(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の（ｉ）〜（ｉｉｉ）の化合物
（ｉ）  構造要素（ＩＩＩ）：
【化１】
0005955397.tif 000047
［ここで、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7が水素であり、
Ｚが−ＯＲ31であり、かつ、
ＷがＰＩＩＩ（Ｇ2）（Ｇ3）基であって、且つＧ2とＧ3とが結合しており、
Ｒ31が、置換された２−ビフェニル基であり、
Ｇ2−Ｇ3が、構造要素（ＶＩ）：
【化２】
0005955397.tif 000048
［ここで、
Ｒ69、Ｒ70、Ｒ71、Ｒ72、Ｒ73、Ｒ74、Ｒ75、Ｒ76は、水素；任意の他の置換基を有する、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族の炭化水素基；Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ又はＩ；又は−ＯＲ77、−ＣＯＲ78、−ＣＯ2Ｒ79、−ＣＯ2Ｍ1、−ＳＲ80、−ＳＯＲ81、−ＳＯ2Ｒ82、−ＳＯ3Ｒ83、−ＳＯ3Ｍ2、又は−ＮＲ84Ｒ85であり、
ここで、Ｒ69〜Ｒ76それぞれの意味は、互いに無関係に選択されていてよく、
Ｒ77、Ｒ78、Ｒ79、Ｒ80、Ｒ81、Ｒ82、Ｒ83、Ｒ84、Ｒ85は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族の炭化水素基から選択されており、
Ｍ1及びＭ2は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、ホスホニウムから選択されており、かつ、
Ｍ1及びＭ2の意味は、互いに無関係に選択されていてよいものとする］で表される］
によって表される化合物、または前記構造要素（ＩＩＩ）においてＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7が水素であり且つ前記（ＩＩＩ）の構造要素がＲ4の位置で互いに結合している化合物、
（ｉｉ）  構造要素（ＩＶ）：
【化３】
0005955397.tif 000049
［ここで、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7が水素であり、
Ｘ1、Ｘ2がＯであり、
Ｇ1が、構造要素（Ｖ）：
【化４】
0005955397.tif 000050
［ここで、
Ｒ51、Ｒ52、Ｒ53、Ｒ54、Ｒ55、Ｒ56、Ｒ57、Ｒ58は、水素；任意の他の置換基を有する、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族の炭化水素基；Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ又はＩ；又は−ＯＲ59、−ＣＯＲ60、−ＣＯ2Ｒ61、−ＣＯ2Ｍ1、−ＳＲ62、−ＳＯＲ63、−ＳＯ2Ｒ64、−ＳＯ3Ｒ65、−ＳＯ3Ｍ2又は−ＮＲ66Ｒ67であり、
Ｒ51〜Ｒ58それぞれの意味は、互いに無関係に選択されていてよく、
Ｒ59、Ｒ60、Ｒ61、Ｒ62、Ｒ63、Ｒ64、Ｒ65、Ｒ66、Ｒ67は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族の炭化水素基から選択されており、
Ｍ1及びＭ2は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、ホスホニウムから選択されており、かつ、
Ｍ1及びＭ2の意味は、互いに無関係に選択されていてよく、
ａ及びｂは、Ｘ1及びＸ2との結合点であるものとする］
で表され、
Ｇ5とＧ6とが結合しており、Ｇ5−Ｇ6が、
・  以下の式
【化５】
0005955397.tif 000051
［ここで、前記Ｒ’は、Ｈ、ＯＨまたはＯＳｉ（ＣＨ3）3から選択される］で表される基（但し、１，９位のＯ−でＰＩＩＩに結合する）、
・  構造要素（ＶＩＩ）
【化６】
0005955397.tif 000052
［ここで、
Ｒ87、Ｒ88、Ｒ89、Ｒ90、Ｒ91、Ｒ92、Ｒ93、Ｒ94は、水素；任意の他の置換基を有する、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族の炭化水素基；Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ又はＩ；又は−ＯＲ95、−ＣＯＲ96、−ＣＯ2Ｒ97、−ＣＯ2Ｍ1、−ＳＲ98、−ＳＯＲ99、−ＳＯ2Ｒ100、−ＳＯ3Ｒ101、−ＳＯ3Ｍ2、又は−ＮＲ102Ｒ103であり、
ここで、Ｒ87〜Ｒ94それぞれの意味は、互いに無関係に選択されていてよく、
Ｒ95、Ｒ96、Ｒ97、Ｒ98、Ｒ99、Ｒ100、Ｒ101、Ｒ102、Ｒ103は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族の炭化水素基から選択されており、
Ｍ1及びＭ2は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、ホスホニウムから選択されており、かつ、
Ｍ1及びＭ2の意味は、互いに無関係に選択されていてよいものとする］、
・  以下の式
【化７】
0005955397.tif 000053
で表される基（但し、１，８位のＯ−でＰＩＩＩに結合する）、
・  以下の式
【化８】
0005955397.tif 000054
で表される基、
・  以下の式
【化９】
0005955397.tif 000055
で表される基、または
・  以下の式
【化１０】
0005955397.tif 000056
で表される基
であり、且つ
Ｗが、Ｈ、Ｓｉ（ＣＨ3）3、ＰＩＩＩ（Ｇ2）（Ｇ3）基（Ｇ2とＧ3とが結合している）、または
【化１１】
0005955397.tif 000057
である］
によって表される化合物、または、前記構造要素（ＶＩ）においてＲ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7が水素であり且つ前記（ＶＩ）の構造要素がＲ4の位置で互いに結合している化合物、
（ｉｉｉ）  構造要素（Ｉ）：
【化１２】
0005955397.tif 000058
［ここで、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7が水素であり、
構造要素（Ｉ）の１位，８位のＯがＰＩＩＩ（Ｇ2）（Ｇ3）基に結合しており、且つＧ2とＧ3とが結合しており、且つ
Ｇ2−Ｇ3が前記構造要素（ＶＩ）である］、
によって表される化合物であって、且つ前記構造要素（Ｉ）がＲ4の位置で互いに結合している化合物。
【請求項２】
以下：
−  請求項１に記載の化合物、
−  少なくとも一つの金属中心原子
を含む錯化合物において、
請求項１に記載の化合物が、少なくとも一つのＰIIIを介して金属中心原子に配位していることを特徴とする、錯化合物。
【請求項３】
金属中心原子が、元素の周期表の第８族〜第１０族から選択されている、請求項２に記載の錯化合物。
【請求項４】
金属中心原子が、ロジウムである、請求項３に記載の錯化合物。
【請求項５】
組成物において、以下：
−  金属中心原子に配位していない、請求項１に記載の化合物、及び
−  請求項２から４までのいずれか１項に記載の錯化合物
を含むことを特徴とする、組成物。
【請求項６】
有機化合物の合成における触媒活性組成物としての、請求項５に記載の組成物の使用。
【請求項７】
オレフィン系不飽和炭化水素混合物のヒドロホルミル化法における触媒活性組成物としての、請求項５に記載の組成物の使用。
