(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油組成物であって、
（ａ）潤滑油組成物の合計重量に対して６０重量％以上の基油と、ここで当該基油は、該基油の全量に基づいて８０重量％より多い量のフィッシャー−トロプシュ由来基油を含有し、
（ｂ）潤滑油組成物の全量に基づいて１重量％以上３０重量％以下の溶解力増進剤と、ここで当該溶解力増進剤は、アルキル化ナフタレン、アルキルベンゼン、エステル、およびこれらの混合物から選択される１つ以上のものであり、
（ｃ）アルキル化ジフェニルアミン酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、およびこれらの混合物から選択される酸化防止剤と、
（ｄ）（ｉ）ＴＢＮ（全塩基価当量、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６によって測定）が５０から６４の範囲であるアルカリ土類金属サリチレート；（ｉｉ）ＴＢＮが２２５から２５０の範囲であるアルカリ土類金属サリチレート；および（ｉｉｉ）ＴＢＮが２５０から４００の範囲であるアルカリ土類金属サリチレートを含む清浄剤と、ここで潤滑油組成物の全量に基づいて（ｉ）の含有量は１〜４重量％の範囲であり、（ｉｉ）の含有量は２〜３重量％の範囲であり、（ｉｉｉ）の含有量は０．０１〜３重量％の範囲である、
を含む、潤滑油組成物。
【請求項２】
前記基油が、フィッシャー−トロプシュ由来基油である、請求項１に記載の潤滑油組成物。
【請求項３】
アルカリ土類金属サリチレートが、カルシウムサリチレートである、請求項１または２に記載の潤滑油組成物。
【請求項４】
フィッシャー−トロプシュ由来基油の１００℃での動粘度が、１ｍｍ２／ｓから３５ｍｍ２／ｓである、請求項１から３のいずれかに記載の潤滑油組成物。
【請求項５】
酸化防止性、特にＡＳＴＭ  Ｄ６１８６−０８によって測定される酸化防止性の改善をもたらすための、請求項１から４のいずれかに記載の潤滑油組成物の使用。
【請求項６】
デポジット抑制性、特にＡＳＴＭ  Ｄ７０９７−０９またはＪＰＩ−５Ｓ−５５−９９に従って測定されるデポジット抑制性の改善をもたらすための、請求項１から５のいずれかに記載の潤滑油組成物の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、潤滑組成物、特に、改善された酸化安定性およびデポジット抑制を示す潤滑組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
例えば、２００７年１０月２３日から２５日に中国北京で開催された第２回アジアパシフィック基油会議において発表されたＤ．Ｊ．Ｗｅｄｌｏｃｋらの「Ｇａｓ−ｔｏ−Ｌｉｑｕｉｄｓ  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌｓ  ｔｏ  ａｓｓｉｓｔ  ｉｎ  ｍｅｅｔｉｎｇ  ＯＥＭ  ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔｓ  ２０１０  ａｎｄ  ｂｅｙｏｎｄ」に開示されているように、エンジンオイル、変速機油、および産業用潤滑油等の潤滑組成物においてフィッシャー−トロプシュ由来基油を使用すると、様々な性能利点が得られる。上記の記事に記載された、フィッシャー−トロプシュ由来基油を使用することによって得られる性能利点としては、例えば、酸化性の改善、エンジン洗浄性の改善、摩耗保護性の改善、排気の改善、および後処理装置適合性の改善等が挙げられる。また、フィッシャー−トロプシュ基油によって、粘度の低い省エネ配合剤を配合することができる。
【０００３】
フィッシャー−トロプシュ由来基油は、ＡＰＩ分類のグループＩＩＩの高パラフィン基油（ＡＰＩ基油互換性ガイドライン）であり、非常に良い低温流動性、高い酸化安定性、および高い粘度指数を示す。しかし、パラフィン含有量が多いため、これらの基油の溶解力は一般に低く、他の潤滑油成分および添加剤との不相溶性につながる。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】Ｄ．Ｊ．Ｗｅｄｌｏｃｋ  ｅｔ  ａｌ．，「Ｇａｓ−ｔｏ−Ｌｉｑｕｉｄｓ  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌｓ  ｔｏ  ａｓｓｉｓｔ  ｉｎ  ｍｅｅｔｉｎｇ  ＯＥＭ  ｒｅｑｕｉｒｅｍｅｎｔｓ  ２０１０  ａｎｄ  ｂｅｙｏｎｄ」
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
フィッシャー−トロプシュ基油の溶解力は比較的低い。ここで、基油に関していう「溶解力」とは、この基油が機能性添加剤を溶解する能力を意味する。許容範囲の溶解力を有し、同時に、上述した他の性能利点、特に、改善された酸化安定性およびピストンデポジット抑制を示す潤滑組成物を開発することが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記の課題または他の課題の１以上は、以下の潤滑油組成物によって得ることができる：
（ａ）グループＩＩＩ基油、グループＩＶポリアルファオレフィンから選択される基油、またはこれらの組み合わせと、
（ｂ）３０重量％以下の溶解力増進剤と、
（ｃ）アミン系酸化防止剤、フェノール系酸化防止剤、およびこれらの混合物から選択される酸化防止剤と、
（ｄ）（ｉ）ＴＢＮ（全塩基価当量、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６によって測定）が５０から１５０の範囲であるアルカリ土類金属サリチレート；（ｉｉ）ＴＢＮが１５０から２５０の範囲であるアルカリ土類金属サリチレート；および（ｉｉｉ）ＴＢＮが２５０から４００の範囲であるアルカリ土類金属サリチレートを含む清浄剤と
を含む、潤滑油組成物。
【０００７】
驚くべきことに、本発明に係る潤滑組成物は、改善された酸化安定性および改善されたピストン洗浄性を示すことが分かった。
【０００８】
本発明に係る潤滑組成物に使用される基油は、グループＩＩＩ基油、ポリアルファオレフィン、およびこれらの混合物から選択される。本発明において使用される基油は、グループＩＩＩ基油および／またはポリアルファオレフィン１種以上の混合物を好都合に含んでいてもよい。このため、本発明において、「基油」とは、２種以上の基油を含有する混合物を意味する場合もある。
【０００９】
本発明の潤滑油組成物において使用する基油として好適なのは、グループＩＩＩの鉱物基油、グループＩＶのポリ−アルファオレフィン（ＰＡＯ）、グループＩＩＩのフィッシャー−トロプシュ由来基油、およびこれらの混合物である。
