(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
絶縁被覆の導電マットｍから生体に交流高電圧を印加して治療を実行する電位治療器において、交流昇圧トランスＴにおける２次コイルＬ２の高圧端Ｐ１に、この高圧端に向けたダイオードＤ１と抵抗Ｒ１との直列回路に対し、抵抗Ｒ２を並列接続した保護兼用分圧回路Ｂ１の１端を接続すると共に、この分圧回路Ｂ１の他端と大地電位の２次コイル接地端Ｐ２との間には、接地端に向けたダイオードＤ２に抵抗Ｒ３を直列接続した正電圧分圧回路Ｂ２を接続し、前記各ダイオードＤ１・Ｄ２にそれぞれ直列の各抵抗Ｒ１・Ｒ３の抵抗値は同等に設定し、その抵抗値のほぼ２倍値に保護兼用分圧回路Ｂ１内の他の抵抗Ｒ２の抵抗値を設定することで、前記各分圧回路Ｂ１・Ｂ２間の分圧出力端ｂから得た正負波高値比率が１対３の高圧交流を前記導電マットｍに生体印加交流として給電することで、導電マットｍの使用形態の変動に伴う生体印加交流電圧の変化に対し、この交流の正負波高値比率を前記１対３に確保したことを特徴とする交流電位治療器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は交流電位治療器に係り、特に本発明は、絶縁被覆した導電マットの使用場所や
使用形態の変動に伴い、生体印加交流電圧が変化しても、この交流の正電圧と負電圧の波
高値比率（以下、本件出願では、正負波高値比率という）をほぼ一定に確保できる交流電
位治療器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来の交流電位治療器としては、例えば本件出願人が先に提案した特許第２６０９５７
４号公報（特許文献１）のように、交流昇圧トランスの高圧２次コイルの両端に設けた正
電圧ブリーダ回路（正電圧分圧回路）により、生体印加交流の正電圧と負電圧との波高値
比率を約１対３に設定し、健康な人体内における正負イオンの理想的な存在比率に等しい
割合で生体に交流電位を印加することで、電位治療効果に有効性と即効性を持たせ、かつ
生体拒否反応の発生を防止した交流電位治療器が周知である。
【０００３】
この特許文献１は、その段落０００９と公報図面、（本願添付の図３）のように、商用
電源ＡＣに１次コイルＬ１を接続した昇圧トランスＴの高圧２次コイルＬ２の高圧端Ｐ１
と接地端Ｐ２との間に、高圧端に向けたダイオードＤ１と抵抗Ｒ１との並列回路に、抵抗
Ｒ２と接地端に向けたダイオードＤ２との直列回路を直列に接続し、これら各回路の相互
接続部ｂ１から正電圧と負電圧との波高値比率がほぼ１対３の高圧交流を得ると共に、こ
の高圧交流を１０ＭΩ（メグオーム）程度の保護用抵抗Ｒ０を経た保護出力端ｂ２から前
記導電マットｍに生体印加交流として給電する交流電位治療器である。
【０００４】
ただし、この文献１では、上記段落と公報図面および、本願添付の図３のように、トラ
ンス１次コイルＬ１の大地電位ラインＥと、２次コイルＬ２の接地端Ｐ１との間に１ＭΩ
程度の保護用抵抗Ｒを接続することで、上記接地端Ｐ２を大地電位保持している。
【０００５】
また、この文献１の段落００１０には、「家屋の床などに対して絶縁シートにより大地
と絶縁して敷設した導電マットｍ上に患者の腰などの患部をあてがうと、正電圧と負電圧
との波高値比率がほぼ１対３の交流高電位を患部に印加できる。」との記載が有るが、こ
のような交流電位治療器は、この特許文献１に限らず、例えば特開昭５８−１４６３６１
号公報（特許文献２）や、特許第４２１７８１４号公報（特許文献３）などの従来例は、
高圧交流を１０ＭΩ程度の保護用抵抗を経て絶縁被覆の導電マットｍに生体印加交流とし
て給電していた。
【０００６】
上記のような従来の導電マット給電手段では、保護出力端ｂ２の対接地インピーダンス
（抵抗）が、図３における１２ＭΩ程度の抵抗Ｒ２の抵抗値に、前記１０ＭΩ程度の保護
