(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
洋式腰掛便器に着座した使用者の立ち上がり動作をサポートするトイレ用手すりであって、
前記洋式腰掛便器の前方且つ上方に配置された把持部を備え、
前記把持部は、
前記洋式腰掛便器を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状を呈する湾曲部と、
前記湾曲部の下部に接続され、前記湾曲部の前記下部における接線方向に延在する直線状に形成された直線部と、
を有し、
前記湾曲部および前記直線部は、前記洋式腰掛便器を側方側からみたときに鉛直方向の上方から下方へ向かって前記洋式腰掛便器に接近するように側面視傾斜状に配置され、且つ前記洋式腰掛便器を前方側からみたときに前記鉛直方向の下方から上方へ向かって前記洋式腰掛便器に接近するように正面視傾斜状に配置され、
前記直線部の長さは、前記湾曲部の長さよりも短く、且つ２０ミリメートル以上６０ミリメートル以下であることを特徴とするトイレ用手すり。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の態様は、一般的に、トイレ用手すりに関する。
【背景技術】
【０００２】
洋式腰掛便器の便座に着座した使用者の立ち上がり動作をサポートするトイレ用手すりとして、洋式腰掛便器を側方側からみたときにＬ型形状をした手すりがある（特許文献１）。特許文献１に記載された手すりを使用して使用者が洋式腰掛便器の便座から立ち上がる際には、鉛直方向に延出した部分を掴んで身体を引き寄せ、さらに水平方向に延出した部分を掴んで身体を押し上げることになる。上記動作では、使用者は、手すりに対して大きな引き寄せ力と押し上げ力を加えることができる。しかしながら、使用者は、掴み位置を持ち替える必要があった。使用者が掴み位置を持ち替える場合、中腰の使用者を手すりでサポートできない瞬間が存在し、使用者が不安定になったり、転倒するおそれがあるという課題があった。
【０００３】
一方、洋式腰掛便器の便座に着座した使用者の立ち上がり動作をサポートするトイレ用手すりとして、洋式腰掛便器を側方側からみたときに鉛直方向の上方から下方へ向かって洋式腰掛便器に接近するように側面視傾斜状に配置された手すりがある（特許文献２の図１５）。この手すりを使用して使用者が洋式腰掛便器の便座から立ち上がる際には、側面視傾斜状に形成された部分を掴むことにより、掴み位置を持ち替えることなく引き寄せ力と押し上げ力とを加えることができる。また、側面視傾斜状に形成された部分が、便器を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状に形成されているため、使用者は、掴み位置を持ち替えることなく身体を引き寄せる力の向きと押し上げる力の向きとを円滑に変化させることができる。しかしながら、特許文献２に記載されたトイレ用手すりは、側面視傾斜状に形成された部分が、壁面に略沿うように配置されているため、手首の可動範囲の小さい方向が鉛直方向になるように把持部を握ることになるため、立ち上がり動作の途中で手首の可動範囲が限界を超え、最後まで把持部をしっかり握り続けることができなくなり、身体を押し上げる力が時間経過とともに漸減するという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−２３８８０６号公報
【特許文献２】特開２００２−２０１７８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、かかる課題の認識に基づいてなされたものであり、掴み位置を持ち替えることなく、引き寄せ力と押し上げ力とを加えることができ、さらに、あらゆる身長の使用者に対応させるべく把持部の鉛直方向長さを大きくした場合でも手すりに加える押し上げ力の向きを円滑に変化させることができ、且つ、把持部のどこを掴んでも立ち上がり動作の途中で手首の可動範囲が限界を超えることなく最後まで十分にサポートし続けることができるトイレ用手すりを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第１の発明は、洋式腰掛便器に着座した使用者の立ち上がり動作をサポートするトイレ用手すりであって、前記洋式腰掛便器の前方且つ上方に配置された把持部を備え、前記把持部は、前記洋式腰掛便器を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状を呈する湾曲部と、前記湾曲部の下部に接続され、前記湾曲部の前記下部における接線方向に延在する直線状に形成された直線部と、を有し、前記湾曲部および前記直線部は、前記洋式腰掛便器を側方側からみたときに鉛直方向の上方から下方へ向かって前記洋式腰掛便器に接近するように側面視傾斜状に配置され、且つ前記洋式腰掛便器を前方側からみたときに前記鉛直方向の下方から上方へ向かって前記洋式腰掛便器に接近するように正面視傾斜状に配置され、前記直線部の長さは、前記湾曲部の長さよりも短く、且つ２０ミリメートル以上６０ミリメートル以下であることを特徴とするトイレ用手すりである。
【０００７】
本発明のトイレ用手すりによれば、把持部が側面視傾斜状に配置されているため、立ち上がり動作の途中で掴み位置を持ち変えることなく引き寄せ力と押し上げ力を把持部に対して加えることができる。また、把持部が側面視において湾曲状に形成された湾曲部を有しているため、立ち上がり動作の過程で、掴み位置を持ち変えることなく把持部に加える引き寄せ力と押し上げ力の向きを円滑に変化させることができる。
【０００８】
また、本発明のトイレ用手すりによれば、把持部が側面視傾斜状、且つ、正面視傾斜状に配置されているため、手首の可動範囲の大きい方向が鉛直方向になるように把持部を握ることができるため、立ち上がり動作の最後まで手首の可動範囲が限界を超えることなく、最後まで把持部をしっかり握り続けたまま立ち上がり動作を行うことができる。
【０００９】
ここで、把持部は、あらゆる身長の使用者に対して好みの高さ位置で掴むことができるように、鉛直方向長さを大きく確保することが好ましい。この際、湾曲部の曲率半径を大きくすることで鉛直方向長さを大きく確保しようとすると、把持部の形状が直線に近づくことになるため、立ち上がり動作の過程で、掴み位置を持ち変えることなく把持部に加える押し上げ力の向きを円滑に変化させることができなくなる。一方で、湾曲部の曲率半径を小さく保持したまま鉛直方向長さを大きく確保しようとすると、湾曲部の下部側は鉛直方向に近づくことになるため、把持部の下部側を掴んだ際には、手首の可動範囲の小さい方向が鉛直方向になるように把持部を握ることになるため、立ち上がり動作の途中で手首の可動範囲が限界を超え、最後まで把持部をしっかり握り続けることができなくなり、サポート力が立ち上がり動作の途中で漸減することになる。
【００１０】
これに対して、本発明のトイレ用手すりは、把持部には、側面視において湾曲部の下部に連続して直線部が設けられており、この直線部の傾斜が湾曲部を下方に延伸させた仮想湾曲部のいずれの接線のなす傾斜よりも水平方向に近くなるように構成されている。この構成によれば、あらゆる身長の使用者に対応させるべく把持部の鉛直方向長さを大きくした場合であっても、湾曲部の曲率半径を小さくできるため、手すりに加える押し上げ力の向きを円滑に変化させることができ、且つ、把持部の下部側を掴んだ場合であっても、手首の可動範囲の大きい方向が鉛直方向になるように把持部を握ることができるため、立ち上がり動作の途中で手首の可動範囲が限界を超えることなく最後まで把持部をしっかり握り続けたまま立ち上がり動作を行うことができる。
【００１２】