【００１０】
本発明において「グループＩＩＩ」の基油および「グループＩＶ」の基油とは、米国石油協会（ＡＰＩ）によってカテゴリーＩＩＩおよびカテゴリーＩＶと定義された潤滑油基油を意味する。これらのＡＰＩカテゴリーは、２００２年４月のＡＰＩ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  １５０９，１５ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ａｐｐｅｎｄｉｘ  Ｅに定義されている。
【００１１】
フィッシャー−トロプシュ由来基油は、当技術分野において公知である。「フィッシャー−トロプシュ由来」とは、基油が、フィッシャー−トロプシュ法によって合成されたものである、またはフィッシャー−トロプシュ法による合成物由来であることを意味する。フィッシャー−トロプシュ由来基油は、ＧＴＬ（Ｇａｓ−Ｔｏ−Ｌｉｑｕｉｄｓ）基油とも称する。本発明の潤滑組成物における基油として好都合に使用できるフィッシャー−トロプシュ由来基油として好適なものは、例えば、ＥＰ０７７６９５９、ＥＰ０６６８３４２、ＷＯ９７／２１７８８、ＷＯ００／１５７３６、ＷＯ００／１４１８８、ＷＯ００／１４１８７、ＷＯ００／１４１８３、ＷＯ００／１４１７９、ＷＯ００／０８１１５、ＷＯ９９／４１３３２、ＥＰ１０２９０２９、ＷＯ０１／１８１５６およびＷＯ０１／５７１６６に開示されているものである。
【００１２】
通常、フィッシャー−トロプシュ由来基油の、ＡＳＴＭ  Ｄ４６２９によって好適に測定した芳香族化合物含有量は、通常は１重量％未満、好ましくは０．５重量％未満、より好ましくは０．１重量％未満になる。好適には、基油に含まれるパラフィン総量は少なくとも８０重量％、好ましくは少なくとも８５重量％、より好ましくは少なくとも９０重量％、さらに好ましくは少なくとも９５重量％、最も好ましくは少なくとも９９重量％である。基油の飽和分量（ＩＰ−３６８によって計測）は、９８重量％より多いことが好適である。基油の飽和分量は９９重量％より多いことが好ましく、９９．５重量％より多いことがより好ましい。さらに、基油のｎ−パラフィン含有量は最大で０．５重量％が好ましい。また、基油のナフテン系化合物の含有量は０から２０重量％未満であることが好ましく、０．５から１０重量％であることがより好ましい。
【００１３】
通常、フィッシャー−トロプシュ由来基油またはフィッシャー−トロプシュ由来基油ブレンド物の１００℃での動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ７０４２によって計測）は、１から３５ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）の範囲であり、好ましくは１から２５ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）の範囲であり、より好ましくは２ｍｍ２／ｓから１２ｍｍ２／ｓの範囲である。好ましくは、フィッシャー−トロプシュ由来基油の１００℃での動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ７０４２によって計測）は、少なくとも２．５ｍｍ２／ｓであり、より好ましくは少なくとも３．０ｍｍ２／ｓである。本発明の一実施形態において、フィッシャー−トロプシュ由来基油の１００℃での動粘度は最大で５．０ｍｍ２／ｓであり、好ましくは最大で４．５ｍｍ２／ｓであり、より好ましくは最大で４．２ｍｍ２／ｓ（例えば「ＧＴＬ４」）である。本発明の他の実施形態において、フィッシャー−トロプシュ由来基油の１００℃での動粘度は最大で８．５ｍｍ２／ｓであり、好ましくは最大で８ｍｍ２／ｓ（例えば「ＧＴＬ８」）である。
【００１４】
また、フィッシャー−トロプシュ由来基油の４０℃での動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ７０４２によって計測）は、通常、１０から１００ｍｍ２／ｓ（ｃＳｔ）、好ましくは１５から５０ｍｍ２／ｓである。
【００１５】
また、フィッシャー−トロプシュ由来基油の流動点（ＡＳＴＭ  Ｄ５９５０に従って計測）は、好ましくは−３０℃より低い温度であり、より好ましくは−４０℃より低い温度であり、最も好ましくは−４５℃より低い温度である。
【００１６】
フィッシャー−トロプシュ由来基油の引火点（ＡＳＴＭ  Ｄ９２によって計測）は好ましくは１２０℃より高い温度であり、より好ましくは１４０℃よりも高い温度である。
【００１７】
フィッシャー−トロプシュ由来基油の粘度指数（ＡＳＴＭ  Ｄ２２７０による。）は、好ましくは、１００から２００の範囲である。好ましくは、フィッシャー−トロプシュ由来基油の粘度指数は、少なくとも１２５であり、好ましくは１３０である。また、粘度指数は、１８０未満であることが好ましく、１５０未満が好ましい。
【００１８】
フィッシャー−トロプシュ由来基油が２種以上のフィッシャー−トロプシュ由来基油のブレンド物を含有する場合、上記の数値はこの２種以上のフィッシャー−トロプシュ由来基油のブレンド物に対して適用される。
【００１９】
ポリ−アルファオレフィン基油（ＰＡＯ）およびこれらの製造については、当技術分野において周知である。本発明の潤滑組成物に使用できるポリ−アルファオレフィン基油として好ましいものは、Ｃ２−Ｃ３２直鎖アルファオレフィン由来のもの、好ましくはＣ６−Ｃ１６直鎖アルファオレフィン由来のものであり得る。これらのポリ−アルファオレフィンの特に好ましい原料は、１−オクテン、１−デセン、１−ドデセン、および１−テトラデセンである。
【００２０】
本発明によれば、本発明に係る潤滑組成物に使用する基油は、ポリ−アルファオレフィン基油およびフィッシャー−トロプシュ由来基油からなる群から選択される基油またはこれらの組み合わせを少なくとも含む。
【００２１】
ＰＡＯは製造コストが高いことから、ＰＡＯ基油よりもフィッシャー−トロプシュ由来基油を使用するほうが断然好ましい。このため、基油は、５０重量％より多い量、好ましくは６０重量％より多い量、より好ましくは７０重量％より多い量、さらに好ましくは８０重量％より多い量、最も好ましくは９０重量％より多い量の、フィッシャー−トロプシュ由来基油を含有することが好ましい。特に好ましい実施形態において、基油のうち５重量％以下、好ましくは２重量％以下がフィッシャー−トロプシュ由来基油以外のものである。基油の１００重量％が１種以上のフィッシャー−トロプシュ由来基油からなることがさらに好ましい。
【００２２】
