(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
略Ｔ字形状に粗成形されたＴ形鋼片に対し、ユニバーサル圧延機によりウェブとフランジを圧下するとともにエッジャ圧延機によりフランジの端面を圧下する中間圧延工程を有するＴ形鋼の製造方法において、
ユニバーサル圧延機による各圧延パスにおけるフランジ圧下率ｒｆとウェブ圧下率ｒｗの差ｒｆ−ｒｗを圧下率差とし、中間圧延工程におけるユニバーサル圧延機の各圧延パスでの前記圧下率差が０〜１０％、且つ、中間圧延工程を圧延初期、圧延中期、圧延後期に分けたときの各期の圧延パスの平均圧下率差が下記（１）式を満たすことを特徴とするＴ形鋼の製造方法。
（圧延初期の平均圧下率差）＞（圧延中期の平均圧下率差）＞（圧延後期の平均圧下率差）  ・・・・・・（１）
【請求項２】
圧延初期の平均圧下率差が７％±３％であることを特徴とする、請求項１に記載のＴ形鋼の製造方法。
【請求項３】
圧延後期の平均圧下率差が２％±２％であることを特徴とする、請求項２に記載のＴ形鋼の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、熱間圧延によるＴ形鋼の製造方法に関し、特にユニバーサル圧延における左右曲がりを防止する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
図６にＴ形鋼の断面形状を示す。Ｔ形鋼１０はウェブ１１とフランジ１２からなる断面がＴ字形状の形鋼であり、造船や橋梁等の分野で広く使用され、その用途や使用条件、使用箇所等によって様々な寸法の製品が製造されている。
【０００３】
通常用いられるＴ形鋼の寸法は、ウェブ高さ：２００〜１０００ｍｍ程度、ウェブ厚：８〜２５ｍｍ程度、ウェブ内法寸法（フランジ内面からウェブ先端部までの距離）：１９０〜９８０ｍｍ程度、フランジ幅：８０〜３００ｍｍ程度、フランジ厚：１２〜４０ｍｍ程度である。造船用として用いられるＴ形鋼の場合、ウェブ高さはフランジ幅の２倍以上であることが多い。
【０００４】
ウェブ高さとフランジ幅がほぼ同じであっても、ウェブ厚とフランジ厚が異なる複数のサイズのＴ形鋼が、必要とされる強度に応じて選択され、構造物に適用される。このため、厚みの異なるＴ形鋼を効率よく製造する技術が必要とされている。
【０００５】
Ｔ形鋼はウェブ１１とフランジ１２とを溶接して製造されることが一般的であるが、圧延にてＴ形鋼を一体成形する技術も提案されている。
【０００６】
例えば、ウェブ厚、フランジ厚、ウェブ高さおよびフランジ幅が様々な寸法のＴ形鋼を効率よく製造するため、Ｈ形鋼の製造に用いられるユニバーサル圧延法を用いてＴ形鋼を圧延する技術が開示されている（特許文献１）。
【０００７】
また、断面寸法精度が良好なＴ形鋼を製造するため、２基のユニバーサル圧延機を近接配置し、一方のユニバーサル圧延機の竪ロールでウェブ先端を圧延する技術が開発されている（特許文献２）。さらに、ユニバーサル圧延機を中間圧延工程に２基、仕上圧延工程に１基配置した熱間圧延設備と圧延方法が提案されている（例えば特許文献３）。
【０００８】
図７はその一例を示し、図において１は粗造形圧延機、２は第１の粗ユニバーサル圧延機、３はエッジャ圧延機、４は第２の粗ユニバーサル圧延機、５は仕上ユニバーサル圧延機を示す。加熱炉（図示せず）から搬出された素材鋼片（図示せず）は粗造形圧延機１によって断面形状が略Ｔ形のＴ形鋼片に圧延される。
【０００９】
得られたＴ形鋼片を、第１の粗ユニバーサル圧延機２とエッジャ圧延機３と第２の粗ユニバーサル圧延機４が近接して配置された圧延設備列で圧延を行って、ウェブとフランジの圧下を複数パス行う（中間圧延工程）。
