(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
記録材の第１面に、少なくともクリアトナー〔Ｘ〕を含有する第１のトナー層を担持してなる被処理体を、前記第１のトナー層を光沢処理用ベルトに密着させた状態で加熱及び加圧した後、冷却を行うことによって前記第１のトナー層の表面を光沢化する光沢処理を行い、
その後、前記記録材の第２面に、少なくともクリアトナー〔Ｙ〕を含有する第２のトナー層を担持してなる被処理体を、前記第２のトナー層を前記光沢処理用ベルトに密着させた状態で加熱及び加圧した後、冷却を行うことによって前記第２のトナー層の表面を光沢化する光沢処理を行う画像形成方法において、
前記第１のトナー層に用いるクリアトナー〔Ｘ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｘ（１５０）が、前記第２のトナー層に用いるクリアトナー〔Ｙ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｙ（１５０）よりも低いことを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
前記クリアトナー〔Ｘ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｘ（１５０）と、前記クリアトナー〔Ｙ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｙ（１５０）との差を、Δ［Ｇ’Ｙ（１５０）−Ｇ’Ｘ（１５０）］としたとき、
前記クリアトナー〔Ｘ〕と前記クリアトナー〔Ｙ〕とが、下記式で表される関係にあることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
Δ［Ｇ’Ｙ（１５０）−Ｇ’Ｘ（１５０）］＞５×１０３ｄｙｎ／ｃｍ２
【請求項３】
Ｇ’Ｘ（１５０）が、１×１０２〜３×１０４ｄｙｎ／ｃｍ２の範囲内であることを特徴とする請求項１又は２に記載の画像形成方法。
【請求項４】
Ｇ’Ｙ（１５０）が、１×１０３〜１×１０５ｄｙｎ／ｃｍ２の範囲内であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか一項に記載の画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
写真画像やポスター等に代表されるプリント画像は、従来からの銀塩写真方式やグラビヤ印刷等の印刷方式に加え、最近ではデジタル処理技術等の発展により、インクジェット装置や電子写真方式の画像形成装置で作製することも可能になってきた。このような画像形成装置で作製された写真画像やポスター等のプリント物の中には、記録材全面に均一な光沢面を形成した仕上がりのものが求められることもある。
このような背景から電子写真方式においても均一な光沢面を形成する技術が検討されるようになった。具体的には、光沢付与装置と呼ばれる装置等で均一な高光沢を有するプリント物を作製する装置も登場している。この装置は、電子写真方式のプリンタ等に接続され、プリンタで作成した有色トナーとクリアトナーからなるトナー層をベルト部材に接触させた状態で加熱及び加圧する。そして、トナー層の面をベルト部材に接触させた状態で冷却してトナー層を固化させ、最後にベルト部材からプリント物を剥離することによって均一な高光沢の画像を提供している（例えば、特許文献１参照）。これは冷却剥離方式と呼ばれるもので、加熱されたトナー層をベル部材に密着させたまま冷却し、固化した状態で剥がすことでベル部材の形状をトナー層に写し取らせることにより、均一な高光沢を有するプリント物が得られるものである。
また、このような高光沢の画像を両面に形成する方法も知られている。例えば、特許文献２には、記録材の表裏両面に複数段階の光沢処理をすることによる両面画像形成が報告されている。
しかしながら、特許文献２に記載の方法では、表裏とも同様の光沢処理方法を用いるものの、この方法で均一な高光沢の画像を紙などの画像記録媒体の片面に形成し、その裏面に別の画像を形成すると、最初に形成した高光沢の画像の光沢度が低下し、所望の光沢を有する画像が得られないという問題があった。
このような問題を解決するため、例えば特許文献３のごとく、表面と裏面の定着条件を変えて両面の光沢を揃える方法が提案されていている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００２−３４１６１９号公報
【特許文献２】特開２０１０−３９２３８号公報
【特許文献３】特開２００９−１４８２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献３の光沢処理方法では、表面と裏面に使用するトナーは共通で、定着条件を変更するため、装置上複雑になり、また画像出力に時間がかかるという問題があり、改良が必要とされている。
また一方で、表面と裏面において、弾性の低い、すなわち熱によって変形し易い光沢処理に適したクリアトナーを用いると、両面に光沢処理をした画像同士を重ね合わせることにより、熱的ブロッキングが発生し易いという問題がある。
本発明は、上記問題・状況に鑑みてなされたものであり、その解決課題は、両面光沢処理において、両面光沢差を容易に低減でき、かつ熱的ブロッキングを抑制した画像を得ることのできる画像形成方法を提供することである。 
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明者は、上記課題を解決すべく、上記問題の原因等について検討した結果、表面と裏面に異なるクリアトナーを用い、表面のトナーをより加熱時の弾性が低いトナーとすることにより、表面側は表面の光沢処理時の熱によって弾性が低下するため、裏面の光沢処理による加熱を受けた場合にも弾性回復が起こりにくく、従って光沢低下が少なく表裏面の光沢差の無い画像を得ることができることを見出し本発明に至った。
すなわち、本発明に係る上記課題は、以下の手段により解決される。
１．記録材の第１面に、少なくともクリアトナー〔Ｘ〕を含有する第１のトナー層を担持してなる被処理体を、前記第１のトナー層を光沢処理用ベルトに密着させた状態で加熱及び加圧した後、冷却を行うことによって前記第１のトナー層の表面を光沢化する光沢処理を行い、
その後、前記記録材の第２面に、少なくともクリアトナー〔Ｙ〕を含有する第２のトナー層を担持してなる被処理体を、前記第２のトナー層を前記光沢処理用ベルトに密着させた状態で加熱及び加圧した後、冷却を行うことによって前記第２のトナー層の表面を光沢化する光沢処理を行う画像形成方法において、
前記第１のトナー層に用いるクリアトナー〔Ｘ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｘ（１５０）が、前記第２のトナー層に用いるクリアトナー〔Ｙ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｙ（１５０）よりも低いことを特徴とする画像形成方法。
【０００６】
２．前記クリアトナー〔Ｘ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｘ（１５０）と、前記クリアトナー〔Ｙ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｙ（１５０）との差を、Δ［Ｇ’Ｙ（１５０）−Ｇ’Ｘ（１５０）］としたとき、
前記クリアトナー〔Ｘ〕と前記クリアトナー〔Ｙ〕とが、下記式で表される関係にあることを特徴とする第１項に記載の画像形成方法。
Δ［Ｇ’Ｙ（１５０）−Ｇ’Ｘ（１５０）］＞５×１０３ｄｙｎ／ｃｍ２
３．Ｇ’Ｘ（１５０）が、１×１０２〜３×１０４ｄｙｎ／ｃｍ２の範囲内であることを特徴とする第１項又は第２項に記載の画像形成方法。
４．Ｇ’Ｙ（１５０）が、１×１０３〜１×１０５ｄｙｎ／ｃｍ２の範囲内であることを特徴とする第１項〜第３項のいずれかに記載の画像形成方法。
【発明の効果】
【０００７】
本発明の上記手段により、両面光沢処理において、両面光沢差を容易に低減でき、また、熱的ブロッキングを抑制した画像形成方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】本発明の画像形成方法に供される被処理体を説明するための模式断面図である。
【図２】貯蔵弾性率Ｇ’の代表例を示した図である。
【図３】本発明の画像形成方法に用いられる光沢処理装置が内蔵された画像形成装置の構成の一例を示す断面図である。
【図４】図２の光沢処理装置の構成の一例を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
本発明の画像形成方法は、記録材の第１面に、少なくともクリアトナー〔Ｘ〕を含有する第１のトナー層を担持してなる被処理体を、前記第１のトナー層を光沢処理用ベルトに密着させた状態で加熱及び加圧した後、冷却を行うことによって前記第１のトナー層の表面を光沢化する光沢処理を行い、その後、前記記録材の第２面に、少なくともクリアトナー〔Ｙ〕を含有する第２のトナー層を担持してなる被処理体を、前記第２のトナー層を前記光沢処理用ベルトに密着させた状態で加熱及び加圧した後、冷却を行うことによって前記第２のトナー層の表面を光沢化する光沢処理を行う画像形成方法において、前記第１のトナー層に用いるクリアトナー〔Ｘ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｘ（１５０）が、前記第２のトナー層に用いるクリアトナー〔Ｙ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｙ（１５０）よりも低いことを特徴とする。この特徴は、請求項１から請求項２までの請求項に係る発明に共通する技術的特徴である。
本発明の効果の発現機構ないし作用機構については、明確にはなっていないが、以下のように推察している。