フィッシャー−トロプシュ由来基油を含む基油または基油ブレンド物の１００℃での動粘度は、２から３５ｃＳｔの間が好ましく、好ましくは２から１０．５ｃＳｔの間である（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５による。）。
【００２３】
潤滑組成物は、グループＩＩＩ基油および／またはポリアルファオレフィン基油以外に、米国石油協会（ＡＰＩ）の定義によるグループＩ、ＩＩ、ＩＶおよびＶ基油等の鉱物由来基油または合成基油を１種以上含んでいてもよい。これらのＡＰＩカテゴリーは、２００９年７月のＡＰＩ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  １５０９，１５ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，Ａｐｐｅｎｄｉｘ  Ｅに定義されている。
【００２４】
本発明の潤滑組成物に包含される基油の合計量は、潤滑組成物の合計重量に対して、好ましくは６０から９９重量％の範囲の量、より好ましくは６５から９０重量％の範囲の量、最も好ましくは７０から８５重量％の範囲の量である。
【００２５】
本発明の潤滑油組成物におけるもう一つの必須成分は、溶解力増進剤である。ここで、「溶解力増進剤」とは、グループＩＩＩ／ＰＡＯ基油の溶解力を高める成分を意味し、例えば、デポジット抑制性の改善によって計測され、ＡＳＴＭ  Ｄ７０９７−０９）に従ったＴＥＯＳＴ試験法（熱酸化エンジンオイルシミュレーション試験）およびＫＨＴＴ試験法（ＪＰＩ−５Ｓ−５５−９９に従ったコマツホットチューブ試験）によって計測される。本発明の潤滑組成物において溶解力増進剤を使用することは、基油がフィッシャー−トロプシュ由来基油から選択される場合に特に有益である。
【００２６】
溶解力増進剤は、潤滑油組成物の重量に対して、３０重量％以下、好ましくは２０重量％以下、より好ましくは１５重量％以下の量存在する。溶解力増進剤は、潤滑油組成物の重量に対して、１重量％以上、より好ましくは３重量％以上、さらに好ましくは５重量％以上の量存在するのが好ましい。
【００２７】
ここでの使用に好適な溶解力増進剤は、アルキル化芳香族化合物、ナフテン系基油およびエステル基油、およびこれらの混合物から選択されることが好ましい。
【００２８】
溶解力増進剤としてここで使用するのに好ましいアルキル化芳香族化合物は、アルキル化ベンゼン、アルキル化アントラセン、アルキル化フェナントレン、アルキル化ビフェニル、およびアルキル化ナフタレン、およびこれらの混合物等である。
【００２９】
アルキル化ナフタレンは、当技術分野で公知の任意の好適な手段によって作製することができ、ナフタレンそのものから、または、炭素原子を最大で約８個有する短鎖アルキル基、例えばメチル基、エチル基、プロピル基等を１個以上含有していてもよい置換ナフタレンから作製することができる。好適なアルキル置換ナフタレンは、アルファメチルナフタレン、ジメチルナフタレン、およびエチルナフタレン等である。ナフタレンそのものが特に好適である。なぜなら、得られるモノ−アルキル化物の熱安定性および酸化安定性が、より高アルキル化された物質よりも良好であるためである。好適なアルキル化ナフタレン潤滑剤組成物は、ＵＳ−Ｂ−３８１２０３６およびＵＳ−Ａ−５６０２０８６に記載されている。アルキルナフタレンの調製については、さらに、ＵＳ−Ａ−４７１４７９４に開示されている。
【００３０】
ここで使用するアルキル化芳香族化合物は、好ましくは、アルキルベンゼン化合物、アルキルナフタレン化合物、およびこれらの混合物から選択されることが好ましい。
【００３１】
アルキル芳香族成分の１００℃での動粘度は、好ましくは３から１２ｍｍ２／ｓの範囲、より好ましくは３．８から７ｍｍ２／ｓの範囲である。アルキル芳香族成分の粘度指数は４０より高いことが好ましく、より好ましくは７０以上である。
【００３２】
ここで使用するアルキル化芳香族化合物として特に好ましいのは、アルキルナフタレン化合物である。市販のアルキルナフタレン化合物としては、例えば、ＮＡ−Ｌｕｂｅ  ＫＲ  ００８、ＮＡ−Ｌｕｂｅ  ＫＲ０１９等の、ＮＡ−Ｌｕｂｅという商品名でキングインダストリーズ（Ｋｉｎｇ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ）から市販されているもの、および、商品名Ｍｏｂｉｌ  ＭＣＰでエクソンモービル（ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ）から市販されているもの等が挙げられる。
【００３３】
市販のアルキルベンゼンとしては、例えば、商品名Ｆｕｓｙｎ−２２でフォルマサン（Ｆｏｒｍａｓａｎ）から市販されているもの、商品名Ｊａｎｅｘ  ＨＡＬでジャネックス（Ｊａｎｅｘ）から市販されているもの、および商品名ＺＥＲＯＬでシュリーブケミカルプロダクツ社（Ｓｈｒｅｉｖｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ，Ｉｎｃ．）（ＳＣＰ）から市販されているもの等が挙げられる。
【００３４】
溶解力増進剤としてここで使用するのに好適なナフテン系基油は、低い粘度指数（ＶＩ）（一般に４０から８０）および低い流動点を有するナフテン系基油等である。このような基油は、ナフテンを豊富に含み、ろう分が少ない材料から製造される。ここで基油組成物に使用できる鉱物由来ナフテン系基油の種類は特に限定されない。潤滑油組成物での使用に好適な鉱物由来ナフテン系基油であれば、いずれもここで使用することができる。
【００３５】
ナフテン系基油は、ＡＰＩによるグループＶ基油として定義される。
【００３６】
このような鉱物由来基油は、ナフテン系粗原料からスタートする製油工程によって得られる。ここで使用する鉱物由来ナフテン系基油は、好ましくは、流動点が−２０℃より低い温度であり、粘度指数が７０未満である。このような基油は、ナフテンを豊富に含み、ろう分が少ない材料から製造される。鉱物由来ナフテン系基油は周知であり、「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  ｂａｓｅ  ｏｉｌ  ａｎｄ  ｗａｘ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ」，Ａｖｉｌｉｎｏ  Ｓｅｑｕｅｉｒａ，Ｊｒ．，Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ，Ｉｎｃ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ，１９９４，ＩＳＢＮ  ０−８２４７−９２５６−４，ｐａｇｅｓ  ２８−３５に、より詳しく記載されている。
