(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
浄水場の浄水処理工程の中で臭気等の除去に使用された使用済み活性炭に静電誘導装置で電子を補給して炭素に吸着した不純物を還元中和する工程と、少なくともこの還元中和された活性炭を環境保全施工地に埋設するに当たり、環境保全施工地に応じて該活性炭の埋設量及び炭素埋設施設個所数を調整する共に、時間をかけて該環境保全施工地の接地抵抗値を限りなく０Ωへ低減させて集電体とする集電子工程とを有し、これら工程を経て得られた集電体が環境保全施工地の落雷時の電気力線がアースに繋がらないよう及び／又は活性炭に集められた電子を放出して地震波に供給するようにしたことを特徴とする地球環境保全静電誘導方法。
【請求項２】
前記集電子工程に使用する集電体は、焼成温度７００〜１０００℃であって平均粒子径が２ｍｍ以下の活性炭を使用し、該集電体の体積を２ｍ３以上において調整して環境保全施工地環境にあわせて複数位置に設けるようにした請求項１に記載の地球環境保全静電誘導方法。
【請求項３】
前記環境保全施工地敷地を金属柵により囲繞してこの金属柵及び／又は建物にアース線を介して炭素体に接続してこの炭素体に集められた電子を広範囲に放射させて環境保全施工地周囲の大気を還元させるようにした請求項１及び２いずれかに記載の地球環境保全静電誘導方法
【発明の詳細な説明】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、中和処理された炭素体を地中に埋設して、接地抵抗値を限りなく低減させることで、極めて優れた静電誘導効果を増大させることにより、落雷、地震、土砂崩れ等の地球環境被害を低減させる様にした地球環境保全静電誘導方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】  静電気について；自然界にある全ての物質は、原子の集合体であるので、その中に電子があり、電気を持っている。陽子（＋）と電子（−）が同数のときは電気的に中性であるが、二つのモノをこすり合わせる、つまり摩擦することによって、陽子（＋）と電子（−）のつり合いがとれなくなり、電子がモノから飛び出してしまう。この電子が飛び出てしまう現象が、静電気である。飛び出た電子は、別のモノに移動する。つまり、電子が飛び出ていってしまったモノは、マイナスの電気（つまり電子）が減ってしまったことになりプラス（酸化）となる。反対に電子が移動してきたモノは、マイナスの電気が増えたことになるので、マイナス（還元）になる。以上の様子を図２に示す。ここで、原子に電子が付加された粒子のことをマイナスイオンといい、原子から電子が離脱した粒子をプラスイオンという。また、家庭のコンセントから流れてくる電気は、動電気であるが、「静」電気に対して「動」電気は、静電気が動いて流れている電気のことである。さて、静電気活用技術として静電誘導を取り上げる。【０００３】  静電誘導について；実例をいくつかあげる。まず雷の発生プロセスから静電誘導について説明する。雷を発生させる雷雲は、水蒸気が上昇気流で吹き上げられることによって作られる。この時、高度の高い場所、つまり、はるか上空で冷やされた水滴が、氷の粒となって、激しくぶつかり合いながら摩擦を繰り返す。こうした一連の過程で摩擦電気（静電気）が発生する。摩擦電気が帯電した氷の粒のうち、細かい氷の粒はプラスの電荷をもって雷雲の上層部へ運ばれ、大きな粒はマイナスの電荷を持って下層部に運ばれる。雷雲の下層部にマイナスの電荷が大量に溜まると、静電誘導によって、下の地面にプラスの電荷が大量に集まってくる。ここで図３に示すように、帯電していない絶縁された金属Ａに、マイナスの電荷に帯電した金属Ｂを遠くから近づける。すると、金属Ａは金属Ｂの電荷に影響を受け、金属Ｂの近い部分にプラスの電荷、遠い部分にマイナスの電荷が集合する。金属Ａと金属Ｂの間には、空気という絶縁体があるために、電荷の移動は行われない。そのため、静電誘導という現象が誘発される。このように、静電気を帯びたモノが、離れたモノに電荷を生じさせる現象を静電誘導という。【０００４】  通常、雷雲と地表の間には、空気という絶縁体があるために、電荷の移動は行われない。これによって、マイナスの電荷を持った雷雲に影響された地表に静電誘導が起こり、地上の電子が地中に逃げ、地表近くには、プラスの電荷が集まる。この時、雷雲と大地には１０億ボルトもの電位差が生じる。プラスとマイナスの電荷同士は引き合い、同種の電荷同士は反発し合う。ふたつの電荷があれば、こうした力が常に働いている。この力を静電力という。静電力は、電荷が大きくなればなるほど強くなり、力が及ぶ範囲が広まっていく。そして、この静電力が存在する範囲を電場、または、電界と呼んでいる。電場は、電荷が大きいほど、つまり、電圧が高いほど広い影響を与えるのだから、雷雲が持つ１０億ボルトもの巨大な電圧は、遥かに離れた地面にまで、電場を作り出すことになる。電場の状態を図４に示す。電場のなかでは、地面が持っているプラスの電荷の力によって、地表近くの空気の分子は、強制的にマイナスの電子を吸い取られてしまう。すると、空気の分子は、マイナスの電子が足りない状態、つまり、プラスの電荷を持つイオンに変化する。プラスイオンに変わった空気分子は、近くの空気分子からマイナスの電子を受け取る。こうしたバケツリレーのような作業を繰り返すことによって、プラスの電荷を持った地面から、マイナスの電荷を持った雷雲へと、プラスの電荷が移動する道筋が完成する。この状態のもとで、雷雲のなかに溜まったマイナスの電荷が、巨大な電圧に押し出されて、空気という絶縁体などものともせず火花放電、つまり雷の稲妻を引き起こすのである。その状態を図５に示す。【０００５】  大地電位とは、広域面にわたって大地が、地球物理学上の理由で、電荷の多い区域と電荷の少ない区域とが構成されていること、並びに電荷の性質が絶えず不同変化して変動性の電位を示す区域とがある。このような地域的面積において、陰電位を示す、別言高電位を示す大地の土壌は、一般に植生上有利であり、健康条件の環境である。また陽電位を示す、言い換えれば低電位を示す大地の土壌は、植生上不利であり、不健康条件の環境である。また電位が不規則に変動する地域の大地にある土壌は、極めて劣勢な生育を示す。