【請求項８】
多相反応混合物において、以下：
−  オレフィン系不飽和炭化水素混合物、
−  一酸化炭素と水素とを含んでいるガス混合物、
−  アルデヒド、
−  触媒活性組成物としての、請求項５に記載の組成物
を含むことを特徴とする、多相反応混合物。
【請求項９】
オレフィン系不飽和炭化水素混合物をヒドロホルミル化してアルデヒドを得る方法において、以下の方法工程：
ａ）オレフィン系不飽和炭化水素混合物を準備する工程；
ｂ）請求項５に記載の触媒活性組成物を添加する工程；
ｃ）一酸化炭素と水素とを有する混合物を導入する工程；
ｄ）反応混合物を８０〜１２０℃の範囲内の温度に加熱する工程；
ｅ）圧力を１．０〜６．４ＭＰａの範囲内にする工程；
ｆ）反応終了後に、オレフィン系不飽和炭化水素混合物を分離する工程
を含むことを特徴とする、方法。
【請求項１０】
もう一つの方法工程：
ｇ）未反応のオレフィン系不飽和炭化水素混合物を分離し、方法工程ａ）に返送する工程
を含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
もう一つの方法工程：
ｈ）請求項５に記載の触媒活性組成物を分離し、方法工程ｂ）に返送する工程
を含む、請求項９又は１０に記載の方法。
【請求項１２】
もう一つの方法工程：
ｉ）一酸化炭素と水素とを含む未反応のガス混合物を分離し、方法工程ｃ）に返送する工程
を含む、請求項９から１１までのいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、アントラセントリオールをベースとする少なくとも一つの構造要素を含むビス−及びトリスホスファイト、並びにその金属錯体、製造、並びに、接触反応における多座化合物としてのビス−及びトリスホスファイトの使用に関する。
【０００２】
オレフィン化合物と一酸化炭素と水素を触媒の存在下に反応させて炭素原子が一つ多いアルデヒドを得る反応を、ヒドロホルミル化ないしオキシ化と呼ぶ。この反応における触媒としては、元素の周期表の第８族の遷移金属の化合物、特にロジウム及びコバルト化合物が使用されることが多い。ロジウム化合物を用いたヒドロホルミル化は、コバルトを用いた接触反応と比較して一般に選択性が高いという利点があり、これにより生成物をより経済的に得ることができる。ロジウム触媒によるヒドロホルミル化では、ロジウムと、配位子としての好ましくは三価のリン化合物とからなる組成物が用いられることが多い。公知の配位子は、例えばそれぞれ三価のリンＰIIIを有する、ホスフィン、ホスファイト及びホスホナイトの種類からの化合物である。オレフィンのヒドロホルミル化に関する十分な概要は、B. CORNILS, W. A. HERRMANN, "Applied Homogeneous Catalysis with Organometallic Compounds", Vol. 1&2, VCH, Weinheim, New York, 1996に記載されている。
【０００３】
−コバルト又はロジウムをベースとする−  触媒活性組成物は、いずれも固有の利点を有している。そのため、以下の例に示すように、使用物質や目的生成物に応じて異なる触媒活性組成物が用いられている。ロジウムとトリフェニルホスフィンを用いて行った場合には、α−オレフィンを比較的低圧でヒドロホルミル化することができる。リン含有の配位子としては一般にトリフェニルホスフィンが過剰に用いられており、その際、商業的に好ましいｎ−アルデヒド生成物への反応の選択性を高めるには、高い配位子／ロジウム比が必要である。
【０００４】
特許文献ＵＳ４，６９４，１０９号及びＵＳ４，８７９，４１６号には、ビスホスフィン配位子と、低い合成ガス圧でのオレフィンのヒドロホルミル化におけるその使用が記載されている。特にプロペンのヒドロホルミル化において、この種の配位子によって高い活性と高いｎ／ｉ選択性が達成されている。ＷＯ９５／３０６８０号には、二座のホスフィン配位子と、それを接触反応において、とりわけヒドロホルミル化反応において用いる使用が開示されている。例えば特許文献ＵＳ４，１６９，８６１号、ＵＳ４，２０１，７１４号及びＵＳ４，１９３，９４３号には、ヒドロホルミル化のための配位子として、フェロセン架橋されたビスホスフィンが記載されている。
【０００５】
二座及び多座のホスフィン配位子の欠点は、その製造に要するコストが比較的高いことである。従って、このような系を工業的プロセスで使用すると利益が得られないことが多い。その上、活性が比較的低いため、これを滞留時間を長くすることによって反応技術的に埋め合わせる必要がある。これにより、またも生成物の望ましくない副反応が生じてしまう。
【０００６】
触媒活性組成物におけるロジウム−モノホスファイト錯体は、内部二重結合を有する分枝鎖状オレフィンのヒドロホルミル化に適しているが、末端でオキシ化された化合物については選択性が低い。ＥＰ０，１５５，５０８号から、立体障害オレフィン、例えばイソブテンのロジウム触媒によるヒドロホルミル化における、ビスアリーレンで置換されたモノホスファイトの使用が知られている。
【０００７】
ロジウム−ビスホスファイト錯体をベースとする触媒活性組成物は、末端二重結合と内部二重結合を有する直鎖状オレフィンのヒドロホルミル化に適しており、主に末端でヒドロホルミル化された生成物が生じる。これに対して、内部二重結合を有する分枝鎖状オレフィンはごくわずかな程度でしか転化されない。このホスファイトは、それが遷移金属中心に配位すると活性が高められた触媒をもたらすが、この触媒活性組成物の寿命特性は、特にそのホスファイト配位子が加水分解感受性であるために、満足のいくものではない。ＥＰ０，２１４，６２２号又はＥＰ０，４７２，０７１号に記載されているように、ホスファイト配位子の構成要素として置換されたビスアリールジオールを使用することによって、かなりの改善を達成することができた。
【０００８】
この刊行物によれば、ロジウムをベースとするこの配位子の触媒活性組成物は、α−オレフィンのヒドロホルミル化において極めて活性が高い。特許文献ＵＳ４，６６８，６５１号、ＵＳ４，７４８，２６１号及びＵＳ４，８８５，４０１号には、α−オレフィンだけでなく２−ブテンとも高い選択性で反応して末端でオキシ化された生成物をもたらすポリホスファイト配位子が記載されている。この種の二座の配位子は、ブタジエンのヒドロホルミル化にも使用されている（ＵＳ５，３１２，９９６号）。
【０００９】
ＥＰ１，２９４，７３１号に開示されているビスホスファイトは、オクテン混合物のヒドロホルミル化の際に９８％までのオレフィン転化率を示している。しかしながら同様に、所望されるノナナールへのｎ−選択率は３６．８％から最高でも５７．６％までであり、改善が望まれる。このことは、工業的プロセスにおいて触媒活性組成物を使用する上で求められる寿命が数時間ではなく数日間であると見積もられるだけに、いっそう重要である。
【００１０】
上記のビスホスファイトは、ロジウムヒドロホルミル化触媒のための良好な配位子ではあるが、新規の配位子の開発が望まれている。
【００１１】
この新規の配位子は、
・内部二重結合を有するオレフィン又はオレフィン含有混合物のヒドロホルミル化の際に高いｎ−選択性  −ひいては異性化特性−  を示すことが望ましい；
・さらに、内在的な触媒毒、例えば水に対して改善された耐久性を有しているため、ヒドロホルミル化のための触媒活性組成物において使用した場合に、寿命の延長を可能にすることが望ましい；
・さらに、触媒活性組成物におけるロジウムの公知のクラスター形成傾向を抑制し、それによって同様に、ヒドロホルミル化のための触媒活性組成物において使用した場合、寿命の延長が実現されることが望ましい。
【００１２】
前記課題は、構造要素（Ｉ）：
【化１】
