(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体上に、感光層と表面層とを順に積層した電子写真感光体において、
前記感光層は、前記導電性支持体上に、電荷発生層と電荷輸送層とを順に積層してなり、
前記表面層は、メチロール基を２個以上有する物質とバインダ樹脂との反応物と、フィラーと、を含有し、
前記バインダ樹脂は、ポリカーボネート樹脂もしくはポリアリレート樹脂のいずれかであり、
前記フィラーの体積平均粒径は１０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、
前記表面層は電荷輸送性構造を有し、該電荷輸送性構造は水酸基を有する電荷輸送性材料を含むことを特徴とする電子写真感光体。
【請求項２】
前記表面層のマルテンス硬度は、１５０Ｎ／ｍｍ以上２５０Ｎ／ｍｍ以下であり、前記表面層の弾性仕事率平均値は４１％以上、前記表面層の弾性仕事率の変動係数は０．１０以下であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記表面層の任意断面において前記フィラーが占める面積の割合は３％以上５０％以下であることを特徴とする請求項１または２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記フィラーがフラーレンであることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記表面層のカーボネート結合当量（Ｃ）に対するメチロール基当量（Ｍ）の比率（Ｍ／Ｃ）が０．０３以上０．３以下であることを特徴とする請求項１〜４のいずれか１項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
請求項１〜５のいずれか一項に記載の電子写真感光体を用いて、少なくとも、前記電子写真感光体を帯電させる帯電プロセスと、前記帯電プロセスによって帯電させられた前記電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成プロセスと、前記潜像形成プロセスによって形成された静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像プロセスと、前記現像プロセスによって形成された顕像を被転写体に転写する転写プロセスと、前記転写プロセス後に電子写真感光体表面に残留したトナーを除去するクリーニングプロセスと、を繰り返し行うことを特徴とする画像形成方法。
【請求項７】
請求項１〜５のいずれかに記載の電子写真感光体を有し、前記電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、前記電子写真感光体表面に形成された静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像手段と、前記電子写真感光体表面に付着したトナーを記録媒体に転写する転写手段と、前記電子写真感光体表面に付着した不要なトナーを除去するクリーニング手段と、帯電前に電子写真感光体を除電させる除電手段と、からなる群から選ばれた少なくとも一つの手段を有し、画像形成装置本体に着脱可能としたことを特徴とする画像形成装置用プロセスカートリッジ。
【請求項８】
請求項７の画像形成装置用プロセスカートリッジを備えたことを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、画像形成方法、画像形成装置用プロセスカートリッジ、および画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
画像形成装置内に搭載された電子写真感光体の長寿命化を達成するためには、画像形成プロセスから電子写真感光体が受ける機械的ハザードもしくは電気的ハザードに対する耐久性の向上が必要になる。画像形成装置は一般に、電子写真感光体と、電子写真感光体を帯電させる帯電器と、帯電器によって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成器と、潜像形成器によって形成された静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像器と、画像部に付着したトナーを被転写物に転写を行う転写手段と、感光体表面に残留したトナーを除去するクリーニング手段と、を具備する。
【０００３】
クリーニング手段としては、残留トナーの除去性、コストおよび小径化等から弾性ブレードを用いたブレードクリーニングが現在主流である。ブレードクリーニングでは、感光体表面層がクリーニングブレードおよびトナー等と当接して摺動するために、感光体表面に機械的な傷や摩耗が生じやすい。このような電子写真感光体表面の傷や摩耗は均一な静電潜像形成に対して阻害する要因となると共に、現像されたトナーをクリーニングブレードによる除去を実施するにおいても阻害要因となる。その結果、電子写真感光体の表面に高硬度の表面層を積層する技術が提案されている。
【０００４】
例えば、特許文献１では、表面層のバインダ成分として熱硬化性樹脂を適用し、表面層の耐摩耗性、耐傷性を向上させている。熱硬化性樹脂は硬化に要する時間が光硬化樹脂に比べて長くなるものの、光による材料劣化が生じにくく、機械的耐久性と静電特性・安定性の両立には有効な技術である。
【０００５】