ここで、微弱電位計を用いて約９ｍの距離間隔にわたる大地電位を測定した結果、高位指向線の交差する地点は電位差が固定的に安定した電位差を示し、また低位指向線の交差する地点はおおむね、電位差が不安定に絶えず変動する数値を示し、不規則な電位差を示す。指向線の交差図を図６に示す。【０００６】  そこで、道路などいかに舗装的に強化されてあっても、破損する地点。また隆起する地点や石垣・コンクリート等の築堤においても破損する箇所は、低位指向線の延長線上にあって、多くは低位指向線の交差する箇所となっている。また、地下物質における賦存構造が不安定であることは、地震その他の原因で大地の震動の振幅が単一的でない複雑振動の状態で地上構造物に強制的多方向振動を誘起するので、その結果、耐震動以上の機械圧を局所的に起こさせるという考察や低位指向線の交差する地点に位置する家屋が火災を起こし易いことについても、木材その他の物質における保水量に関係を有し、火気温度に比較して乾燥度が早い傾向にあり、家屋構築材料が比較的着火し易い状態に置かれることになる。【０００７】  大地電位調整法として、陰陽電区間の電位差は微小電圧であるが、生物生理上、殊に植物の生育生長にとっては、重要な関連を持つ因子である。植物の生長は、生長に必要な要素物質が、多くは電子を負荷したイオンとして、電位の移動と同様に、電気的陽電部位に移動集積する。つまり、生長の旺盛な部分（伸出帯）が他の部位よりも電気的には陽性電位であり、陰性電位との電位差が多いほど表１に示すように、生長の促進が認められる。【０００８】
【表１】
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【０００９】  古いお寺や神社の下には大量の木炭が埋められている。たとえば、１３００年間も風雪に耐えている世界最古の木造建築・法隆寺や日本の神社の代表・伊勢神宮の地下にも、木炭が埋められている。また、１９７２年、中国の湖南省長沙市郊外で約２１００年前のものとされる馬王堆古墳が発見された。そして、その一号墓から女性の遺体が発見された。この遺体は２１００年前のものであるにもかかわらず、およそ死後４日後の死体と同じ状態であった。遺体の推定死亡年齢は５０歳前後、身長１５４ｃｍ、体全体に損傷や欠損がなく、髪の毛もそのまま。皮膚や筋肉には弾力があり、内臓も完全に残っていて、死因は狭心症と推定された。さらに、胃の中には死ぬ数時間前に食べたと考えられるアマウリの種子が１７６個も見つかり、植えると発芽した。じつは馬王堆古墳の一号墓の周囲には、およそ５トンの木炭が埋め尽くされていたのである。それ以外には、遺体を新鮮な状態で保存できるものは、何もなかったのである。馬王堆古墳断面図を図７に示す。【００１０】  通常、遺体が長期間保存されるケースは、二つある。一つはミイラである。ミイラとは腐敗菌がつかないまま水分が蒸発してしまった乾燥死体である。いま一つは屍蝋（シロウ）である。屍蝋とは、水中か湿気の多い土の中で、体の皮下脂肪が石鹸のような状態になった遺体をいう。ところが、馬王堆古墳の遺体はそのどちらでもなかったのである。遺体がミイラでも屍蝋でもなく、そのままに、しかも２１００年も保存されていたのは、史上はじめてのことで、どうして保存されたかは、まだ十分に解明されていない。さて、一般に物質はその電気抵抗率から導体、半導体、絶縁体の三つに大別できる。導体は、１０−６〜１０−２Ω・ｃｍ、半導体は、１０−３〜１０１０Ω・ｃｍ、絶縁体は、１０７〜１０２０Ω・ｃｍ程度とされ、木炭は図８の半導体の範囲にある。木炭の生産時、次第にその炭化乾留温度を上昇させるとその電気抵抗率も小さくなり、特に６５０℃前後に大きい変異点があり、急激に小さくなる。しかもその樹種のちがいに大きな影響を受けない。表２は、杉間伐材を利用して、炭化履歴温度と電気抵抗率の関係を測定したものである。【００１１】
【表２】
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【００１２】  ここで、電気抵抗率が極力小さい高温熱履歴炭が必要なのは、より微弱な非熱エネルギーで、炭内の自由電子群（π電子）が励起できることにある。木材を酸素のない環境で加熱すると２５０℃前後からヘミセルロース。２８０℃前後からセルロース、各成分が徐々に分解を開始し３００℃程度から急激となり４００℃程度からゆるやかなカーブとなる。しかし炭化水素系のリグニン成分は３５０℃程度から１０００℃程度までほぼ直線状に近いカーブで分解する。これらの現象を結晶構造面でとらえると、温度上昇とともに非結晶質のリグニン成分が抜け典型的な立体乱層六員環構造になっていくものと考えられる。一般に物質をその集合状態で分類すると、非結晶質、多結晶質、単結晶質に分けられる（図９参照）。【００１３】  木炭の場合、その炭化温度の上昇とともに図１０のようになる。すなわち、黒鉛微結晶子間のリグニン成分が分解し、さらに黒鉛微結晶子そのものが小さく縮む反応が進行する。ところが、木炭は原料がもともと生体で種々のミネラル成分等を含むこと、炭化するとより多孔質になること、その内部が縦、横ともに細い通路でつながっていること等の理由でどのような一般条件を与えても、多結晶質化が進むだけで単結晶化しない。単結晶化すれば種々の工業材料に応用されたと推察されるが、本格的利用がなされていないのは、その微細結晶構造が多結晶構造であることが最大の理由だと考えられる。しかし、電子回路に応用利用される半導体に関する研究が進むに従いその欠点が大きい長所になってきた。すなわち、木炭に高温熱履歴を与えることにより電気抵抗率が益々小さくなる。これは、図８のエネルギーギャップ、すなわち禁止帯の高さが低いこととなり、より微弱なエネルギー、たとえば地電流、地磁気、電磁波等によって木炭中のπ電子群が励起できることにつながる。しかもその電子群が励起すれば必ず準位を下げる。その際、高温熱履歴炭は典型的な多結晶質体であるため、その電子群が準位を下げる時の電圧坂道がデコボコ状態であり、その途中に膨大な電子群を蓄積できることになる。木炭中にこれらの膨大な電子が蓄積されると木炭群はマイナスに帯電することになり、一般的に±０の電位である周囲とこれら木炭群との間に電位差が発生する。【００１４】  ≪静電気の行う役割≫
（１）原子・分子の結合配列の力として結晶に関する役割