0005955397.tif 000002
を有している本発明による化合物において、
この化合物は、少なくとも二つのＯ−ＰIII結合を有しており、これらのＯ−ＰIII結合は、同じＰIIIに由来していても異なるＰIIIに由来していてもよく、
構造要素（Ｉ）が化合物中に二つ存在する場合、これらの構造要素（Ｉ）はＣ10−Ｃ10'炭素結合を介してか、又は以下のＸ1−Ｇ1−Ｘ2単位：
【化２】
0005955397.tif 000003
を介して互いに結合しており、
ここで、Ｘ1は、第一の構造要素（Ｉ）のＰIIIと結合しており、Ｘ2は、第二の構造要素（Ｉ）のＰIIIと結合しており、
Ｇ1は、任意の他の置換基を有する、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族又は複素芳香族又は縮合芳香族又は縮合芳香族−複素芳香族の炭化水素基であり、
Ｘ1、Ｘ2は、Ｏ、ＮＹ1、ＣＹ2Ｙ3から選択されており、
Ｘ1及びＸ2の意味は、互いに無関係に選択されていてよく、
Ｙ1、Ｙ2、Ｙ3は、水素、非置換又は置換された脂肪族炭化水素基、非置換又は置換された芳香族炭化水素基から選択されており、
Ｙ1〜Ｙ3それぞれの意味は、互いに無関係に選択されていてよく、
Ｙ1〜Ｙ3のうち二つ以上は、互いに共有結合していてよく、
Ｒ1、Ｒ2、Ｒ3、Ｒ4、Ｒ5、Ｒ6、Ｒ7は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基；Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ、−ＯＲ8、−Ｃ（Ｏ）Ｒ9、−ＣＯ2Ｒ10、−ＣＯ2Ｍ1、−ＳＲ11、−ＳＯＲ12、−ＳＯ2Ｒ13、−ＳＯ3Ｒ14、−ＳＯ3Ｍ2、−ＮＲ15Ｒ16から選択されており、
ここで、Ｒ8、Ｒ9、Ｒ10、Ｒ11、Ｒ12、Ｒ13、Ｒ14、Ｒ15、Ｒ16は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族又は複素芳香族又は縮合芳香族又は縮合芳香族−複素芳香族の炭化水素基；−ＯＲ17から選択されており、
Ｒ17は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基から選択されており、Ｒ1〜Ｒ17のうち二つ以上は、互いに共有結合していてよく、
Ｍ1及びＭ2は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、ホスホニウムから選択されており、かつ、
Ｍ1及びＭ2の意味は、互いに無関係に選択されていてよいことを特徴とする、本発明による化合物により解決される。
【００１３】
本発明の一実施態様において、化合物は、構造要素（ＩＩ）：
【化３】
0005955397.tif 000004
［ここで、Ｗは、以下から選択されているものとする：
−  水素；
−  任意の他の置換基を有する、脂肪族、芳香族、複素芳香族、縮合芳香族、縮合芳香族−複素芳香族の炭化水素基；
−  ＰIII（Ｇ2）（Ｇ3）基：
【化４】
0005955397.tif 000005
ここで、Ｇ2及びＧ3は、それぞれ、水素；任意の他の置換基を有する、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族又は複素芳香族又は縮合芳香族又は縮合芳香族−複素芳香族の炭化水素基；Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ又は−ＯＲ18、−Ｃ（Ｏ）Ｒ19、−ＣＯ2Ｒ20、−ＣＯ2Ｍ1、−ＳＲ21、−ＳＯＲ22、−ＳＯ2Ｒ23、−ＳＯ3Ｒ24、−ＳＯ3Ｍ2、−ＮＲ25Ｒ26から選択されており、
ここで、Ｒ18、Ｒ19、Ｒ20、Ｒ21、Ｒ22、Ｒ23、Ｒ24、Ｒ25、Ｒ26は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基；−ＯＲ27から選択されており、
Ｒ27は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基；Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉから選択されており、
Ｍ1及びＭ2は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、ホスホニウムから選択されており、かつ、
Ｍ1及びＭ2の意味は、互いに無関係に選択されていてよく、
Ｇ2及びＧ3の意味は、互いに無関係に選択されていてよく、かつ、
Ｇ2とＧ3とは、互いに共有結合していてよいものとする、
−  ＳｉＲ28Ｒ29Ｒ30；ここで、Ｒ28、Ｒ29、Ｒ30は、水素；任意の他の置換基を有する、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族又は複素芳香族又は縮合芳香族又は縮合芳香族−複素芳香族の炭化水素基であり；Ｒ28、Ｒ29及びＲ30の意味は、互いに無関係に選択されていてよく、Ｒ28とＲ29とは、互いに共有結合していてよいものとする］
を有している。
【００１４】
本発明の一実施態様において、化合物は、構造要素（ＩＩＩ）
【化５】
0005955397.tif 000006
［ここで、
Ｚは、Ｇ4又はＸ1−Ｇ1−Ｘ2単位を表しており、
Ｇ4は、水素；任意の他の置換基を有する、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族又は複素芳香族又は縮合芳香族又は縮合芳香族−複素芳香族の炭化水素基；Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ又は−ＯＲ31、−Ｃ（Ｏ）Ｒ32、−ＣＯ2Ｒ33、−ＣＯ2Ｍ1、−ＳＲ34、−ＳＯＲ35、−ＳＯ2Ｒ36、−ＳＯ3Ｒ37、−ＳＯ3Ｍ2、−ＮＲ38Ｒ39から選択されており、
ここで、Ｒ31、Ｒ32、Ｒ33、Ｒ34、Ｒ35、Ｒ36、Ｒ37、Ｒ38、Ｒ39は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基；−ＯＲ40から選択されており、
Ｒ40は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基から選択されており、
Ｍ1及びＭ2は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、ホスホニウムから選択されており、かつ、
Ｍ1及びＭ2の意味は、互いに無関係に選択されていてよいものとする］
を有している。
【００１５】
本発明の一実施態様において、化合物は、構造要素（ＩＶ）：
【化６】
0005955397.tif 000007
［ここで、
Ｇ5及びＧ6は、水素；任意の他の置換基を有する、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族又は複素芳香族又は縮合芳香族又は縮合芳香族−複素芳香族の炭化水素基；Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ又は−ＯＲ41、−Ｃ（Ｏ）Ｒ42、−ＣＯ2Ｒ43、−ＣＯ2Ｍ1、−ＳＲ44、−ＳＯＲ45、−ＳＯ2Ｒ46、−ＳＯ3Ｒ47、−ＳＯ3Ｍ2、−ＮＲ48Ｒ49から選択されており、
ここで、Ｒ41、Ｒ42、Ｒ43、Ｒ44、Ｒ45、Ｒ46、Ｒ47、Ｒ48、Ｒ49は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基；−ＯＲ50から選択されており、
Ｒ50は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基から選択されており、