本発明者の検討の結果、ヒトの手の平の幅は、一般的に約６０〜８０ミリメートル程度である。そのため、直線部の長さが例えば約２０ミリメートル以上６０ミリメートル以下である場合には、使用者は、把持部の下側部を掴むと、直線部と湾曲部とを跨って掴むことになる。そのため、使用者が把持部の下側部を掴むと、手の平の少なくとも一部は、直線部と湾曲部とにかかる。これにより、使用者は、立ち上がり動作の途中で手首の関節の可動範囲が限界を超えることを防止しつつ、把持部に加える引き寄せ力の向きと押し上げ力の向きとを円滑に変化させることができる。
【００１４】
直線部が湾曲部の下部における接線方向に延在し配置された場合には、使用者は、把持部の下側部において直線部と湾曲部との両方をしっかりと掴むことができる。そのため、使用者は、立ち上がり動作の途中で手首の関節の可動範囲が限界を超えることを防止しつつ、把持部に加える引き寄せ力の向きと押し上げ力の向きとを円滑に変化させることができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の態様によれば、掴み位置を持ち替えることなく、引き寄せ力と押し上げ力とを加えることができ、さらに、あらゆる身長の使用者に対応させるべく把持部の鉛直方向長さを大きくした場合でも手すりに加える押し上げ力の向きを円滑に変化させることができ、且つ、把持部のどこを掴んでも立ち上がり動作の途中で手首の可動範囲が限界を超えることなく最後まで十分にサポートし続けることができるトイレ用手すりが提供される。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の実施の形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する平面模式図である。
【図２】本発明の実施の形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する平面模式図である。
【図３】使用者が便座から立ち上がる動作を説明するための平面模式図である。
【図４】使用者が便座から立ち上がる際の頭部および重心の移動軌跡を表すグラフ図である。
【図５】比較例にかかるトイレ用手すりを例示する平面模式図である。
【図６】本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が便座から立ち上がる動作を説明するための平面模式図である。
【図７】本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が立ち上がり動作を行った場合にトイレ用手すりにかかった荷重（合力）の一例を例示するグラフ図である。
【図８】他の比較例にかかるトイレ用手すりを例示する平面模式図である。
【図９】本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が便座から立ち上がる動作を説明するための平面模式図である。
【図１０】本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が立ち上がり動作を行った場合にトイレ用手すりにかかった荷重（合力）の一例を例示するグラフ図である。
【図１１】さらに他の比較例にかかるトイレ用手すりを例示する平面模式図である。
【図１２】本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が便座から立ち上がる動作を説明するための平面模式図である。
【図１３】本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が立ち上がり動作を行った場合にトイレ用手すりにかかった荷重（合力）の一例を例示するグラフ図である。
【図１４】本実施形態にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が便座から立ち上がる動作を説明するための平面模式図である。
【図１５】本実施形態にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が立ち上がり動作を行った場合にトイレ用手すりにかかった荷重（合力）の一例を例示するグラフ図である。
【図１６】図７、図１０、図１３に表した荷重（合力）と、図１５に表した荷重（合力）と、の一例を重ね合わせたグラフ図である。
【図１７】本発明の他の実施形態にかかるトイレ用手すりを表す斜視模式図である。
【図１８】本実施形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する平面模式図である。
【図１９】本実施形態の湾曲部にかかる荷重を表す平面模式図である。
【図２０】本発明のさらに他の実施形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する斜視模式図である。
【図２１】本発明のさらに他の実施形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する平面模式図である。
【図２２】本発明のさらに他の実施形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する平面模式図である。
【図２３】本実施形態のさらに他のトイレ用手すりを例示する平面模式図である。
【図２４】本実施形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する平面模式図である。
【図２５】トイレ用手すりの形状に対するサポート力の検討結果の一例を例示する比較表である。
【図２６】本実施形態にかかるトイレ用手すりを掴んだときの反力を説明するための平面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施の形態について図面を参照しつつ説明する。なお、各図面中、同様の構成要素には同一の符号を付して詳細な説明は適宜省略する。  
図１および図２は、本発明の実施の形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する平面模式図である。  
なお、図１は、トイレ室を前方から眺めた平面模式図であり、図２は、トイレ室を右側方から眺めた平面模式図である。
【００１８】
図１および図２に表したトイレ室には、洋式腰掛便器（以下説明の便宜上、単に「便器」と称する）２００が設置されている。便器２００の上には、例えば使用者の「おしり」などを洗浄する衛生洗浄装置３００が設けられている。衛生洗浄装置３００は、ケーシング３１０と、便座３２０と、を有する。便座３２０は、ケーシング３１０に対して開閉自在に軸支されている。但し、本発明においては、衛生洗浄装置３００は必ずしも設けられてなくてもよい。この場合、便座３２０は、例えば便器２００に対して開閉自在に軸支される。
【００１９】
便器２００の側方には、トイレ用手すり１００が設けられている。図１および図２に表したトイレ用手すり１００は、便器２００の左側方の壁面８１０に取り付けられている。なお、トイレ用手すり１００は、便器２００の右側方の壁面（図示せず）に取り付けられていてもよい。また、トイレ用手すり１００は、トイレ室の床面８２０に取り付けられ上方へ延在していてもよい。つまり、床面８２０に取り付けられたトイレ用手すりでも、本実施形態のトイレ用手すり１００に包含される。
【００２０】