【００１０】
第１の粗ユニバーサル圧延機２は図８に示すように、水平軸上を回転する水平ロール２１ａ，２１ｂと、垂直軸上を回転する竪ロール２２ａ，２２ｂを有する。図８の例では、水平ロール２１ａ、２１ｂの圧下面の幅は、ウェブ１１の内法寸法（フランジ内面からウェブ先端部までの距離）より大きくする。
【００１１】
第１の粗ユニバーサル圧延機２では、水平ロール２１ａ，２１ｂによりウェブ１１の高さ方向の全面をその板厚方向に圧下し、竪ロール２２ａと、水平ロール２１ａ，２１ｂの側面でフランジ１２をその板厚方向に圧下する。
【００１２】
エッジャ圧延機３は図９に示すように、水平軸方向に大径ロール部３３と小径ロール部３２を備えた水平ロール３１ａ，３１ｂを有し、大径ロール部３３が被圧延材のウェブを誘導し、小径ロール部３２のロール表面がフランジの端面をその幅方向に圧下する。ここで、大径ロール部３３と小径ロール部３２の段差の大きさは、フランジ脚長（フランジ１２の幅とウェブ１１の板厚の差の１／２の値）と同じかやや小さい値となっている。
【００１３】
第２の粗ユニバーサル圧延機４は、図１０に示すように、水平軸上を回転する水平ロール４１ａ，４１ｂと、垂直軸上を回転する竪ロール４２ａ，４２ｂを有する。図１０の例では、水平ロール４１ａ、４１ｂのロール面の幅は、ウェブの内法寸法（フランジ内面からウェブ先端部までの距離）より小さくする。被圧延材のフランジを水平ロール４１ａ、４１ｂの側面に押し付けた場合、ウェブ先端部は、水平ロール４１ａ、４１ｂのロール面より外側に突出するので、竪ロール４２ｂでウェブをその高さ方向に圧下することが可能となる。
【００１４】
第２の粗ユニバーサル圧延機４では、水平ロール４１ａ，４１ｂのロール開度を調整して、ウェブの板厚を調整し、竪ロール４２ａと水平ロール４１ａ，４１ｂの一方の側面との開度を調整することによりフランジの板厚を調整し、竪ロール４２ｂと水平ロール４１ａ，４１ｂの他方の側面との開度を調整することによりウェブの高さと、端部の形状を調整する。
【００１５】
中間圧延工程で得られたＴ形鋼は、仕上圧延工程で製品寸法に圧延する。仕上ユニバーサル圧延機５は、図１１に示すように、水平軸上を回転する水平ロール５１ａ，５１ｂと垂直軸上を回転する竪ロール５２ａ，５２ｂを有し、水平ロール５１ａ，５１ｂの側面はロール面と直交させる。竪ロール５２ａで被圧延材のフランジを圧延すると、ウェブに対し、フランジが垂直に整形される。竪ロール５２ｂを水平ロール５１ａ，５１ｂのフランジと対向しない側の側面に押圧することで水平ロール５１ａ，５１ｂが軸方向に移動しないようにできる。なお、図１１の例では、水平ロール５１ａ，５１ｂの圧下面の幅は、ウェブ内法寸法より大きくする。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１６】
【特許文献１】特公昭４３−１９６７１号公報
【特許文献２】特開２００７−３３１０２７号公報
【特許文献３】特許４５４４３７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１７】
ところで、Ｔ形鋼のユニバーサル圧延では、被圧延材が左右非対称な断面形状であることから、左右対称なＨ形鋼と異なり、圧延材の圧延左右への曲がりが発生しやすいという問題がある。
【００１８】
被圧延材の曲がりが大きい場合には、圧延後の被圧延材が圧延ラインの外に飛び出して重大な事故を発生させる場合があり、また、被圧延材が周囲のガイド類と強く接触して、疵がつくなどの品質問題を発生させる恐れがあるので、Ｔ形鋼のユニバーサル圧延では左右曲がりを制御することが重要である。
【００１９】