１種類のクリアトナーを記録材の第１面（表面）と第２面（裏面）に用いて同じ加熱加圧条件で光沢処理を行う場合、まず第１面を光沢処理し、その後に記録材を反転して第２面を光沢処理する際に、第１面も第２面側からの加熱ローラーにより熱を受ける。そのため、平滑化されていたトナーが再溶融し、クリアトナーが弾性回復して元の形状に戻ろうとするために、第１面が隆起し、その結果として第１面の光沢度が低下する。この課題に対し、第１面と第２面に異なるクリアトナーを用い、第１面のクリアトナーをより加熱時の弾性が低いクリアトナーとすることにより、第１面側は第１面の光沢処理時の熱によって弾性が低下するため、第２面の光沢処理による加熱を受けた場合にも弾性回復が起こりにくくなる。従って、第１面の光沢低下が少なくなり、第１面及び第２面の光沢差の小さい画像を得ることができる。
一方で、第１面及び第２面とも弾性の低い、すなわち、熱によって変形し易いクリアトナーを用いると、両面に光沢処理をした画像同士を重ね合わせることにより、熱的ブロッキングが発生し易くなる。そこで、第２面には熱によって変形しにくいクリアトナーを用いることにより、画像同士が、第１面と第２面とで重なり合わさった場合でも熱的ブロッキングを抑制することができる。
本発明の実施態様としては、本発明の効果発現の観点から、前記クリアトナー〔Ｘ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｘ（１５０）と、前記クリアトナー〔Ｙ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｙ（１５０）との差を、Δ［Ｇ’Ｙ（１５０）−Ｇ’Ｘ（１５０）］としたとき、前記クリアトナー〔Ｘ〕と前記クリアトナー〔Ｙ〕とが、下記式で表される関係にあることが好ましい。
Δ［Ｇ’Ｙ（１５０）−Ｇ’Ｘ（１５０）］＞５×１０３
これにより、両面光沢差をより低減でき、熱的ブロッキングを確実に防止することができるという効果が得られる。
【００１０】
以下、本発明とその構成要素、及び本発明を実施するための形態・態様について詳細な説明をする。なお、本願において、「〜」はその前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用する。
【００１１】
［画像形成方法］
本発明の画像形成方法は、図１(a)に示すように、記録材Ｐの第１面（表面）にクリアトナー〔Ｘ〕を含有する第１のトナー層Ｔａを担持してなる被処理体Ｗａを、後述する光沢処理装置の光沢処理用ベルトに密着させた状態で加熱及び加圧した後、冷却を行うことによって、前記第１のトナー層Ｔａを光沢化する光沢処理を行い、その後、図１(b)に示すように、記録材Ｐの第２面（裏面）にクリアトナー〔Ｙ〕を含有する第２のトナー層Ｔｂを担持してなる被処理体Ｗｂを、前記光沢処理用ベルトに密着させた状態で加熱及び加圧した後、冷却を行うことによって、第２のトナー層Ｔｂを光沢化する光沢処理を行い、記録材Ｐの両面に光沢な画像を形成する画像形成方法である。
【００１２】
＜貯蔵弾性率Ｇ’＞
本発明では、第１のトナー層に用いるクリアトナー〔Ｘ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｘ（１５０）が、第２のトナー層に用いるクリアトナー〔Ｙ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｙ（１５０）よりも低いことを特徴とする。
ここで、貯蔵弾性率Ｇ’は、「ＭＲ−５００ソリキッドメーター」（（株）レオロジ社製）を用いて、以下の手順（１）〜（５）に従って測定されたものである。
（１）クリアトナーを温度２０±１℃、相対湿度５０±５％ＲＨの環境下において、測定試料シャーレに入れ平らにならし、１２時間以上放置した後、０．６ｇを圧縮成型器に装填し、３ｔの荷重を３０秒間加えることにより、直径１ｃｍのペレットを作製する。
（２）ペレットを直径０．９７７ｃｍのパラレルプレートに装填する。
（３）測定部温度をトナーの軟化点−２０℃、パラレルプレートギャップを３ｍｍに設定する。この設定により、測定部はトナーの軟化点−２０℃に加熱され、ギャップが３ｍｍになるまでペレットは圧縮される。その後、３５℃まで放冷する。
（４）測定部温度を３５℃に設定した後、周波数１．０Ｈｚの正弦波振動を加えながら、測定部を毎分５℃の昇温速度で２００℃まで昇温し、１５０℃における複素弾性率Ｇ＊を測定する。ひずみ角は自動ひずみ制御にて行う。
（５）複素弾性率Ｇ＊から、貯蔵弾性率Ｇ’を算出する。
貯蔵弾性率Ｇ’の一例を図２に示す。
【００１３】
本発明では、第１のトナー層を形成するクリアトナー〔Ｘ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｘ（１５０）と、第２のトナー層を形成するクリアトナー〔Ｙ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｙ（１５０）との差を、Δ［Ｇ’Ｙ（１５０）−Ｇ’Ｘ（１５０）］としたとき、クリアトナー〔Ｘ〕とクリアトナー〔Ｙ〕とが、下記式で表される関係にあることが好ましい。
Δ［Ｇ’Ｙ（１５０）−Ｇ’Ｘ（１５０）］＞５×１０３ｄｙｎ／ｃｍ２
ここで、Δ［Ｇ’Ｙ（１５０）−Ｇ’Ｘ（１５０）］＞５×１０３ｄｙｎ／ｃｍ２としたのは、第１面と第２面とで重なり合わさった場合でも熱的ブロッキングをより抑制できるためである。
また、Ｇ’Ｘ（１５０）の好ましい範囲は、１×１０２〜３×１０4ｄｙｎ／ｃｍ２（１×１０１〜３×１０３Ｎ／ｍ２）であり、４×１０２〜７×１０３ｄｙｎ／ｃｍ２がより好ましい。
Ｇ’Ｙ（１５０）の好ましい範囲は、１×１０３〜１×１０５ｄｙｎ／ｃｍ２（１×１０２〜１×１０４Ｎ／ｍ２）であり、６×１０３〜９×１０４ｄｙｎ／ｃｍ２がより好ましい。  
【００１４】
本発明の画像形成方法において、光沢処理に供される被処理体Ｗａ，Ｗｂにおける第１及び第２のトナー層Ｔａ，Ｔｂは、それぞれ記録材Ｐ上に少なくともクリアトナー〔Ｘ〕，〔Ｙ〕が供給されて形成された層を言い、具体的には、（１）全て粉体状の未定着トナーによって形成された層、（２）全て固化された定着トナーによって形成された層、（３）固化された定着トナーによって形成された層上に粉体状の未定着トナーによって形成された層が積層された層などを含む。
なお、被処理体Ｗｂにおける第２のトナー層Ｔｂの状態としては、（２）全て固化された定着トナーによって形成された層が好ましい。
以下に説明する画像形成方法においては、光沢処理に供される被処理体Ｗａ，Ｗｂにおける第１及び第２のトナー層Ｔａ，Ｔｂが（２）全て固化された定着トナーによって形成された層とされる。
【００１５】
第１及び第２のトナー層Ｔａ，Ｔｂは、具体的には、有彩色トナーによって形成された単色画像によるトナー層、有彩色トナーの重ね合わせによって形成された多色画像によるトナー層、クリアトナーのみによるトナー層、有彩色トナーとクリアトナーによる重ね合わせによるトナー層のいずれからなっていてもよいが、第１及び第２のトナー層Ｔａ，Ｔｂの最上層、すなわち光沢処理装置１の光沢処理用ベルト２からなる光沢処理用ベルトに接触されるべき層が、クリアトナーによる層とされることが好ましい。
第１及び第２のトナー層Ｔａ，Ｔｂに含まれるクリアトナーは、第１及び第２のトナー層Ｔａ，Ｔｂの最上層に設けられることが好ましいが、これに限定されるものではない。  さらに、第１及び第２のトナー層Ｔａ，Ｔｂの面積は特に限定されないが、第１及び第２のトナー層Ｔａ，Ｔｂまたはその最上層がクリアトナーによる層とされる場合においては、当該クリアトナーによる層が記録材Ｐの全面に形成されていることが好ましい。クリアトナーによる層が記録材Ｐの全面に形成されることにより、例えば有彩色トナーによる画像が形成されない非画像部も平滑化して記録材Ｐに係る全面を平滑化する、すなわち全面に光沢を発現させることができる。
【００１６】
まず、本発明の画像形成方法で使用する光沢処理装置が内蔵された画像形成装置について説明する。
［画像形成装置］
図３は、画像形成装置の構成の一例を示す断面図である。
この画像形成装置１００は、画像形成処理と第１及び第２のトナー層Ｔａ，Ｔｂの光沢処理とを連続的に実行することのできるタンデム型のカラー画像形成装置である。
【００１７】
画像形成装置１００は、光沢処理に供されて光沢処理用ベルト２（図４参照）に直接接触される第１のトナー層Ｔａの最上層となるクリアトナー像を形成するクリアトナー像形成部２０ＨＸと、第２のトナー層Ｔｂの最上層となるクリアトナー像を形成するクリアトナー像形成部２０ＨＺと、それぞれイエロー、マゼンタ、シアンまたは黒色の有彩色トナー像を形成する有彩色トナー像形成部２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ，２０Ｂｋと、これらのクリアトナー像形成部２０Ｈ及び有彩色トナー像形成部２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ，２０Ｂｋにおいて形成されたトナー像を記録材Ｐ上に転写する中間転写部１０と、記録材Ｐに対して加熱しながら加圧してトナー像を定着させてトナー層を得る定着処理を行う定着装置２６と、当該トナー層の表面を平滑化する光沢処理装置１とを有する。
【００１８】
有彩色トナー像形成部２０Ｙにおいてはイエローのトナー像形成が行われ、有彩色トナー像形成部２０Ｍにおいてはマゼンタ色のトナー像形成が行われ、有彩色トナー像形成部２０Ｃにおいてはシアン色のトナー像形成が行われ、有彩色トナー像形成部２０Ｂｋにおいては黒色のトナー像形成が行われる。
【００１９】
クリアトナー像形成部２０ＨＸは、静電潜像担持体である感光体１１ＨＸと、当該感光体１１ＨＸの表面に一様な電位を与える帯電手段２３ＨＸと、一様に帯電された感光体１１ＨＸ上に所望の形状の静電潜像を形成する露光手段２２ＨＸと、クリアトナー〔Ｘ〕を感光体１１ＨＸ上に搬送して静電潜像を顕像化する現像手段２１ＨＸと、一次転写後に感光体１１ＨＸ上に残留した残留トナーを回収するクリーニング手段２５ＨＸとを備えるものである。