Ｍ1及びＭ2は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、ホスホニウムから選択されており、かつ、
Ｍ1及びＭ2の意味は、互いに無関係に選択されていてよく、
Ｇ5及びＧ6の意味は、互いに無関係に選択されていてよく、かつ、
Ｇ5とＧ6とは、互いに共有結合していてよいものとする］
を有している。
【００１６】
本発明の一実施態様において、ＷはＰIII（Ｇ2）（Ｇ3）基を表している。
【００１７】
本発明の一実施態様において、Ｇ2、Ｇ3は−ＯＲ18である。
【００１８】
本発明の一実施態様において、Ｇ5、Ｇ6は−ＯＲ41である。
【００１９】
本発明の一実施態様において、Ｘ1、Ｘ2はＯである。
【００２０】
本発明の一実施態様において、Ｇ1は、任意の他の置換基を有するビスアリーレン基を含んでいる。
【００２１】
本発明の一実施態様において、Ｇ1は、構造要素（Ｖ）：
【化７】
0005955397.tif 000008
［ここで、
Ｒ51、Ｒ52、Ｒ53、Ｒ54、Ｒ55、Ｒ56、Ｒ57、Ｒ58は、水素；任意の他の置換基を有する、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族又は複素芳香族又は縮合芳香族又は縮合芳香族−複素芳香族の炭化水素基；Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ又はＩ；又は−ＯＲ59、−ＣＯＲ60、−ＣＯ2Ｒ61、−ＣＯ2Ｍ1、−ＳＲ62、−ＳＯＲ63、−ＳＯ2Ｒ64、−ＳＯ3Ｒ65、−ＳＯ3Ｍ2、−ＮＲ66Ｒ67又はＮ＝ＣＲ68Ｒ69であり、
Ｒ51〜Ｒ58それぞれの意味は、互いに無関係に選択されていてよく、かつ、Ｒ51〜Ｒ58のうち二つ以上は、互いに共有結合していてよく、
Ｒ59、Ｒ60、Ｒ61、Ｒ62、Ｒ63、Ｒ64、Ｒ65、Ｒ66、Ｒ67は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基；−ＯＲ68から選択されており、
Ｒ68は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基から選択されており、
Ｍ1及びＭ2は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、ホスホニウムから選択されており、かつ、
Ｍ1及びＭ2の意味は、互いに無関係に選択されていてよく、
ａ及びｂは、Ｘ1及びＸ2との結合点であるものとする］
を含んでいる。
【００２２】
本発明の一実施態様において、Ｇ2とＧ3とは、互いに共有結合している。
【００２３】
本発明の一実施態様において、結合Ｇ2−Ｇ3は、以下の構造要素（ＶＩ）：
【化８】
0005955397.tif 000009
［ここで、
Ｒ69、Ｒ70、Ｒ71、Ｒ72、Ｒ73、Ｒ74、Ｒ75、Ｒ76は、水素；任意の他の置換基を有する、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族又は複素芳香族又は縮合芳香族又は縮合芳香族−複素芳香族の炭化水素基；Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ又はＩ；又は−ＯＲ77、−ＣＯＲ78、−ＣＯ2Ｒ79、−ＣＯ2Ｍ1、−ＳＲ80、−ＳＯＲ81、−ＳＯ2Ｒ82、−ＳＯ3Ｒ83、−ＳＯ3Ｍ2、−ＮＲ84Ｒ85又はＮ＝ＣＲ86Ｒ87であり、
ここで、Ｒ69〜Ｒ76それぞれの意味は、互いに無関係に選択されていてよく、かつ、Ｒ69〜Ｒ76のうち二つ以上は、互いに共有結合していてよく、
Ｒ77、Ｒ78、Ｒ79、Ｒ80、Ｒ81、Ｒ82、Ｒ83、Ｒ84、Ｒ85は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基；−ＯＲ86から選択されており、
Ｒ86は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基から選択されており、
Ｍ1及びＭ2は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、ホスホニウムから選択されており、かつ、
Ｍ1及びＭ2の意味は、互いに無関係に選択されていてよいものとする］
を有している。
【００２４】
本発明の一実施態様において、Ｇ5とＧ6とは、互いに共有結合している。
【００２５】
本発明の一実施態様において、結合Ｇ5−Ｇ6は、以下の構造要素（ＶＩＩ）：
【化９】
0005955397.tif 000010
［ここで、
Ｒ87、Ｒ88、Ｒ89、Ｒ90、Ｒ91、Ｒ92、Ｒ93、Ｒ94は、水素；任意の他の置換基を有する、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族又は複素芳香族又は縮合芳香族又は縮合芳香族−複素芳香族の炭化水素基；Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ又はＩ；又は−ＯＲ95、−ＣＯＲ96、−ＣＯ2Ｒ97、−ＣＯ2Ｍ1、−ＳＲ98、−ＳＯＲ99、−ＳＯ2Ｒ100、−ＳＯ3Ｒ101、−ＳＯ3Ｍ2、−ＮＲ102Ｒ103又はＮ＝ＣＲ104Ｒ105であり、
ここで、Ｒ31〜Ｒ38それぞれの意味は、互いに無関係に選択されていてよく、かつ、Ｒ86〜Ｒ93のうち二つ以上は、互いに共有結合していてよく、
Ｒ95、Ｒ96、Ｒ97、Ｒ98、Ｒ99、Ｒ100、Ｒ101、Ｒ102、Ｒ103は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基；−ＯＲ104から選択されており、
Ｒ104は、水素、非置換又は置換された、直鎖状又は分枝鎖状の、脂肪族又は芳香族の炭化水素基から選択されており、
Ｍ1及びＭ2は、アルカリ金属、アルカリ土類金属、アンモニウム、ホスホニウムから選択されており、かつ、
Ｍ1及びＭ2の意味は、互いに無関係に選択されていてよいものとする］
を有している。
【００２６】
本発明の一実施態様において、ＰIII（Ｇ2）（Ｇ3）基は、ＰIII（Ｇ5）（Ｇ6）基の構造式に相当している。
【００２７】
このような化合物自体の他に、このような化合物を含んでいる錯化合物についても特許請求の範囲に記載した。
【００２８】
本発明の一実施態様において、この錯化合物は、上に記載したような化合物と少なくとも一つの金属中心原子とを含んでおり、その際、この化合物は、少なくとも一つのＰIIIを介して金属中心原子に配位しているものとする。
【００２９】
本発明の一実施態様において、金属中心原子は、元素の周期表の第８族〜第１０族から選択されている。
【００３０】
本発明の好ましい一実施態様において、金属中心原子はロジウムである。
【００３１】
このような錯化合物自体の他に、このような錯化合物を含んでいる組成物についても特許請求の範囲に記載した。
【００３２】
本発明の一実施態様において、この組成物は、金属中心原子に配位していない、上に記載したような化合物と上に記載したような錯化合物とを含んでいる。
【００３３】
組成物の他に、その使用についても特許請求の範囲に記載した。
【００３４】
一実施態様において、この組成物は、有機化合物の合成における触媒活性組成物として使用される。
【００３５】
一実施態様において、この組成物は、オレフィン系不飽和炭化水素混合物のヒドロホルミル化法における触媒活性組成物として使用される。
【００３６】
さらに、多相反応混合物についても特許請求の範囲に記載した。
【００３７】
一実施態様において、この多相反応混合物は、オレフィン系不飽和炭化水素混合物、一酸化炭素と水素とを含んでいるガス混合物、アルデヒド、触媒活性組成物としての、上に記載したような組成物を含んでいる。