被圧延材の曲がりの問題に対し、特許文献１では、フランジの圧下率に対してステム（ウェブ）の圧下率を大きくとれば被圧延材がフランジ側に曲がり、またフランジの圧下率がステムの圧下率よりも大きい場合には被圧延材がステム側に曲がるため、曲り防止用ガイドを設置して曲りを防止することが記載されている。
【００２０】
さらに、特許文献１には曲りを防止するための圧延条件として、普通サイズのＴ形鋼を圧延する場合は、フランジとステムの長手方向への伸びを均一にするためにフランジとステムの圧下率をほぼ等しくすることが記載され、フランジ厚みに比較して特にステム厚みの薄いＴ形鋼の場合は、特に圧延中に波打や形状不良を生じ易いステム部に対してフランジの圧下率をステムのそれよりもほぼ３％大きくすることが記載されている。
【００２１】
しかしながら、特許文献１には、Ｔ形鋼のユニバーサル圧延は多数のパスでフランジとウェブの厚みを減じていくものであるが、被圧延材の厚みが大きい圧延初期と厚みが薄くなった圧延後期で具体的にどのような圧下条件を用いるかなど、具体的な曲がり制御方法は開示されていない。
【００２２】
特許文献２には、被圧延材に生じる左右曲がりを抑制するために、被圧延材の各部の延伸率が概ね同じ値となるように圧延することが望ましい、という曲がり防止方法が記載されている。
【００２３】
しかし、特許文献２には各部の延伸率を概ね同じ値とするための、フランジとウェブの圧下率など、具体的な圧延条件については記載がなく、特許文献３には曲がり防止方法は記載されていない。
【００２４】
そこで本発明は中間圧延におけるユニバーサル圧延におけるＴ形鋼の左右曲がりを防止することができる、Ｔ形鋼の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００２５】
本発明者らは、Ｔ形鋼の曲がりを防止するフランジとウェブの圧下条件を検討するため、純鉛をモデル材料とするＴ形鋼ユニバーサル圧延実験を行った。純鉛は室温で熱間鋼とほぼ同じ圧延変形を示すため、熱間圧延のモデル実験用材料として広く使用されている。
【００２６】
Ｔ形鋼の製造における中間圧延工程の圧延初期を模擬するため、ウェブ高さ６８ｍｍ、フランジ幅２８ｍｍ、ウェブ厚６ｍｍ、フランジ厚約１２ｍｍの鉛Ｔ形材を１２本準備し、小型の実験用ユニバーサル圧延機を用いてウェブとフランジの圧下率を変えた圧延実験を行った。実験はウェブ高さ約３００ｍｍのＴ形鋼を圧延する場合の１／５を想定した。実験用ユニバーサル圧延機の水平ロール直径は１８０ｍｍ、竪ロール直径は１４０ｍｍである。
【００２７】
また、中間圧延工程の圧延後期を模擬するため、ウェブ高さ約６０ｍｍ、フランジ幅約２４ｍｍ、ウェブ厚約２ｍｍ、フランジ厚約４ｍｍの鉛Ｔ形材を１２本準備し、同じ実験用ユニバーサル圧延機で同様の圧延実験を行った。
【００２８】
圧延した鉛Ｔ形材の先端部で、幅５０ｍｍ区間での曲がりを測定した。ウェブとフランジの圧下率ｒは、ウェブとフランジ各々の圧延前の板厚ｔ０と圧延後の板厚ｔ１の測定値から以下の式で算出した。
ｒ＝（１−ｔ１／ｔ０）
次に、算出したウェブの圧下率ｒｗとフランジの圧下率ｒｆから、フランジとウェブの圧下率差（以下、圧下率差とよぶ）ｒｆ−ｒｗを求めた。  図２（ａ）に圧下率差と、曲がりの関係を、図２（ｂ）に曲がりの定義を示す。図２（ａ）の図中に示す鉛Ｔ形鋼は曲がりが大きくなるとウェブ側に、小さくなるとフランジ側に曲がることを示している。
【００２９】
圧下率差が大きくなると鉛Ｔ形鋼はウェブ側に曲がり、圧下率差が小さくなるとフランジ側に曲がるようになる。
【００３０】
図２に示す、圧延初期を模擬したウェブ厚６ｍｍの実験結果（図中■印で示す）と圧延後期を模擬したウェブ厚２ｍｍの実験結果（図中▲印で示す）を比較すると、同じ圧下率差であれば圧延後期の条件の方がウェブ側に曲がりやすいことがわかる。