【００３７】
ナフテン系基油の製造方法は、ウィリー−ＶＣＨ社（Ｗｉｌｅｙ−ＶＣＨ  Ｖｅｒｌａｇ  ＧｍｂＨ  ＆  Ｃｏ．ＫｇａＡ）発行の「Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  ａｎｄ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ（ｓｅｃｏｎｄ，Ｃｏｍｐｌｅｔｅｌｙ  Ｒｅｖｉｓｅｄ  ａｎｄ  Ｅｘｔｅｎｄｅｄ  Ｅｄｉｔｉｏｎ）」、４６から４８ページのチャプター４に記載されている。
【００３８】
溶解力増進剤としてここで使用するのに好適なナフテン系基油は、例えば、商品名ＫＮ４００６で中国石油天然気集団公司（Ｃｈｉｎａ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）から市販されているものである。溶解力増進剤としてここで使用するのに好適なナフテン系基油の他の例としては、商品名Ｈｙｄｒｏｃａｌ、ＨｙｄｒｏｓｏｌおよびＨＲ  Ｔｕｆｆｌｏでカルメット・スペシャルティ・プロダクツ（Ｃａｌｕｍｅｔ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｐｒｏｄｕｃｔｓ）から市販されているもの、および、商品名Ｎｙｎａｓでニナスオイルカンパニー（Ｎｙｎａｓ  Ｏｉｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ）から市販されているもの等が挙げられる。
【００３９】
溶解力増進剤としてここで使用するのに好適なエステルは、ジエステルおよびポリオールエステル等の天然エステルおよび合成エステル等である。溶解力増進剤としてここで使用するのに好適なエステルは、例えば、商品名Ｐｒｉｏｌｕｂｅ  ３９７０でクローダインターナショナル社（Ｃｒｏｄａ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  ＰＬＣ）から市販されている飽和ポリオールエステルである。溶解力増進剤としてここで使用するのに好適なエステルの他の例としては、商品名Ｒａｄｉａｌｕｂｅでオレオン（Ｏｌｅｏｎ）から市販されているもの、商品名Ｅｍｅｒｙでエメリー（Ｅｍｅｒｙ）から市販されているもの、および商品名Ｅｓｔｅｒｅｘでエクソンモービル・ケミカル（ＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）から市販されているもの等が挙げられる。
【００４０】
本発明の潤滑油組成物は、清浄剤を含み、この清浄剤は、（ｉ）ＴＢＮ（全塩基価当量、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６によって測定）が５０から１５０の範囲であるアルカリ土類金属サリチレート；（ｉｉ）ＴＢＮが１５０から２５０の範囲であるアルカリ土類金属サリチレート；および（ｉｉｉ）ＴＢＮが２５０から４００の範囲であるアルカリ土類金属サリチレートを含む。
【００４１】
特定の基油、溶解力増進剤および酸化防止剤と、アルカリ土類金属サリチレートとの、この特定の組み合わせが、酸化安定性の改善およびデポジットの抑制をもたらすのに特に有用であることが分かった。
【００４２】
好適なアルカリ土類金属サリチレートは、カルシウムサリチレート、マグネシウムサリチレートおよびバリウムサリチレート、およびこれらの混合物等であり、好ましくはカルシウムサリチレート等である。
【００４３】
本発明の潤滑油組成物は、清浄剤を、潤滑油組成物の重量に対して、０．０１重量％から９重量％、より好ましくは１重量％から６重量％、さらに好ましくは３．５重量％から５．５重量％含むことが好ましい。
【００４４】
ＴＢＮＥ（全塩基価当量、ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６によって測定）が５０から１５０の範囲のアルカリ土類金属サリチレートの量は、潤滑油組成物の重量に対して、好ましくは０．０１重量％から５重量％の範囲、より好ましくは１重量％から４重量％の範囲である。
【００４５】
ＴＢＮが１５０から２５０の範囲のアルカリ土類金属サリチレートの量は、潤滑油組成物の重量に対して、好ましくは０．０１重量％から５重量％の範囲、より好ましくは１重量％から３重量％の範囲である。
【００４６】
ＴＢＮが２５０から４００の範囲のアルカリ土類金属サリチレートの量は、潤滑油組成物の重量に対して、好ましくは０．０１重量％から３重量％の範囲である。
【００４７】
本発明の潤滑油組成物は、１種以上の酸化防止剤を含む。ここでの使用に好適な酸化防止剤は、フェノール系酸化防止剤および／またはアミン系酸化防止剤等である。
【００４８】
好ましい実施形態において、上記酸化防止剤は、潤滑油組成物の合計重量に基づいて、０．１から５．０重量％の範囲の量、より好ましくは０．３から３．０重量％の範囲の量、最も好ましくは０．５から１．５重量％の範囲の量存在する。
【００４９】
好都合に使用可能なアミン系酸化防止剤としては、例えば、アルキル化ジフェニルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、フェニル−β−ナフチルアミン、およびアルキル化α−ナフチルアミン等が挙げられる。
【００５０】
好ましいアミン系酸化防止剤は、ｐ，ｐ’−ジオクチル−ジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジ−α−メチルベンジル−ジフェニルアミンおよびＮ−ｐ−ブチルフェニル−Ｎ−ｐ’−オクチルフェニルアミン等のジアルキルジフェニルアミン、モノ−ｔ−ブチルジフェニルアミンおよびモノ−オクチルジフェニルアミン等のモノアルキルジフェニルアミン、ジ−（２，４−ジエチルフェニル）アミンおよびジ（２−エチル−４−ノニルフェニル）アミン等のビス（ジアルキルフェニル）アミン、オクチルフェニル−１−ナフチルアミンおよびｎ−ｔ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミン等のアルキルフェニル−１−ナフチルアミン、１−ナフチルアミン、フェニル−１−ナフチルアミン、フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−ヘキシルフェニル−２−ナフチルアミンおよびＮ−オクチルフェニル−２−ナフチルアミン等のアリールナフチルアミン、Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピル−ｐ−フェニレンジアミンおよびＮ，Ｎ’−ジフェニル−ｐ−フェニレンジアミン等のフェニレンジアミン、および、フェノチアジンおよび３，７−ジオクチルフェノチアジン等のフェノチアジン等である。