【００３８】
さらに、オレフィン系不飽和炭化水素混合物をヒドロホルミル化してアルデヒドを得る方法についても、特許請求の範囲に記載した。
【００３９】
一変法において、この方法は、以下の方法工程：
ａ）オレフィン系不飽和炭化水素混合物を準備する工程；
ｂ）上に記載したような触媒活性組成物を添加する工程；
ｃ）一酸化炭素と水素とを有する混合物を導入する工程；
ｄ）反応混合物を８０〜１２０℃の範囲内の温度に加熱する工程；
ｅ）圧力を１．０〜６．４ＭＰａの範囲内にする工程；
ｆ）反応終了後に、オレフィン系不飽和炭化水素混合物を分離する工程
を含む。
【００４０】
この方法の一変法において、この方法は、付加的な方法工程として、
ｇ）未反応のオレフィン系不飽和炭化水素混合物を分離し、方法工程ａ）に返送する工程
を含む。
【００４１】
この方法の一変法において、この方法は、付加的な方法工程として、
ｈ）記載された触媒活性組成物を分離し、方法工程ｂ）に返送する工程
を含む。
【００４２】
この方法の一変法において、この方法は、付加的な方法工程として、
ｉ）一酸化炭素と水素とを含む未反応のガス混合物を分離し、方法工程ｃ）に返送する工程
を含む。
【図面の簡単な説明】
【００４３】
【図１】ＮＭＲ分光法による安定性に関する試験結果を示す図。
【実施例】
【００４４】
以下に、本発明による化合物の実施例を示す：
本発明による二つのリン原子を有する二座の化合物の実施例は、以下の通りである：
【化１０】
0005955397.tif 000011
【００４５】
本発明による三つのリン原子を有する三座の化合物の実施例は、以下の通りである：
【化１１】
0005955397.tif 000012
【００４６】
本発明による四つのリン原子を有する四座の化合物の実施例は、以下の通りである：
【化１２】
0005955397.tif 000013
【００４７】
選択された化合物の合成法
化合物１
トルエン（６ｍｌ）中の１，８，９−アントラセントリオール（０．３５４９ｇ；１．５６８６ｍｍｏｌ）の懸濁液を、０℃で撹拌下に、トリエチルアミン（０．６９ｍｌ；４．９３９ｍｍｏｌ）と混合し、次いで少量ずつ、トルエン（１５ｍｌ）中の４，８−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−クロロ−２，１０−ジメトキシジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサ−ホスフェピン（１．３２６７ｇ；３．１３７２ｍｍｏｌ）の溶液と混合する。一晩撹拌し、濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸する。４０℃、０．１ＫＰａで２時間乾燥させた残渣を、カラムクロマトグラフィーにより精製する（展開溶媒  ジクロロメタン、Ｒf＝０．６２）。
【００４８】
【化１３】
0005955397.tif 000014
【００４９】
化合物２
トルエン（１８ｍｌ）中の１，８，９−アントラセントリオール（１．０７６ｇ；４．７５５ｍｍｏｌ）の懸濁液を、撹拌下に、トリエチルアミン（２．０９ｍｌ；１４．９７３ｍｍｏｌ）と混合し、次いで、０℃で少量ずつ、トルエン（４５ｍｌ）中の２，４，８，１０−テトラ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−クロロジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン（４．５１８ｇ；９．５１１ｍｍｏｌ）の溶液と混合する。室温で一晩撹拌し、さらに７０℃で２時間撹拌し、濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸する。残渣をカラムクロマトグラフィーにより精製し（展開溶媒  ヘキサン／ジクロロメタン＝１：２、Ｒf＝０．７２）、粗収量４．２７ｇ（３．８６９ｍｍｏｌ、８１％）を得る。熱アセトニトリルからの再結晶により、純材料を得る。
【００５０】
【化１４】
0005955397.tif 000015
【００５１】
化合物３
トルエン（１４ｍｌ）中のアントラセントリオール（０．６２９ｇ；２．７８２ｍｍｏｌ）の懸濁液を、０℃で撹拌下に、トリエチルアミン（０．８６６ｇ；８．７６ｍｍｏｌ）と混合し、次いで少量ずつ、トルエン（２６ｍｌ）中の４，８−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２，６，１０−トリクロロジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン（２．６１１ｇ；５．５６３ｍｍｏｌ）の溶液と混合する。一晩撹拌し、濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸する。ヘキサン（６５ｍｌ）からの再結晶により、濃縮された生成物（約８５％）が得られ、これをさらなる合成に使用した。
【００５２】
【化１５】
0005955397.tif 000016
【００５３】
化合物４
撹拌下に、トルエン（１０ｍｌ）中の１，８，９−アントラセントリオール（０．２０７ｇ；０．９２８ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン（０．２９４ｇ；２．９２ｍｍｏｌ）とからの溶液を、−２０℃で少量ずつ、トルエン（１０ｍｌ）中の化合物２４（０．８８２ｇ；０．９２８ｍｍｏｌ）からの溶液と混合する。室温で一晩撹拌した後、反応溶液を濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸する。得られた固形物を、５０℃、０．１ＫＰａで２時間乾燥させ、アセトニトリル（１００ｍｌ）から再結晶させる。
【００５４】
【化１６】
0005955397.tif 000017
【００５５】
化合物５
トルエン（２０ｍｌ）中の１，８，９−アントラセントリオール（０．５３８ｇ；２．３７８ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン（０．７５７ｇ；７．４９ｍｍｏｌ）とからの溶液を、撹拌下に少量ずつ、トルエン（３０ｍｌ）中の２１（２．０１１ｇ；２．３７８ｍｍｏｌ）からの溶液と−２０℃で混合する。室温で一晩撹拌した後、反応溶液を濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸する。得られた固形物を、５０℃、０．１ＫＰａで２時間乾燥させ、カラムクロマトグラフィーにより精製する（溶離液：ジクロロメタン、Ｒf＝０．４６及び０．５１、二つのジアステレオ異性体）。
【００５６】
【化１７】
0005955397.tif 000018
【００５７】
化合物６
ＴＨＦ（７ｍｌ）中の５（０．９９４ｇ；０．９９５ｍｍｏｌ）からの溶液を、ＴＨＦ（１２ｍｌ）中に溶解したヘキサメチルジシラザン（０．８０２ｇ；４．９８ｍｍｏｌ）と混合する。反応溶液を還流下に１０時間加熱し、その後、真空中で濃縮乾涸する。得られた固形物を、５０℃、０．１ＫＰａで２時間乾燥させる。残渣をヘキサンから再結晶させる。
【００５８】
【化１８】
0005955397.tif 000019
【００５９】
化合物７
トルエン（１２ｍｌ）中の１（０．９６６ｇ；０．９６７ｍｍｏｌ）の溶液を、室温で撹拌下に、トリエチルアミン（０．４２ｍｌ；３．０３５ｍｍｏｌ）と混合し、次いで０℃で、トルエン（４ｍｌ）中の２−クロロ−４Ｈ−ベンゾ［ｄ］［１，３，２］ジオキサホスフィニン−４−オン（０．１９６ｇ；０．９６７ｍｍｏｌ）の溶液と混合する。室温に加熱し、一晩撹拌し、濾過する。濾液を真空中で濃縮乾涸し、残渣を４０℃、０．１ＫＰａで３時間乾燥させ、その後、カラムクロマトグラフィーにより精製する（展開溶媒  ヘキサン／ジクロロメタン、１：１０、Ｒf＝０．８）。