また、特許文献２では、機械的耐久性向上を目的として、電子写真感光体表面に無機微粒子を含有させている。この技術ではトナー、キャリア、およびクリーニングブレードなどの機械的ハザード発生源に対しての耐性向上が期待できる。しかし、最表面に露出している樹脂部分の耐久性は充分ではなく、微細傷の抑制に対しては不向きである。
【０００６】
また、特許文献３では、表面層中の架橋性材料としてシロキサン系樹脂を適用し、さらに表面層中に無機微粒子を添加している。この技術によれば、無機微粒子を用いることによって摩耗耐久性が向上すると共に、架橋系材料を用いることによって微細傷に対しての耐性が向上するとも思われる。
【０００７】
しかし、シロキサン系樹脂は酸化によって親水性が極めて高くなることが知られている。このため、使用環境が高湿である場合には先鋭な画像が得られにくくなる。またクリーニングブレードを用いる場合には電子写真感光体の表面層との摩擦力が増大し、その結果、摩耗量増加といった環境不安定性が顕在化する。
【０００８】
また、特許文献４では、球形トナーのクリーニング性に優れた被帯電体表面層の材料として、ポリアリレート樹脂を用いている。ポリアリレート樹脂は球形トナーのクリーニング性に優れるのみでなく、被帯電体材料として優れた電気特性を有する。
【０００９】
しかしながら、ポリアリレート樹脂を適用した被帯電体を近接放電によって帯電すると、被帯電体表面が劣化し、さらに機械的摺擦または化学的劣化によって摩耗量が増加して画像階調の低下が生じたり、画像流れが生じたりする。そのため、本材料の優れたクリーニング性を生かした上でのさらなる耐久性向上が求められている。
【００１０】
また、特許文献５では、表面層に、ポリカーボネート樹脂、メチロール基を有するフェノール誘導体、および電荷輸送物質を含有させている。本技術では加熱によって容易に強靱な層を形成することが可能であり、耐摩耗性の向上が期待できる。
【００１１】
しかしながら、この技術では感光体表面層の硬度が充分で無いため摩耗抑制ができず、高耐久性を実現できない。さらに、感光体表面層には微粒子が存在していないため、潤滑剤付与手段を設けた画像形成装置においては、感光体表面に十分な潤滑剤が塗布されず、クリーニング性が低いため、やはり高耐久性を実現できない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
上記の課題に鑑み、本発明は、より高い耐久性を有する電子写真感光体、この電子写真感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置用プロセスカートリッジ、および画像形成装置を提供する。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
上記課題を解決するために、本発明では導電性支持体上に、感光層と表面層とを順に積層した電子写真感光体において、前記感光層は、前記導電性支持体上に、電荷発生層と電荷輸送層とを順に積層してなり、前記表面層は、メチロール基を２個以上有する物質とバインダ樹脂との反応物と、フィラーと、を含有し、前記バインダ樹脂は、ポリカーボネート樹脂もしくはポリアリレート樹脂のいずれかであり、前記フィラーの体積平均粒径は１０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であり、前記表面層は電荷輸送性構造を有し、該電荷輸送性構造は水酸基を有する電荷輸送性材料を含むことを特徴とする電子写真感光体が提供される。
【発明の効果】
【００１４】
本発明により、より高い耐久性を有する電子写真感光体、この電子写真感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置用プロセスカートリッジ、および画像形成装置が実現する。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】画像形成装置の一例を示す概略図である。
【図２】潤滑剤供給手段の別の例を示す図である。
【図３】タンデム型カラー画像形成装置を示す図であり、（ａ）は画像形成装置の全体図、（ｂ）は画像形成装置の電子写真感光体近傍の拡大図である。
【図４】画像形成装置用プロセスカートリッジを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態を説明する。本発明は以下に説明する実施形態に限定されるものではない。
【００１７】
（電子写真感光体）
本発明では、導電性支持体上に、感光層と表面層とを順に積層した電子写真感光体において、表面層は、メチロール基を２個以上有する物質とバインダ樹脂との反応物と、フィラーと、を含有する。バインダ樹脂は、ポリカーボネート樹脂もしくはポリアリレート樹脂のいずれかである。フィラーの体積平均粒径は１０ｎｍ以上５００ｎｍ以下である。メチロール基を２個以上有する物質と結着樹脂とは架橋している。なお、本発明では、メチロール基を有する物質を「メチロール化合物」と称する場合がある。
【００１８】
ここで、表面層のマルテンス硬度（以下、単に硬度）は、１５０Ｎ／ｍｍ以上２５０Ｎ／ｍｍ以下である。表面層の弾性仕事率平均値は４１％以上である。表面層の弾性仕事率の変動係数は０．１０以下である。表面層の任意断面においてフィラーが占める面積の割合は３％以上５０％以下である。フィラーは、フラーレン微粒子もしくは無機微粒子である。以下、フィラーを単に微粒子と呼称する。
【００１９】