→宝石等の輝き増加。ナイフ等の切れ味増加。靴底の磨り減り防止等の役割。
（２）物質の化学的化学変化に決定的な役割
→酸化・還元の重要な要素となる。
（３）溶質の溶解とか膠質の分散とか、物質の電離に基づく仕事の役割
→水分子に与える影響の結果、保水性、浸透力等の役割。
（４）物質の拡散・浸透・透析などに関連する仕事の役割
→上記と同様、水分子に与える影響の結果、保水性、浸透力等に関係。
（５）光・色・熱など物質の輻射に関する仕事の役割
→てんぷら油の酸化減少効果等。
（６）物質の吸着・加着・接触など、殊に触媒における仕事の役割
→脱臭剤等の持続性効果等。
（７）生体における位相波に基づく生理機能の役割
→怪我や機能低下している箇所を還元する機能等。
（８）霧とか降雨その他、気象に係わる仕事の役割（本発明の原理）【００１５】  地球上の地面や海水面からの上昇気流によって、雲が発生する。また別な観点から考えると、太陽のフレア発生から太陽風が強まり、地球の静止軌道沿いに膨大な電子、陽子が蓄積される。静止軌道沿いの電子が飽和すると、その電子が地球上へ移動する。その結果、雲の内部で分極が起こり、雲の上部はプラス、下部がマイナスになる。気象現象は太陽の活動と大きな関係がある。地震や津波等の前駆現象は電子波と推測する。過去の災害を見ても、実際の地震・津波現象が発生する前になんらかの気象現象（地震雲）、小動物の異常行動が数多く見られる。前触れなしに、いきなり大災害が起きるわけではない。もし電子波が誘導しているとすれば、電子波は集電子炭素に吸収、減衰され予防効果が十分に得れるはずである。海岸に隣接する原子力発電所の周り、海岸内の炭素埋設も対策として考えられる。現段階で地震津波現象のメカニズムが完全に解明されているわけではないが、解明されていれば事前予測ができるはずである。しかし、可能な限り自然の驚異に対して向き合って行く。新たな計測方法に取り組むことで災害予防が可能になると考えられる。原子構造内における電子のスピン角運動は、物質の結合ないし結晶性に係わる現象を呈し、電子の軌道角運動は、物質の磁性に係わる現象を呈し、結晶性と磁性の関連で諸物性が決定される。【００１６】  前記雷発生のプロセスから、雨雲発生時の地表面はプラスの電荷が集まることが解る。プラスの電荷を帯びた地表面は自らの安定を図るために、大気もしくは地表面の電子を奪う。そこで、雨雲発生時の地表面は、動植物からも電子を奪う現象が起こることが予想される。動植物が電子を奪われると酸化現象が起きる。腰痛等の持病のある人は天気がくずれる前、特に気分の悪さを訴える現象にも関係すると予想される。そこで炭素埋設をすると、プラスの地表面を中和すると考えられ、以下のことに効果があると推察する。【００１７】  １．害虫駆除；シロアリ等の害虫の好む環境としては、酸化した環境である。よって環境が常に中和もしくは還元状態に維持できると住めなくなる。
２．新しい建築物特有の悪臭対策；廃材等が埋められている土地、新建材、壁紙、接着剤等はいずれも悪臭を出す。悪臭を出す酸化物は還元される。
３．電磁波を発生する機器対策；パソコン、コピー機、電話、テレビ等の電磁波の発生を防止する。
４．火災対策；炭素埋設された箇所とそうでない箇所での木材の保水量測定。
５．落雷対策；地表面が常に中和もしくはマイナスの状態を保持できれば、たとえ雷雲が発生しても地表面は大気から電子を奪う必要がなくなり、電気力線が発生しないため、落雷防止につながる。
６．災害対策；例えば、土砂崩れ現象は土粒子間結合力の低下に起因する。もちろん土砂の滑り角度の急な地域については法面形成自体に問題がある。しかし、土粒子間結合力を高める施策を施せば多方解決できる。土粒子間結合力をより高めるのは電子である。土砂崩れ危険地帯に２０ｍ間隔で集電子体である炭素を埋設すれば、結合力の低下した土粒子に電子が供給され、土砂崩れの改善が期待できると推察する。
７．地震対策；地震前兆現象の一部には雷雲発生時と同様の現象が見られる。表３に地震時前兆現象の分類、表４に身近な動物の地震前兆の異常行動を示す。【００１８】
【表３】
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【００１９】
【表４】
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【００２０】  また、神戸地震の直前、自然に発生する静電気を神戸電波が測定していた。公表された静電気量の時間的推移のデータを図１１に示す。地震直前には電荷量が大きく変化している。前兆異常の発生時間時刻の現象も加えると、興味深いことがわかる。活断層の摩擦によって地殻が強力なプラスイオン状態になり。地殻中の電子を奪い、さらに大気や人間、動植物にまで及ぶと考えられる。また、電磁波等の他要因の影響も十分予想できる。ただ、炭素埋設をすることにより、地震防止が可能かどうかは、これからいろいろな角度での実験が必要である。長期の地震発生を想定した大地電位の測定を行う必要がある。以上、静電気の活用はかなりの多方面にわたると予想される。
【落雷の発生原因】
【００２１】  雷雲発生時、大気中に巨大な静電場が形成される。その時、地表面にある膨大な量の電子が地中に潜ってしまう。つまり地表面は酸化状態、不安定な状態になる。安定するためには地表面上のあらゆる物質から電子を奪い取らないと地表面は安定（還元中和）できない。人間や動物は地表面から電子を奪われると、頭痛、腰痛等の不快感を引き起こす。そこで地表面の原子は最終的に通常絶縁体である大気中の僅かな電子を奪う現象が起こる。電子を奪う現象が地表面から雷雲の下層部に到達した時、電気力線が繋がり、大気中に巨大な放電（落雷）が起こる。
【地震の発生原因】