【００３１】
また、圧延初期を模擬したウェブ厚６ｍｍの実験では曲がりが０になる圧下率差が７％程度であるのに対し、圧延後期を模擬したウェブ厚２ｍｍの実験では曲がりが０になる圧下率差が２％程度と小さくなっている。
【００３２】
以上のように、Ｔ形鋼のウェブの厚みによって左右曲がりがなく真っ直ぐに圧延される圧下率差が異なることが、本発明者らの検討によって明らかになった。
【００３３】
本発明は上記知見を基に更に検討を加えてなされたもので、すなわち、本発明は、
１．略Ｔ字形状に粗成形されたＴ形鋼片に対し、ユニバーサル圧延機によりウェブとフランジを圧下するとともにエッジャ圧延機によりフランジの端面を圧下する中間圧延工程を有するＴ形鋼の製造方法において、ユニバーサル圧延機による各圧延パスにおけるフランジ圧下率ｒｆとウェブ圧下率ｒｗの差ｒｆ−ｒｗを圧下率差とし、中間圧延工程におけるユニバーサル圧延機の各圧延パスでの前記圧下率差が０〜１０％、且つ、中間圧延工程を圧延初期、圧延中期、圧延後期に分けたときの各期の圧延パスの平均圧下率差が下記（１）式を満たすことを特徴とするＴ形鋼の製造方法。
（圧延初期の平均圧下率差）＞（圧延中期の平均圧下率差）＞（圧延後期の平均圧下率差）  ・・・・・・（１）
２．圧延初期の平均圧下率差が７％±３％であることを特徴とする、１に記載のＴ形鋼の製造方法。
３．圧延後期の平均圧下率差が２％±２％であることを特徴とする、２に記載のＴ形鋼の製造方法。
【発明の効果】
【００３４】
本発明によればウェブ曲がりやフランジ曲がりがないＴ形鋼が製造できるので、被圧延材の曲がりに起因するトラブルや品質問題が防止され、高い生産性で高品質なＴ形鋼を製造することができる。
【図面の簡単な説明】
【００３５】
【図１】Ｔ形鋼用ユニバーサル圧延機の模式図。
【図２】（ａ）は圧下率差（フランジとウェブの圧下率の差）と曲がりの関係を示す図で（ｂ）は曲がりの定義を説明する図。
【図３】本発明に係る圧延方法における圧下率差の推移を示す模式図。
【図４】本発明の一実施例における圧下率差の推移を示す図。
【図５】比較例における圧下率差の推移を示す図。
【図６】Ｔ形鋼の断面形状を示す図。
【図７】Ｔ形鋼の圧延ラインの設備配置を示す図。
【図８】Ｔ形鋼圧延設備の第１の粗ユニバーサル圧延機の圧延状態を示す図。
【図９】Ｔ形鋼圧延設備のエッジャ圧延機の圧延状態を示す図。
【図１０】Ｔ形鋼圧延設備の第２の粗ユニバーサル圧延機の圧延状態を示す図。
【図１１】Ｔ形鋼圧延設備の仕上ユニバーサル圧延機の圧延状態を示す図。
【発明を実施するための形態】
【００３６】
本発明は、略Ｔ字形状に粗成形されたＴ形鋼片に対し、ユニバーサル圧延機によりウェブとフランジを圧下するとともにエッジャ圧延機によりフランジの端面を圧下する中間圧延工程を有するＴ形鋼の製造方法において、中間圧延工程を圧延初期、圧延中期および圧延後期に分けたときの各期の圧延パスにおける平均圧下率差が、圧延初期＞圧延中期＞圧延後期となるように圧延することを最大の特徴とする。ここで、圧下率差とは、ユニバーサル圧延機によるフランジ圧下率ｒｆとウェブ圧下率ｒｗの差ｒｆ−ｒｗを指すものとする。
【００３７】
本発明では、中間圧延工程における全ユニバーサル圧延パスを圧延初期、圧延中期、圧延後期の３期に分け、圧延初期の平均圧下率差とは、全ユニバーサル圧延パスの最初から１／３程度のパス数の圧下率差を平均した値であり、圧延中期は中盤の１／３程度のパス数の圧下率差を平均し、圧延後期は圧延最終パスを含む全体の最後の１／３程度のパス数の圧下率差を平均した値を指す。中間圧延工程におけるユニバーサル圧延のパス数が３で割り切れる場合は、圧延初期、中期、後期のパス数は全ユニバーサル圧延パス数を３で割った商となり、同じパス数となる。３で割り切れない場合は、圧延初期と圧延後期のパス数は全ユニバーサル圧延パス数を３で割った商のパス数とし、圧延中期のパス数を商と余りの和のパス数とする。