用抵抗Ｒ０の抵抗値を加えた２２ＭΩ程度とかなり大きな抵抗値になり、これら各抵抗の
値が大きくなればなる程、導電マットの使用場所や使用形態の変動に伴い、生体印加交流
電圧が変化すれば、この交流の正負波高値比率が大きく変動するという本質的な大きい問
題点を生じる。
【０００７】
ところが、上記特許文献１〜３の交流電位治療器を初めとして、現用周知の交流電位治
療器は、導電マットの使用場所や使用形態の変動に伴い、生体印加交流電圧が変化しても
、この交流の正負波高値比率をほぼ一定に確保しようとする着眼点と、製品開発意図が最
初から無かったらしく、現在でも依然として分圧抵抗とは別の保護用抵抗を経た高圧交流
電圧を、導電マットｍと生体患部との間に存在する絶縁被覆の誘電率に応じ、使用形態の
変動に対応したキャパシタンス（静電容量）を介し生体に印加している。
【０００８】
上記キャパシタンスは、導電マットｍの配置場所とか、生体患部に対する導電マット絶
縁被覆の密接のさせ方、仕方等の導電マットの使用形態の変動に対して大きく変動し、例
えば、木造家屋２階の絶縁性ベッド上に載置した３０×４０ｃｍ程度の方形導電マットの
絶縁被覆上に片方の手首を載せた程度の場合は、通常の使用状態で導電マットと片方の手
首を経た大地間の対接地キャパシタンスは、浮游容量を含めて、およそ４５ｐＦ（ピコフ
ァラッド）程度で、導電マットの７０Ｈｚにおける対接地インピーダンスは、約５０ＭΩ
程度である。
【０００９】
この反面、上記の場合と同様な使用条件の導電マットｍに片足のふくら脛（はぎ）部分
を載せた程度の場合は、前記キャパシタンスは浮游容量を含めて、およそ２２０ｐＦ程度
で、７０Ｈｚにおけるインピーダンスは、約１０ＭΩ程度であり、また、木造家屋１階に
敷設した布団上の方形導電マットの全面に患者の腰部や背中を密着した場合には、絶縁被
覆の導電マットと生体や大地との間のキャパシタンスは、浮游容量を含めて、およそ１１
００ｐＦ程度となり、７０Ｈｚにおけるインピーダンスは、約２ＭΩ程度となる。
【００１０】
具体的には、前記特許文献１の回路、つまり、本願添付の図３に示す回路における２次
コイルＬ２の出力電圧を波高値で１４ＫＶ（キロボルト）とし、ダイオードＤ１と並列の
抵抗Ｒ１を１８ＭΩ・他の抵抗Ｒ２を１２ＭΩに設定し、１０ＭΩの保護用抵抗Ｒ０を経
た保護出力端ｂ２から、導電マットｍを外した無負荷状態の上記保護出力端ｂ２と、大地
電位ラインＥとの間の生体印加交流電圧ｅを、対接地インピーダンスが約１００ＭΩ程度
の高圧プローブを用いたオシロスコープにより測定した結果、上記保護出力端ｂ２の負電
圧は、１２．６１３ＫＶ・正電圧は、５．２５９ＫＶで、正負波高値比率（電圧比）は、
１：２．３９８で、保護出力端ｂ２と大地電位ラインＥとの間に１００ＭΩを接続した計
算結果に等しい測定結果であった。
【００１１】
次いで、保護出力端ｂ２に３０×４０ｃｍ程度の方形導電マットｍを図３のように接続
し、生体印加交流を１０ＭΩ程度の保護用抵抗Ｒ０と導電マットｍの絶縁被覆とを経て生
体患部に印加する状態で、保護出力端ｂ２と大地電位ラインＥとの間における生体印加交
流電圧ｅを上記図３に基づき、計算した（ただし、小数点４桁以下は、四捨五入）。
【００１２】
その結果、片方の手首を載せた程度の導電マットｍの対接地インピーダンスは、前記の
ように約５０ＭΩだから、保護出力端ｂ２の正電圧は、１４×１０．０２７／２８．０２
７×５０／６１＝４．１０６ＫＶとなり、負電圧は、１４×５０／６１＝１１．４７５Ｋ
Ｖで、正負波高値比率は、４．１０６：１１．４７５＝１：２．７９５になると共に、片
足のふくら脛（はぎ）部分を載せた程度の場合には、保護出力端ｂ２の正電圧は、１４×
７．６３６／２５．６３６×１０／２１＝１．９８６ＫＶとなり、負電圧は、１４×１０
／２１＝６．６６７ＫＶで、正負波高値比率は、１．９８６：６．６６７＝１：３．３５
７になった。
【００１３】
一方、生体を全面に密着させた導電マットｍの対接地インピーダンスは、前記のように