クリアトナー像形成部２０ＨＺは、クリアトナー像形成部２０ＨＸと同様に、感光体１１ＨＺと、帯電手段２３ＨＺと、露光手段２２ＨＺと、現像手段２１ＨＺと、クリーニング手段２５ＨＺとを備える。
【００２０】
また、有彩色トナー像形成部２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ，２０Ｂｋは、静電潜像担持体である感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋと、当該感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋの表面に一様な電位を与える帯電手段２３Ｙ，２３Ｍ，２３Ｃ，２３Ｂｋと、一様に帯電された感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ上に所望の形状の静電潜像を形成する露光手段２２Ｙ，２２Ｍ，２２Ｃ，２２Ｂｋと、有彩色トナーを感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ上に搬送して静電潜像を顕像化する現像手段２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｂｋと、一次転写後に感光体１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ上に残留した残留トナーを回収するクリーニング手段２５Ｙ，２５Ｍ，２５Ｃ，２５Ｂｋと、を備えるものである。
【００２１】
中間転写部１０は、中間転写体１６と、クリアトナー像形成部２０ＨＸ，２０ＨＺによって形成されたクリアトナー像を中間転写体１６に転写するための一次転写ローラー１３Ｈと、有彩色トナー像形成部２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ，２０Ｂｋによって形成された有彩色トナー像を中間転写体１６に転写するための一次転写ローラー１３Ｙ，１３Ｍ，１３Ｃ，１３Ｂｋと、一次転写ローラー１３Ｈによって中間転写体１６上に転写されたクリアトナー像及び一次転写ローラー１３Ｙ，１３Ｍ，１３Ｃ，１３Ｂｋによって中間転写体１６上に転写された有彩色トナー像を記録材Ｐ上に転写する二次転写ローラー１３Ａと、中間転写体１６上に残留した残留トナーを回収するクリーニング手段１２とを有する。
中間転写体１６は、複数の支持ローラー１６ａ〜１６ｄにより張架され、回動可能に支持された無端ベルト状のものである。
【００２２】
定着装置２６は、一対の加熱加圧ローラー２７，２８が互いに圧接されてその圧接部にニップ部Ｎ２が形成された状態に設けられてなるものである。
【００２３】
〔光沢処理装置〕
光沢処理装置１は、記録材Ｐ上に第１及び第２のトナー層Ｔａ，Ｔｂが形成されてなる被処理体Ｗａ，Ｗｂについて、加熱及び加圧を施し、さらに冷却した後、光沢処理用ベルト２から剥離するまでの工程を一連に行うことができる。
【００２４】
図４に示すように、光沢処理装置１は、具体的には、一定速度で駆動される加熱ローラー３ａと、平滑面を有し、当該平滑面が外周面となるよう加熱ローラー３ａ、剥離ローラー５ａ及び支持ローラー６に張架された無端状の光沢処理用ベルト２と、この光沢処理用ベルト２を加熱ローラー３ａに対して押圧し、これにより当該光沢処理用ベルト２との間にニップ部Ｎが形成されるよう配置された加圧ローラー３ｂとを備え、さらに、光沢処理用ベルト２の移動方向における加熱ローラー３ａの下流側であって剥離ローラー５ａの上流側に設けられた冷却機構４と、当該冷却機構４の下流側における剥離ローラー５ａの付近に設けられた剥離機構５と、を有する。
【００２５】
本発明の画像形成方法に使用される光沢処理用ベルト２は、その一面が平滑面とされたものである。
この光沢処理用ベルト２の材料としては、ポリイミド、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）などを基材として形成されたものが好適であり、継ぎ目のないシームレスベルトであっても、シート状のフィルムを継いでベルト状に加工した物であってもよい。
光沢処理用ベルト部材は、離型層側（トナー層に接触する側）のナノインデンテーションにより測定される表面硬度が、０．３５〜２［ＧＰａ］であることが好ましい。ナノインデンテーション法により測定した表面硬度を０．３５［ＧＰａ］以上とすることで高い離型性が発現され、２［ＧＰａ］以下とすることで画像への追随性が良好となる。
表面硬度とは、ナノインデンテーションによって測定され、先端形状がダイヤモンドチップからなる圧子を薄膜や材料の表面に押し込み、その時の圧子にかかる荷重Ｐと圧子の下の射影面積Ａから求められる離型層の硬さである。
また、本発明では、離型層側（トナー像に接触する側）の接触角が８０〜１３０［°］であることが好ましく、接触角９０〜１１０［°］がより好ましい。
本発明で言う接触角とは、ベルト部材の離型層の純水に対する接触角を言う。接触角は純水に対する接触角を接触角計（ＣＡ−ＤＴ−Ａ型：協和界面科学社製）を用いて２０℃５０％ＲＨの環境下で測定する。測定はベルト部材の離型層の任意の１０箇所を測定し、この平均値を本発明の接触角としたものである。
光沢処理用ベルト部材の厚さとしては、２０〜２５０μｍが好ましい。この範囲であれば、搬送等の操作性、および熱伝導性とも良好な状態が得られる。離型層の厚さは、０．１〜５０μｍが好ましく、特に０．５〜１０μｍが好ましい。
離型層の材料としては、例えばフッ素樹脂やポリシロキサンなどの材料が好適に用いられる。また、表面硬度を調整するために、その他の化合物を併用することができ、例えばアクリル化合物等と共重合して用いることが好ましい。
具体的には、フッ素樹脂又はポリシロキサン又はフッ素樹脂／ポリシロキサン共重合体の中の少なくとも１種（以下、Ｘと称する）と、アクリル化合物（以下、Ｙと称する）と、をラジカル重合により共重合させたものであることが好ましい。中でも、フッ素樹脂／ポリシロキサン共重合体と、アクリル化合物と、をラジカル重合により共重合させたものであることがさらに好ましい。また、（Ｘ）と（Ｙ）の共重合における（Ｙ）の比率は５〜９５質量％が好ましく、より好ましくは５〜５０質量％である。
【００２６】
加熱ローラー３ａ及び加圧ローラー３ｂが光沢処理用ベルト２を介して互いに圧接された状態に配置されている。具体的には、加熱ローラー３ａ及び加圧ローラー３ｂの一方または両方が、その表面にシリコーンゴム層またはフッ素ゴム層が設けられたものとされ、これにより、加熱ローラー３ａ、加圧ローラー３ｂの圧接部にニップ部Ｎが形成される。このニップ部Ｎの幅は、例えば１〜８ｍｍ程度の範囲とされることが好ましい。
【００２７】
加熱ローラー３ａは、例えば、アルミニウムなどの金属製の基体表面に、シリコーンゴムなどからなる弾性体層が被覆されてなり、所定の外径に形成されたものとすることができる。加熱ローラー３ａは、その内部に、加熱源３ｃとして例えば３００〜３５０Ｗの範囲のハロゲンランプが配設されており、当該加熱ローラー３ａの表面温度が所定温度となるように内部から加熱する構成とされている。
【００２８】
加圧ローラー３ｂは、例えば、アルミニウムなどの金属製の基体表面に、シリコーンゴムなどからなる弾性体層が被覆されてなり、さらに、当該弾性体層表面にＰＦＡ（テトラフルオロエチレン・パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体）製のチューブなどによる離型層が被覆されて、所定の外径に形成されたものとすることができる。加圧ローラー３ｂは、加熱源を備えないものとして構成されている。この加圧ローラー３ｂには、所望により、冷却装置が設置されていてもよい。
【００２９】
冷却機構４は、光沢処理用ベルト２の内周面側に存在してこれを張架している加熱ローラー３ａと剥離ローラー５ａとの間の領域に、当該光沢処理用ベルト２と非接触状態に配設され、当該領域に向かって冷却用のエアーを供給する冷却ファン４ａと、光沢処理用ベルト２の外周面側の加圧ローラー３ｂと搬送補助ローラー５ｂとの間の領域に、当該光沢処理用ベルト２と非接触状態に配設され、当該領域に向かって冷却用のエアーを供給する２つの冷却ファン４ｂ、４ｃ及びこれらにそれぞれヒートシンク４ｄが連接された冷却機構とよりなるものである。このような構成を有することにより、冷却機構４において、光沢処理用ベルト２の外周面側における加熱ローラー３ａと剥離ローラー５ａとの間の領域に、冷却領域Ｃｏが形成される。
【００３０】
剥離機構５は、剥離ローラー５ａと、加熱ローラー３ａ及び支持ローラー６が剥離ローラー５ａを支点として鋭角を形成する位置関係で配置されていることによって形成される、光沢処理用ベルト２の循環移動方向が大きく変化する光沢処理用ベルト２の屈曲部と、剥離ローラー５ａに対向して、記録材Ｐ上に第１のトナー層Ｔａが形成されてなる被処理体Ｗａの厚さと同等の離間距離または僅かに大きい離間距離を介して設けられた搬送補助ローラー５ｂとにより構成されるものである。
剥離ローラー５ａのローラー径は、その曲率が記録材Ｐの剛性に対して制御されて剥離機構５において被処理体Ｗａが光沢処理用ベルト２から剥離される径であればよく、例えばφ１０〜４０ｍｍの範囲内であることが好ましい。
【００３１】
＜第１面に係る画像形成処理＞
以上のような画像形成装置１００においては、まず、クリアトナー像形成部２０ＨＸ及び有彩色トナー像形成部２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ，２０Ｂｋにおいて、感光体１１Ｈ，１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ上に帯電手段２３Ｈ，２３Ｙ，２３Ｍ，２３Ｃ，２３Ｂｋにより帯電され、露光手段２２Ｈ，２３Ｙ，２３Ｍ，２３Ｃ，２３Ｂｋにより露光されることにより静電潜像が形成され、当該静電潜像が現像手段２１Ｈ，２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｂｋにおいてトナーによって現像されることによりクリアトナー像及び各色の有彩色トナー像が形成され、一次転写ローラー１３Ｈ，１３Ｙ，１３Ｍ，１３Ｃ，１３Ｂｋにより中間転写体１６上にクリアトナー像及び各色の有彩色トナー像が順次に転写され、中間転写体１６上において重ね合わされて未定着トナーによるトナー粉体層が形成される。