【００３８】
各パス毎の圧下率差は０〜１０％の範囲とする。圧下率差が０％未満になると、フランジ側への曲がりが大きくなってガイドで曲がりを抑制することが困難になり、また圧延後期ではガイドによってウェブ側に曲がりを矯正されることによって、ウェブの先端が圧延（圧下）方向に圧縮されて波打ちが発生する恐れがある。
【００３９】
一方、圧下率差が１０％を超えると、ウェブ側への曲がりが大きくなってガイドで曲がりを抑制することが困難であり、特に圧延後期ではウェブ側に曲がりやすいため、各パス毎の圧下率差は１０％以下とする。
【００４０】
さらに、圧延材先端部の曲がりが±０．１ｍｍ以下の範囲であれば圧延材定常部の曲がりはガイドによって抑制でき、圧延に支障がないという実験で得られた知見により、圧延材先端部の曲がりは±０．１ｍｍ以下の範囲に抑えることが好ましい。したがって、以上の理由と図２（ａ）に示した結果から、目標とする平均圧下率差は、圧延初期においては７％±３％、圧延後期においては２％±２％の範囲が適切であり、圧延中期はその間の値とすることが好ましい。
【００４１】
また、各パス毎の圧下率差は、最初の圧延パスから最後の圧延パスにかけて、徐々に小さくすることが望ましいが（図３に示すパターンＡ）、実機においては、ユニバーサル圧延の間にエッジャ圧延機でフランジ先端を圧下するため、フランジの厚みがエッジャ圧延で変化し、前後のパスで圧下率差に逆転が生じる場合がある（図３に示すパターンＢ）。
【００４２】
このような場合であっても、逆転する圧下率差の範囲が数％であれば圧延が可能であるため、平均圧下率差が圧延初期＞圧延中期＞圧延後期の関係であれば、左右曲がりを防止して圧延することが可能である。
【００４３】
図７に示すＴ形鋼圧延設備の第１の粗ユニバーサル圧延機２（例えば、図１）、第２の粗ユニバーサル圧延機４（例えば、図１０）に本発明に係るＴ形鋼のユニバーサル圧延方法を適用した場合、ユニバーサル圧延設備の中間圧延工程では、２基の粗ユニバーサル圧延機２、４で往復圧延するので、ユニバーサル圧延の１パス目は第１の粗ユニバーサル圧延機（Ｕ１）、２パス目は第２の粗ユニバーサル圧延機（Ｕ２）となり、以降は逆方向圧延と正方向圧延が交互に実施されるためＵ２→Ｕ１→Ｕ１→Ｕ２・・・という順番で圧延されることになる。
【００４４】
このような場合、どちらの圧延機で圧延されるかに関係なく、圧延される順番で１パス目から最終パスまでのパス数を決定し、平均圧下率差を圧延初期＞圧延中期＞圧延後期となるように圧延する。
【００４５】
尚、図１０に示す第２の粗ユニバーサル圧延機はウェブ先端を圧下するが、圧下率差の算出方法は図１に示す第１の粗ユニバーサル圧延機２の場合と同様である。
【００４６】
また、本発明法は図７に示した圧延設備に限定されず、Ｔ形鋼のユニバーサル圧延に広く適用できる。例えば、特許文献１のように粗ユニバーサル圧延機が１基の場合や、あるいは粗ユニバーサル圧延機が３基以上の場合にも適用できる。
【００４７】
また、特許文献２のように２基のユニバーサル圧延機が近接配置されている場合であっても、ウェブとフランジの厚みを圧下する圧延機が実質的に１基である場合には、この１基の粗ユニバーサル圧延機の圧延パスに本発明の圧下率差の関係を適用すれば良い。
【００４８】
本発明に係るユニバーサル圧延方法はウェブ高さがフランジ幅の２倍以上、４倍以下のＴ形鋼をユニバーサル圧延する場合において、特に好適である。通常用いられるＴ形鋼では、ウェブ高さがフランジ幅の４倍を超えるものは少ない。