【００６０】
【化１９】
0005955397.tif 000020
【００６１】
化合物８
トルエン（２０ｍｌ）中の１（２．０ｇ；２．００２ｍｍｏｌ）の溶液を、室温で撹拌下に、トリエチルアミン（０．８８ｍｌ；６．３１４ｍｍｏｌ）と混合し、次いで０℃で、トルエン（７ｍｌ）中の２−クロロ−４Ｈ−ナフト［１，２−ｄ］［１，３，２］ジオキサホスフィニン−４−オン（０．６５６ｍｇ；２．６０２ｍｍｏｌ）の溶液と混合する。室温に加熱し、一晩撹拌し、濾過する。濾液を真空中で濃縮乾涸し、残渣を５０℃、０．１ＫＰａで１時間乾燥させ、その後、カラムクロマトグラフィーにより精製する（展開溶媒  ヘキサン／ジクロロメタン、１：１０、Ｒf＝０．６２）。
【００６２】
【化２０】
0005955397.tif 000021
【００６３】
化合物９
トルエン（１５ｍｌ）中の２（１．３２９ｇ；１．２０４ｍｍｏｌ）の溶液を、室温で撹拌下に、トリエチルアミン（０．５３ｍｌ；３．７８１ｍｍｏｌ）と混合し、次いで０℃で、トルエン（５ｍｌ）中の２−クロロ−４Ｈ−ベンゾ［ｄ］［１，３，２］ジオキサホスフィニン−４−オン（０．２４３ｍｇ；１．２０４ｍｍｏｌ）の溶液と混合する。室温に加熱し、４８時間撹拌し、濾過する。濾液を真空中で濃縮乾涸し、残渣を５０℃、０．１ＫＰａで１時間乾燥させ、その後、カラムクロマトグラフィーにより精製する（展開溶媒  ヘキサン／ジクロロメタン、２：１、Ｒf＝０．２２）。
【００６４】
【化２１】
0005955397.tif 000022
【００６５】
化合物１０
ａ）２−ヒドロキシニコチン酸からのクロロホスファイトである、２−クロロ−４Ｈ−［１，３，２］ジオキサホスフィニノ［４，５−ｂ］ピリジン−４−オン
【化２２】
0005955397.tif 000023
【００６６】
ＴＨＦ（２０ｍｌ）中の２−ヒドロキシニコチン酸（０．５ｇ；３．５９４ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン（１．５ｍｌ；１０．７８３ｍｍｏｌ）との溶液を、撹拌下に、ＴＨＦ（８ｍｌ）中に溶解したＰＣｌ3（０．４９４ｇ；３．５９４ｍｍｏｌ）と、−２０℃で混合する。室温で一晩撹拌し、さらに７０℃で２時間撹拌した後、反応溶液を濾過し、固形物をＴＨＦ（５ｍｌ）で洗浄する。濾液を真空中で濃縮乾涸し、黄色の残渣を、５０℃、０．１ＫＰａで１時間乾燥させる。収量：０．５１９ｇ（２．５５０ｍｍｏｌ；７１％）。固形物は、ＮＭＲ分光法によれば９５モル％の純度を有しており、これを後精製せずに次の合成工程で使用した。
【００６７】
【化２３】
0005955397.tif 000024
【００６８】
ｂ）化合物１０への転化
トルエン（２２ｍｌ）中の１（１．８５９ｇ；１．８６１ｍｍｏｌ）の溶液を、室温で撹拌下に、トリエチルアミン（０．８２ｍｌ；５．８６９ｍｍｏｌ）と混合し、次いで０℃で、トルエン（１４ｍｌ）中の２−クロロ−４Ｈ−［１，３，２］ジオキサホスフィニノ［４，５−ｂ］ピリジン−４−オン（０．４５４４ｇ；２．２３３ｍｍｏｌ）の溶液と混合する。室温に加熱し、一晩撹拌し、濾過し、フィルターケーキをＴＨＦ（４ｍｌ×２）で洗浄する。まとめた濾液を真空中で濃縮乾涸し、５０℃、１ｍｂａｒで３時間乾燥させる。残渣をヘキサン５０ｍｌと一晩撹拌する。濾過し、溶剤を真空中で留去し、得られた固形の塊状物を、７０℃、０．１ＫＰａで５時間乾燥させる。
【００６９】
【化２４】
0005955397.tif 000025
【００７０】
化合物１１
トルエン（１８ｍｌ）中の２２（２．１３５ｇ；１．９４１ｍｍｏｌ）の溶液を、室温で撹拌下に、トリエチルアミン（１．０８ｍｌ；７．７６５ｍｍｏｌ）と混合し、次いで０℃で、固体の１，８，９−アントラセントリオール（０．４３９ｇ；１．９４１ｍｍｏｌ）と混合する。室温に加熱し、一晩撹拌し、濾過し、溶剤を真空中で除去し、５０℃、０．１ＫＰａで５時間乾燥させる。
【００７１】
【化２５】
0005955397.tif 000026
【００７２】
化合物１２
トルエン（１０ｍｌ）中の２２（１．０８２ｇ；０．９８３ｍｍｏｌ）の溶液を、室温で撹拌下に、トリエチルアミン（０．５５ｍｌ；３．９３４ｍｍｏｌ）と混合し、次いで０℃で、固体のアントラセンジオール−１，９（０．２０７ｇ；０．９８３ｍｍｏｌ）と混合する。室温に加熱し、一晩撹拌し、次いで７０℃で２時間撹拌し、濾過し、溶剤を真空中で除去し、６０℃、０．１ＫＰａで４時間乾燥させる。残渣をカラムクロマトグラフィーにより精製する（ジクロロメタン／ヘキサン＝１：１、Ｒf＝０．２７）。
【００７３】
【化２６】
0005955397.tif 000027
【００７４】
化合物１３
ＴＨＦ（４ｍｌ）中の１１（０．６７４ｇ；０．５３７ｍｍｏｌ）の溶液を、少量ずつ、ＴＨＦ（８ｍｌ）中のヘキサメチルジシラザン（０．４３３ｇ；２．６８９ｍｍｏｌ）からの溶液と混合し、還流下に１４時間沸騰させ、その後、濃縮乾涸する。残渣をカラムクロマトグラフィーにより精製する（溶離液  ヘキサン／ジクロロメタン、１：２、Ｒf＝０．４７）。
【００７５】
【化２７】
0005955397.tif 000028
【００７６】
化合物１４
トルエン（５ｍｌ）中の２３（０．４７ｇ；０．３９０ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン（０．１５８ｇ；１．５６１ｍｍｏｌ）とからの溶液を、０℃で、固体の１，８，９−アントラセントリオール（０．０８８ｇ；０．３９０ｍｍｏｌ）と混合する。室温で一晩撹拌し、さらに７０℃で２時間撹拌した後、反応溶液を濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸する。残渣をカラムクロマトグラフィーにより精製する（溶離液  ヘキサン／ジクロロメタン、２：１、Ｒf＝０．４）。
【００７７】
【化２８】
0005955397.tif 000029
【００７８】
化合物１５
トルエン（２０ｍｌ）中の３（１．４７９ｇ；１．４５５ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン（０．４６２ｇ；４．５６８ｍｍｏｌ）とからの溶液を、撹拌下に、トルエン（１０ｍｌ）中の２−クロロ−４Ｈ−ベンゾ［ｄ］［１，３，２］ジオキサホスフィニン−４−オン（０．３３８ｇ；１．６７３ｍｍｏｌ）からの溶液と、０℃で撹拌する。室温で一晩撹拌した後、反応溶液を濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸する。得られた固形物を５０℃、０．１ＫＰａで２時間乾燥させ、精製のためにアセトニトリルから再結晶させる。
【００７９】
【化２９】
0005955397.tif 000030
【００８０】
化合物１６
トルエン（１２ｍｌ）中の５（０．９９９ｇ；１ｍｍｏｌ）からの溶液を、室温で撹拌下に、トリエチルアミン（０．５３ｍｌ；３．７８１ｍｍｏｌ）と混合し、次いで０℃で、トルエン（４ｍｌ）中の２−クロロ−４Ｈ−ベンゾ［ｄ］［１，３，２］ジオキサホスフィニン−４−オン（０．２０３ｇ；１ｍｍｏｌ）からの溶液と混合する。室温に加熱し、一晩撹拌し、濾過する。濾液を真空中で濃縮乾涸し、残渣を４０℃、０．１ＫＰａで３時間乾燥させ、その後、カラムクロマトグラフィーにより精製する（展開溶媒  ヘキサン／ジクロロメタン、１：１０、Ｒf＝０．８）。
【００８１】
【化３０】
0005955397.tif 000031
【００８２】
化合物１７