ここで、本願明細書においては、便器２００の鉛直中心線２００ｃに対して平行な方向であって、便座３２０に着座した使用者からみて上方を「上方」とし、便座３２０に着座した使用者からみて下方を「下方」とする。また、便器２００の鉛直中心線２００ｃに対して垂直な水平方向であって、便器２００の前に立った使用者からみて右側を「右側方」とし、便器２００の前に立った使用者からみて左側を「左側方」とする。さらに、便器２００の鉛直中心線２００ｃに対して垂直な水平方向であって、便座３２０に着座した使用者からみて前方を「前方」とし、便座３２０に着座した使用者からみて後方を「後方」とする。
【００２１】
トイレ用手すり１００は、鉛直方向に延在した鉛直部１１０と、水平方向に延在した水平部１３０と、鉛直部１１０と水平部１３０とに接続され斜め方向に延在する傾斜部（把持部）１２０と、を有する。トイレ用手すり１００がトイレ室に設置された状態では、傾斜部１２０は、図２に表したように、閉状態の便座３２０の前端部よりも前方であって、且つ閉状態の便座３２０よりも上方に配置されている。すなわち、傾斜部１２０は、便器２００の前方かつ上方に配置されている。
【００２２】
図２に表したように、傾斜部１２０は、便器２００を側方側からみたときに鉛直方向の上方から下方へ向かって便器２００に接近するように側面視傾斜状に配置されている。言い換えれば、傾斜部１２０は、便器２００を側方側からみたときに鉛直方向の上方から下方へ向かうにつれて後方へ向かうように傾斜状に配置されている。さらに、図１に表したように、傾斜部１２０は、便器２００を前方側からみたときに鉛直方向の下方から上方へ向かって便器２００の鉛直中心線２００ｃに接近するように正面視傾斜状に配置されている。
【００２３】
使用者がトイレ用手すり１００を使用して便座３２０から立ち上がる際には、使用者の動きは、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる動きから押し上げる動きへ移行する。つまり、使用者がトイレ用手すり１００を使用して便座３２０から立ち上がる動作では、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる力と押し上げる力との両方が必要となる。
【００２４】
ここで、トイレ用手すり１００が傾斜部１２０を有していない場合には、使用者は、身体を引き寄せる動きから押し上げる動きへの移行に際して、トイレ用手すり１００の掴み位置を持ち替える必要がある。例えば、使用者が鉛直部１１０を掴んでトイレ用手すり１００に身体を引き寄せ、掴み位置を水平部１３０に持ち替えて身体を押し上げるといった如くである。そのため、使用者が掴み位置を持ち替えるときに中腰の使用者を手すりでサポートできない瞬間が存在し、使用者が不安になったり転倒するおそれがある。
【００２５】
これに対して、トイレ用手すり１００が傾斜部１２０を有する場合には、使用者は、トイレ用手すり１００の掴み位置を持ち替えることなく身体を引き寄せる力と押し上げる力とをトイレ用手すり１００に加えることができる。例えば、使用者が傾斜部１２０を掴み指を利用してトイレ用手すり１００を引っ張ることでトイレ用手すり１００に身体を引き寄せ、掴み位置を持ち替えることなく手の平を利用してトイレ用手すり１００を下側へ押すことで身体を押し上げるといった如くである。
【００２６】
しかしながら、トイレ用手すり１００が傾斜部１２０を有する場合であっても、傾斜部１２０が便器２００を前方側からみたときに鉛直方向の下方から上方へ向かって便器２００の鉛直中心線２００ｃに接近するように正面視傾斜状に配置されていない場合、すなわち傾斜部１２０が壁面８１０に略沿うように配置されている場合、次のような新たな特有の課題が生ずる。使用者は、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる際に使用者自身の胴体の方向に力を加えることが困難であり、比較的大きな力を加えなければ身体を引き寄せることができない。また、使用者が身体を押し上げる際に押し上げ方向に対して手首の関節の可動範囲が比較的狭く、押し上げ動作の途中で手の平がトイレ用手すり１００から離れるおそれがある。そのため、使用者は比較的大きい力をトイレ用手すり１００に加えることができない。
【００２７】
これに対して、本実施形態の傾斜部１２０は、便器２００を前方側からみたときに鉛直方向の下方から上方へ向かって便器２００の鉛直中心線２００ｃに接近するように正面視傾斜状に配置されている。そのため、使用者が本実施形態の傾斜部１２０を掴んだとき、身体を引き寄せる方向に対する手首の関節の可動範囲はより広い。これにより、使用者は、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる際に使用者自身の胴体の方向に力が加わるように傾斜部１２０を掴むことができる。そのため、使用者は身体を引き寄せる際に必要な力を効率的にトイレ用手すり１００に加えることが可能となり、使用者への負担を低減することができる。
【００２８】
また、使用者は、押し上げ方向に対して手首の関節の可動範囲が比較的広い向きに傾斜部１２０を掴むことができる。そのため、押し上げ動作の途中で手の平がトイレ用手すり１００から離れることを抑えることができる。そのため、使用者は、便座３２０から立ち上がる動作の最初から最後まで、より大きな力をトイレ用手すり１００に加え続けることができる。言い換えれば、使用者は、便座３２０から立ち上がる動作において、トイレ用手すり１００の掴み位置を持ち替えることなく、より大きな引き寄せ力と、より大きな押し上げ力と、を加えることができる。
【００２９】
便器２００を前方側からみたときの鉛直方向に対する傾斜部１２０の角度θ１は、例えば約５〜４５度程度である。角度θ１が５度よりも小さい場合には、便器２００を前方側からみたときに傾斜部１２０が鉛直方向に近づく。そのため、使用者は、身体を押し上げる力をトイレ用手すり１００に加えにくくなる。一方、角度θ１が４５度よりも大きい場合には、使用者は、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる際に使用者自身の胴体の方向に力を加えにくくなる。なお、角度θ１は、例えば約１０〜２０度程度であることがより好ましい。
【００３０】
便器２００を側方側からみたときの水平方向に対する傾斜部１２０の角度θ２は、例えば約２５〜７５度程度である。角度θ２が２５度よりも小さい場合には、便器２００を側方側からみたときに傾斜部１２０が水平方向に近づく。そのため、使用者は、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる力を加えにくくなる。一方、角度θ２が７５度よりも大きい場合には、便器２００を側方側からみたときに傾斜部１２０が鉛直方向に近づく。そのため、使用者は、身体を押し上げる力をトイレ用手すり１００に加えにくくなる。
【００３１】
次に、本実施形態にかかるトイレ用手すり１００の作用および効果について、図面を参照しつつさらに説明する。  
図３は、使用者が便座から立ち上がる動作を説明するための平面模式図である。  
また、図４は、使用者が便座から立ち上がる際の頭部および重心の移動軌跡を表すグラフ図である。
【００３２】
図３（ａ）に表したように、使用者は、トイレ用手すり１００を使用して便座３２０から立ち上がる際には、まずトイレ用手すり１００を掴む（第１のフェーズ）。このとき、身体を引き寄せる力Ｆ１と押し上げる力Ｆ２とは、身体を動かすほどの力としては発揮されていない。つまり、身体を引き寄せる力Ｆ１と押し上げる力Ｆ２とは、「無（ゼロ）」に近い状態である。
【００３３】
続いて、図３（ｂ）に表したように、使用者は、トイレ用手すり１００を使用者自身の側へ引っ張り、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる動作を行う（第２のフェーズ）。このとき、使用者の臀部は、便座３２０と接触したままである。図３（ｂ）および図４に表したように、使用者は、便座３２０側にある重心９０１を脚部上方へ移すことで立位姿勢への移行を始め、身体の重心９０１は、前方へ移動する。また、頭部９０３は、前方の斜め下方へ移動する。身体を引き寄せる力Ｆ１は、「中」程度である。また、身体を押し上げる力Ｆ２は、身体を引き寄せる力Ｆ１よりも小さい「小」程度である。