【００２２】  物質には原子核があり、その周りを電子が回っている。物質に力が加わると電子は飛び出してしまう。大気中に大きな静電場ができると、地表面に静電誘導が起こり、膨大な量の電子が地中に潜ってしまう。潜った電子は活断層、火山のマグマ、不安定な地層に向かうものと推測する。さらに活断層、火山のマグマ、不安定な地層でも地表と同様な静電誘導が起こり、活断層のズレ、火山活動、地層活動に影響を与える。つまり、地表面で落雷が発生すると同様の現象が地殻の中で起こると、電子の移動が波として伝わり、地震時のＰ波、Ｓ波に形態を変えるものと推測する。電子の波が、電子の集電体に辿り着けば当然、その波は消滅もしくは減衰すると考えられる。国土地理院には「日本列島は、プレートの移動により圧縮され、その押し合う力によって日本列島をのせている陸のプレート内の岩の層が壊れてずれることにより「内陸型地震」が発生します。この地震は、地下約５〜２０ｋｍらいの浅い所で起きるため、私たちの生活に大きな被害をもたらします。」とある。地表面に露出している活断層も存在する。地表面の電子の移動は活断層にも十分に影響していると考えられる。物質が安定しているとは還元中和して、物質の結合力が強い場合を指す。逆に不安定な状態とは結合力が弱く、摩擦や衝撃に対してすぐに壊れてしまう。物質に摩擦や衝撃が生じると必ず電子の移動が起こり、不安定な活断層となる。活断層に電子が移動すると、大気中で落雷が生じることが同様に活断層、岩層内でも起こり得る。ただ、大気中では障害が少ないため、ほぼ直線的に落雷が生じるが、地殻内では電子波として伝わると推測する。
【人体への影響】
【００２３】  物質には原子核があり、その周りを電子が回っている。物質に力が加わると電子は飛び出してしまう。例えば、人がケガをする。手を打撲してしまった。傷口から電子が放出してしまう。それを損傷電位という。打撲した部分は電子が失われたため、酸化して紫色に変化する。打撲箇所は周りの空間から電子を引き寄せ安定させるために電子を引き寄せる。地表面には自然的に巨大な静電場が発生する。雷雨時のような落雷が発生しない場合でも、自然雷は日常的に発生する。
【従来技術】
【００２４】例えば、特許文献１（特開２００９−１７４２８８号公報）には、「炭を中心とする植物質からの炭化物を炭鉱跡、金属鉱跡、岩石鉱跡、トンネル跡、防空壕跡等の人工掘削跡の地下空所に埋戻し保存する炭素埋戻し保存方法」が記載され、「大気中の炭酸ガスを減少させ、併せて人工地下空間の埋め立てによる陥没防止等による環境保全を行い、又、遠き将来に於いて利用可能な資源とする」旨説明されている。
【００２５】  しかしながら、特許文献１は、本発明の如く「・・・当該埋設した炭素体の接地抵抗値を１０Ω以下へ限りなく低減させる集電子工程とからなる地球環境保全静電誘導方法」が示されておらず、「落雷時数億ボルトにも達する異常事態に電気力線が確実に繋がらないようにして落雷の発生を消滅もしくは抑制し、活断層から電子を供給するための移動（地震波）が起こっても、炭素に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて地震波を確実に抑制させる」ことが困難である。また、特許文献１は人工掘削跡地の埋め戻し材料として使用している。本特許でも記載しているが、炭素は通常の転圧機器による埋め戻しはできないとしている。特に連続掘削跡地の埋め戻しに炭を用いることは危険である。炭は水締めで埋め戻すのであるが、それに連続性が重なると、液状化現象を引き起こすことになり、危険である。埋め戻す付近の地質と同等の単位体積重量の土砂で埋め戻すべきである。土砂（１．６ｔｆ／ｍ３）に比べ単位体積重量より炭素（０．５ｔｆ／ｍ３）は大幅に小さい。本特許は単に陥没防止等を埋め戻す為のものではない。
【００２６】  また、特許文献２（特開２００９−１０６２６３号公報）には、「土地に、直径０．３ｍ  以上、深さ０．５〜２ｍの穴を設けて、次に、その穴に炭素成分を底から５０ｃｍ以上、重量で１０Ｋｇ以上、を詰めた炭素埋設に、乳酸菌や酵母菌等を含む発酵型微生物群の溶液を掛ける」点が示され、「従来より小さな穴と少ない炭素成分でも、其れに発酵型微生物群を加えることで、環境改善効果の他に、蚊を追い払うという新効果を発現させたものである」旨説明されている。
【００２７】  しかしながら、特許文献２は、本発明の如く「・・・当該埋設した炭素体の接地抵抗値を１０Ω以下へ限りなく低減させる集電子工程とからなる地球環境保全静電誘導方法」が示されておらず、「落雷時数億ボルトにも達する異常事態に電気力線が確実に繋がらないようにして落雷の発生を消滅もしくは抑制し、活断層から電子を供給するための移動（地震波）が起こっても、炭素に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて地震波を確実に抑制させる」ことが困難である。また、特許文献２は炭の比表面積の大きさを有効利用したものであるのに対し、本発明は炭の集電体としての特性を利用したものである。特許文献２の効果は微生物群によるものであるが、微生物は人間と同様に餌があって初めて生存可能である。特許文献２では定期的に微生物群を補充している。本特許は施工後、何もする必要はない。また、人間が害虫と評している地球上の生命体はすべて必要必然に存在しているものと考える。害虫と言われる生物も地球上の酸化物を消費して地球を浄化している。ただ、仕事が終われば自然にいなくなるのである。
【００２８】  また、特許文献３（特開２００９−１０６２６３号公報）には、「金属アースと炭素アースを地中深く埋設してアースの先端を地表に露出させ、耕土または建物に接続し、地表面には微粉炭を満遍なく散布混合して、地表面のエリヤ全域をカバーする巨大なアースとして、地電流を集めこれをマイナス電子として空中へ放出する地下水域に至る金属アース埋設工法及び炭素棒アース形成埋設工法」が示され、「建造物の敷地内または温室等限られた耕地における地電位の高低差によって起こる健康障害や植生を改善するために、金属アースと炭素アースの埋設によってその地域の地電位の高低差を改善すると共に、アース埋設エリヤの中をマイナス電子に替えて、人間を始めそこに生息する生体のＰＨを弱アルカリに導く自然の性質を人工的に造り出そうとするものである」旨説明されている。
【００２９】  しかしながら、特許文献３は、本発明の如く「・・・当該埋設した炭素体の接地抵抗値を１０Ω以下へ限りなく低減させる集電子工程とからなる地球環境保全静電誘導方法」が示されておらず、「落雷時数億ボルトにも達する異常事態に電気力線が確実に繋がらないようにして落雷の発生を消滅もしくは抑制し、活断層から電子を供給するための移動（地震波）が起こっても、炭素に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて地震波を確実に抑制させる」ことが困難である。また、特許文献３に記載の地電流を集めるという表現は理解できない。さらに、本発明では本文中の説明の通り、落雷時には地表面の電子が地中に潜るのである。したがって、電子は地中で補足しないと意味がないと考えている。「地表面には微粉炭を満遍なく散布混合」という施工は本発明と相違する。特許文献３は施工の手間は敷地面積、使用する炭素量によって作業量に違いが起こる。また、上記には必要炭素量が示されていない。