約２ＭΩだから、保護出力端ｂ２の正電圧は、１４×６．２４／２４．２４×２／１３＝
０．５５４ＫＶとなり、負電圧は、１４×２／１３＝２．１５４ＫＶで、正負波高値比率
は、０．５５４：２．１５４＝１：３．８８９となる。
【００１４】
したがって、特許文献１の交流電位治療器は、導電マットの配置場所や、使用形態の変
動に伴う生体印加交流の正負波高値比率の変動差が、片方の手首を載せた程度の導電マッ
トｍと、全面に背中等を密着した導電マットｍとでは、３．８８９−２．７９５＝１．０
９４となり、各波高値比率の平均値＝３．３４２に対し、３２．７３％も波高値比率が変
動する不安定要素が有るため、特許文献１の回路は、生体患部の状態や大きさによっては
、交流電位治療器として使えない場合も有るという根源的で切実な問題点が有る。
【００１５】
上記問題点の原因としては、全面に患部を密接した導電マットの生体印加交流の正負波
高値比率は、図３における保護出力端ｂ２で、２．１５４−０．５５４＝１．６０ＫＶで
あるが、保護用抵抗Ｒ０を経た相互接続部ｂ１における上記正電圧と負電圧は、保護用抵
抗Ｒ０の電圧降下により、ほぼ半減した０．８ＫＶとなるから、抵抗Ｒ２に流れる正の分
流電流による電圧降下もほぼ半減して僅かとなってしまい、導電マットの正電圧低下分を
、さほど抑制できないためと推測できる。
【００１６】
すなわち、導電マットｍの配置場所や使用形態の変動により、図３に示す前記従来例回
路における保護出力端ｂ２の生体印加交流の正電圧が低下すると、その低下分に応じ、抵
抗Ｒ１と保護用抵抗Ｒ０の電圧降下は増加するが、相互接続部ｂ１の電圧は、保護用抵抗
Ｒ０の電圧降下により、前記のようにさほど増加しないし、保護出力端ｂ２の交流正電圧
が上昇すると、今度は、その上昇分に応じて抵抗Ｒ１と保護用抵抗Ｒ０の電圧降下は減少
するが、相互接続部ｂ１の電圧は、さほど減少しないためが原因として推測できる。
【００１７】
上記のような根源的で大きな問題点が有る前記各特許文献１〜３のほかに、特開２００
６−２３９０３２号公報（特許文献４）のように、交流昇圧トランスの高圧２次コイルに
中間タップを設け、このタップ電圧を用いて生体印加交流の正負波高値比率を所定比率に
できると称する交流電位治療器も周知である。
【００１８】
この従来例は、交流昇圧トランスにおける高圧２次コイルの中間タップと他の電気部品
間または／および中間タップと高圧２次コイルの線間等に生じる高圧リークとか、レヤー
ショートの発生を防ぐため、高圧電気に対する安全確保の観点から、上記中間タップを境
として２次コイルを低圧側と高圧側とに分け、ボビンとしては１次コイルボビンの他に上
記低圧側と高圧側に１個ずつ、計３個のボビンが必要となるので、昇圧トランスが大型で
大重量となり、コスト高にもなるという本質的な大きい問題点が有る。
【００１９】
このような大きい問題点が有る高圧２次コイルの上記中間タップを用いずに、前記従来
例における保護用抵抗を、分圧抵抗としても兼用可能にした本発明による新規な保護兼用
分圧回路を用いれば、導電マットの対接地インピーダンス（抵抗）は低減でき、前記特許
文献１〜３における不安定要素は払拭できる筈であるが、このような手段により、前記生
体印加交流電圧の変化に伴う正負波高値比率の変動を無くした交流電位治療器は、未だ現
世には存在していない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００２０】
【特許文献１】特許第２６０９５７４号公報
【特許文献２】特開昭５８−１４６３６１号公報
【特許文献３】特許第４２１７８１４号公報
【特許文献４】特開２００６−２３９０３２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００２１】
本発明の目的は、前記導電マットの使用場所や使用形態の変動に伴い、生体印加交流電