一方、給紙カセット４１内に収容された記録材Ｐが、給紙搬送手段４２により給紙され、複数の給紙ローラー４４ａ，４４ｂ，４４ｃ，４４ｄ及びレジストローラー４６によって搬送され、二次転写ローラー１３Ａにおいて当該記録材Ｐの第１面上に中間転写体１６上のトナー粉体層が一括して転写される。その後、記録材Ｐの第１面上に転写されたトナー粉体層が定着装置２６において加圧及び加熱により定着されることにより、第１のトナー層Ｔａが形成される。
【００３２】
記録材Ｐの第１面上に転写されたトナー粉体層は、記録材Ｐの第１面上において、記録材Ｐ側から黒色のトナー像、シアンのトナー像、マゼンタのトナー像、イエローのトナー像、クリアトナー像がこの順に重ねられたものであり、定着装置２６において定着されて得られた第１のトナー層Ｔａは、その最上層がクリアトナーによる層である構成を有するものとなる。
第１のトナー層Ｔａにおけるクリアトナーによる層の厚さは、例えば２〜５０μｍの範囲とされることが好ましい。
【００３３】
＜第１面に係る定着処理条件＞
定着装置２６による定着処理条件は、加熱温度が１５０〜２３０℃の範囲、好ましくは１６０〜１９０℃の範囲であり、かつ、ニップ時間が１０〜３００ｍｓｅｃの範囲、好ましくは２０〜７０ｍｓｅｃの範囲であることが好ましい。
定着装置２６における加熱温度とは、記録材Ｐ上に転写された第１のトナー層Ｔaが接触する加熱加圧ローラー２７の表面温度をいう。
また、ニップ時間とは、ニップ部Ｎ２の搬送方向長さ（ｍｍ）／線速（ｍｍ／ｓｅｃ）×１０００から算出されるものである。
【００３４】
クリアトナー像または各色の有彩色トナー像を中間転写体１６に転写させた後の感光体１１Ｈ，１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋは、クリーニング手段２５Ｈ，２５Ｙ，２５Ｍ，２５Ｃ，２５Ｂｋにより当該感光体１１Ｈ，１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋに残留したトナーを除去した後に、次のクリアトナー像または各色の有彩色トナー像の形成に供される。
一方、二次転写ローラー１３Ａにより記録材Ｐ上にクリアトナー像及び各色の有彩色トナー像を転写した後の中間転写体１６は、クリーニング手段１２により当該中間転写体１６上に残留したトナーを除去した後に、次のクリアトナー像及び各色の有彩色トナー像の中間転写に供される。
【００３５】
＜第１面の光沢処理＞
以上のように第１面に係る画像形成処理を経て記録材Ｐの第１面に形成された第１のトナー層Ｔａに対して、光沢処理が行われる。
すなわち、被処理体Ｗａが、当該被処理体Ｗａの第１のトナー層Ｔａが光沢処理用ベルト２の平滑面に接触する状態でニップ部Ｎにおいて加熱ローラー３ａ及び加圧ローラー３ｂの駆動によって挟持搬送される。ニップ部Ｎにおいては、第１のトナー層Ｔａが加熱されて溶融されると同時に加圧されて光沢処理用ベルト２の外周面の平滑面形状にならって均一な厚さを有する層となった状態に融着する（加熱加圧工程）。
この融着によって光沢処理用ベルト２の外周面に被処理体Ｗａが密着した状態とされ、当該光沢処理用ベルト２が矢印方向に循環移動することによって被処理体Ｗａが冷却領域Ｃｏに移動される。
被処理体Ｗａは、冷却機構４を通過する間に冷却ファン４ａ〜４ｃから供給されるエアーによって強制的に冷却されて第１のトナー層Ｔａの固化が促進され、これにより、第１のトナー層Ｔａの表面が平滑化されて光沢トナー画像層が形成される（冷却工程）。
そして、剥離機構５に搬送された被処理体Ｗａは、その裏面（第２面）が搬送補助ローラー５ｂに接触して保持され、この状態において光沢処理用ベルト２の屈曲部に到達し、当該屈曲部において光沢処理用ベルト２の循環移動方向が大きく変化するときに、被処理体Ｗａを構成する記録材Ｐ自身の剛性（腰）によって光沢処理用ベルト２から剥離される。そして、搬送補助ローラー５ｂに重心が移動することにより光沢処理用ベルト２からの剥離が促進され、記録材Ｐの第１面上に光沢トナー画像層を有する片面プリント物が得られる（剥離工程）。剥離する際の線速は、２０〜２００ｍｍ／ｓｅｃの範囲とされることが好ましく、さらに好ましくは２０〜１００ｍｍ／ｓｅｃの範囲である。
【００３６】
冷却工程においては、第１のトナー層Ｔａを構成するトナーの熱特性によっても異なるが、例えば冷却温度が３０〜９０℃の範囲、好ましくは４０〜６０℃の範囲となるまで冷却が行われる。
ここに、冷却温度とは、剥離されるときの光沢処理用ベルト２の第１のトナー層Ｔａと接触している平滑面と反対側の面の表面温度をいい、具体的には、赤外線放射温度計「ＩＲ０５１０」（ミノルタ社製）を用いて当該光沢処理用ベルト２の面について、冷却領域Ｃｏにおける表面温度を測定したものとされる。例えば、剥離ローラー５ａによって剥離される位置の手前５〜１０ｃｍの位置の表面温度とされる。
【００３７】
＜第２面に係る画像形成処理＞
以上のように光沢処理装置１を通過し、記録材Ｐの第１面上に光沢トナー画像層を有する被処理体Ｗａは、一度排紙ローラー４７を有する排紙搬送路に一旦搬送された後、逆方向に搬送されて分岐板２９により排紙搬送路より分岐させて搬送路４８ａ，４８ｂを経由して反転機構（図示せず）によって反転搬送され、二次転写ローラー１３Ａに搬送される。
一方、クリアトナー像形成部２０ＨＺ及び有彩色トナー像形成部２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ，２０Ｂｋにおいては、第１面に係る画像形成処理と同様にしてトナー粉体層が形成され、このトナー粉体層が二次転写ローラー１３Ａに搬送された記録材Ｐの第２面上に転写される。
その後、記録材Ｐの第２面上に転写されたトナー粉体層が定着装置２６において加圧及び加熱により定着されることにより、第２のトナー層Ｔｂが形成される。
【００３８】
第２面に係る定着処理条件は、第１面に係る定着処理条件と同じとすることができる。  定着装置２６における加熱時間が過度に高い、または、ニップ時間が過度に長い場合は、定着処理時に、第１面に係る光沢トナー画像層がニップ部Ｎ２において加熱加圧ローラー２８に加熱された状態で押圧され、当該加熱加圧ローラー２８の表面形状が当該光沢トナー画像層に転写されて平滑性が低下してしまい、その結果、第２面に係る光沢トナー画像層よりも顕著に低い光沢を有するものとなってしまうおそれがある。
【００３９】
＜第２面の光沢処理＞
以上のように第２面に係る画像形成処理を経て記録材Ｐの第２面上に第２のトナー層Ｔｂが形成された被処理体Ｗｂに対して、第１面の光沢処理とニップ条件が変更された他は同様にして、光沢処理が行われる。
第２面の光沢処理を経て得られた記録材Ｐの両面に光沢トナー画像層を有する両面プリント物は、排紙ローラー４７によって機外に排出されて排紙トレイ４０上に載置される。  
【００４０】
ここで、本発明では、第１のトナー層Ｔａに用いられるクリアトナー〔Ｘ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｘ（１５０）が、第２のトナー層Ｔｂに用いるクリアトナー〔Ｙ〕の１５０℃における貯蔵弾性率Ｇ’Ｙ（１５０）よりも低いので、第１のトナー層Ｔａは第１面の光沢処理時の加熱によって弾性が低下しているので、第２面の光沢処理による加熱を受けた場合に弾性回復が起こりにくくなる。その結果、最初に光沢処理した第１のトナー層Ｔａの光沢低下が少なくなり、記録材Ｐの第１面及び第２面における光沢差の小さい画像を形成することができる。
ここで、Ｇ’Ｘ（１５０）の好ましい範囲は、１×１０２〜３×１０4ｄｙｎ／ｃｍ２、Ｇ’Ｙ（１５０）の好ましい範囲は、１×１０３〜１×１０５ｄｙｎ／ｃｍ２である。
また、貯蔵弾性率Ｇ’の異なる２種類のクリアトナーを使用することによって、装置上複雑となることもなく、容易に両面光沢差の小さい画像を形成することができる・
さらに、記録材Ｐの第２面には、熱によって変形しにくいクリアトナー〔Ｙ〕を用いることにより、第１面の画像と第２面の画像とが互いに重なり合わさった場合でも、熱的ブロッキングを抑制することができる。
【００４１】
なお、上記画像形成装置１００では、記録材Ｐの第１面に第１のトナー層Ｔａを担持した後に、当該第１のトナー層Ｔａの光沢処理を行い、その後、記録材Ｐの第２面に第２のトナー層Ｔｂを担持し、最後に第２のトナー層Ｔｂの光沢処理を行うとしたが、これに限らず、例えば、記録材Ｐの第１面に第１のトナー層Ｔａを担持した後に、記録材Ｐの第２面に第２のトナー層Ｔｂを担持し、その後、第１のトナー層Ｔａの光沢処理を行い、最後に第２のトナー層Ｔｂの光沢処理を行うようにしても良い。
また、上記画像形成装置１００では、光沢処理装置１が画像形成装置１００に内蔵されている構成としたが、光沢処理装置と画像形成装置とを分けて別体として構成しても良い。
さらに、上記画像形成装置１００では、２種類のクリアトナー（クリアトナー〔Ｘ〕、クリアトナー〔Ｙ〕）と有彩色トナーの両方を露光及び現像を行うユニットを備えているとしたが、有彩色トナーのみを露光及び現像を行うユニットを備えた画像形成装置と、本発明のクリアトナー〔Ｘ〕及びクリアトナー〔Ｙ〕の２種類のクリアトナーを露光及び現像を行うユニットを備えた画像形成装置と、光沢処理装置１とに分けて構成し、記録材Ｐの両面に有彩色トナー層を担持した後に、記録材Ｐの両面に担持された有彩色トナー層上にそれぞれクリアトナー層を担持し、その後、光沢処理装置１において記録材Ｐの両面のクリアトナー層にそれぞれ光沢処理を行うようにしても構わない。
【００４２】
［トナー］
本発明の画像形成方法に用いるトナーは、静電荷像現像用のトナー粒子よりなり、結着樹脂及びワックスを含有し、トナー粒子におけるワックスの含有量が特定範囲内にあるものである。
トナーとしては、有彩色トナーやクリアトナーが挙げられる。
【００４３】
＜クリアトナー＞
