に記載の方法に従った。以下に、簡単に実験方法を説明する。
【０１１９】
１００μＬの１００ｍＭ  ＭＯＰＳ−ＫＯＨ（ｐＨ７．２５）、５０μＬの１０ｍＭ  ＮＡＤ、５μＬの５ｍＭ  亜リン酸塩、５０μＬの４０ｍＭ  各種阻害剤（亜ヒ酸塩（Arsenite）、硝酸塩（Nitrate）、硫酸塩（Sulfate）またはＮａＣｌ）、２９４μＬのＨ２Ｏ、および、１μＬの０．５ｍｇ／ｍＬ  タンパク質含有液（ＰｔｘＤ４５０６含有液、ＰｔｘＤＰｓｔ含有液、または、タンパク質を含有しない液体（ネガティブコントロール））を混合して反応液を生成した。
【０１２０】
上記反応液を、６０分間反応させた。なお、ＰｔｘＤ４５０６については、４５℃にて反応を行い、ＰｔｘＤＰｓｔについては、３０℃にて反応を行った。その後、ＯＤ３４０を測定した。タンパク質を含有しない液体（ネガティブコントロール）のＯＤ３４０の値を１００として、各サンプルのＯＤ３４０の相対値を算出した。なお、各実験を４回以上行い、当該４回または５回の実験における相対値の平均値も算出した。
【０１２１】
実験結果を、下記表２に示し、表２の数値データをグラフ化した図面を図６に示す。
【０１２２】
【表２】
0005988260.tif 000005
【０１２３】
表２および図６から明らかなように、ＰｔｘＤＰｓｔの活性は、亜ヒ酸塩、硝酸塩、硫酸塩またはＮａＣｌの存在下で阻害されることが明らかになった。
【０１２４】
一方、ＰｔｘＤ４５０６の活性は、亜ヒ酸塩、硝酸塩、硫酸塩またはＮａＣｌの存在下であっても、高く維持されることが明らかになった。
【０１２５】
＜９．形質転換植物の解析＞
＜４．アグロバクテリウムの形質転換＞にて得られた形質転換されたアグロバクテリウムを用いて形質転換植物（形質転換したシロイヌナズナ）を作成し、当該形質転換植物の性質を解析した。
【０１２６】
形質転換植物の作成は、周知の方法（floral dip法）に従った（Steven J. Clough et al., The Plant Journal(1998), 16(6), 735-743参照）。以下に、当該方法を簡単に説明する。
【０１２７】
まず、＜４．アグロバクテリウムの形質転換＞にて得られた形質転換されたアグロバクテリウムを、フラスコ内のＬＢ培地（培地１Ｌあたり、１０ｇのトリプトン、５ｇの酵母エキス、５ｇのＮａＣｌを含有している）に加え、当該フラスコを２５℃〜２８℃にて、２５０ｒｐｍで攪拌しながら培養した。
【０１２８】
その後、培養物を、室温にて２０分間、５５００ｇの遠心分離処理にかけ、アグロバクテリウムを回収した。当該アグロバクテリウムを、ＯＤ６００が約０．８０になるように、感染用培地（infiltration medium）へ懸濁した。
【０１２９】
本実施例では、５．０％スクロースおよび０．０５％Ｓｉｌｗｅｔ  Ｌ−７７（OSi Specialties, Inc., Danbury, CT, USA）を含む、改変された植物浸漬用の接種培地（Floral dip inoculation mediumu）を用いた。なお、標準的な接種培地（Bent, A.F. and Clough, S.J. (1998) Agrobacterium germ-line transformation: transformation of Arabidopsis without tissue culture. In Plant Molecular Biology Manual(Gelvin, S.B. ed.). Netherlands: Kluwer Academic Publishers, B7, 1-14）は、1/2 strength Murashige and Skoog Basal Medium（Sigma Chemicals, #M-5519, St. Louis, MO, USA）、５．０％スクロース、４４ｎＭベンジルアミノプリン（Sigma Chemicals, #B-3274）、０．００５％Ｓｉｌｗｅｔ  Ｌ−７７からなり、ｐＨは５．７に調節されている。
【０１３０】
材料（上述したアグロバクテリウムの懸濁液、および、シロイヌナズナ）を混合機へ加え、地面よりも上に存在するシロイヌナズナの全ての組織が、改変された植物浸漬用の接種培地中に浸るように、混合機中の材料を混合した。
【０１３１】
３秒〜５秒間、緩やかに混合した後、シロイヌナズナを回収した。
【０１３２】
真空にてアグロバクテリウムをシロイヌナズナ中へ浸透させるために、植物浸漬用の接種培地中に浸したシロイヌナズナを、真空条件下に置いた後、当該真空条件を急速に大気圧条件へ戻した。
【０１３３】
シロイヌナズナを回収した後、当該シロイヌナズナをプラスチックトレイへ移し、湿度を保つために、プラスチックのドームにて覆った。
【０１３４】
シロイヌナズナを弱い照明の下で一昼夜置いた後に、プラスチックのドームを取り外して３〜５週間培養し、その後、種子を回収した。
【０１３５】