圧が大きく変化しても、この交流の正負波高値比率を所定比率、例えば１対３に確保する
ことに有る。
【課題を解決するための手段】
【００２２】
前記した本発明の目的を達成するために、先ず、この発明では絶縁被覆の導電マットか
ら生体に交流高電圧を印加して治療を実行する交流電位治療器を構成するに当たり、低周
波交流電源に１次コイルを接続した交流昇圧トランスにおける２次コイルの高圧端に、こ
の高圧端に向けたダイオードと抵抗との直列回路に対し、抵抗を並列接続した保護兼用分
圧回路の１端を接続する。
【００２３】
次いで、上記分圧回路の他端と大地電位の２次コイル接地端との間に、接地端に向けた
ダイオードに抵抗を直列接続した正電圧分圧回路を接続し、前記各分圧回路間の分圧出力
端から得た、正負波高値比率が所定比率の高圧交流を前記導電マットに生体印加交流とし
て給電することで、導電マットの使用場所や使用形態の変動に伴い、上記交流電圧が大き
く変化しても、この交流の正負波高値比率を所定比率、例えば１対３に確保できた。
【００２４】
ただし、前記各ダイオードに直列の抵抗の値を同一に設定し、この抵抗値のほぼ２倍値
に保護兼用分圧回路内の他の抵抗の値を設定すれば、前記分圧出力端から、正負波高値比
率が１対３の高圧交流を得ることができ、この交流を前記導電マットに生体印加交流とし
て給電することで、導電マットの使用形態の変動に伴う生体印加交流電圧の変化に対し、
この交流の正負波高値比率をほぼ１対３に確保できる。
【発明の効果】
【００２５】
本発明によれば、前記保護兼用分圧回路内に設けた二つの保護兼用分圧抵抗により、前
記特許文献１〜３における導電マットだけに直列接続した保護用抵抗が不要になったので
、その抵抗値分だけ導電マットの対接地インピーダンスを低減でき、導電マットの使用場
所や使用形態の変動に伴い、生体印加交流電圧が大きく変化しても、この交流の正負波高
値比率を所定比率、例えば１対３に確保できたという優れた効果が有る。
【００２６】
本発明が上記効果を奏し得た理由としては、導電マットの配置場所や使用形態の変動に
より、分圧出力端における生体印加交流の正電圧が低下すれば、この低下分に応じて保護
兼用分圧回路の電圧降下は増加するが、正電圧分圧回路の電圧降下は減少するため、上記
電圧低下分を抑制できるものと推測でき、上記生体印加交流の正電圧が上昇すれば、これ
に応じて保護兼用分圧回路の電圧降下は減少するが、今度は、正電圧分圧回路の電圧降下
が増加するため、上記電圧上昇分を抑制できるものと推測できる。
【００２７】
要するに本発明によれば、導電マットの使用場所や使用形態の変動に伴い、生体印加交
流電圧が大きく変化しても、この交流電圧の変動分を相殺するように・各分圧回路内の抵
抗の電圧降下がそれぞれ自動的に増減するので、導電マットからの生体印加交流電圧が大
きく変化しても、この交流の正負波高値比率をほぼ不変となし得た結果、前記各従来例に
おける不安定要素を確実に払拭できたので、本発明の交流電位治療器は、常に所定の正負
波高値比率で交流電位治療を実行できるという優れた効果が有る。
【００２８】
なお、前記段落００２４の記載のように、前記各ダイオードに直列の抵抗の値を同一に
設定し、この抵抗値のほぼ２倍値に前記他の抵抗の値を設定すれば、前記分圧出力端から
、正負波高値比率が１対３の高圧交流を得ることができ、導電マットの使用形態の変動に
伴う生体印加交流電圧が変化しても、この交流の正負波高値比率をほぼ１対３に確保でき
るので、健康な人体内における正負イオンの理想的な存在比率に等しい割合で生体に交流
電位を印加でき、電位治療効果に有効性と即効性を持たせ、かつ生体拒否反応の発生を防
止できるという効果を付加できた。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】本発明の交流電位治療器の実施形態を示す回路図
【図２】本発明の他の実施例を示す回路図
【図３】従来の交流電位治療器の要部実施例を示す回路図