【００５１】
好ましいアミン系酸化防止剤は、以下の商品名で市販されているもの等である：「Ｓｏｎｏｆｌｅｘ  ＯＤ−３」（精工化学株式会社（Ｓｅｉｋｏ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．）製）、「Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ−５７」（チバスペシャルティケミカルズ社（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．）製）およびｐｈｅｎｏｔｈｉａｚｉｎｅ（保土谷化学工業株式会社（Ｈｏｄｏｇａｙａ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．）製）。
【００５２】
好都合に使用可能なフェノール系酸化防止剤としては、例えば、３，５−ビス（１，１−ジメチル−エチル）−４−ヒドロキシ−ベンゼンプロパン酸のＣ７−Ｃ９分枝アルキルエステル、２−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２−ｔ−ブチル−５−メチルフェノール、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，４−ジメチル−６−ｔ−ブチルフェノール、２−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、３−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノール、２，５−ジ−ｔ−ブチルヒドロキノン、２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メチルフェノールおよび２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール等の２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルキルフェノール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−メトキシフェノールおよび２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エトキシフェノール等の２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−アルコキシフェノール、３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジルメルカプトオクチルアセテート、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、ｎ−ブチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネートおよび２’−エチルヘキシル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート等のアルキル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，６−ｄ−ｔ−ブチル−α−ジメチルアミノ−ｐ−クレゾール、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノールおよび２，２−メチレンビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）等の２，２’−メチレン−ビス（４−アルキル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２−（ジ−ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパン、４，４’−シクロヘキシリデンビス（２，６−ｔ−ブチルフェノール）、ヘキサメチレングリコール−ビス［３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリエチレングリコールビス［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）プロピオネート］、２，２’−チオ−［ジエチル−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、３，９−ビス｛１，ｌ−ジメチル−２−［３−（３−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチル−フェニル）プロピオニルオキシ］エチル｝２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５，５］ウンデカン、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）および２，２’−チオビス（４，６−ジ−ｔ−ブチルレゾルシノール）等のビスフェノール、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、１，１，３−トリス（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒド���キシベンジル）ベンゼン、ビス−［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）酪酸］グリコールエステル、２−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）メチル−４−（２”，４”−ジ−ｔ−ブチル−３”−ヒドロキシフェニル）メチル−６−ｔ−ブチルフェノールおよび２，６−ビス（２’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチル−５’−メチルベンジル）−４−メチルフェノール等のポリフェノール、およびｐ−ｔ−ブチルフェノール−ホルムアルデヒド縮合物およびｐ−ｔ−ブチルフェノール−アセトアルデヒド縮合物等が挙げられる。
【００５３】