本発明において、クリアトナーとは、顔料、染料などの着色剤を含まないトナーのことである。ただし、トナーを加熱加圧処理し定着層としたときに、光吸収や光散乱の作用により色が認識されなければ、例えば、顔料、染料などの着色剤を微量含むトナーや、結着樹脂やワックス、外添剤に色を有しているものを含むトナーもクリアトナーとするものである。
クリアトナーは、例えば有彩色トナーによって形成されたトナー像上に当該クリアトナーによる層を重ねることによって、得られる光沢トナー画像層において高い平滑性、すなわち高い光沢性を得るために用いられる。
【００４４】
＜有彩色トナー＞
有彩色トナーとは、光吸収や光散乱による着色を目的とした着色剤を含有するトナーのことを言う。
【００４５】
＜熱可塑性樹脂＞
本発明の画像形成方法に用いるトナーを構成する結着樹脂は、熱可塑性樹脂からなり、熱可塑性樹脂としては、具体的には、スチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂、スチレンアクリル樹脂、オレフィン系樹脂などのビニル系樹脂；ポリエステル樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル、ポリ酢酸ビニル系樹脂、ポリスルフォン樹脂、ポリウレタン樹脂などの公知の種々のものを挙げることができる。これらは１種単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることもできる。
ビニル系樹脂とポリエステル樹脂とを組み合わせて用いる場合は、ビニル系樹脂とポリエステル樹脂とを混合して使用してもよく、また、ビニル系樹脂からなるユニットとポリエステル樹脂からなるユニットとが互いに結合し複合化されてなる樹脂を使用してもよい。両者を互いに結合させることによって、ビニル系樹脂とポリエステル樹脂との相溶性を高めることができる。
ビニル系樹脂からなるユニットとポリエステル樹脂からなるユニットとを結合させる方法としては、ビニル系樹脂にポリエステル樹脂からなるユニットをグラフト重合させる方法や、ポリエステル樹脂にビニル系樹脂からなるユニットをグラフト重合させる方法などを採用することにより、両者の親和性を高めることができる。両者の親和性が高いものとされることによって、ビニル系樹脂とポリエステル樹脂とがそれぞれ局在化せずに相溶化してトナー粒子中に均一に存在することとなり、それぞれの樹脂の特性をより効果的に発現させることができる。
熱可塑性樹脂は、融点を有する結晶性樹脂及び融点を有さずにガラス転移点を有する非晶性樹脂のいずれであってもよく、その混合物であってもよい。
【００４６】
上記に挙げた熱可塑性樹脂の中でも、結着樹脂の透明性の観点から、スチレンアクリル樹脂を用いることが好ましく、具体的には、結着樹脂中にスチレンアクリル樹脂が５０〜９５質量％の範囲内の割合で含有されることが好ましい。また、結着樹脂中のポリエステル樹脂の含有量は５〜５０質量％の範囲内であることが好ましく、さらに好ましくは１０〜３０質量％の範囲内である。
【００４７】
結着樹脂を構成する熱可塑性樹脂は、それ自身が透明であることが最も好ましいが、熱可塑性樹脂としてポリエステル樹脂のように薄く黄色がかった色を有する程度の樹脂であれば、得られる光沢トナー画像層の透明性に影響することがなく使用することができる。  
【００４８】
スチレンアクリル樹脂としては、スチレン系モノマーと（メタ）アクリル酸または（メタ）アクリル酸エステルモノマーとを、ラジカル重合反応など公知の方法で重合したものを用いることができる。
スチレン系モノマーとしては、スチレン、ｏ−メチルスチレン、ｍ−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、α−メチルスチレン、ｐ−クロロスチレン、３，４−ジクロロスチレン、ｐ−ｎ−ブチルスチレン、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルスチレン、ｐ−ノニルスチレン、ｐ−フェニルスチレンなどが挙げられ、（メタ）アクリル酸としては、アクリル酸、メタクリル酸、イタコン酸、フマル酸、マレイン酸などが挙げられ、（メタ）アクリル酸エステルモノマーとしては、メタアクリル酸メチル、メタアクリル酸エチル、メタアクリル酸ｎ−ブチル、メタアクリル酸イソプロピル、メタアクリル酸イソブチル、メタアクリル酸ｔ−ブチル、メタアクリル酸ｎ−オクチル、メタアクリル酸２−エチルヘキシル、メタアクリル酸ステアリル、メタアクリル酸ラウリル、メタアクリル酸フェニル、メタアクリル酸ジエチルアミノエチル、メタアクリル酸ジメチルアミノエチル等のメタアクリル酸エステル誘導体；アクリル酸メチル、アクリル酸エチル、アクリル酸イソプロピル、アクリル酸ｎ−ブチル、アクリル酸ｔ−ブチル、アクリル酸イソブチル、アクリル酸ｎ−オクチル、アクリル酸２−エチルヘキシル、アクリル酸ステアリル、アクリル酸ラウリル、アクリル酸フェニルなどが挙げられ、これらはそれぞれ１種単独でまたは２種以上を組み合わせて使用することができる。上記のモノマーのうち、スチレン、ブチルアクリレート、２−エチルヘキシルアクリレート、メタアクリル酸メチル、メタクリル酸、アクリル酸が好ましく用いられる。
上記のスチレン系モノマーと（メタ）アクリル酸または（メタ）アクリル酸エステルモノマーと共に、必要に応じてその他の重合性を重合させることができ、その他の重合性モノマーとしては、ビニルベンゼン、エチレングリコールジメタクリレート、エチレングリコールジアクリレート、ジエチレングリコールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、トリエチレングリコールジメタクリレート、トリエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジメタクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレートなどの多官能性ビニル類が挙げられる。多官能性ビニル類を用いることにより、架橋構造のスチレンアクリル樹脂を得ることができる。
【００４９】
＜ワックス＞
〔ワックス〕
トナーに含有されるワックスとしては、例えば、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックスなどのポリオレフィンワックス、マイクロクリスタリンワックスなどの分枝鎖状炭化水素ワックス、パラフィンワックス、サゾールワックスなどの長鎖炭化水素系ワックス、ジステアリルケトンなどのジアルキルケトン系ワックス、カルナウバワックス、モンタンワックス、ベヘン酸ベヘネート、トリメチロールプロパントリベヘネート、ペンタエリスリトールテトラベヘネート、ペンタエリスリトールジアセテートジベヘネート、グリセリントリベヘネート、１，１８−オクタデカンジオールジステアレート、トリメリット酸トリステアリル、ジステアリルマレエートなどのエステル系ワックス、エチレンジアミンベヘニルアミド、トリメリット酸トリステアリルアミドなどのアミド系ワックスなどが挙げられる。
これらの中でも、溶融状態から固化する結晶化に際して異方性を有さないことにより光沢トナー画像層内における透明性の向上が図られることから、結晶化度が低いものを用いることが好ましく、例えば、パラフィンワックス、酸化型ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックス、酸化型ポリプロピレンワックス、カルナウバワックス、サゾールワックス、ライスワックス、キャンデリラワックス、ホホバ油ワックス、蜜蝋ワックスなどを用いることが好ましい。
【００５０】
トナーに含有されるワックスの融点は、トナーのＤＳＣ測定によって取得されるワックスの吸熱ピークから得られる融解ピーク温度によって示され、本発明に係るトナーにおいては、定着分離性とトナーの耐熱保管性の観点から、当該融解ピーク温度が５５〜９０℃の範囲であることが好ましい。
【００５１】
トナー粒子中のワックスの含有量は、トナーのＤＳＣ測定によって取得されるワックスの吸熱ピークから得られる融解ピーク面積から求められる融解エネルギーΔＨによって示され、本発明に係るトナーにおいては、当該ΔＨが０．２〜３０１４Ｊ／ｇの範囲となる量であり、好ましくはΔＨが０．４〜１３Ｊ／ｇの範囲となる量である。
トナー粒子中のワックスの含有量が上記の範囲にあることにより、得られた両面プリント物における光沢トナー画像層を、当該光沢トナー画像層内部のワックスの含有部分と結着樹脂の含有部分の界面における光散乱が抑制されることから透明性が高く、品位の向上されたものとすることができる。また、光沢トナー画像層に所望の光沢度を得るために必要とされる熱力を小さく抑制することができるため、好適である。
また、トナー粒子中のワックスの含有量についてΔＨが３０１４Ｊ／ｇ以下であることによって、第２面の光沢処理時の記録材Ｐの第１面上に形成された光沢トナー画像層におけるワックスの溶融・再結晶化による平滑性の低下が小さく抑制することができ、従って、記録材Ｐの両面の光沢トナー画像層間の光沢度の差を小さくする効果が得られる。
トナー粒子中のワックスの含有量が過少である場合は、定着装置２６の加熱加圧ローラー２７，２８からの分離が困難になるおそれがあり、また、トナー粒子中のワックスの含有量が過多である場合は、第２面の光沢処理時の記録材Ｐの第１面上に形成された光沢トナー画像層におけるワックスの溶融・再結晶化による平滑性の低下が大きいために、記録材Ｐの第１面上に所期の平滑性を有する光沢トナー画像層を形成することができないおそれがある。
【００５２】
ワックスが結着樹脂中において液滴状である、いわゆる海島構造をとる場合には、得られる光沢トナー画像層の透明性が低下されてくすみ感が強く認識されるため、ワックスの含有量を少なくすることが好ましい。
【００５３】
トナーのＤＳＣ測定は、「ダイヤモンドＤＳＣ」（パーキンエルマー社製）を用いて、以下のように行われる。