回収した種子の表面を滅菌した後、当該種子を、滅菌した０．１％アガロースへ懸濁し、当該懸濁液を、カナマイシンを含む選択培地上に播いた。なお、当該選択培地の組成は、1/2× MS medium（Sigma Chemicals #M-5519）、０．８％アガー（Sigma Chemicals #A-1296）、５０μｇ／ｍＬのカナマイシンであった。
【０１３６】
当該選択培地上でも生育し得るシロイヌナズナを、形質転換植物として回収し、当該形質転換植物から得られた種子を用いて、以下に記載する更なる試験を行った。
【０１３７】
野生型のシロイヌナズナの種子および形質転換植物の種子を、リン酸をリン源として含有するＭＳ培地または亜リン酸をリン源として含有する選択培地（ＭＳ培地のＫＨ２ＰＯ４をＫＨ２ＰＯ３へ変えた培地）にて培養し、その成長の差異を観察した。
【０１３８】
ＭＳ培地は、原液Ｉ〜原液Ｖを用いて、以下のように作製した。なお、原液Ｉ〜Ｖの具体的な組成については後述する。
【０１３９】
まず、１Ｌの三角フラスコに、約５００ｍＬの蒸留水、２０ｍＬの原液Ｉ、各々１０ｍＬの原液ＩＩ〜原液Ｖ、および、３０ｇのショ糖を加え、これらを攪拌した。このとき、必要に応じて植物ホルモン（例えば、ＢＡ（ベンジルアデニン）、ＮＡＡ（ナフタレン酢酸）、２，４−Ｄ（２，４−ジクロロフェノキシ酢酸））も加えた。
【０１４０】
三角フラスコに更に蒸留水を加えて、全量を１Ｌとした。
【０１４１】
三角フラスコ内の培地のｐＨを、５．７〜５．８へ合わせた。
【０１４２】
三角フラスコ内へ８ｇ〜１０ｇの寒天を加えた後、当該三角フラスコを加熱して、寒天を溶かした。
【０１４３】
三角フラスコ内の培地を試験管または三角フラスコへ分注した後、これらの試験管または三角フラスコに蓋をした。
【０１４４】
蓋をした試験管または三角フラスコを、オートクレーブにて、１２０℃、１５分間滅菌した。
【０１４５】
滅菌終了後は、蓋をした試験管または三角フラスコを室温にて放置し、寒天が固まった後で、これらの培地を実際の試験に使用した。
【０１４６】
以下に、原液Ｉ〜Ｖの具体的な組成を示す。
【０１４７】
原液Ｉ    ：１６５ｇのＮＨ４ＮＯ３、１９０ｇのＫＮＯ３、１７ｇのＫＨ２ＰＯ４、６２０ｍｇのＨ３ＢＯ３、２２３０ｍｇのＭｎＳＯ４・Ｈ２Ｏ、８６０ｍｇのＺｎＳＯ４・７Ｈ２Ｏ、８３ｍｇのＫＩ、２５ｍｇのＮａ２ＭｏＯ４・２Ｈ２Ｏ、２．５ｍｇのＣｕＳＯ４・５Ｈ２Ｏ、および、２．５ｍｇのＣｏＣｌ２・６Ｈ２Ｏを蒸留水に溶かすとともに、最終的な体積を２Ｌとして原液Ｉとした。
【０１４８】
原液ＩＩ  ：４４ｇのＣａＣｌ２・２Ｈ２Ｏを蒸留水に溶かすとともに、最終的な体積を１Ｌとして原液ＩＩとした。
【０１４９】
原液ＩＩＩ：３７ｇのＭｇＳＯ４・７Ｈ２Ｏを蒸留水に溶かすとともに、最終的な体積を１Ｌとして原液ＩＩＩとした。
【０１５０】
原液ＩＶ  ：２．７８ｇのＦｅＳＯ４・７Ｈ２Ｏ、および、３．７３ｇのＮａ２−ＥＤＴＡを蒸留水に溶かすとともに、最終的な体積を１Ｌとして原液ＩＶとした。
【０１５１】
原液Ｖ    ：２０ｇのミオイノシトール、１００ｍｇのニコチン酸、１００ｍｇの塩酸ピリドキン、２０ｍｇの塩酸チアミン、および、４００ｍｇのグリシンを蒸留水に溶かすとともに、最終的な体積を２Ｌとして原液Ｖとした。
【０１５２】
図７に、培養を開始してから３週間後の野生型のシロイヌナズナおよび形質転換植物を示し、図８に、培養を開始してから４週間後の野生型のシロイヌナズナおよび形質転換植物を示す。
【０１５３】
図７および８から明らかなように、野生型のシロイヌナズナは、リン酸を栄養源として利用することはできたが、亜リン酸を栄養源として利用することはできなかった。
【０１５４】
一方、図７および８から明らかなように、形質転換植物は、リン酸を栄養源として利用することができるのは勿論のこと、亜リン酸も栄養源として利用することができた。
【０１５５】
本発明は、以上説示した各構成に限定されるものではなく、特許請求の範囲に示した範囲で種々の変更が可能であり、異なる実施形態や実施例にそれぞれ開示された技術的手段を適宜組み合わせて得られる実施形態や実施例についても本発明の技術的範囲に含まれる。
【産業上の利用可能性】
【０１５６】
本発明は、食糧用の植物、飼料用の植物、観賞用の植物、実験用の植物、または、資源用の植物などを生産する分野に広く利用することができる。
【図５】
0005988260.tif 000006
【図６】
0005988260.tif 000007
【図１】
0005988260.tif 000008
【図２】
0005988260.tif 000009
【図３】
0005988260.tif 000010
【図４】
0005988260.tif 000011
【図７】
0005988260.tif 000012
【図８】
0005988260.tif 000013
【配列表】
0005988260000001.app