好ましいフェノール系酸化防止剤は、以下の商品名で市販されているもの等である：「Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ−１３５」（チバスペシャルティケミカルズ社（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．）製）、「Ｙｏｓｈｉｎｏｘ  ＳＳ」（吉富製薬株式会社（Ｙｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ  Ｃｏ．）製）、「Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−４００」（川口化学工業株式会社（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．）製）、「Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−５００」（川口化学工業株式会社（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．）製）、「Ａｎｔａｇｅ  Ｗ−３００」（川口化学工業株式会社（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．）製）、「Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ−１０９」（チバスペシャリティケミカルズ社（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．）製）、「Ｔｏｍｉｎｏｘ  ９１７」（吉富製薬株式会社（Ｙｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ  Ｃｏ．）製）、「Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ−１１５」（チバスペシャリティケミカルズ社（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．）製）、「Ｓｕｍｉｌｉｚｅｒ  ＧＡ８０」（住友化学（Ｓｕｍｉｔｏｍｏ  Ｋａｇａｋｕ）製）、「Ａｎｔａｇｅ  ＲＣ」（川口化学工業株式会社（Ｋａｗａｇｕｃｈｉ  Ｋａｇａｋｕ  Ｃｏ．）製）、「Ｉｒｇａｎｏｘ  Ｌ−１０１」（チバスペシャリティケミカルズ社（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ  Ｃｏ．）製）、「Ｙｏｓｈｉｎｏｘ  ９３０」（吉富製薬株式会社（Ｙｏｓｈｉｔｏｍｉ  Ｓｅｉｙａｋｕ  Ｃｏ．）製）。
【００５４】
本発明の潤滑油組成物は、１種以上のフェノール系酸化防止剤と１種以上のアミン系酸化防止剤との混合物を含んでいてもよい。
【００５５】
本発明では、潤滑組成物は、潤滑組成物の合計重量に基づき、３０重量％以下の粘度調整剤を含むことが好ましい。一実施形態において、潤滑組成物は２０重量％から３０重量％の粘度調整剤を含む。他の実施形態において、潤滑組成物は２０重量％以下の粘度調整剤を含む。本発明の好ましい実施形態において、潤滑組成物は、粘度調整剤を実質的に含まない。本発明の特に好ましい実施形態において、潤滑組成物は０重量％の粘度調整剤を含む。
【００５６】
粘度指数向上剤としては、例えば、ＵＳ４９３１１９７に記載されているもの等の、アルファ−オレフィンおよびジカルボン酸エステルの共重合体等が挙げられる。市販されているアルファ−オレフィンおよびジカルボン酸エステルの共重合体は、イタルマッチ（Ｉｔａｌｍａｔｃｈ）から市販されている（以前はアクゾノーベルケミカルズ（Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）から市販されていた）Ｋｅｔｊｅｎｌｕｂｅポリマーエステル等である。粘度指数向上剤の他の好適な例は、ポリイソブチレンであり、市販のポリイソブチレンは、シェブロンオロナイト（Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ）から市販されているＯｌｏａ（登録商標）  製品等である。
【００５７】
本発明の潤滑組成物に好都合に使用可能な粘度指数向上剤のさらなる例としては、スチレン−ブタジエン星型共重合体、スチレン−イソプレン星型共重合体およびポリメタクリレート共重合体、およびエチレン−プロピレン共重合体（オレフィン共重合体としても知られる。）の結晶性および非結晶性のもの等が挙げられる。
【００５８】
好適なオレフィン共重合体としては、「ＰＡＲＡＴＯＮＥ（登録商標）」（例えば「ＰＡＲＡＴＯＮＥ（登録商標）８９２１」および「ＰＡＲＡＴＯＮＥ（登録商標）８９４１」）という商品名でシェブロンオロナイト社（Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ  ＬＬＣ）から市販されているもの；「ＨｉＴＥＣ（登録商標）」（例えば「ＨｉＴＥＣ（登録商標）５８５０Ｂ」）という商品名でアフトンケミカル社（Ａｆｔｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）から市販されているもの；および「Ｌｕｂｒｉｚｏｌ（登録商標）７０６７Ｃ」という商品名でルーブリゾール社（Ｔｈｅ  Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）から市販されているもの等が挙げられる。好適なポリイソプレン重合体は、例えば商品名「ＳＶ２００」で、インフィニュームインターナショナルリミテッド（Ｉｎｆｉｎｅｕｍ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｉｍｉｔｅｄ）から市販されているもの等である。好適なジエン−スチレン共重合体は、例えば商品名「ＳＶ  ２６０」でインフィニュームインターナショナルリミテッド（Ｉｎｆｉｎｅｕｍ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｉｍｉｔｅｄ）から市販されているもの等である。
【００５９】
ここでの組成物は、１種以上の摩耗防止剤を含んでいてもよい。ここでの使用に好適な摩耗防止剤は、亜鉛ジアルキルジチオホスフェート、亜鉛ジアリールジチオホスフェート、および／または亜鉛アルキルアリールジチオホスフェートから選択される亜鉛ジチオホスフェート化合物、モリブデン含有化合物、および、置換チオリン酸または非置換チオリン酸等の無灰摩耗防止剤、およびこれらの塩等である。
【００６０】
無灰チオホスフェートの例は、当技術分野において公知である。これらの化合物は、金属を含まない有機化合物である。本発明の潤滑油組成物での使用に好適な無灰チオホスフェートは、チオリン酸のエステルおよび／または塩、および置換チオリン酸等であり得る。好ましくは、無灰チオホスフェートは、場合により酸、ヒドロキシおよび／またはエステル基を含有していてもよいヒドロカルビル基１個以上にて置換されている。ヒドロカルビル基部分は、好ましくは、最大１２個の炭素原子を含有するアルキル基である。ヒドロカルビル置換チオホスフェートは、好ましくは、２個または３個のヒドロカルビル基を含有しているか、または、２個のヒドロカルビル基を含有するチオホスフェートおよび３個のヒドロカルビル基を含有するチオホスフェートの混合物である。