具体的には、測定手順としては、トナー３．０ｍｇをアルミニウム製パンに封入し、ホルダーにセットする。リファレンスは空のアルミニウム製パンを使用する。測定条件としては、測定温度０℃〜２００℃の範囲、昇温速度１０℃／分、降温速度１０℃／分で、Ｈｅａｔ−ｃｏｏｌ−Ｈｅａｔの温度制御で行った。
そして、融解エネルギーΔＨ（Ｊ／ｇ）は、その２ｎｄ．Ｈｅａｔにおけるワックス由来の吸熱ピークから単位質量当たりの熱量を算出することによって得られた値である。
【００５４】
＜着色剤＞
トナーが有彩色トナーである場合、当該トナーに含有される着色剤としては、一般に知られている染料及び顔料を用いることができる。
黒色のトナーを得るための着色剤としては、ファーネスブラック、チャンネルブラックなどのカーボンブラック、マグネタイト、フェライトなどの磁性体、染料、非磁性酸化鉄を含む無機顔料などの公知の種々のものを任意に使用することができる。
カラーのトナーを得るための着色剤としては、具体的には、顔料としては例えばＣ．Ｉ．ピグメントレッド５、同４８：１、同５３：１、同５７：１、同８１：４、同１２２、同１３９、同１４４、同１４９、同１６６、同１７７、同１７８、同２２２、同２３８、同２６９Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１４、同１７、同７４、同９３、同９４、同１３８、同１５５、同１８０、同１８５、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ１３、同３１、同４３、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５：３、同６０、同７６などを挙げることができ、染料としては例えばＣ．Ｉ．ソルベントレッド１、同４９、同５２、同５８、同６８、同１１、同１２２、Ｃ．Ｉ．ソルベントイエロー１９、同４４、同７７、同７９、同８１、同８２、同９３、同９８、同１０３、同１０４、同１１２、同１６２、Ｃ．Ｉ．ソルベントブルー２５、同３６、同６９、同７０、同９３、同９５などを挙げることができる。
各色のトナーを得るための着色剤は、各色について、１種または２種以上を組み合わせて使用することができる。
【００５５】
これら着色剤のトナー粒子中における数平均一次粒子径は、着色剤の種類などにより異なるが、概ね１０〜２００ｎｍの範囲内であることが好ましい。
【００５６】
着色剤の含有量は、トナー中に１〜１０質量％の範囲であることが好ましく、より好ましくは２〜８質量％の範囲である。着色剤の含有量がトナー中に１質量％未満である場合は、得られるトナーが着色力の不足したものとなるおそれがあり、一方、着色剤の含有量がトナー中の１０質量％を超える場合は、着色剤の遊離やキャリアなどへの付着が発生し、帯電性に影響を与える場合がある。
【００５７】
トナーの軟化点は、トナーの定着性の観点から、８０〜１４０℃の範囲であることが好ましく、より好ましくは９０〜１２０℃の範囲である。
トナーの軟化点は、下記に示すフローテスターによって測定されるものである。
具体的には、まず、２０℃、５０％ＲＨの環境下において、トナー１．１ｇをシャーレに入れ平らにならし、１２時間以上放置した後、成型器「ＳＳＰ−１０Ａ」（島津製作所社製）によって３８２０ｋｇ／ｃｍ2 の力で３０秒間加圧し、直径１ｃｍの円柱型の成型サンプルを作成し、次いで、この成型サンプルを、２４℃、５０％ＲＨの環境下において、フローテスター「ＣＦＴ−５００Ｄ」（島津製作所社製）により、荷重１９６Ｎ（２０ｋｇｆ）、開始温度６０℃、予熱時間３００秒間、昇温速度６℃／分の条件で、円柱型ダイの穴（１ｍｍ径×１ｍｍ）より、直径１ｃｍのピストンを用いて予熱終了時から押し出し、昇温法の溶融温度測定方法でオフセット値５ｍｍの設定で測定したオフセット法温度Ｔoffsetが、トナーの軟化点とされる。
【００５８】
また、トナーに含有される結着樹脂全体の分子量としては、数平均分子量（Ｍｎ）が好ましくは３，０００〜６，０００、より好ましくは３，５００〜５，５００、重量平均分子量（Ｍｗ）と数平均分子量（Ｍｎ）の比Ｍｗ／Ｍｎが２．０〜６．０、好ましくは２．５〜５．５である。
【００５９】
トナーに含有される結着樹脂の分子量は、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）可溶分のゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）によって測定試料をトナーとして測定されるものであり、具体的には、以下のように行われる。
すなわち、装置「ＨＬＣ−８２２０」（東ソー社製）及びカラム「ＴＳＫｇｕａｒｄｃｏｌｕｍｎ＋ＴＳＫｇｅｌＳｕｐｅｒＨＺＭ−Ｍ３連」（東ソー社製）を用い、カラム温度を４０℃に保持しながら、キャリア溶媒としてテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）を流速０．２ｍｌ／ｍｉｎで流し、測定試料（トナー）を室温において超音波分散機を用いて５分間処理を行う溶解条件で濃度１ｍｇ／ｍｌになるようにテトラヒドロフランに溶解させ、次いで、ポアサイズ０．２μｍのメンブランフィルターで処理して試料溶液を得、この試料溶液１０μＬを上記のキャリア溶媒と共に装置内に注入し、屈折率検出器（ＲＩ検出器）を用いて検出し、測定試料の有する分子量分布を単分散のポリスチレン標準粒子を用いて測定した検量線を用いて算出する。検量線測定用の標準ポリスチレン試料としては、Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社製の分子量が６×１０２、２．１×１０３、４×１０３、１．７５×１０４、５．１×１０４、１．１×１０５、３．９×１０５、８．６×１０５、２×１０６、４．４８×１０６のものを用い、少なくとも１０点程度の標準ポリスチレン試料を測定し、検量線を作成する。また、検出器には屈折率検出器を用いる。
【００６０】
＜トナーの平均粒径＞
以上のようなトナーは、その平均粒径が体積基準のメディアン径で３〜１０μｍの範囲であることが好ましく、より好ましくは６〜９μｍの範囲である。このトナーの平均粒径は、例えば、使用する凝集剤（塩析剤）の濃度や凝集停止剤の添加のタイミング、凝集時の温度、重合体の組成によって制御することができる。体積基準のメディアン径が上記の範囲にあることにより、転写効率が高くなってハーフトーンの画質が向上し、細線やドットなどの画質が向上する。
【００６１】
トナーの体積基準のメディアン径は、「コールターカウンターマルチサイザー３」（ベックマン・コールター社製）に、データ処理用のコンピューターシステム（ベックマン・コールター社製）を接続した装置を用いて測定・算出したものである。
具体的には、トナー０．０２ｇを、界面活性剤溶液２０ｍＬ（トナーの分散を目的として、例えば界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で１０倍希釈した界面活性剤溶液）に添加して馴染ませた後、超音波分散を１分間行い、トナー分散液を調製し、このトナー分散液を、サンプルスタンド内の電解液「ＩＳＯＴＯＮII」（ベックマン・コールター社製）の入ったビーカーに、測定装置の表示濃度が５〜１０％の範囲になるまでピペットにて注入する。ここで、この濃度範囲にすることにより、再現性のある測定値を得ることができる。測定装置において、測定粒子カウント数を２５，０００個、アパーチャ径を１００μｍにし、測定範囲２〜６０μｍの範囲を２５６分割しての頻度値を算出し、体積積算分率が大きい方から５０％の粒子径（体積Ｄ５０％径）を体積基準のメディアン径とする。
【００６２】
＜トナーの平均円形度＞
また、以上のようなトナーは、このトナーを構成する個々のトナー粒子について、転写効率の向上の観点から、平均円形度が０．８５０〜１．０００であることが好ましく、より好ましくは０．９００〜０．９９５である。
この平均円形度が０．８５０〜１．０００の範囲にあることにより、記録材Ｐに転写されたトナー層におけるトナー粒子の充填密度が高くなって定着性が向上し、定着オフセットが発生しにくくなる。また、個々のトナー粒子が破砕しにくくなって摩擦帯電付与部材の汚染が減少し、トナーの帯電性が安定する。
【００６３】
トナーの平均円形度は、「ＦＰＩＡ−２１００」（Ｓｙｓｍｅｘ社製）を用いて測定した値である。具体的には、トナーを界面活性剤入り水溶液にてなじませ、超音波分散処理を１分間行って分散させた後、「ＦＰＩＡ−２１００」（Ｓｙｓｍｅｘ社製）によって、測定条件ＨＰＦ（高倍率撮像）モードにて、ＨＰＦ検出数３，０００〜１０，０００個の適正濃度で撮影を行い、個々のトナー粒子について下記式（Ｔ）に従って円形度を算出し、各トナー粒子の円形度を加算し、全トナー粒子数で除することにより算出した値である。ＨＰＦ検出数が上記の範囲であれば、再現性が得られる。
式（Ｔ）：円形度＝（粒子像と同じ投影面積をもつ円の周囲長）／（粒子役影像の周囲長）
【００６４】
＜トナーの製造方法＞
本発明に係るトナーを作製する方法としては、混練粉砕法、懸濁重合法、乳化凝集法、溶解懸濁法、ポリエステル伸長法、分散重合法などが挙げられる。
これらの中でも、高画質化、高安定性に有利となる粒子径の均一性、形状の制御性、コアシェル構造形成の容易性の観点より、乳化凝集法を採用することが好ましい。
乳化凝集法は、界面活性剤や分散安定剤によって分散された樹脂微粒子の分散液を、必要に応じて着色剤微粒子などのトナー粒子構成成分の分散液と混合し、凝集剤を添加することによって所望のトナーの粒子径となるまで凝集させ、その後または凝集と同時に、樹脂微粒子間の融着を行い、形状制御を行うことにより、トナー粒子を製造する方法である。
ここで、樹脂微粒子を、任意に離型剤、荷電制御剤などの内添剤を含有したものとしてもよく、組成の異なる樹脂によりなる２層以上の構成とする複数層で形成された複合粒子とすることもできる。
また、凝集時に、異種の樹脂微粒子を添加し、コアシェル構造のトナー粒子とすることもトナー構造設計の観点から好ましい。
樹脂微粒子は、例えば、乳化重合法、ミニエマルション重合法、転相乳化法などにより製造、またはいくつかの製法を組み合わせて製造することができる。樹脂微粒子に内添剤を含有させる場合には、中でもミニエマルション重合法を用いることが好ましい。