【実施例】
【００４９】
前図７に示す圧延設備を用いて本発明法と比較法によりＴ形鋼を製造した。Ｔ形鋼の製品寸法は、ウェブ高さ３００ｍｍ、フランジ幅１２５ｍｍ、ウェブ厚１０ｍｍ、フランジ厚１９ｍｍである。
【００５０】
中間圧延工程のパス数は５パスとし、第１の粗ユニバーサル圧延機２と第２の粗ユニバーサル圧延機２でそれぞれ５パスずつ、合計１０パスのユニバーサル圧延を行った。
【００５１】
パススケジュールを表１に示す。エッジャ圧延ではフランジ先端が幅方向に圧下されるため、フランジの厚みが増加することを考慮してユニバーサル圧延の圧下量を設定している。
【００５２】
表１のパススケジュールで圧延する場合、各ユニバーサル圧延パスの圧下率差は図４に示す推移となる。１〜３パス目が圧延初期、４〜７パス目が圧延中期、８〜１０パス目が圧延後期で、平均圧下率差はそれぞれ５．０％、４．４％、２．４％となり、圧延初期＞圧延中期＞圧延後期の関係を満たす。また各パスの圧下率差は圧延初期が４〜７％、圧延後期で１〜４％の間で設定した。
【００５３】
表１のパススケジュールに基づいて圧延した結果、各パス圧延出側の被圧延材の左右曲がりは小さく、圧延ラインからの飛び出しがないだけでなく、ガイドと被圧延材が接触することによる表面疵もほとんど発生しなかった。なお、エッジャ圧延機によるフランジ先端の圧下がフランジ厚を増加させる量や、圧延荷重がかかった状態での圧延ロールの開度変化を考えた場合、表１のパススケジュールに対して圧下率が１％程度変動する可能性があるが、それでも各パスの圧下率差は圧延初期で４〜１０％、圧延後期で０〜４％の範囲であったと考えられる。
【００５４】
一方、比較例として表２に示すように圧延初期と中期の圧下率差よりも圧延後期の圧下率差を大きくしたパススケジュールでＴ形鋼の圧延を行った。パス数は実施例と同じであるが、圧下率差の推移は図５に示すように圧延後期の方が大きく、圧延初期の平均圧下率差が２．２％、圧延中期の平均圧下率差が２．９％、圧延後期の平均圧下率差が３．６％であった。
【００５５】
表２のパススケジュールで圧延した結果、圧延初期と圧延中期ではフランジ側への被圧延材の曲がりが大きく、ガイドに強く接触するため、圧延が安定せず圧延時間が長くなった。また、圧延後期ではウェブ側への曲がりが大きくなり、ガイドとの接触によりウェブ側のフランジ面に疵が多発した。
【００５６】
以上のように、本発明のＴ形鋼のユニバーサル圧延方法によれば、被圧延材の曲がりを防止しつつ安定した操業が可能となり、また得られる製品の表面疵が少ないため、高品質な製品を製造することができる。
【００５７】
【表１】
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【００５８】
【表２】
0005884162.tif 000003
【符号の説明】
【００５９】
１  粗造形圧延機
２  第１の粗ユニバーサル圧延機
３  エッジャ圧延機
４  第２の粗ユニバーサル圧延機
５  仕上ユニバーサル圧延機
１０  Ｔ形鋼
１１  ウェブ
１２  フランジ
２１  粗ユニバーサル圧延機２の水平ロール
２２  粗ユニバーサル圧延機２の竪ロール
３１  エッジャ圧延機３の水平ロール
４１  粗ユニバーサル圧延機４の水平ロール
４２  粗ユニバーサル圧延機４の竪ロール
５１  仕上ユニバーサル圧延機５の水平ロール
５２  仕上ユニバーサル圧延機５の竪ロール
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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