【発明を実施するための形態】
【００３０】
次に、本発明を実施形態例を図面と共に説明すると、絶縁被覆の導電マットを経て生体
患部に交流高電圧を印加して治療を実行する交流電位治療器を構成するに当たり、本発明
では、周波数が５０〜１５０Ｈｚ程度・電圧が波高値で１４ＫＶ程度の正弦波交流高電圧
を得る際に、商用交流電源自体または、現用周知の発振方式とか、パルス幅変調方式によ
るインバータ電源等の固定または可変周波数の現用一般的な低周波交流電源回路Ａの交流
出力を図１における現用周知の昇圧トランスＴの１次コイルＬ１に供給する。
【００３１】
ただし、図１における上記トランスＴの高圧２次コイルＬ２における大地電位の接地端
Ｐ２と、商用交流入力ラインとの間に１ＭΩ・３Ｗ程度の保護接地用抵抗Ｒを図１のよう
に接続することで、上記接地端Ｐ２を商用交流電源の柱上トランス等に設けた現用一般的
なアース線で大地電位にしたり、接地端Ｐ２をユーザーがアース棒等で大地に直接または
保護接地用抵抗を経て接続することで、上記接地端Ｐ２の電位を大地電位に保持する。
【００３２】
次いで、図１のように前記トランスＴにおける２次コイルＬ２の高圧端Ｐ１には、この
高圧端に向けたダイオードＤ１、つまり高圧端方向に導通するダイオードＤ１と、１０Ｍ
Ω・３Ｗ程度の抵抗Ｒ１との直列回路に対し、２０ＭΩ・３Ｗ程度の抵抗Ｒ２を並列接続
した保護兼用分圧回路Ｂ１の１端を接続すると共に、この分圧回路Ｂ１の他端と前記接地
端Ｐ２との間には、この接地端に向けたダイオードＤ１、つまり接地端方向に導通するダ
イオードＤ２に１０ＭΩ・３Ｗ程度の抵抗Ｒ３を直列接続した正電圧分圧回路Ｂ２を図１
のように接続する。
【００３３】
そして、前記抵抗Ｒ１と抵抗Ｒ３との抵抗値をほぼ同値（例えば１０ＭΩ）に設定し、
その２倍値（例えば２０ＭΩ）に抵抗Ｒ２の抵抗値を設定することで、各分圧回路Ｂ１・
Ｂ２間の分圧出力端ｂから、正負波高値比率がほぼ１対３の高圧交流を得ることができ、
この高圧交流を高圧給電ケーブル等により、前記導電マットｍに生体印加交流として給電
することで、導電マットｍの配置場所や、使用形態の変動に伴う生体印加交流電圧が変化
しても、この交流の正負波高値比率をほぼ１対３に確保可能に構成できた。
【００３４】
ただし、図１におけるダイオードＤ１と抵抗Ｒ１、および／または、ダイオードＤ２と
抵抗Ｒ３の接続位置は、それぞれ同一分圧回路内で図２のように互いに置換してもよく、
また、トランス２次コイルＬ２の高圧端Ｐ１の電圧が前記のように波高値で１４ＫＶ程度
の場合、保護兼用分圧回路Ｂ１内の抵抗Ｒ１・Ｒ２の合成抵抗値は、高圧電気に対する安
全確保の観点から、例えば５ＭΩ程度以上に設定することが望ましい。
【００３５】
本発明による交流電位治療器は、以上のような構成となしたので、これを使用するには
、木造家屋や、高層ビルの床上に大地と絶縁して配置した絶縁性のベッドに敷いた３０×
４０ｃｍ程度の方形導電マットｍの絶縁被覆上に患者の腰などの患部をあてがうと、正負
波高値比率が所定比率、例えば１対３の交流高電位を上記患部に導電マットｍの絶縁被覆
を経て印加できる。
【００３６】
本発明による交流電位治療器を使用する前に、図１および図２に示す本発明の実施形態
におけるトランス２次コイルＬ２の交流電圧と、各抵抗Ｒ１〜Ｒ３の抵抗値をそれぞれ前
記段落００３２のように設定し、分圧出力端ｂと大地電位ラインＥとの間の生体印加交流
電圧ｅを前記従来例の測定方法と同様に測定した。
【００３７】
具体的には、前記２次コイルＬ２の交流電圧を波高値で１４ＫＶとし、抵抗Ｒ１と抵抗
Ｒ３の各抵抗値をそれぞれ１０ＭΩ、抵抗Ｒ２の抵抗値を２０ＭΩにそれぞれ設定した後
、分圧出力端ｂから導電マットｍを外した無負荷状態の分圧出力端ｂと、大地電位ライン
Ｅとの間の生体印加交流電圧ｅを対接地抵抗が１００ＭΩの前記オシロスコープにより測
定した結果、上記分圧出力端ｂの負電圧は、１３．００３ＫＶ・正電圧は、４．３３５Ｋ