【００６５】
＜外添剤＞
上記のトナー粒子は、そのままで本発明に係るトナーを構成することができるが、流動性、帯電性、クリーニング性などを改良するために、当該トナー粒子に、いわゆる後処理剤である流動化剤、クリーニング助剤などの外添剤を添加して本発明に係るトナーを構成してもよい。
【００６６】
後処理剤としては、例えば、シリカ微粒子、アルミナ微粒子、酸化チタン微粒子などよりなる無機酸化物微粒子や、ステアリン酸アルミニウム微粒子、ステアリン酸亜鉛微粒子などの無機ステアリン酸化合物微粒子、あるいは、チタン酸ストロンチウム、チタン酸亜鉛などの無機チタン酸化合物微粒子などが挙げられる。これらは１種単独で、または２種以上を組み合わせて用いることができる。
これら無機微粒子はシランカップリング剤やチタンカップリング剤、高級脂肪酸、シリコーンオイルなどによって、耐熱保管性の向上、環境安定性の向上のために、光沢処理が行われていることが好ましい。
【００６７】
これらの種々の外添剤の添加量は、その合計が、トナー１００質量部に対して０．０５〜５質量部の範囲、好ましくは０．１〜３質量部の範囲とされる。また、外添剤としては種々のものを組み合わせて使用してもよい。
【００６８】
＜現像剤＞
以上のようなトナーは、磁性または非磁性の一成分現像剤として使用することもできるが、キャリアと混合して二成分現像剤として使用してもよい。トナーを二成分現像剤として使用する場合において、キャリアとしては、鉄、フェライト、マグネタイトなどの金属、それらの金属とアルミニウム、鉛などの金属との合金などの従来から公知の材料からなる磁性粒子を用いることができ、特にフェライト粒子が好ましい。また、キャリアとしては、磁性粒子の表面を樹脂などの被覆剤で被覆したコートキャリアや、バインダー樹脂中に磁性体微粉末を分散してなるバインダー型キャリアなど用いてもよい。
コートキャリアを構成する被覆樹脂としては、特に限定はないが、例えばオレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレンアクリル樹脂、シリコーン系樹脂、エステル樹脂、フッ素樹脂などが挙げられる。また、樹脂分散型キャリアを構成する樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えばスチレンアクリル樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素樹脂、フェノール樹脂などを使用することができる。
【００６９】
キャリアの体積基準のメディアン径としては２０〜１００μｍの範囲内であることが好ましく、更に好ましくは２０〜６０μｍの範囲内である。キャリアの体積基準のメディアン径は、代表的には湿式分散機を備えたレーザ回折式粒度分布測定装置「ヘロス（ＨＥＬＯＳ）」（シンパティック（ＳＹＭＰＡＴＥＣ）社製）により測定することができる。
【００７０】
＜記録材＞
本発明の画像形成方法に用いる記録材Ｐとしては、光沢トナー画像層を保持することができるものであればよく、具体的には、例えば薄紙から厚紙までの普通紙、上質紙、アート紙あるいはコート紙などの塗工された印刷用紙、市販されている和紙やはがき用紙などの各種の印刷用紙などの各種を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
【実施例】
【００７１】
１．クリアトナー〔Ｘ−１〕の作製
（１）樹脂微粒子〔Ｘ−１〕の作製
（第一段重合）
撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器にポリオキシエチレン（２）ドデシルエーテル硫酸ナトリウム４質量部とイオン交換水３０００質量部を投入し、窒素気流下２３０ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら温度を８０℃に昇温させた。
昇温後、過硫酸カリウム（ＫＰＳ）４質量部をイオン交換水２００質量部に溶解させた開始剤溶液を添加し、液温を７５℃にして、
スチレン                                                    ５６７質量部
ｎ−ブチルアクリレート                                      １６５質量部
メタクリル酸                                                  ６８質量部
を１時間かけて滴下した。滴下後、７５℃にて２時間加熱、撹拌して重合反応を行うことにより、樹脂微粒子〔Ｘ−１〕が分散されてなる樹脂微粒子分散液〔Ｘ−１〕を調製した。樹脂微粒子〔Ｘ−１〕の重量平均分子量を測定したところ、３００，０００であった。  
【００７２】
（２）樹脂微粒子〔Ｘ−２〕の作製
（第二段重合）
次に、撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器にポリオキシエチレン（２）ドデシルエーテル硫酸ナトリウム２質量部とイオン交換水１２７０質量部を投入し、温度を８０℃に加熱した。加熱後、上記の樹脂微粒子分散液〔Ｘ−１〕を固形分換算で４０質量部と、
スチレン                                                    １２９質量部
ｎ−ブチルアクリレート                                        ４７質量部
メタクリル酸                                                  １５質量部
ｎ−オクチルメルカプタン                                    ０．５質量部
「ＨＮＰ−５７」（日本精蝋社製）                           ８０質量部
を８０℃に加温して「ＨＮＰ−５７」を溶解させた単量体混合液とを添加し、循環経路を有する機械式分散装置「クレアミックス」（エム・テクニック（株）製）を用いて１時間混合分散処理することにより、乳化粒子分散液を調製し、当該乳化粒子分散液中に、過硫酸カリウム（ＫＰＳ）６質量部をイオン交換水１００質量部に溶解させた開始剤溶液を添加した後、８０℃で１時間加熱、撹拌して重合反応を行うことにより、樹脂微粒子〔Ｘ−２〕が分散されてなる樹脂微粒子分散液〔Ｘ−２〕を調製した。樹脂微粒子〔Ｘ−２〕の高分子量成分比率は、５２面積％であった。
【００７３】
（３）樹脂微粒子〔Ｘ−３〕の作製
（第三段重合）
次に、樹脂微粒子分散液〔Ｘ−２〕中に過硫酸カリウム（ＫＰＳ）１０質量部をイオン交換水２００質量部に溶解させた開始剤を添加した後、液温を８０℃にし、
スチレン                                                  ４１７質量部
ｎ−ブチルアクリレート                                    １３１質量部
メタクリル酸                                                ２３質量部
ｎ−オクチルメルカプタン                                    １３質量部
を１時間かけて滴下した後、８０℃の温度下で２時間加熱、撹拌して重合反応を行った後、２８℃まで冷却することにより、樹脂微粒子〔Ｘ−３〕が分散されたなる樹脂微粒子分散液〔Ｘ−３〕を調製した。
【００７４】
（４）クリアトナー〔Ｘ−１〕の作製
撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器に、樹脂微粒子分散液〔Ｘ−３〕４５０質量部（固形分換算）、イオン交換水１１００質量部及びドデシル硫酸ナトリウム２質量部を投入して撹拌した。反応容器内の温度を３０℃に調整した後、５モル／Ｌの水酸化ナトリウム水溶液を添加してｐＨを１０に調整した。
次に、塩化マグネシウム・６水和物７０質量部をイオン交換水７５質量部に溶解した水溶液を撹枠の下で３０℃にて１０分間かけて添加した。３分間放置後に昇温を開始し、この系を６０分間かけて８５℃まで昇温させ、８５℃に保持させたまま樹脂微粒子〔Ｘ−３〕の凝集、融着を継続した。この状態で「マルチサイザー３」（ベックマン・コールター社製）を用いて形成されている凝集粒子の粒径測定を行い、凝集粒子の体積基準メディアン径が６．７μｍになったときに、塩化ナトリウム２００質量部をイオン交換水８６０質量部に溶解させた水溶液を添加して凝集を停止させた。
凝集停止後、熟成処理として液温を９８℃にして加熱撹拌を８時間行って凝集粒子の微粒子間の融着を進行させてトナー母体粒子〔Ｘ−１〕を形成した。熟成処理の後、液温を３０℃に冷却し、塩酸を使用して液中のｐＨを２に調整して撹拌を停止した。
得られたトナー母体粒子〔Ｘ−１〕をバスケット型遠心分離機「ＭＡＲＫIII 型式番号６０×４０（松本機械（株）製）」を用いて固液分離し、トナー母体粒子〔Ｘ−１〕のウェットケーキを形成し、このウェットケーキを、前記バスケット型遠心分離機で濾液の電気伝導度が５μＳ／ｃｍになるまで４０℃のイオン交換水で洗浄した後、「フラッシュジェットドライヤ」（セイシン企業（株）製）に移し、水分量が０．５質量％になるまで乾燥処理を行うことにより、トナー母体粒子〔Ｘ−１〕を得た。
このトナー母体粒子〔Ｘ−１〕１００質量部に対してヘキサメチルシラザン処理したシリカ（平均一次粒径１２ｎｍ、疎水化度６８）１．０質量部及びｎ−オクチルシラン処理した二酸化チタン（平均一次粒径２０ｎｍ、疎水化度６３）０．３質量部からなる外添剤を添加し、ヘンシェルミキサ（三井三池鉱業社製）で外添処理を行うことにより、クリアトナー〔Ｘ−１〕を作製した。
なお、ヘンシェルミキサによる外添処理は、撹拌羽根の周速３５ｍ／秒、処理温度３５℃、処理時間１５分の条件の下で行った。
【００７５】
２．クリアトナー〔Ｘ−２〕の作製
クリアトナー〔Ｘ−１〕の作製例において、第３段重合工程における単量体混合液として下記の処方からなるものを用いたことの他は同様にして、クリアトナー〔Ｘ−２〕を作製した。