【００３４】
続いて、図３（ｃ）に表したように、使用者は、トイレ用手すり１００を下側へ押し、身体を押し上げる動作を行う（第３のフェーズ）。このとき、使用者の臀部は、便座３２０から離れる。図３（ｃ）および図４に表したように、身体の重心９０１は、前方の斜め上方へ移動する。また、頭部９０３は、上方へ移動する。身体を引き寄せる力Ｆ１は、第２のフェーズにおいて身体を引き寄せる力Ｆ１と略同じ「中」程度である。また、身体を押し上げる力Ｆ２は、身体を引き寄せる力Ｆ１および第２のフェーズにおいて身体を押し上げる力Ｆ２よりも大きい「大」程度である。第３のフェーズは、使用者がトイレ用手すり１００に加える力（合力Ｆ３）を最も必要とするフェーズである。
【００３５】
続いて、図３（ｄ）に表したように、使用者は、トイレ用手すり１００を下側へ押し、起立する動作を行う（第４フェーズ）。このとき、図３（ｄ）および図４に表したように、身体の重心９０１および頭部９０３は、上方へ移動する。身体を引き寄せる力Ｆ１は、第２および第３のフェーズにおいて身体を引き寄せる力Ｆ１よりも小さい「小」程度である。また、身体を押し上げる力Ｆ２は、第３のフェーズにおいて身体を押し上げる力Ｆ２と略同じ「大」程度である。
【００３６】
このように、使用者は、トイレ用手すり１００を使用して便座３２０から立ち上がる際には、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる動作と、身体を押し上げる動作と、を行う必要がある。そのため、使用者がトイレ用手すり１００を使用して便座３２０から立ち上がる動作では、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる力Ｆ１と押し上げる力Ｆ２との両方が必要となる。なお、必要とする力の主成分は、使用者の体勢によって変化する。
【００３７】
図５は、比較例にかかるトイレ用手すりを例示する平面模式図である。  
また、図６は、本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が便座から立ち上がる動作を説明するための平面模式図である。  
また、図７は、本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が立ち上がり動作を行った場合にトイレ用手すりにかかった荷重（合力）の一例を例示するグラフ図である。  なお、図５（ａ）は、本比較例にかかるトイレ用手すりを便器２００の前方から眺めたときの平面模式図であり、図５（ｂ）は、本比較例にかかるトイレ用手すりを便器２００の側方から眺めたときの平面模式図である。また、図７は、トイレ用手すりに荷重センサを取り付けて荷重を測定した結果の一例である。これは、図１０、図１３、図１５、および図１６に関して後述するグラフ図についても同様である。
【００３８】
本比較例にかかるトイレ用手すり１００ａは、図５に表したように、鉛直方向に延在した鉛直部１１０を有する。一方で、本比較例にかかるトイレ用手すり１００ａは、傾斜部１２０および水平部１３０を有していない。本比較例では、図６（ｂ）に表したように、使用者は、鉛直部１１０を使用して便座３２０から立ち上がる動作を行うことができる。
【００３９】
使用者は、鉛直部１１０を使用して便座３２０から立ち上がる際、トイレ用手すり１００ａに身体を引き寄せる動作を行う（第２のフェーズ）。このとき、使用者は、鉛直方向に延在した鉛直部１１０を掴むため、身体を引き寄せる方向に対して手首の関節の可動範囲が比較的広い向きに鉛直部１１０を掴むことができる。そのため、図６（ａ）および図６（ｂ）に表したように、使用者は、身体を引き寄せる際に使用者自身の胴体の方向に比較的大きな力（引き寄せる力Ｆ１）をトイレ用手すり１００ａに加えることができる。
【００４０】
しかしながら、使用者が身体を押し上げる動作および起立する動作を行う際（第３および第４のフェーズ）、身体を押し上げる力Ｆ２は、主として使用者の手の平と鉛直部１１０との間の摩擦力に依存する。言い換えれば、身体を押し上げる力Ｆ２は、主として使用者の握力に依存する。そのため、使用者は、身体を押し上げる際に比較的大きな力（押し上げる力Ｆ２）をトイレ用手すり１００ａに加えることは困難である。
【００４１】
そのため、図７に表したように、トイレ用手すり１００ａにかかる荷重（身体を引き寄せる力Ｆ１と押し上げる力Ｆ２との合力）は、第４のフェーズにおいて比較的早く低下し、また比較的小さい（図１６参照）。さらに、図１６に関して後述するように、トイレ用手すり１００ａにかかる荷重は、第３のフェーズにおいても比較的小さい。これは、第３および第４のフェーズにおいて、使用者をサポートする力が不足していることを意味している。本比較例では、使用者は、便座３２０から立ち上がる動作の最初から最後まで、より大きな力をトイレ用手すり１００ａに加え続けることは困難である。
【００４２】
図８は、他の比較例にかかるトイレ用手すりを例示する平面模式図である。  
また、図９は、本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が便座から立ち上がる動作を説明するための平面模式図である。  
また、図１０は、本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が立ち上がり動作を行った場合にトイレ用手すりにかかった荷重（合力）の一例を例示するグラフ図である。  
なお、図８（ａ）は、本比較例にかかるトイレ用手すりを便器２００の前方から眺めたときの平面模式図であり、図８（ｂ）は、本比較例にかかるトイレ用手すりを便器２００の側方から眺めたときの平面模式図である。
【００４３】
本比較例にかかるトイレ用手すり１００ｂは、図８に表したように、鉛直方向に延在した鉛直部１１０と、水平方向に延在した水平部１３０と、鉛直部１１０と水平部１３０とに接続され斜め方向に延在する傾斜部１２０ｂと、を有する。図８（ａ）に表したように、本比較例の傾斜部１２０ｂは、便器２００を前方側からみたときに鉛直方向の下方から上方へ向かって便器２００の鉛直中心線２００ｃに接近するように正面視傾斜状には配置されていない。すなわち、本比較例の傾斜部１２０ｂは、壁面８１０に略沿うように配置されている。本比較例では、図９（ｂ）に表したように、使用者は、傾斜部１２０ｂを使用して便座３２０から立ち上がる動作を行うことができる。
【００４４】
使用者は、傾斜部１２０ｂを使用して便座３２０から立ち上がる際、トイレ用手すり１００ｂに身体を引き寄せる動作を行う（第２のフェーズ）。さらに、使用者は、身体を押し上げる動作を行う（第３のフェーズ）。このとき、使用者は壁面８１０に略沿うように斜め方向に延在する傾斜部１２０ｂを掴むため、身体を引き寄せる方向に対する手首の関節の可動範囲は、図５〜図７に関して前述した比較例の鉛直部１１０を掴む場合よりも狭い。これは、主として人間の骨格や筋肉などの構造に依存する。
【００４５】
そのため、使用者は、壁面８１０に略沿うように斜め方向に延在する傾斜部１２０ｂを掴んだときには、壁面８１０に略沿う方向に力を加えやすい。これにより、図９（ａ）に表したように、使用者が傾斜部１２０ｂを掴んだときに最も力を加えやすい方向成分Ｆ４と、使用者の立ち上がり動作時に最も力を発揮しやすい方向成分（使用者自身の胴体に向かう方向成分）Ｆ５と、が異なる。そのため、使用者は、トイレ用手すり１００ｂに身体を引き寄せる際に比較的大きな力（引き寄せる力Ｆ１）をトイレ用手すり１００ｂに加えることは困難である。