Ｖで、正負波高値比率は、１：３．０００であり、保護出力端ｂ２と大地電位ラインＥと
の間に１００ＭΩを接続した計算結果と等しい測定結果であった。
【００３８】
次いで、分圧出力端ｂに３０×４０ｃｍ程度の方形導電マットｍを図１・図２のように
接続し、生体印加交流を導電マットｍの絶縁被覆を経て生体患部に印加する状態の分圧出
力端ｂと大地電位ラインＥとの間の生体印加交流電圧ｅを前記と同様に計算した。
【００３９】
その結果として、片手首を載せた程度の導電マットｍの対接地インピーダンスは、前記
のように約５０ＭΩだから、分圧出力端ｂの正電圧は、１４×８．３６１／２８．３６１
×５０／５１＝４．０４６ＫＶとなり、負電圧は、１４×５０／５７．６７＝１２．１３
８ＫＶで、正負波高値比率は、４．０４６：１２．１３８＝１：３．０００であり、片足
のふくら脛（はぎ）部分を載せた程度の場合には、保護出力端ｂ２の正電圧は、１４×５
．２３８／２５．２３８×１０／１１＝２．６４１ＫＶとなり、負電圧は、１４×１０／
１７．６７＝７．９２３ＫＶで、正負波高値比率は、２．６４１：７．９２３＝１：３．
０００になった。
【００４０】
一方、全面に生体患部を密着させた導電マットｍの対接地インピーダンスは、前記のよ
うに約２ＭΩだから、分圧出力端ｂの正電圧は、１４×２．３０７／２２．３０７×２／
３＝０．９６５ＫＶとなり、負電圧は、１４×２／９．６６７＝２．８９５ＫＶで、正負
波高値比率は、０．９６５：２．８９５＝１：３．０００になった。
【００４１】
以上のように、本発明によれば、導電マットｍの配置場所や、使用形態が大きく変動し
ても、生体印加交流の正負波高値比率は変化せず、終始一貫して例えば１対３．０００に
確保でき、特許文献１における波高値比率の変動率、３２．７３％に対し、本発明では、
正負波高値比率を所定比率に確保できた結果、前記各従来例における不安定要素を確実に
払拭でき、常に所定の正負波高値比率で交流電位治療を実行できる。
【００４２】
本発明が上記作用を奏し得た理由は、導電マットｍの配置場所や、使用形態の変動に伴
う導電マットｍと生体患部との間における前記キャパシタンス増加により、導電マットｍ
の生体印加交流電圧が低下すれば、この低下分に応じて保護兼用分圧回路Ｂ１の電圧降下
は増加するが、この増加分に対応して正電圧分圧回路Ｂ２の電圧降下が減少するため、上
記電圧低下分を抑制できるものと推測できる。
【００４３】
一方、導電マットｍと生体患部との間における前記キャパシタンス減少により、上記生
体印加交流電圧が上昇すれば、この上昇分に応じて保護兼用分圧回路Ｂ１の電圧降下は減
少するが、この減少分に応じて今度は、正電圧分圧回路Ｂ２の電圧降下が増加するため、
この増加分に対応して上記電圧上昇分を抑制できるものと推測できる。
【００４４】
要するに本発明によれば、導電マットｍの配置場所や、使用形態の変動に伴う導電マッ
トｍの生体印加交流電圧が変動しても、この電圧変動を相殺するように各分圧回路Ｂ１・
Ｂ２の電圧降下がそれぞれ自動的に増減するので、導電マットｍの配置場所や、使用形態
の変動に伴う生体印加交流の正負波高値比率の変動を無くせた結果、前記各従来例におけ
る不安定要素を払拭できた。
【符号の説明】
【００４５】
Ａ…低周波交流電源回路          Ｐ１…２次コイル高圧端
Ｂ１…保護兼用分圧回路          Ｐ２…２次コイル接地端
Ｂ２…正電圧分圧回路            Ｒ１〜Ｒ３…抵抗
ｂ…分圧出力端                  Ｒ…保護接地用抵抗
Ｔ…昇圧トランス                Ｅ…大地電位ライン
Ｌ１…トランス１次コイル        ｍ…絶縁被覆の導電マット
Ｌ２…高圧２次コイル
【図１】
0005910895.tif 000002
【図２】
0005910895.tif 000003
【図３】
0005910895.tif 000004