スチレン                                      ４２３質量部
ｎ−ブチルアクリレート                        １４３質量部
メタクリル酸                                      ６質量部
ｎ−オクチルメルカプタン                        １３質量部
【００７６】
３．クリアトナー〔Ｘ−３〕の作製
クリアトナー〔Ｘ−１〕の作製例において、第３段重合工程における単量体混合液として下記の処方からなるものを用いたことの他は同様にして、クリアトナー〔Ｘ−３〕を作製した。
スチレン                                      ３８６質量部
ｎ−ブチルアクリレート                        １３４質量部
メタクリル酸                                    ５１質量部
ｎ−オクチルメルカプタン                        １３質量部
【００７７】
４．クリアトナー〔Ｙ−１〕の作製
クリアトナー〔Ｘ−１〕の作製例において、第３段重合工程における単量体混合液として下記の処方からなるものを用いたことの他は同様にして、クリアトナー〔Ｙ−１〕を作製した。
スチレン                                      ３８５質量部
ｎ−ブチルアクリレート                        １２８質量部
メタクリル酸                                    ５７質量部
ｎ−オクチルメルカプタン                        １１質量部 
【００７８】
５．クリアトナー〔Ｙ−２〕の作製
クリアトナー〔Ｘ−１〕の作製例において、第３段重合工程における単量体混合液として下記の処方からなるものを用いたことの他は同様にして、クリアトナー〔Ｙ−２〕を作製した。
スチレン                                      ３８８質量部
ｎ−ブチルアクリレート                        １１４質量部
メタクリル酸                                    ６９質量部
ｎ−オクチルメルカプタン                          ７質量部
【００７９】
６．クリアトナー〔Ｙ−３〕の作製
クリアトナー〔Ｘ−１〕の作製例において、第３段重合工程における単量体混合液として下記の処方からなるものを用いたことの他は同様にして、クリアトナー〔Ｙ−３〕を作製した。
スチレン                                      ４１７質量部
ｎ−ブチルアクリレート                          ６９質量部
メタクリル酸                                    ８６質量部
ｎ−オクチルメルカプタン                        １３質量部
【００８０】
７．現像剤の調製
作製したクリアトナー〔Ｘ−１〕について、シリコーン樹脂を被覆した体積基準のメディアン径６０μｍのフェライトキャリアを、Ｖ型混合機を用いて、前記クリアトナー〔Ｘ−１〕の濃度が６質量％になるよう混合し、クリアトナー現像剤〔Ｘ−１〕を調製した。  また、同様にして作製したクリアトナー〔Ｘ−２〕、〔Ｘ−３〕及び〔Ｙ−１〕〜〔Ｙ−３〕についてもクリアトナー現像剤〔Ｘ−１〕と同様にしてクリアトナー現像剤〔Ｘ−２〕、〔Ｘ−３〕及び〔Ｙ−１〕〜〔Ｙ−３〕を調整した。
【００８１】
８．評価
デジタル複写機「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ３５３」（コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製）を用いて記録材「ＯＫトップコート＋（坪量１５７ｇ／ｍ2 、紙厚１３１μｍ）」（王子製紙社製）の両面上に各々フルカラー画像を定着させたテスト画像プリント物を形成した。
このテスト画像プリント物の第１面上の全面に、常温常湿環境（温度２０℃、相対湿度５０％ＲＨ）下において、図１で示される画像形成装置によって現像剤〔Ｘ−１〕〜〔Ｘ−３〕及び〔Ｙ−１〕〜〔Ｙ−３〕を用いてトナー付着量４ｇ／ｍ2 の条件でクリアトナー層を形成し、これを被処理体として図３で示される光沢処理装置によって第１面の光沢処理を行い、次いで、同様にして第２面上の全面にクリアトナー層を形成し、これを被処理体として同様に第２面の光沢処理を行うことにより、両面プリント物〔Ｐ１〕〜〔Ｐ８〕を得た。
光沢処理装置の条件は以下の通りである。
−構成条件−
（ａ）光沢処理用ベルトの材質：ポリイミドフィルム（厚さ５０μｍ）上にフッ素樹脂とポリシロキサンを含有する表面層層（厚さ１０μｍ）が形成されたものであり、表面硬度が1.5GPa、接触角が９５°のものである。
（ｂ）光沢処理用ベルトの表面粗さ：初期表面粗さＲａ＝０．４μｍ
（ｃ）加熱ローラー：外径１００ｍｍ、厚さ１０ｍｍのアルミニウム製基体の内部に、サーミスタにより温度制御されるハロゲンランプ（加熱源）が配置されたもの
（ｄ）加圧ローラー：外径８０ｍｍ、厚さ１０ｍｍのアルミニウム製基体の表面が、厚さ３ｍｍのシリコーンゴム層によって被覆されたもの
（ｅ）ニップ部の搬送方向長さ：１１ｍｍ
（ｆ）ニップ部と剥離ローラーとの距離：６２０ｍｍ
−制御条件−
（ｇ）加熱温度：原則１５５℃となるよう制御（ｈ）加圧の大きさ：０．２９ＭＰａ
（ｉ）冷却温度：原則５０℃となるよう制御（比較例４については３５℃となるよう制御）
（ｊ）被処理体の搬送速度：２２０ｍｍ／ｓｅｃ
（ｋ）被処理体の搬送方向：縦方向に搬送させる
【００８２】
（１）物性
作製したクリアトナー〔Ｘ−１〕〜〔Ｘ−３〕、〔Ｙ−１〕〜〔Ｙ−３〕について、貯蔵弾性率Ｇ’を上述の方法により測定した。測定結果を下記表１に示す。表１中、第１面の貯蔵弾性率をＧ’Ｘ（１５０）ｄｙｎ／ｃｍ２、第２面の貯蔵弾性率Ｇ’Ｙ（１５０）ｄｙｎ／ｃｍ２、第１面と第２面の貯蔵弾性率の差をΔ［Ｇ’Ｙ（１５０）−Ｇ’Ｘ（１５０）］ｄｙｎ／ｃｍ２と示した。
【００８３】
（２）２０°光沢
作製した両面プリント物〔Ｐ１〕〜〔Ｐ８〕に対して、それぞれ第１面（表面）及び第２面（裏面）に形成された光沢面の光沢度をグロスメーター「ＧＭＸ−２０３（村上色彩技術研究所社製）」を用いて、それぞれ測定し、評価した。測定角度を２０°に設定し、「ＪＩＳ  Ｚ８７４１  １９８３方法２」に基づいて行った。光沢度の値が７０以上のものを合格とし、８０以上になったものは特に優れているものとした。なお、光沢度は、プリント物の中央部と四隅の５点の平均値とした。その結果を表１に示す。表１中、第１面の光沢度をＫ〔Ｘ〕、第２面の光沢度をＫ〔Ｙ〕、第２面と第１面の光沢度の差をΔ（Ｋ〔
Ｙ〕−Ｋ〔Ｘ〕）と示した。Δ（Ｋ〔Ｙ〕−Ｋ〔Ｘ〕）が、１５未満であれば、光沢差を感じることもなく合格レベルとした。
【００８４】
（３）ブロッキング
デジタル複写機「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ  ３５３」にフィニッシャーFS-608(コニカミノルタビジネステクノロジーズ社製)を装填し、中綴じ印刷２０部（１部５枚）の自動製本作成テストを５０回繰り返した。１ページ当たりの画素率は、５０％に設定した。転写紙は、坪量６４ｇ紙を用いて評価した。印刷物が室温になるまで自然冷却したのち、全ページを片手でめくり、画像間の付着の有無を確認した。◎、○は合格レベルである。
◎：画像間の付着が認められず、ページをめくる際の違和感がない。
○：重ねたページをめくる時に、軽微な摩擦感があるものの、画像間の付着は認められない。
×：重ねたページをめくる際に、画像間の付着が認められる。
【００８５】
【表１】
0006003657.tif 000002
【００８６】
表１に示した結果より、プリント物〔Ｐ１〕〜〔Ｐ５〕は、プリント物〔Ｐ６〕，〔Ｐ７〕，〔Ｐ８〕に比べて、光沢度が高く、かつ、両面光沢度の差が小さく、また、熱的ブロッキングが起こりにくいことが認められる。
【符号の説明】
【００８７】
１  光沢処理装置
２  光沢処理用ベルト
３ａ  加熱ローラー
３ｂ  加圧ローラー
３ｃ  加熱源
４  冷却機構
４ａ，４ｂ，４ｃ  冷却ファン
４ｄ  ヒートシンク
５  剥離機構
５ａ  剥離ローラー
５ｂ  搬送補助ローラー
６  支持ローラー
１０  中間転写部
１１Ｈ，１１Ｙ，１１Ｍ，１１Ｃ，１１Ｂｋ  感光体
１２  クリーニング手段
１３Ｈ，１３Ｙ，１３Ｍ，１３Ｃ，１３Ｂｋ  一次転写ローラー
１３Ａ  二次転写ローラー
１６  中間転写体
１６ａ〜１６ｄ  支持ローラー
２０ＨＸ，２０ＨＺ  クリアトナー像形成部 
２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ，２０Ｂｋ  有彩色トナー像形成部
２１ＨＸ，２１ＨＺ，２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｂｋ  現像手段
２２ＨＸ，２２ＨＺ，２１ＨＴ，２２Ｙ，２２Ｍ，２２Ｃ，２２Ｂｋ  露光手段
２３ＨＸ，２３ＨＺ，２３Ｙ，２３Ｍ，２３Ｃ，２３Ｂｋ  帯電手段
２５ＨＸ，２５ＨＺ，２５Ｙ，２５Ｍ，２５Ｃ，２５Ｂｋ  クリーニング手段
２６  定着装置
２７，２８  加熱加圧ローラー
２９  分岐板
４０  排紙トレイ
４１  給紙カセット
４２  給紙搬送手段
４４ａ，４４ｂ，４４ｃ，４４ｄ  給紙ローラー
４６  レジストローラー
４７  排紙ローラー
４８ａ，４８ｂ  搬送路
１００  画像形成装置
Ｎ，Ｎ２  ニップ部
Ｐ  記録材
Ｔａ  第１のトナー層
Ｔｂ  第２のトナー層
Ｗａ，Ｗｂ  被処理体
【図１】
0006003657.tif 000003
【図２】
0006003657.tif 000004
【図３】
0006003657.tif 000005
【図４】
0006003657.tif 000006