トルエン（１７ｍｌ）中の１（１．４８７ｇ、１．４８９ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン（０．４７２ｇ；４．６７３ｍｍｏｌ）とからの溶液に、０℃で、トルエン（１０ｍｌ）中の２−クロロナフト［１，８−ｄｅ］［１，３，２］ジオキサホスフィニン（０．３３３ｇ；１．４８９ｍｍｏｌ）からの溶液を添加する。室温で一晩撹拌した後、反応溶液を濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸する。得られた固形物を、５０℃、０．１ＫＰａで２時間乾燥させ、アセトニトリル（２０ｍｌ）から再結晶させる。
【００８３】
【化３１】
0005955397.tif 000032
【００８４】
化合物１８
ＴＨＦ（１２ｍｌ）中の１（１．２８９ｇ；１．２８９ｍｍｏｌ）の溶液を、−２０℃で、ヘキサン（５ｍｌ）中の等モル量のｎ−ＢｕＬｉと混合する。室温に加熱し、一晩撹拌し、このようにして得られた混合物を、０℃で、ＴＨＦ（９ｍｌ）中の４，８−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−クロロ−２，１０−ジメトキシジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサ−ホスフェピン（０．５４５ｇ；１．２８９ｍｍｏｌ）の溶液に添加する。この混合物を室温で１６時間撹拌し、真空中で濃縮乾涸する。残渣をトルエン（１２ｍｌ）と撹拌し、濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸し、５０℃、０．１ＫＰａで３時間乾燥させる。
【００８５】
【化３２】
0005955397.tif 000033
【００８６】
化合物１９
ａ）W. Geiger, Chem. Ber. 1974, 107, 2976-2984による二量体アントラセントリオール
ｂ）トルエン（２ｍｌ）中のアントラセントリオール二量体（０．２９８ｇ；０．６６１５ｍｍｏｌ）の懸濁液を、撹拌下に、トリエチルアミン（０．２９ｍｌ；２．０８３ｍｍｏｌ）と混合し、次いで０℃で少量ずつ、トルエン（１０ｍｌ）中の４，８−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−クロロ−２，１０−ジメトキシジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン（１．１１９ｇ；２．６４６ｍｍｏｌ）の溶液と混合する。室温で一晩撹拌し、さらに７０℃で６時間撹拌し、濾過し、フリット残渣を温トルエン（５ｍｌ）で洗浄し、濾液を真空中で濃縮乾涸する。粗収量：０．５８９ｇ（０．２９５ｍｍｏｌ、４４％）。アセトニトリル（１０ｍｌ）と撹拌し、濾過し、フリット残渣をＴＨＦ（５ｍｌ）中に取り込み、アセトニトリル（８ｍｌ）を添加した後に、晶出が生じる。得られた固形物を真空中で乾燥させる。
【００８７】
【化３３】
0005955397.tif 000034
【００８８】
化合物２０（×２  トルエン）
トルエン（２８ｍｌ）中のアントラセントリオール二量体（０．４００ｇ；０．８８８ｍｍｏｌ）の懸濁液を、撹拌下に、トリエチルアミン（０．４ｍｌ；２．８９２ｍｍｏｌ）と混合し、次いで−２０℃で少量ずつ、トルエン（３２ｍｌ）中の２１、４，８−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−（３，３’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２’−（ジクロロホスフィノオキシ）−５，５’−ジメトキシビフェニル−２−イルオキシ）−２，１０−ジメトキシジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン（１．４８８ｇ；１．７７６ｍｍｏｌ）の溶液と混合する。室温で一晩撹拌し、さらに７０℃で２時間撹拌し、濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸し、残渣を５０℃、０．１ＫＰａで２．５時間乾燥させる。得られた固形物を、アセトニトリル（４０ｍｌ）と一晩撹拌し、濾過し、５０℃、０．１ＫＰａで４時間乾燥させる。
【００８９】
【化３４】
0005955397.tif 000035
【００９０】
化合物２１
４，８−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−（３，３’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２’−（ジクロロホスフィノオキシ）−５，５’−ジメトキシビフェニル−２−イルオキシ）−２，１０−ジメトキシ−ジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン
トルエン（１３３ｍｌ）中の３，３’−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２’−（４，８−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２，１０−ジメトキシジベンゾ［ｄ，ｆ］［１，３，２］ジオキサホスフェピン−６−イルオキシ）−５，５’−ジメトキシビフェニル−２−オール（D. Selent, D. Hess, K.-D. Wiese, D. Roettger, C. Kunze, A. Boerner, Angew. Chem. 2001, 113, 1739による）（１１．３７ｇ；１５．２６ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン（３．０９ｇ；３０．５４ｍｍｏｌ）との溶液を、撹拌下に、トルエン（１７ｍｌ）中に溶解したＰＣｌ3（２．５１ｇ；１８．３１ｍｍｏｌ）と、０℃で撹拌する。室温で一晩撹拌し、さらに８５℃で３．５時間撹拌した後、反応溶液を濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸する。残渣を、６０℃、１ｍｂａｒで２．５時間乾燥させ、その後、ヘキサン（１２５ｍｌ）中に溶解させ、５℃で一晩放置する。得られた結晶質の材料を濾過し、冷ヘキサン（２０ｍｌ）で洗浄し、乾燥させる。
【００９１】
【化３５】
0005955397.tif 000036
【００９２】
化合物２２
トルエン（６ｍｌ）中の１（１．０ｇ；１．００１ｍｍｏｌ）の溶液を、室温で撹拌下に、トリエチルアミン（０．２８ｍｌ；２．００２ｍｍｏｌ）と混合し、次いで０℃で、トルエン（２ｍｌ）中の三塩化リン（０．１５２ｇ、１．１ｍｍｏｌ）の溶液と混合する。室温に加熱し、一晩撹拌し、濾過し、溶剤を真空中で除去する。残渣を、ヘキサン１０ｍｌと１６時間撹拌し、濾過し、５０℃、０．１ＫＰａで３時間乾燥させる。
【００９３】
【化３６】
0005955397.tif 000037
【００９４】
化合物２３
トルエン（９ｍｌ）中の２（０．６ｇ；０．５４５ｍｍｏｌ）とトリエチルアミン（０．１０９ｇ；１．０８７ｍｍｏｌ）とからの溶液を、撹拌下に少量ずつ、トルエン（２ｍｌ）中のＰＣｌ3（０．０７０ｇ；０．５１６ｍｍｏｌ）からの溶液と、０℃で混合した。室温で一晩撹拌した後、反応溶液を濾過し、濾液を真空中で濃縮乾涸する。残渣を、５０℃、０．１ＫＰａで３時間乾燥させ、後精製せずに次の合成工程で使用した。
【００９５】
【化３７】
0005955397.tif 000038
【００９６】
化合物２４
化合物２４を、２１と同様に、相応するホスファイトフェノール（D. Selent, D. Hess, K.-D. Wiese, D. Roettger, C. Kunze, A. Boerner, Angew. Chem. 2001, 113, 1739）とＰＣｌ3との反応により製造した。粗生成物をヘキサンで洗浄し、５０℃、０．１ＫＰａで２時間乾燥させた後、分光法により純粋な材料を得た。