【００３０】  また、特許文献４（特開２００１−１５２４３８号公報）には、「保持枠１０をアルミニウム板材から円筒状に形成する。保持枠１０の外周に絶縁被覆導線２０を巻き回す。絶縁被覆導線２０の一端側を下側巻回部２４として、その一端部２１を保持枠１０の下端から下方に露出する。他端側を上側巻回部２５として、その他端部２２を保持枠１０の上端から上方に露出する。下側巻回部２４を保持枠１０の上方に向かって一定方向に７回半、コイル状に巻き回した後、保持枠１０の内周面側に導入して折り返し部２３とすると共に、再度外周面側に露出する。折り返し部２３に連続する上側巻回部２５を保持枠１０の更に上方に向かって下側巻回部２４と反対方向に７回半、コイル状に巻き回す。絶縁被覆導線２０の一端部２１、折り返し部２３及び他端部２２の絶縁被覆をそれぞれ除去して導電部とする埋炭保持装置」が示され、「炭素埋設における作業性を向上すると共に、炭素埋設による地電位改善機能を長期にわたって損なうことがなく、かつ、同量の炭素により地電位改善機能を一層向上する」旨説明されている。
【００３１】  しかしながら、特許文献４は、本発明の如く「・・・当該埋設した炭素体の接地抵抗値を１０Ω以下へ限りなく低減させる集電子工程とからなる地球環境保全静電誘導方法」が示されておらず、「落雷時数億ボルトにも達する異常事態に電気力線が確実に繋がらないようにして落雷の発生を抑制し、活断層から電子を供給するための移動（地震波）が起こっても、炭素に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて地震波を確実に消滅もしくは抑制させる」ことが困難である。また、本発明はシンプルに効果を発揮させることにある。炭は歴史的に見ても数千年維持可能であり、その効果は半永久的である。つまり、人工物は最低限にとどめるべきものと考えている。また、特許文献４では人工物を施すことによる明らかな数値の差は表現されていない。また、目標数値を示していないことから、本発明との相違は明らかである。
【００３２】  また、特許文献５（特開平８−２０６６７７号公報）には、「炭素施工具１０は鉄条を芯とした透水性を備えたセメント製の筒状体で、上端の開口部に蓋部１２とその開口部の周囲に連連接用鍔部１４とを備え、下端には底部１６を有している。その筒状体の内部には、高電導度の粉炭又は粒状炭の炭素質１８を詰めている。また、連接用鍔部１４を、他の筒状体２０の底部２６に挿入して複数体を連接・形成することにり、炭素質の使用量を整数倍に増加させて地中に埋設し又は地表に設置できる炭素施工具及びその施工方法」が示され、「有底の透水性筒状体に炭素質を詰めているので、筒状体を保持することにより、炭素質を地中に埋設し又は地表に設置することができるから、従来施工現場で行なった炭素質の充填工程等を予め終えた炭素埋設施工具を、施工現場まで搬入して埋設又は設置するという工程だけとなるので、炭素埋設工具の規格化、炭素質充填作業の単一化、施工現場作業の省力化により、コストの削減が可能となる」旨説明されている。
【００３３】  しかしながら、特許文献５は、本発明の如く「・・・当該埋設した炭素体の接地抵抗値を１０Ω以下へ限りなく低減させる集電子工程とからなる地球環境保全静電誘導方法」が示されておらず「落雷時数億ボルトにも達する異常事態に電気力線が確実に繋がらないようにして落雷の発生を消滅もしくは抑制し、活断層から電子を供給するための移動（地震波）が起こっても、炭素に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて地震波を確実に抑制させる」ことが困難である。また、本発明では、落雷時には地表面の電子が地中に潜るのである。したがって、電子は地中で補足しないと意味がないと考えている。したがって、特許文献５の「炭素質を地中に埋設し又は地表に設置する」という施工は本発明と相違する。また、特許文献５には必要炭素量が示されていない。本発明はシンプルに効果を発揮させることにある。炭は歴史的に見ても数千年維持可能であり、その効果は半永久的である。つまり、人工物は最低限にとどめるべきものと考えている。さらに、特許文献５では人工物を施すことによる明らかな数値の差は表現されていない。また、目標数値を示していないことから、本発明との相違は明らかである。
【００３４】
【先行特許文献】
特許文献１    特開２００９−１７４２８８号公報
特許文献２    特開２００９−１０６２６３号公報
特許文献３    特開２００９−１０６２６３号公報
特許文献４    特開２００１−１５２４３８号公報
特許文献５    特開平８−２０６６７７号公報
【発明が解決しようとする課題】
【００３５】  本発明は、中和処理された炭素体を地中に埋設して、接地抵抗値を限りなく低減させることで、極めて優れた静電誘導効果を増大させることにより、落雷、地震、土砂崩れ等の地球環境被害を低減させる様にした地球環境保全静電誘導方法に関するものである。
【課題を解決する手段】
【００３６】  請求項１の発明は、「浄水場の浄水処理工程の中で臭気等の除去に使用された使用済み活性炭に静電誘導装置で電子を補給して炭素に吸着した不純物を還元中和する工程と、少なくともこの還元中和された活性炭を環境保全施工地に埋設するに当たり、環境保全施工地に応じて該活性炭の埋設量及び炭素埋設施設個所数を調整する共に、時間をかけて該環境保全施工地の接地抵抗値を限りなく０Ωへ低減させて集電体とする集電子工程とを有し、これら工程を経て得られた集電体が環境保全施工地の落雷時の電気力線がアースに繋がらないよう及び／又は活性炭に集められた電子を放出して地震波に供給するようにしたことを特徴とする地球環境保全静電誘導方法」であります。