【００６１】
無灰チオホスフェートは、リン原子に直接結合した硫黄原子をいくつ含有していてもよい。チオホスフェートは、好ましくは、モノチオホスフェートおよび／またはジチオホスフェートである。
【００６２】
本発明の潤滑油組成物において好都合に使用可能な無灰チオホスフェートは、例えば、ΕΡ−Ａ−０３７５３２４、ＵＳ−Ａ−５９２２６５７、ＵＳ−Ａ−４３３３８４１およびＵＳ−Ａ−５０９３０１６に記載されており、これらに記載の方法に従って好都合に作ることができる。
【００６３】
本発明の潤滑油組成物において好都合に使用可能な無灰チオホスフェートであって、市販されているものとしては、例えば、「ＩＲＧＡＬＵＢＥ  Ｌ−６３」および「ＩＲＧＡＬＵＢＥ  ３５３」という商品名でチバスペシャルティケミカルズ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）から市販されているもの、および「ＬＺ  ５１２５」という商品名でルーブリゾール（Ｌｕｂｒｉｚｏｌ）から市販されているもの等が挙げられる。
【発明を実施するための形態】
【００６４】
好ましい実施形態において、潤滑組成物は、１種以上の亜鉛ジチオホスフェートから選択される１種以上の摩耗防止剤を含む。この亜鉛ジチオホスフェート、または各亜鉛ジチオホスフェートは、亜鉛ジアルキルジチオホスフェート、亜鉛ジアリールジチオホスフェート、または亜鉛アルキルアリールジチオホスフェートから選択され得る。
【００６５】
市販の亜鉛ジチオホスフェートとしては、例えば、「Ｌｚ  ６７７Ａ」、「Ｌｚ  １０９５」、「Ｌｚ  １０９７」、「Ｌｚ  １３７０」、「Ｌｚ  １３７１」、「Ｌｚ  １３７３」および「Ｌｚ  １３９５」という商品名でルーブリゾール社（Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）から市販されているもの、「ＯＬＯＡ  ２６０」、「ＯＬＯＡ  ２６２」、「ＯＬＯＡ  ２６７」および「ＯＬＯＡ  ２６９Ｒ」という商品名でシェブロンオロナイト（Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ）から市販されているもの、および「ＨＩＴＥＣ  ７１６９」および「ＨＩＴＥＣ  ７１９７」という商品名でアフトンケミカル（Ａｆｔｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）から市販されているもの等が挙げられる。
【００６６】
本発明に係る潤滑組成物は、好ましくは、リン含有化合物を含み、リン含有化合物は、好ましくは、ホスホネート、ホスフェート、ホスファイト、ホスホロチオネートおよびジチオホスフェート、およびこれらの組み合わせからなる群から選択される。市販のジチオホスフェートおよびホスフェートとしては、例えば、それぞれ「ＩＲＧＡＬＵＢＥ  ６３」および「ＩＲＧＡＬＵＢＥ  ３４９」が挙げられ、ともにチバスペシャルティケミカルズ（Ｃｉｂａ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）から市販されている。
【００６７】
本発明の潤滑油組成物の４０℃での動粘度は、２ｍｍ２／ｓから２２０ｍｍ２／ｓの範囲であり、好ましくは３２ｍｍ２／ｓから２２０ｍｍ２／ｓの範囲である。
【００６８】
本発明に係る潤滑組成物は、上記の成分の他に、酸化防止剤、分散剤、清浄剤、極圧添加剤、摩擦調整剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、金属不動態化剤、腐食防止剤、坑乳化剤、消泡剤、シール適合剤および添加剤希釈用基油等の添加剤を１種以上追加でさらに含んでいてもよい。
【００６９】
当業者は上記の添加剤およびその他の添加剤に精通しているため、ここでは、これらについてのさらに詳細な記載は省略する。
【００７０】
このような添加剤の具体例は、例えば、Ｋｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，ｔｈｉｒｄ  ｅｄｉｔｉｏｎ，ｖｏｌｕｍｅ  １４，ｐａｇｅｓ  ４７７−５２６に記載されている。
【００７１】
上記の添加剤は、通常、潤滑組成物の合計重量に基づき、０．０１から３５．０重量％の範囲の量存在し、好ましくは、潤滑組成物の合計重量に基づき、０．０５から２５．０重量％の範囲の量、より好ましくは０．１から２０．０重量％の範囲の量存在する。
【００７２】
本発明の潤滑組成物は、１種以上の上記の添加剤を１種または複数種の基油と混ぜ合わせることによって好都合に調整し得る。
【００７３】
本発明に係る潤滑組成物は、内燃エンジン等（エンジンオイルとして）の様々な用途において、トランスミッションオイル、グリース、作動油、工業用ギヤ油、タービン油、圧縮機用油等として使用することができる。
【００７４】
他の態様において、本発明は、酸化安定性およびデポジット抑制性のうち１つ以上を改善する方法であって、本発明に係る潤滑組成物にて潤滑させることを含む方法を提供する。さらに他の態様において、本発明は、ここで説明した潤滑組成物の使用であって、酸化安定性（特に、ＡＳＴＭ  Ｄ６１８６−９８によって測定した酸化安定性）およびデポジット抑制性、特にＡＳＴＭ  Ｄ７０９７−０９またはＪＰＩ−５Ｓ−５５−９９に従って測定したデポジット抑制性のうち１つ以上を改善するための使用を提供する。
【００７５】
以下、本発明について、下記の実施例を参照して説明するが、本発明の範囲はこれらの記載によって何ら限定されるものではない。
【実施例】
【００７６】
潤滑油組成物
添加剤、基油および溶解力増進剤を様々な組み合わせで配合した。表１に、基油の特性を示す。表２に、それぞれの配合物に包含させた添加剤、基油および溶解力増進剤の量を示す。これらの量は、潤滑組成物の合計重量に基づく重量％で表示する。
【００７７】
「基油１」（または「Ｂ０１」または「ＧＴＬ４」）は、フィッシャー−トロプシュ由来基油であり、１００℃での動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５）は約３．８９ｃＳｔ（ｍｍ２ｓ−１）である。基油１は、例えばＷＯ−Ａ−０２／０７０６３１に記載の方法によって好都合に製造することができる。ＷＯ−Ａ−０２／０７０６３１の開示は、ここに参照により援用される。