【００９７】
【化３８】
0005955397.tif 000039
【００９８】
ＮＭＲ分光法による安定性に関する試験
配位子１７と、二座の比較配位子であるビフェホスとを、それぞれ未処理のトルエンＤ8に溶解させ、ＮＭＲ管へ移し、封をした。３２日間にわたり、配位子の含分をＮＭＲ分光法により追跡した。
【００９９】
結果を図１に示す。図１において明らかに認められるように、配位子１７は、比較配位子ビフェホスよりもはるかに高い安定性を有している。例えば、比較配位子ビフェホスは３２日後にＮＭＲ技術ではもはや検出不可能であるのに対して、配位子１７は初期値に対して６０％の濃度で測定された。
【０１００】
この、それぞれの遊離配位子１７とビフェホスについての安定性試験から、例えばこれらから形成されたロジウム錯体誘導体からの相応する触媒活性組成物についての安定性を直接推論することができる。つまり、これらの触媒活性組成物を用いて運転したヒドロホルミル化法について、配位子１７をベースとした触媒活性組成物の寿命は明らかに延びており、ひいては経済的に最適化されている。このことは、安定化作用を有する他の成分、例えば  −ＥＰ２，２８０，９２０号に開示されている−  立体的に要求の高いアミン誘導体の添加を必要としない。後出の、種々のオレフィンないし種々のオレフィン含有炭化水素流を用いた接触反応試験により、この技術的教示を詳細に実証する。
【０１０１】
三座特性の例示的構造
配位子１７からロジウム錯体を製造し、Ｘ線に適合した品質で単離できた。Ｘ線写真から推定される構造を以下に示す。
【０１０２】
【化３９】
0005955397.tif 000040
【０１０３】
得られたデータは、ロジウムへのＰIIIの三配位を裏付けるものである。従って、溶液中で遷移金属上に潜在的に比較的高いＰIII濃度が存在しており、その結果、
・ロジウムが、溶液中で、ひいては触媒活性組成物の形で、より良好に保持され、かつ、
・文献から公知であるロジウムのクラスター形成が抑制される。
【０１０４】
配位子解離とクラスター形成は二座系の場合よりも優先的でなく、触媒活性組成物の寿命がより長くなる。
【０１０５】
二核構造形の三座特性の例示的構造
配位子１７からロジウム錯体を製造し、Ｘ線に適合した品質で単離できた。Ｘ線写真から推定される構造を以下に示す：
【化４０】
0005955397.tif 000041
【０１０６】
得られたデータは、触媒活性組成物における二核ロジウム錯体の構造を裏付けるものである。これにより、触媒活性組成物における錯体一つにつき第二のロジウム原子の安定化が実証され、さらにこのようにして、ロジウムのクラスター形成、即ちロジウムの損失が妨げられる。
【０１０７】
冒頭に記載した新規の配位子に対する要求のうち、
・内在的な触媒毒に対する改善された耐久性という点、並びに
・三座配位子を用いた多重配位による、並びに、本発明による化合物の提供による二核錯体の形成及び配位子としてのその使用による、ロジウムクラスター形成の抑制という点が満たされている。
【０１０８】
異性化を伴うヒドロホルミル化のための触媒活性組成物において配位子として使用する場合の本発明による化合物の能力について、以下のオレフィン及びオレフィン含有混合物に関する接触反応試験で開示する。
【０１０９】
接触反応試験の操作法
ヒドロホルミル化を、定圧保持器、ガス流量測定器、ガス供給撹拌機及び圧力ピペットを備えた２００ｍｌのオートクレーブ中で実施した。湿分と酸素の影響を最小化するために、溶剤（Ｔｏｌはトルエンであり、ＰＣはプロピレンカーボネートであり、ＴＨＦはテトラヒドロフランである）のみならず基質も乾燥させた。試験のために、オートクレーブ中に、アルゴン雰囲気下で、トルエン中の、触媒前駆体としての［（ａｃａｃ）Ｒｈ（ＣＯＤ）］（ａｃａｃはアセチルアセトネートアニオンであり、ＣＯＤは１，５−シクロオクタジエンである）の形のロジウムの溶液を充填した。次いで、トルエンに溶解したホスファイト化合物を、相当量、通常はロジウム一つにつき２〜５配位子当量混入した。その都度入れたトルエンの質量を計量した。オレフィンの秤量分：１−オクテン（１０．６２ｇ；９４．６４ｍｍｏｌ）、ｎ−オクテン（１０．７０ｇ；９５．３５ｍｍｏｌ）、２−ペンテン（２．８１ｇ；４０．０ｍｍｏｌ（後出の表中で（Ｐ）で示したもの）、又は９．７５ｇ；１３９．００ｍｍｏｌ）。１−ブテン、２−ブテン及びイソブテンの添加も同様に行う。オートクレーブを、ａ）最終圧が５．０ＭＰａの場合には４．２ＭＰａ；ｂ）最終圧が２．０ＭＰａの場合には１．２ＭＰａ；及びｃ）最終圧が１．０ＭＰａの場合には０．７ＭＰａの全ガス圧（合成ガス：Ｈ2（９９．９９９％）：ＣＯ2（９９．９９７％）＝１：１）で、撹拌下に（１５００ｒｐｍ）、それぞれ示された温度に加熱した。反応温度に達した後、合成ガス圧を、ａ）最終圧が５．０ＭＰａの場合には４．８５ＭＰａに；ｂ）最終圧が２．０ＭＰａの場合には１．９５ＭＰａに；及びｃ）最終圧が１．０ＭＰａの場合には０．９５ＭＰａに高める。それぞれ表中に示されたオレフィン又はオレフィン含有混合物を、圧力ピペット中で設定した約０．３ＭＰａの過圧で加圧する。反応を、それぞれ５．０、２．０ないし１．０ＭＰａの定圧で４時間行った。反応時間が経過した後、オートクレーブを室温に冷却し、撹拌下に放圧し、アルゴンでパージした。撹拌機のスイッチを切った直後に、それぞれ反応混合物１ｍｌを取り出し、ペンタン５ｍｌで希釈し、ガスクロマトグラフィーにより分析した：ＨＰ  ５８９０  シリーズＩＩ  ｐｌｕｓ、ＰＯＮＡ、５０ｍ×０．２ｍｍ×０．５μｍ。残留するオレフィンとアルデヒドの量の測定を、内部標準としてのトルエン溶剤に対して行った。
【０１１０】
化合物６〜１７を用いた接触反応試験
Ausb.は、使用したオレフィン又はオレフィン含有混合物に対する収率を表す。
【０１１１】
Sel.(%)は、ｎ−選択率（％）を表す。
【０１１２】
【表１】
0005955397.tif 000042
【０１１３】
使用した全ての配位子は三座であり、転化において、良好ないし卓越した収率、並びにそれぞれ卓越したｎ−選択率を示している。表中のＬ／Ｒｈ比に示されているように、このような成果を挙げるにあたってそれぞれの触媒活性組成物が必要とする配位子過剰は、ごくわずかである。
【０１１４】
【表２】
0005955397.tif 000043
【０１１５】
使用した全ての配位子は三座であり、転化において、良好ないし卓越した収率、並びにそれぞれ卓越したｎ−選択率を示している。表中のＬ／Ｒｈ比に示されているように、このような成果を挙げるにあたってそれぞれの触媒活性組成物が必要とする配位子過剰は、ごくわずかである。表中の配位子７の実施例で明らかであるように、より高度の配位子過剰は不要である。
【０１１６】
【表３】
0005955397.tif 000044
【０１１７】
【表４】
0005955397.tif 000045
【０１１８】
２−ペンテンを用いたこれらの詳細な一連の接触反応試験は、他の一連の試験に対して二つの特徴を有している：
・配位子６により二座化合物を使用した場合、使用した他の配位子と比較して明らかな収率の低下が認められる；
・三座配位子７を、立体的に要求の高いアミン誘導体  −商標TINUVIN(R)  セバシン酸ジ−４（２，２，６，６−テトラメチルピペリジニル）エステル−  を併用した試験で反応させたが、その際、収率についてもｎ−選択率についても改善された結果は得られない。
【０１１９】
【表５】
0005955397.tif 000046
【図１】
0005955397.tif 000059