【００４６】
そのため、図１０に表したように、第２および第３のフェーズにおいてトイレ用手すり１００ｂにかかる荷重は、図５〜図７に関して前述したトイレ用手すり１００ａの場合の第２および第３のフェーズにおける荷重よりも小さい（図１６参照）。これは、第２および第３のフェーズにおいて、使用者をサポートする力が不足していることを意味している。つまり、本比較例では、トイレ用手すり１００ｂが壁面８１０に略沿うように斜め方向に延在する傾斜部１２０ｂを有することで、使用者がトイレ用手すり１００ｂに身体を引き寄せる際に比較的大きな力（引き寄せる力Ｆ１）をトイレ用手すり１００ｂに加えることが困難であるという新たな特有の課題が生ずる。
【００４７】
一方、使用者は壁面８１０に略沿うように斜め方向に延在する傾斜部１２０ｂを掴むため、身体を引き寄せる動作から押し上げる動作へ移行するときに傾斜部１２０ｂの掴み位置を持ち替えることなく手の平を利用して身体を押し上げることができる。そのため、図１０に表したように、第４のフェーズにおいてトイレ用手すり１００ｂにかかる荷重は、図５〜図７に関して前述したトイレ用手すり１００ａの場合の第４のフェーズにおける荷重よりも大きい（図１６参照）。これは、第４のフェーズにおいて、使用者をサポートする力が向上したことを意味している。
【００４８】
本比較例では、使用者は、傾斜部１２０ｂの掴み位置を持ち替えることなく身体を引き寄せる力Ｆ１と押し上げる力Ｆ２とをトイレ用手すり１００ｂに加えることができる一方で、便座３２０から立ち上がる動作の最初から最後まで、より大きな力をトイレ用手すり１００ｂに加え続けることは困難である。
【００４９】
図１１は、さらに他の比較例にかかるトイレ用手すりを例示する平面模式図である。  
また、図１２は、本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が便座から立ち上がる動作を説明するための平面模式図である。  
また、図１３は、本比較例にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が立ち上がり動作を行った場合にトイレ用手すりにかかった荷重（合力）の一例を例示するグラフ図である。  
なお、図１１（ａ）は、本比較例にかかるトイレ用手すりを便器２００の前方から眺めたときの平面模式図であり、図１１（ｂ）は、本比較例にかかるトイレ用手すりを便器２００の側方から眺めたときの平面模式図である。
【００５０】
本比較例にかかるトイレ用手すり１００ｃは、図１１に表したように、壁面８１０に対して略垂直方向に延在する水平部１３１ｃ、１３３ｃと、水平部１３１ｃと水平部１３３ｃとに接続され斜め方向に延在する傾斜部１２０ｃと、を有する。図１１に表したように、本比較例の傾斜部１２０ｃは、壁面８１０に略沿うように配置されている。なお、傾斜部１２０ｃは、鉛直部１１０であってもよい。すなわち、水平部１３１ｃ、１３３ｃは、鉛直方向の上方と下方とにそれぞれ設けられていてもよい。本比較例では、図１２（ｂ）に表したように、使用者は、水平部１３１ｃを使用して便座３２０から立ち上がる動作を行うことができる。
【００５１】
使用者は、水平部１３１ｃを使用して便座３２０から立ち上がる際、トイレ用手すり１００ｃに身体を引き寄せる動作を行う（第２のフェーズ）。さらに、使用者は、身体を押し上げる動作を行う（第３のフェーズ）。このとき、使用者は壁面８１０に対して略垂直方向に延在する水平部１３１ｃを掴むため、身体を引き寄せる方向に対する手首の関節の可動範囲は、図５〜図７に関して前述した比較例の鉛直部１１０を掴む場合よりも狭い。これは、主として人間の骨格や筋肉などの構造に依存する。
【００５２】
そのため、使用者は、壁面８１０に対して略垂直方向に延在する水平部１３１ｃを掴んだときには、壁面８１０に略沿う方向に力を加えやすい。これにより、図１２（ａ）に表したように、使用者が水平部１３１ｃを掴んだときに最も力を加えやすい方向成分Ｆ４と、使用者の立ち上がり動作時に最も力を発揮しやすい方向成分（使用者自身の胴体に向かう方向成分）Ｆ５と、が異なる。そのため、使用者は、トイレ用手すり１００ｃに身体を引き寄せる際に比較的大きな力（引き寄せる力Ｆ１）をトイレ用手すり１００ｃに加えることは困難である。
【００５３】
そのため、図１３に表したように、第２および第３のフェーズにおいてトイレ用手すり１００ｃにかかる荷重は、図５〜図７に関して前述したトイレ用手すり１００ａの場合の第２および第３のフェーズにおける荷重よりも小さい（図１６参照）。これは、第２および第３のフェーズにおいて、使用者をサポートする力が不足していることを意味している。つまり、本比較例では、トイレ用手すり１００ｃが壁面８１０に対して略垂直方向に延在する水平部１３１ｃを有することで、使用者がトイレ用手すり１００ｃに身体を引き寄せる際に比較的大きな力（引き寄せる力Ｆ１）をトイレ用手すり１００ｃに加えることが困難であるという新たな特有の課題が生ずる。
【００５４】
一方、使用者は壁面８１０に対して略垂直方向に延在する水平部１３１ｃを掴むため、身体を引き寄せる動作から押し上げる動作へ移行するときに水平部１３１ｃの掴み位置を持ち替えることなく手の平を利用して身体を押し上げることができる。そのため、図１３に表したように、第４のフェーズにおいてトイレ用手すり１００ｃにかかる荷重は、図８〜図１０に関して前述したトイレ用手すり１００ｂの場合の第４のフェーズにおける荷重よりも大きい（図１６参照）。これは、第４のフェーズにおいて、使用者をサポートする力がさらに向上したことを意味している。
【００５５】
本比較例では、使用者は、水平部１３１ｃの掴み位置を持ち替えることなく身体を引き寄せる力Ｆ１と押し上げる力Ｆ２とをトイレ用手すり１００ｃに加えることができる一方で、便座３２０から立ち上がる動作の最初から最後まで、より大きな力をトイレ用手すり１００ｃに加え続けることは困難である。
【００５６】
図１４は、本実施形態にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が便座から立ち上がる動作を説明するための平面模式図である。  
また、図１５は、本実施形態にかかるトイレ用手すりを使用して使用者が立ち上がり動作を行った場合にトイレ用手すりにかかった荷重（合力）の一例を例示するグラフ図である。  
また、図１６は、図７、図１０、図１３に表した荷重（合力）と、図１５に表した荷重（合力）と、の一例を重ね合わせたグラフ図である。
【００５７】
本実施形態にかかるトイレ用手すり１００の構造は、図１および図２に関して前述した如くである。図１および図２に関して前述したように、本実施形態では、使用者は、傾斜部１２０を使用して便座３２０から立ち上がる動作を行うことができる。
【００５８】
使用者は、傾斜部１２０を使用して便座３２０から立ち上がる際、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる動作を行う（第２のフェーズ）。さらに、使用者は、身体を押し上げる動作を行う（第３のフェーズ）。このとき、使用者は、便器２００を前方側からみたときに鉛直方向の下方から上方へ向かって便器２００の鉛直中心線２００ｃに接近するように正面視傾斜状に配置された傾斜部１２０を掴むため、身体を引き寄せる方向に対する手首の関節の可動範囲は、図８〜図１３に関して前述した比較例の傾斜部１２０ｂおよび水平部１３１ｃを掴む場合よりも広い。これは、主として人間の骨格や筋肉などの構造に依存する。
【００５９】