【００３７】  この発明においては、静電誘導装置により電子を供給して使用済み活性炭素に吸着した酸化物である有機化合物や臭気成分を短時間に還元中和して、大量で多額な産廃処分によることなく産廃処分費用を無料化することができ、使用済み活性炭素を地球環境保全静電誘導施設に利用することで大幅な低コストを実現することができる。
【００３８】  また、この発明においては、電気力線を繋がらせない（アースさせない）環境保全対策であり、地表面近くの敷地全体の空気環境を整えるようにしたものであって、単に炭素を埋設する従来技術と異なり、落雷時数億ボルトにも達する異常事態に電気力線が確実に繋がらないようにして、集電体が地表面に電子を供給するようにして、アースに繋がらない環境を形成できるので、避雷対策をより確実に高めることができる。また、活断層から電子を供給するための移動（地震波）が起こった場合でも、炭素に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて、地震波は確実に消滅もしくは抑制されて減衰させることができる。また、集電体の近くに異臭を放つものがあれば、異臭物に電子が供給され、還元中和して臭いを短期間に確実に低減化できる。また、集電体からアースを通じて建物内の空間にも電子が供給され、建物内の汚れた空気、疲労し体調の悪いかなり酸化した人々、動物、食べ物、すべての物に電子が供給され還元中和されるため、集電体がある場所はほとんど無臭となり、集電体は自然の空気清浄機の役目を果たし、地表面が急激な酸化現象を起こす異常事態にも、地表面に対し電子を供給し続けて安定を図ることができる。
【００３９】また、請求項２の発明は、「前記集電子工程に使用する集電体は、焼成温度７００〜１０００℃であって平均粒子径が２ｍｍ以下の活性炭を使用し、該集電体の体積を２ｍ３以上において調整して環境保全施工地環境にあわせて複数位置に設けるようにした請求項１に記載の地球環境保全静電誘導方法。」であります。
【００４０】この発明においては、集電子工程において使用する活性炭は、焼成温度７００〜１０００℃であって平均粒子径が２ｍｍ以下の活性炭を使用して、環境保全施工地環境にあわせて該集電体の体積２ｍ３以上において調整して複数位置に設けることにより接地抵抗値を限りなく低減させることができ集電体としての効果を極めて安定化させることができる。
【００４１】  また、請求項３の発明は、「前記環境保全施工地敷地を金属柵により囲繞してこの金属柵及び／又は建物にアース線を介して炭素体に接続してこの炭素体に集められた電子を広範囲に放射させて環境保全施工地周囲の大気を還元させるようにした請求項１及び２いずれかに記載の地球環境保全静電誘導方法」であります。
【００４２】  この発明においては、埋設箇所に各々アース棒を打ち込んで、さらに各アース線を集めて建物及び又は金属柵に接地することにより、落雷時電気力線が確実に繋がらないようにして集電体が地表面に電子を供給するため、アースに繋がらない環境を形成できるので、避雷対策をより確実に高めることができる。また、炭素に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて地震波は確実に消滅もしくは抑制されて減衰させることができる。そして、炭素に集められた電子をより広範囲に放射させて、金属柵の範囲内の大気を還元させ、それにより金属柵内は常に還元された状態を保つため、重要機器、人や動物を誘導落雷から守ることができる。
【発明を実施するための形態】
【００４３】  以下に本発明の一実施形態を図面に基づき説明する。図１（環境保全施工地）に示すようにこの実施例においては、３００Ω以上の環境保全施工地Ａに炭素１（炭素体Ｂ）を埋設する炭素埋設施設Ｃを示しており、以下に炭素体の接地抵抗値を１０Ω以下へ限りなく低減させる集電子作用について説明する。
【００４４】  地震波が電子波であれば、集電子体（炭素体）である炭素に地震波が到達すれば、電子波の吸収及び電子の放出により、地震波は消滅もしくは抑制されるはずである。このことは、炭素埋設地域において地震計により計測することで証明されることと考察する。そして、電子波の吸収及び電子の放出により、地震波は消滅もしくは抑制される。また、落雷発生時の雷雲と地面を結びつける電気力線が繋がらない環境を形成するためであり、数億ボルトにも達する異常事態に電気力線が繋がらないようにする。普段、集電体（炭素体）は生き物のようにアースを通じて電子の出し入れが行われる。集電体（炭素体）の近くに異臭を放つものがあれば、異臭物に電子が供給され、還元中和して臭いを低減化していく。また、集電体（炭素体）からアースを通じて建物内の空間にも電子が供給される。建物内の汚れた空気、疲労し体調の悪いかなり酸化した人々、動物、食べ物、すべての物に電子が供給され、還元中和される。従って集電体のある場所はほとんど無臭になる。つまり、集電体は自然の空気清浄機の役目を果たし、地表面が急激な酸化現象を起こす異常事態にも、地表面に対し電子を供給し安定を図る。通常のアースは電気力線が繋がった際、アースに雷を流して、雷から守るという方法であるが、雷は必ずアースに落ちる訳ではない。アースがあるからといってもアース以外の場所に雷が落ちるとアースの意味はない。本発明はまったく真逆の論理であり、電気力線を繋がらせない環境保全対策である。地表面近くの敷地全体の空気環境を整え、地表面から雷雲への電気力線を決して繋がらないようにしなければ、万全な避雷対策とは言えない。
【００４５】  落雷時、大気中に起こる電子の移動（波）は電子を供給するための移動である。移動の最終到達点が雷雲下層部であり、電気力線が形成され落雷が起こる。避雷対策として、炭素が地表面に電子を供給すれば、炭素埋設地点では電子の移動は起こらないと推測することと同様と考えられるのである。活断層から電子を供給するための移動（地震波）が起こった場合、炭素に集められた電子を放出して、地震波に供給できれば、電子波に電子が吸収されて、地震波は消滅もしくは抑制されて減衰してしまうと推測する。また、地震が発生した場合、炭素埋設地点近くで地震計の挙動を観測すれば、地震波の消滅、減衰が計測されるものと推測される。