【００７８】
「基油２」（または「Ｂ０２」）は、市販のグループＩＩＩ基油であり、１００℃での動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５）は約４．３ｃＳｔである。基油２は、例えばエスケーエナジー（ＳＫ  Ｅｎｅｒｇｙ）（蔚山、韓国）から商品名「Ｙｕｂａｓｅ  ４」で市販されている。
【００７９】
「基油３」（または「Ｂ０３」）はポリアルファオレフィン基油（「ＰＡＯ４」）であり、１００℃での動粘度（ＡＳＴＭ  Ｄ４４５）は約４ｃＳｔである。基油３は、商品名「Ｄｕｒａｓｙｎ  Ｄ１６４」でイネオス（ＩＮＥＯＳ）から市販されている。
【００８０】
【表１】
0005976836.tif 000002
【００８１】
ＨＰＤＳＣ−ＯＩＴ試験
表２に列挙した様々な潤滑組成物の酸化安定性を計測するため、ＡＳＴＭ  Ｄ６１８６−０８に従い、温度２００℃、酸素２００ｐｓｉｇにて）潤滑組成物に対してＨＰＤＳＣ−ＯＩＴ（高圧示差走査熱量測定）試験を行った。
【００８２】
酸化誘導時間（ＯＩＴ）が長かったことから、酸化防止性が改善されていることが証明された。
【００８３】
ＴＥＯＳＴ試験
表２に列挙した様々な潤滑組成物の酸化安定性を計測するため、ＡＳＴＭ  Ｄ７０９７−０９に従い、潤滑組成物に対してＴＥＯＳＴ試験（熱酸化エンジンオイルシミュレーション試験）を行った。デポジットの重量が減少したことから、デポジットコントロール性が改善されていることが証明された。
【００８４】
ＫＨＴＴ試験
表２に列挙した様々な潤滑組成物のデポジット抑制性を計測するため、ＪＰＩ−５Ｓ−５５−９９に従い、潤滑組成物に対してＫＨＴＴ試験（コマツホットチューブ試験）を２８０℃にて行った。メリット評点平均が高く、また、デポジットの秤量平均が低かったことから、デポジット抑制性が改善されていることが証明された。
【００８５】
【表２】
0005976836.tif 000003
0005976836.tif 000004
0005976836.tif 000005
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0005976836.tif 000011
0005976836.tif 000012
上記の表２において、例６、２５および４７以外は比較例である。
【００８６】
上記の表２において、ｎ．ｄ．は「未測定」を意味する。
【００８７】
上記の表２において、上つき文字１から１０がつけられている成分は、以下のとおり：
１．キングインダストリーズ（Ｋｉｎｇ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ）から市販されているアルキル化ナフタレン
２．フォルモサンケミカルズ（Ｆｏｒｍｏｓａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ）から市販されているジアルキルベンゼン
３．チバスペシャリティケミカルズ、バーゼル、スイス（ＣＩＢＡ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｂａｓｅｌ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）から市販されているオクチル化／ブチル化（ＤＰＡ）
４．チバスペシャリティケミカルズ、バーゼル、スイス（ＣＩＢＡ  Ｓｐｅｃｉａｌｉｔｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｂａｓｅｌ，Ｓｗｉｔｚｅｒｌａｎｄ）から市販されている液体高分子量フェノール系酸化防止剤
５．インフィニュームインターナショナルリミテッド（Ｉｎｆｉｎｅｕｍ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｔｄ）（アビンドン、イギリス）から市販されている複核モリブデン−硫黄化合物
６．インフィニュームインターナショナルリミテッド（Ｉｎｆｉｎｅｕｍ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｔｄ）（アビンドン、イギリス）から市販されている低ＢＩ（塩基度指標）サリチレート清浄剤（Ｃａベース）
７．インフィニュームインターナショナルリミテッド（Ｉｎｆｉｎｅｕｍ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｔｄ）アビンドン、イギリスから市販されている中ＢＩサリチレート清浄剤（Ｃａベース）
８．インフィニュームインターナショナルリミテッド（Ｉｎｆｉｎｅｕｍ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｌｔｄ）アビンドン、イギリスから市販されている高ＢＩサリチレート清浄剤（Ｃａベース）
９．商品名Ｐｒｉｏｌｕｂｅ  ３９７０でクローダインターナショナル社（Ｃｒｏｄａ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  ＰＬＣ）から市販されているポリオールエステル
１０．商品名ＫＮ  ４００６で中国石油天然気集団公司（Ｃｈｉｎａ  Ｎａｔｉｏｎａｌ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）から市販されているナフテン系基油
考察
表２の結果から分かるように、全体的な傾向として、本発明に係る潤滑組成物は、本発明の範囲外の潤滑組成物と比して、酸化安定性およびデポジットコントロール性が改善されている。
【００８８】
以下の表３から７の配合例は、グループＩＩＩベースの潤滑油組成物の例である。このような組成物を再配合して、溶解力増進剤、酸化防止剤および清浄剤の含有量を上記の例５、６、１１、１２、１７、１８、２４、２５、３１、３２、３８、３９、４６、４７、５３、５４、６１および６２のようにすると、酸化安定性およびデポジットコントロールの観点から同様の性能利点を示すと思われる。
【００８９】
【表３】
0005976836.tif 000013
表３には、標準的なＨＤＤＥＯ潤滑油配合物の詳細を示す。
【００９０】
【表４】
0005976836.tif 000014
表４には、標準的なＰＣＭＯ配合物の詳細を示す。
【００９１】
【表５】
0005976836.tif 000015
表５には、標準的なグリース配合物の詳細を示す。
【００９２】
【表６】
0005976836.tif 000016
【００９３】
【表７】
0005976836.tif 000017
表５、６および７のグリース配合物における増粘成分を、正しい理論混合比で使用する必要があることを、当業者は理解するであろう。