そのため、使用者は、本実施形態の傾斜部１２０を掴んだときには、使用者自身の胴体の方向に力を加えやすい。これにより、図１４（ａ）に表したように、使用者が傾斜部１２０を掴んだときに最も力を加えやすい方向成分Ｆ４と、使用者の立ち上がり動作時に最も力を発揮しやすい方向成分（使用者自身の胴体に向かう方向成分）Ｆ５と、が一致する。そのため、使用者は、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる際により大きな力（引き寄せる力Ｆ１）をトイレ用手すり１００に加えることができる。
【００６０】
そのため、図１５および図１６に表したように、第２および第３のフェーズにおいてトイレ用手すり１００にかかる荷重は、図５〜図１３に関して前述したトイレ用手すり１００ａ、１００ｂ、１００ｃの場合の第２および第３のフェーズにおける荷重よりも大きい。これは、第２および第３のフェーズにおいて、使用者をサポートする力が向上したことを意味している。
【００６１】
続いて、使用者は、身体を押し上げる動作を行った後（第３のフェーズ）、起立する動作を行う（第４フェーズ）。このとき、使用者は、便器２００を側方側からみたときに鉛直方向の上方から下方へ向かって便器２００に接近するように側面視傾斜状に配置された傾斜部１２０を掴むため、身体を引き寄せる動作から押し上げる動作へ移行するとき及び移行した後に傾斜部１２０の掴み位置を持ち替えることなく手の平を利用して身体を押し上げることができる。そのため、使用者は、身体を押し上げる際により大きな力（押し上げる力Ｆ２）をトイレ用手すり１００に加えることができる。
【００６２】
そのため、図１５および図１６に表したように、第４のフェーズにおいてトイレ用手すり１００にかかる荷重は、図５〜図１０に関して前述したトイレ用手すり１００ａ、１００ｂの場合の第４のフェーズにおける荷重よりも大きい。そして、第４のフェーズにおいてトイレ用手すり１００にかかる荷重は、使用者が便座３２０から立ち上がる動作の最後まで比較的大きな力として維持される。
【００６３】
本実施形態によれば、使用者は、傾斜部１２０の掴み位置を持ち替えることなく、より大きな引き寄せ力Ｆ１と、より大きな押し上げ力Ｆ２と、をトイレ用手すり１００に加えることができ、便座３２０から立ち上がる動作の最初から最後まで、より大きな力をトイレ用手すり１００に加え続けることができる。これにより、図８〜図１３に関して前述した比較例において新たに生ずる特有の課題を解決することができる。また、使用者が便座３２０から立ち上がる動作の最初から最後までしっかりサポートすることができる。これにより、使用者が立上がる際にサポートする力のより少ない比較例のトイレ用手すりに比べて、無駄な力み、頭部・体幹部を振子のように反動をつけて立上がる動作を抑制することが可能となる。これにより、トイレへの立座り時に発生する血圧変動を小さく抑える効果があり、トイレ空間での立ちくらみ等の転倒防止に効果を発揮することが予想される。
【００６４】
次に、本発明の他の実施形態について図面を参照しつつ説明する。  
図１７は、本発明の他の実施形態にかかるトイレ用手すりを表す斜視模式図である。  
また、図１８は、本実施形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する平面模式図である。  
なお、図１８は、トイレ室を右側方から眺めた平面模式図である。
【００６５】
図１７および図１８に表したように、本実施形態にかかるトイレ用手すり１００ｄは、鉛直方向に延在した鉛直部１１０と、水平方向に延在した水平部１３０と、鉛直部１１０と水平部１３０とに接続された湾曲部（把持部）１４０と、を有する。湾曲部１４０は、便器２００を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状を有する。本実施形態にかかるトイレ用手すり１００ｄは、図１および図２に関して前述したトイレ用手すり１００の傾斜部１２０が湾曲部１４０に置換された構造を有する。
【００６６】
但し、これだけに限定されず、本実施形態にかかるトイレ用手すり１００ｄは、傾斜部１２０と、湾曲部１４０と、の両方を有していてもよい。この場合には、例えば、傾斜部１２０と、湾曲部１４０と、は、互いに接続された状態で設けられる。
【００６７】
図１８に表したように、湾曲部１４０は、便器２００を側方側からみたときに鉛直方向の上方から下方へ向かって便器２００に接近するように側面視傾斜状に配置されている。さらに、図１７に表したように、湾曲部１４０は、便器２００を前方側からみたときに鉛直方向の下方から上方へ向かって便器２００の鉛直中心線２００ｃに接近するように正面視傾斜状に配置されている（図１参照）。
【００６８】
上方側に突出した湾曲形状の半径Ｒは、例えば約１００〜４００ｍｍ（ミリメートル）程度である。半径Ｒが１００ｍｍよりも小さい場合あるいは４００ｍｍよりも大きい場合には、身体を引き寄せる動作から押し上げる動作へ移行するときに、使用者は、トイレ用手すり１００ｄに加える力の向きを円滑に移行させにくい。なお、半径Ｒは、例えば約２００〜３００ｍｍ程度であることがより好ましい。
【００６９】
次に、身体を引き寄せる動作から押し上げる動作へ移行するときに湾曲部１４０にかかる荷重方向の移行について、図面を参照しつつ説明する。  
図１９は、本実施形態の湾曲部にかかる荷重を表す平面模式図である。
【００７０】
図３および図４に関して前述したように、使用者のサポートを必要とする力の主成分（トイレ用手すりに加える力の方向）は、使用者の体勢によって徐々に変化する。  
図１９（ａ）に表したように、使用者は、トイレ用手すり１００に身体を引き寄せる動作を行う際には、湾曲部１４０の内周側の部分１４０ａに指を引っ掛けトイレ用手すり１００ｄを使用者自身の側へ引っ張る。このとき一時点にて観測すると、両力成分の合力、使用者のサポートを必要とする力の主成分は、図１９（ａ）に表した矢印Ａ１のように略水平方向である。
【００７１】
続いて、図１９（ｂ）に表したように、使用者は、身体を押し上げる動作を行う際には、湾曲部１４０の内周側の部分１４０ｂ、１４０ｃに指を引っ掛けトイレ用手すり１００ｄを使用者自身の側へ引っ張りつつ、湾曲部の外周側の部分１４０ｄに手の平を押し付けトイレ用手すり１００ｄを下側へ押す。湾曲部１４０の内周側の部分１４０ｂ、１４０ｃと湾曲部１４０の外周側の部分１４０ｄとを使用者が握ることで摩擦力を生み出し、身体を押上げる動作に必要な鉛直方向下側への力をロスなくトイレ用手すり１００ｄへ伝えている。一方、湾曲部１４０の内周側の部分１４０ｂ、１４０ｃは、使用者自身の側へ引っ張る力をロスなくトイレ用手すり１００ｄへ伝えることも貢献している。両者の力は、使用者の姿勢によって時々刻々と少しずつ支持点を移行することとなる。このとき一時点にて観測すると、両力成分の合力、使用者のサポートを必要とする力の主成分は、図１９（ｂ）に表した矢印Ａ２のように斜め下方である。
【００７２】
続いて、図１９（ｃ）に表したように、使用者は、起立する動作を行う際には、湾曲部１４０の内周側の部分１４０ｂ、１４０ｃに指を引っ掛けつつ、主として湾曲部の外周側の部分１４０ｄに手の平を押し付けトイレ用手すり１００ｄを下側へ押す。湾曲部１４０の内周側の部分１４０ｂ、１４０ｃと湾曲部１４０の外周側の部分１４０ｄとを使用者が握ることで摩擦力を生み出し、身体を押上げる動作に必要な鉛直方向下側への力をロスなくトイレ用手すり１００ｄへ伝えている。このとき一時点にて観測すると、両力成分の合力、使用者のサポートを必要とする力の主成分は、図１９（ｃ）に表した矢印Ａ３のように略鉛直方向である。
【００７３】