【００４６】  また、前記炭素が浄水場の浄水処理工程の中で臭気等の除去に使用された使用済み活性炭１を使用する。浄水・廃水処理で使用する活性炭１の目的は臭気対策で、水処理工程で有機化合物や臭気成分を活性炭素により吸着させている。有機化合物や臭気成分で飽和した活性炭素を通常廃棄する場合、産業廃棄物になるが、廃棄処分に多額の費用が必要となる。吸着飽和した活性炭素を再利用したい場合再生処理に蒸気処理等が必要になり、再生処理にも多大の費用が必要となる。したがって、通常、使用済活性炭素は再生処理をするよりは産廃処分して、新たに活性炭素を購入している。大規模浄水場では産廃処分費用も数億〜数十億になるものと考えられる。したがって、この実施例においては、産廃処分することなく、炭素を埋設する際に、使用済み活性炭素に対し、静電誘導装置により電子を供給し、吸着した酸化物である有機化合物や臭気成分を還元中和するものである。単に埋設するだけでも炭素の特性から自然に酸化物を還元中和可能であるが、還元中和するのに長期間を要する。前述の通り、産廃処分予定の使用済み活性炭素を使用することで、産廃処分費用の無料化と埋設用材料である活性炭素の大幅低コストを同時に実現することができる。
【００４７】  また、前記炭素体の粒子径が２ｍｍ以下である好ましい。粒子間の間隙を埋めて水締め等で丁寧に埋め戻せば良好な状態が得られる。
【００４８】  また、前記炭素体を水締めにより固型させるようにするようにしている。例えば、水道管等を埋設する際、埋め戻しを行う場合２０ｃｍ毎に転圧して埋め戻している。水道管を保護するための砂を埋め戻す場合も水締めを行う。砂も炭素と同様通常の転圧機械を用いても転圧ができないためである。また、道路舗装を行う場合は、密度試験等を行うが、水道管布設等の１ｍ幅前後の掘削場所は車両等による輪荷重による自然転圧を行っている。通常、厳密に密度試験等は行わない。住宅等で基礎杭を設置する場合は、基礎杭位置を避けて埋設する必要がある。また、炭素の上部には掘削後に発生する土を埋め戻し、転圧機械等で十分に締固めする。また、耕作地等については表土を剥ぎ取る際に炭素に到達しないように、十分な表土厚み（約３０ｃｍ）以上を確保する必要がある。これにより、地盤沈下を防止することができる。トラクターを入れるような畑では表土が５０ｃｍぐらい必要となる。ただし、深さ２ｍ以上の掘削は木矢板、鋼製矢板等が必要になり、施工費が高くなる。したがって、通常は施工費を安くするため、地表面から３０又は５０ｃｍ〜２００ｃｍが施工深さの範囲となる。もちろん、限られた敷地内で大型、例えば「東京スカイツリー」だと矢板を打って、深く掘らないと多量には埋められない場合もある。
【００４９】  また、前記固型化された炭素体Ｂの体積が２ｍ３（１ｔｏｎ）以上であることが望まれる。これにより、集電子体としての機能を十分発揮できる。炭素体Ｂの体積を増やすと接地抵抗値はどの程度の割合で低減するかは、埋設箇所の環境に大きく左右されるので、一概には言えないが、例えば、埋設箇所当社（大協株式会社本社）において測定した結果を以下に示す。
接地抵抗値の低減推移  ３３５Ω（埋設前）
埋設後；→２６Ω−９２．２％低減（１ｔｏｎ）
→１４Ω−９５．８％低減（累計２ｔｏｎ）
→６Ω    −９８．２％低減（累計３ｔｏｎ）
→４．７Ω−９９．６％低減（累計４ｔｏｎ）
という炭素埋設後の結果が得られている。しかしながら、マンガン乾電池の構造で解るように、炭素そのものが電子を集める特性があることから、炭素体を集電子体ｏｒ集電体と呼んでおり、過去の文献で大地電位（ｍＶ）と表現し、大地の微弱電位を計測した結果が記載されているが、２４時間様々な電磁波が生じている現代では正確な計測は難しい。
【００５０】  また、前記集電子工程における還元処理された炭素体Ｂの接地抵抗値を１０Ω以下に低減させるものである。単に炭素を埋設する従来技術と異なり、落雷時電気力線が確実に繋がらないようにして集電体が地表面に電子を供給するため、アースに繋がらない環境を形成できるので、避雷対策をより確実に高めることができる。また、炭素１に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて地震波は確実に消滅もしくは抑制されて減衰することができる。また、集電体の近くに異臭を放つものがあれば、異臭物に電子が供給され、還元中和して臭いを極めて短期間に確実に低減化できる。また、集電体からアースを通じて建物内の空間にも電子が供給され、建物内の汚れた空気、疲労し体調の悪いかなり酸化した人々、動物、食べ物、すべての物に電子が供給され還元中和されるため、集電体がある場所はほとんど無臭になり、集電体は自然の空気清浄機の役目を果たし、地表面が急激な酸化現象を起こす異常事態にも、地表面に対し電子を供給し続けて安定を図ることができる。ところで、黒炭の電気抵抗率は１０６〜１０９Ω・ｃｍであるが、白炭は１０１〜１０−１Ω・ｃｍとなる。つまり、黒炭と白炭ではおよそ１００万倍、効果が違うことになる。ただし、備長炭等の白炭は、量的確保、価格的にも埋設用の炭素としては不向きである。炭化温度が高ければ高いほど電気抵抗率は小さくなり、炭素埋設に適した炭素と言える。より炭化温度の高い、価格的にも手頃な炭素を選択すると良い。
【００５１】  また、炭素埋設箇所にアース棒４を打ち込み、このアース線２を集電の必要な施設に設置するようにしている。埋設箇所に各々アース棒４を打ち込んで、さらに各アース線２を集めて建物に接地することにより、落雷時電気力線が確実に繋がらないようにして集電体が地表面に電子を供給するため避雷対策をより確実に高めることができる。また、炭素に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて地震波は確実に消滅もしくは抑制されて減衰する。
【００５２】  また、前記集電体を埋設して、これに集められた電子をより広範囲に放射させて大気を還元させる金属柵３を設けている。炭素１に集められた電子をより広範囲に放射させて、金属柵３の範囲内の大気を還元させ、それにより金属柵３内は常に還元された状態を保つため、重要機器、人や動物を誘導落雷から守るようにしている。