このように、使用者がトイレ用手すり１００ｄを使用して便座３２０から立ち上がる動作では、使用者のサポートを必要とする力の主成分は、略水平方向から斜め下方へ移行し、さらに略鉛直方向へ移行する。本実施形態にかかるトイレ用手すり１００ｄは、便器２００を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状を含む湾曲部１４０を有するため、手首の関節の角度に応じて最も力を発揮しやすい方向がより円滑に変化する。そのため、使用者のサポートを必要とする力の主成分は、より円滑に移行することができる。これにより、使用者は、トイレ用手すり１００ｄの掴み位置を持ち替えることなく、より大きな引き寄せ力Ｆ１と、より大きな押し上げ力Ｆ２と、をトイレ用手すり１００ｄに連続的に加えることができる。
【００７４】
図２０は、本発明のさらに他の実施形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する斜視模式図である。  
また、図２１は、本発明のさらに他の実施形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する平面模式図である。  
また、図２２は、本発明のさらに他の実施形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する平面模式図である。
【００７５】
図２０に表したトイレ用手すり１００ｅは、鉛直部１１０と、湾曲部１４０と、湾曲部１４０に接続され壁面８１０に取り付けられた棚板１５０と、を有する。湾曲部１４０は、便器２００を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状を有する。使用者は、便座３２０に着座しているときに棚板１５０の上面に肘を置くことができる。また、使用者は、鉛直部１１０を掴んだ状態で身体の向きを変える（身体の方向を反転させる）ことができる。
【００７６】
また、図２１に表したトイレ用手すり１００ｆは、図１８および図２０に関して前述したトイレ用手すり１００ｄ、１００ｅの湾曲部１４０よりも上方まで延在した湾曲部１４０ｆ（把持部）を有する。本実施形態の湾曲部１４０ｆは、便器２００を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状を有する。また、湾曲部１４０ｆと離間した位置の壁面８１０には、棚板４１０が取り付けられている。使用者は、便座３２０に着座しているときに棚板４１０の上面に肘を置くことができる。また、使用者は、湾曲部１４０の上部を掴んだ状態で身体の向きを変える（身体の方向を反転させる）ことができる。
【００７７】
また、図２２に表したトイレ用手すり１００ｇは、鉛直部１１０と、湾曲部１４０と、を有する。湾曲部１４０は、便器２００を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状を有する。トイレ用手すり１００ｇと離間した位置の壁面８１０には、棚板４１０が取り付けられている。使用者は、便座３２０に着座しているときに棚板４１０の上面に肘を置くことができる。また、使用者は、鉛直部１１０を掴んだ状態で身体の向きを変える（身体の方向を反転させる）ことができる。
【００７８】
図２０〜図２２に表したトイレ用手すり１００ｅ、１００ｆ、１００ｇの湾曲部１４０、１４０ｆは、便器２００を側方側からみたときに鉛直方向の上方から下方へ向かって便器２００に接近するように側面視傾斜状に配置され、便器２００を前方側からみたときに鉛直方向の下方から上方へ向かって便器２００の鉛直中心線２００ｃに接近するように正面視傾斜状に配置されている。そのため、図２０〜図２２に表したトイレ用手すり１００ｅ、１００ｆ、１００ｇにおいても、使用者は、トイレ用手すり１００ｅ、１００ｆ、１００ｇの掴み位置を持ち替えることなく、より大きな引き寄せ力Ｆ１と、より大きな押し上げ力Ｆ２と、をトイレ用手すり１００ｅ、１００ｆ、１００ｇに連続的に加えることができる。
【００７９】
図２３は、本実施形態のさらに他のトイレ用手すりを例示する平面模式図である。  
また、図２４は、本実施形態にかかるトイレ用手すりが設置されたトイレ室を例示する平面模式図である。  
なお、図２３（ａ）は、本実施形態にかかるトイレ用手すりを便器２００の前方から眺めたときの平面模式図であり、図２３（ｂ）は、本実施形態にかかるトイレ用手すりを便器２００の側方から眺めたときの平面模式図である。また、図２４は、トイレ室を右側方から眺めた平面模式図である。
【００８０】
図２３および図２４に表したように、本実施形態にかかるトイレ用手すり１００ｈは、鉛直方向に延在した鉛直部１１０と、便器２００を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状を有する湾曲部（把持部）１４０と、湾曲部１４０の下部１４１に接続され直線状に形成された直線部（把持部）１６０と、を有する。図２４に表したように、水平方向に対する直線部１６０の角度θ３は、湾曲部１４０をその下部１４１から下方へ仮想的に延伸させた仮想湾曲部１４５のいずれの接線１４６の水平方向に対する角度θ４よりも小さい。すなわち、直線部１６０の延在方向は、湾曲部１４０をその下部１４１から下方へ仮想的に延伸させた仮想湾曲部１４５の延在方向よりも水平方向に近づく。
【００８１】
具体的には、直線部１６０は、湾曲部１４０の下部１４１における接線方向に延在し配置されている。図２３（ｂ）に表したように、直線部１６０の長さＬ１は、湾曲部１４０の長さよりも短い。直線部１６０の長さＬ１は、例えば約２０ミリメートル以上６０ミリメートル以下である。
【００８２】
ここで、把持部の鉛直方向の長さについて、図面を参照しつつ説明する。  
図２５は、トイレ用手すりの形状に対するサポート力の検討結果の一例を例示する比較表である。  
また、図２６は、本実施形態にかかるトイレ用手すりを掴んだときの反力を説明するための平面模式図である。  
なお、図２５に表した比較表の中の「サポート力のグラフ」において、「引く」は、身体を引き寄せる力を表す。また、「押す」は、身体を押し上げる力を表す。また、「引＋押」は、身体を引き寄せつつ押し上げるときの力を表す。図２５に表した比較表の中の「正面視」においては、トイレ用手すりを壁面８１０に支持する支柱を適宜省略している。また、図２６（ａ）は、使用者が把持部の下側部（直線部）を掴んだときの反力を説明するための平面模式図である。図２６（ｂ）は、使用者が把持部の上側部（湾曲部）を掴んだときの反力を説明するための平面模式図である。
【００８３】
図２５に表した比較表の中の比較例（１）のトイレ用手すりは、鉛直方向に延在した鉛直部と、水平方向に延在した水平部と、を有する。また、比較例（１）のトイレ用手すりは、壁面８１０（図１あるいは図２３参照）に略沿うように配置されている。この場合には、使用者は、身体を引き寄せる動きから押し上げる動きへの移行に際して、トイレ用手すりの掴み位置を持ち替える必要がある。そのため、比較例（１）の「サポート力のグラフ」に表したように、使用者が掴み位置を持ち替えるときに使用者を手すりでサポートできない時間が存在する。
【００８４】
図２５に表した比較表の中の比較例（２）のトイレ用手すりは、鉛直方向に延在した鉛直部と、水平方向に延在した水平部と、便器２００を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状を有する湾曲部と、を有する。また、比較例（２）のトイレ用手すりは、壁面８１０に略沿うように配置されている。この場合には、使用者は、湾曲部の掴み位置を持ち替えることなく身体を引き寄せる力の向きと押し上げる力の向きとを円滑に変化させることができる。しかしながら、トイレ用手すりが壁面８１０に略沿うように配置されているため、身体を押し上げる方向に対する手首の関節の可動範囲が比較的狭い。そのため、比較例（２）の「サポート力のグラフ」に表したように、身体を押し上げる力が時間の経過とともに漸減する。