【００５３】  さらに、前記各工程を有する静電誘導作用を有する炭素埋設施設Ｃを複数個所に設け接地抵抗値を限りなく低減させるようにした。これにより、敷地内において臭気を発生させるトイレ、浄化槽、排水会所等の位置確認。集会場所、住宅内においては家族団らんの場所等、普段人が集まる場所確認して炭素埋設箇所の敷地状況により埋設位置の計画し、落雷を受けやすい重要な電気操作盤、テレメータ盤、テレメータ子局、端末の位置確認等を考慮して、炭素埋設位置を決定することができる。同時に、複数個所に埋設施設を設けることにより、接地抵抗値の限りなく低減させる。さらに、埋設から長期間経過すると接地抵抗値はさらに限りなく０に近く低減させることができる。設置抵抗値の低減推移  ３３５Ω（埋設前）→２６Ω（１ｔｏｎ）→１４Ω（１ｔｏｎ）→６Ω（１ｔｏｎ）→４．７Ω（１ｔｏｎ）  という炭素埋設後の結果である。埋設から約９年経過後の現状では３Ω以下になる。埋設箇所を増やせば抵抗値は確実に低減する。接地抵抗値基準  Ａ種１０Ω  Ｂ種５〜１００Ω（数値確認）Ｃ種１０Ω  Ｄ種１００Ω  上記基準から接地抵抗値目標を１０Ω以下が望ましい。将来目標は限りなくゼロに近くする。炭素の電気抵抗率を特記仕様に設定することは困難である。使用材料、炭化温度等はさまざまであるから、電気抵抗率を均一にすることは難しい。電気抵抗率を規定すると、製品出荷が難しくなり、かなり高額な炭素になると予想される。むしろ、接地抵抗値で現地確認可能であり、さらに抵抗値を低減したい場合は箇所数を増やす方が良い。したがって、通常は炭化温度により判断する。水処理に使用するヤシガラ活性炭素は７００〜１０００℃であるから、電気抵抗率の良い炭素と言える。
【発明の効果】
【００５４】  この発明においては、静電誘導装置により電子を供給して使用済み活性炭素に吸着した酸化物である有機化合物や臭気成分を短時間に還元中和して、大量で多額な産廃処分によることなく産廃処分費用を無料化することができ、使用済み活性炭素を地球環境保全静電誘導施設に利用することで大幅な低コストを実現することができる。
【００５５】  また、この発明においては、電気力線を繋がらせない（アースさせない）環境保全対策であり、地表面近くの敷地全体の空気環境を整えるようにしたものであって、単に炭素を埋設する従来技術と異なり、落雷時数億ボルトにも達する異常事態に電気力線が確実に繋がらないようにして、集電体が地表面に電子を供給するようにして、アースに繋がらない環境を形成できるので、避雷対策をより確実に高めることができる。また、活断層から電子を供給するための移動（地震波）が起こった場合でも、炭素に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて、地震波は確実に消滅もしくは抑制されて減衰させることができる。また、集電体の近くに異臭を放つものがあれば、異臭物に電子が供給され、還元中和して臭いを短期間に確実に低減化できる。また、集電体からアースを通じて建物内の空間にも電子が供給され、建物内の汚れた空気、疲労し体調の悪いかなり酸化した人々、動物、食べ物、すべての物に電子が供給され還元中和されるため、集電体がある場所はほとんど無臭となり、集電体は自然の空気清浄機の役目を果たし、地表面が急激な酸化現象を起こす異常事態にも、地表面に対し電子を供給し続けて安定を図ることができる。
【００５６】この発明においては、集電子工程において使用する集電体は、焼成温度７００〜１０００℃であって平均粒子径が２ｍｍ以下の活性炭を使用して、環境保全施工地環境にあわせて該集電体の体積２ｍ３以上において調整して複数位置に設けることにより接地抵抗値を限りなく低減させることができ集電体としての効果を極めて安定化させることができる。
【００５７】  この発明においては、埋設箇所に各々アース棒を打ち込んで、さらに各アース線を集めて建物及び又は金属柵に接地することにより、落雷時電気力線が確実に繋がらないようにして集電体が地表面に電子を供給するため、アースに繋がらない環境を形成できるので、避雷対策をより確実に高めることができる。また、炭素に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて地震波は確実に消滅もしくは抑制されて減衰させることができる。そして、炭素に集められた電子をより広範囲に放射させて、金属柵の範囲内の大気を還元させ、それにより金属柵内は常に還元された状態を保つため、重要機器、人や動物を誘導落雷から守ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００５８】
【図１】  本発明の炭素埋設施設の説明図
【図２】  摩擦電気の説明
【図３】  落雷の発生説明図（１）
【図４】  落雷の発生説明図（２）
【図５】  落雷の発生説明図（３）
【図６】  指向線交差図
【図７】  馬王推古墳断面図
【図８】  エネルギーギャップの大きさによる物資分類
【図９】  結晶の状態図
【図１０】  炭化温度上昇による結晶の変化図
【図１１】  神戸地震前後の静電場を示す図
【符号の説明】Ａ    環境保全施工地
Ｂ    炭素体
Ｃ    炭素埋設施設
１    炭素（活性炭）
２    アース線
３    金属棚
４    アース棒
【要約】
【課題】  雷雲発生時、数億ボルトにも達する異常事態に集電体が地表面に電子を供給するため、アースに繋がらない環境を形成し、避雷対策をより確実に高めることができ、活断層から電子を供給するための移動（地震波）が起こっても、炭素に集められた電子を放出して地震波に供給し、電子波に電子が吸収されて地震波を確実に抑制させ、建物内の空間にも電子を供給して建物内の汚れた空気、疲労し体調の悪いかなり酸化した人々、動物、食べ物、すべての物に電子が供給される。地下埋設物の中も還元中和され長期保存が可能となる。つまり、集電体は自然の空気清浄機の役目を果たすようになる。
【解決手段】  ３００Ω以上の環境保全施工地に炭素を埋設する炭素埋設工程と、炭素体の接地抵抗値を１０Ω以下へ限りなく低減させる集電子工程とからなる地球環境保全静電誘導方法を提供する。
【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図６】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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