【００８５】
図２５に表した比較表の中の本実施形態（１）のトイレ用手すりは、例えば図１７に関して前述したトイレ用手すり１００ｄと同様に、鉛直部と、便器２００を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状を有する湾曲部と、を有する。また、本実施形態（１）のトイレ用手すりの湾曲部は、便器２００を前方側からみたときに鉛直方向の下方から上方へ向かって便器２００の鉛直中心線２００ｃ（図１参照）に接近するように正面視傾斜状に配置されている。そのため、使用者は、本実施形態（１）の「側面視」に表した位置Ｐ１を掴んだ場合には、トイレ用手すりに加える押し上げ力を円滑に変化させることができる。つまり、使用者は、サポートを必要とする力の主成分をより円滑に移行することができる。また、身体を押し上げる方向に対する手首の関節の可動範囲が比較的広い。そのため、本実施形態（１）の「サポート力のグラフ」に表したように、使用者は、より大きな押し上げ力をトイレ用手すりに連続的に加えることができる。
【００８６】
ここで、あらゆる身長の使用者が好みの高さの位置で把持部（湾曲部）を掴むことができるように、把持部の鉛直方向の長さＬ２をより長く確保することが好ましい。このとき、湾曲部１４０の曲率半径を大きくすることで把持部の鉛直方向の長さＬ２をより長くすると、把持部の形状が直線に近づく。すると、使用者は、立ち上がり動作において掴み位置を持ち替えることなく把持部に加える押し上げ力の向きを円滑に変化させることができなくなる。
【００８７】
一方で、湾曲部１４０の曲率半径を小さく保持しつつ把持部の鉛直方向の長さＬ２をより長くすると、湾曲部の下側部の延在方向が鉛直方向に近づく。すると、使用者が本実施形態（１）の「側面視」に表した位置Ｐ２を掴んだ場合には、手首の関節の可動範囲の比較的狭い方向が鉛直方向（把持部の延在方向）と略平行となる。つまり、身体を押し上げる方向に対する手首の関節の可動範囲が比較的狭い。そのため、立ち上がり動作の途中で手首の関節の可動範囲が限界を超え、使用者が立ち上がり動作の最後まで把持部をしっかりと握り続けることができないことがある。すると、本実施形態（１）の「サポート力のグラフ」に表したように、サポート力が立ち上がり動作の途中で漸減することがある。
【００８８】
これに対して、図２５に表した比較表の中の本実施形態（２）のトイレ用手すりは、例えば図２３および図２４に関して前述したトイレ用手すり１００ｈと同様に、鉛直部と、便器２００を側方側からみたときに上方側に突出した湾曲形状を有する湾曲部（把持部）と、湾曲部１４０の下部に接続され直線状に形成された直線部（把持部）と、を有する。水平方向に対する直線部の角度は、湾曲部をその下部から下方へ仮想的に延伸させた仮想湾曲部のいずれの接線の水平方向に対する角度よりも小さい（図２４参照）。すなわち、直線部の延在方向は、湾曲部をその下部から下方へ仮想的に延伸させた仮想湾曲部の延在方向よりも水平方向に近づく。
【００８９】
これによれば、使用者は、本実施形態（２）の「側面視」に表した位置Ｐ２を掴んだ場合でも、手首の関節の可動範囲の比較的広い方向が鉛直方向（把持部の延在方向）と略平行となるように把持部を掴むことができる。言い換えれば、使用者は、本実施形態（１）の「側面視」に表した位置Ｐ２を掴んだ場合と比較すると、手の甲をより上方へ向けた状態で本実施形態（２）の「側面視」に表した位置Ｐ２を掴むことができる。そのため、立ち上がり動作の途中で手首の関節の可動範囲が限界を超えることを抑えることができる。これにより、本実施形態（２）の「サポート力のグラフ」に表したように、使用者は、立ち上がり動作の最後まで把持部をしっかりと握り続けたまま立ち上がり動作を行うことができる。また、図２６（ａ）に表したように、トイレ用手すりに加える押し上げ力あるいはトイレ用手すりから使用者が受ける反力を円滑に変化させることができる。
【００９０】
また、あらゆる身長の使用者に対応させるために把持部の鉛直方向の長さＬ２をより長く確保した場合でも、湾曲部１４０の曲率半径を小さく保持することができる。そのため、使用者は、本実施形態（２）の「側面視」に表した位置Ｐ１を掴んだ場合には、本実施形態（２）の「サポート力のグラフ」に表したように、立ち上がり動作の最後まで把持部をしっかりと握り続けたまま立ち上がり動作を行うことができる。また、図２６（ｂ）に表したように、トイレ用手すりに加える押し上げ力あるいはトイレ用手すりから使用者が受ける反力を円滑に変化させることができる。
【００９１】
また、本発明者の検討の結果、ヒトの手の平の幅は、一般的に約６０〜８０ミリメートル程度である。そのため、図２３に関して前述したように、直線部１６０の長さＬ１が例えば約２０ミリメートル以上６０ミリメートル以下である場合には、使用者は、把持部の下側部を掴むと、直線部１６０と湾曲部１４０とを跨って掴むことになる。そのため、使用者が把持部の下側部を掴むと、手の平の少なくとも一部は、直線部１６０と湾曲部１４０とにかかる。これにより、使用者は、立ち上がり動作の途中で手首の関節の可動範囲が限界を超えることを防止しつつ、把持部に加える引き寄せ力の向きと押し上げ力の向きとを円滑に変化させることができる。
【００９２】
また、図２３に関して前述したように、直線部１６０が湾曲部１４０の下部１４１における接線方向に延在し配置された場合には、使用者は、把持部の下側部において直線部１６０と湾曲部１４０との両方をしっかりと掴むことができる。そのため、使用者は、立ち上がり動作の途中で手首の関節の可動範囲が限界を超えることを防止しつつ、把持部に加える引き寄せ力の向きと押し上げ力の向きとを円滑に変化させることができる。
【００９３】
以上、本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明はこれらの記述に限定されるものではない。前述の実施の形態に関して、当業者が適宜設計変更を加えたものも、本発明の特徴を備えている限り、本発明の範囲に包含される。例えば、トイレ用手すり１００などが備える各要素の形状、寸法、材質、配置などや傾斜部１２０および湾曲部１４０の設置形態などは、例示したものに限定されるわけではなく適宜変更することができる。  
また、前述した各実施の形態が備える各要素は、技術的に可能な限りにおいて組み合わせることができ、これらを組み合わせたものも本発明の特徴を含む限り本発明の範囲に包含される。
【符号の説明】
【００９４】
１００、１００ａ、１００ｂ、１００ｃ、１００ｄ、１００ｅ、１００ｆ、１００ｇ、１００ｈ トイレ用手すり、  １１０ 鉛直部、  １２０ 傾斜部、  １２０ｂ 傾斜部、  １２０ｃ 傾斜部、  １３０ 水平部、  １３１ｃ 水平部、  １３３ｃ 水平部、  １４０ 湾曲部、  １４０ａ 内周側の部分、  １４０ｂ 内周側の部分、  １４０ｃ 内周側の部分、  １４０ｄ 外周側の部分、  １４０ｆ 湾曲部、  １４１ 下部、  １４５ 仮想湾曲部、  １４６ 接線、  １５０ 棚板、  １６０ 直線部、  ２００ 便器、  ２００ｃ 鉛直中心線、  ３００ 衛生洗浄装置、  ３１０ ケーシング、  ３２０ 便座、  ４１０ 棚板、  ８１０ 壁面、  ８２０ 床面、  ９０１ 重心、  ９０３ 頭部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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