表面層のカーボネート結合当量（Ｃ）に対するメチロール基当量（Ｍ）の比率（Ｍ／Ｃ）が０．０３以上０．３以下である。表面層は、電荷輸送性構造を含有する。電荷輸送性構造は、水酸基を有する電荷輸送性材料を用いて形成される。
【００２０】
電子写真感光体の長寿命化を達成するためには、作像における各プロセスから受ける種々のハザードに対して耐久性を付与させる必要がある。特に電子写真感光体表面に残留したトナーを除去するクリーニングプロセスや現像での摺擦等で負荷される機械的ハザード、あるいは帯電プロセスや転写プロセスから受ける静電ハザードが感光体に大きなストレスを与える。これらのハザードが感光体の特性変化を引き起こし、感光体の長寿命化を妨げる要因になっている。本発明においては機械的ハザードに対する耐久性向上を目的とし、長期に亘る使用によっても電子写真感光体表面の微細な傷つきを極めて少なくしている。
【００２１】
繰り返し使用による傷の発生を抑制するためには、クリーニングブレードや現像剤の摺擦などによる「局所的な摩耗の抑制」と、不随意に感光体表面に付着する高硬度の異物などによって引き起こされる「擦過傷の抑制」が必要になる。
【００２２】
「局所的な摩耗の抑制」に対しては感光体表面の硬度、弾性仕事率等に代表される機械的強度が大きいことが有効である。機械的強度を上げるために、本発明では、表面層の材質として分子が相互に結合する架橋性材料を用いる。架橋性材料は官能基構造、分子構造、官能基数等を選択することにより様々な特性を発現させることが可能であり、所望の機械的強度、所望の電気的特性も発現させることが可能になる。
【００２３】
しかし、「擦過傷の抑制」に対してはこれまで多くの検討がなされていない。不随意に電子写真感光体表面に付着する高硬度異物がクリーニングブレードなどの電子写真感光体摺擦部材と電子写真感光体との間を通過する際には感光体に非常に強い圧力が印加される。このため、架橋性の有機材料を適用するのみでは傷付きを防止できない。また、電子写真感光体の最表面の機械強度を無機膜のような高剛性にした場合には、割れや欠けが生じるため、この方法も適した対策とは成り得ない。
【００２４】
発明者らは鋭意研究を重ねた結果、「局所的な摩耗の抑制」を、メチロール化合物自身の縮重合による高硬度ドメイン、またはメチロール化合物とバインダ樹脂との相互架橋による樹脂バルクの高硬度化とバルク中に均質に分散された微粒子との作用によって達成している。
【００２５】
また、「擦過傷の抑制」を、小粒径の微粒子を表面層に分散させることによって表面層の樹脂露出ドメインを小さくし、樹脂部に形成される傷の大きさを小さくするとともに、微粒子が分散された有機樹脂膜の弾性を均一に高めること達成している。このような構成であれば、表面層が局所的に過負荷の状態となっても、負荷エネルギーを吸収／放出しやすい構成となる。
【００２６】
（表面層（架橋表面層）の構成成分）
〔メチロール基を有する物質〕
本発明に係るメチロール基（−ＣＨ２ＯＨ）を有する物質としては、その物質が単独で熱による縮重合によって架橋構造を生じるものであることが最低限の要件となる。本要件を満たしていれば分子量・構造などは特に限定されない。但し、製造上の観点から１２０℃以下で縮重合が生じる物質を用いる場合には、架橋表面層用塗工液のポットライフが短くなったり、架橋表面層用塗工液の粘度低下が生じたりすることから好ましくない。
【００２７】
メチロール基を有する物質のメチロール基の個数は１つ以上あれば良いが、後述するバインダ樹脂との相互作用を考慮した場合にはメチロール基の個数は２つ以上であることが好ましい。
【００２８】
以下にメチロール基を２個以上有する物質を例示する（以下、式（Ａ）〜（Ｃ））。本発明で用いることができるメチロール基を２個以上有する物質は以下の化合物に限定されない。
【００２９】
【化１】
0005970869.tif 000002
【００３０】
【化２】
0005970869.tif 000003
【００３１】
【化３】
0005970869.tif 000004
【００３２】
〔バインダ樹脂〕
バインダ樹脂としては、ポリカーボネート樹脂、ポリアリレート樹脂等が挙げられる。
＜ポリカーボネート樹脂＞
本発明に係るポリカーボネート樹脂としては、カーボネート基（−Ｏ−（Ｃ＝Ｏ）−Ｏ−）を有する化合物である。
【００３３】
ポリカーボネート樹脂の分子量はポリカーボネートの構造などから適宜選択するとよいが、分子量が小さすぎる場合には架橋表面層を形成するために用いる塗工液の粘度が小さくなり、厚膜化が難しくなる。一方で、分子量が大きすぎる場合には、架橋表面層を形成するために用いる塗工液の粘度が大きくなりすぎたり、結晶性の高いポリカーボネート樹脂を用いた場合にはポリカーボネート樹脂の析出等によりポットライフが短くなったりするため好ましくない。このため、ポリカーボネートの分子量としては、重量平均分子量（Ｍｗ）が６００００以上２５００００以下であることが好ましく、より好ましくは８００００以上２０００００以下である。
【００３４】
また、架橋表面層に電荷輸送機能補助、機械強度向上補助を目的としてポリカーボネートとともに他の高分子材料を併用してもよい。他の高分子材料としては、例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。
【００３５】
さらに、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質を併用してもよい。例えば、アリールアミン骨格、ベンジジン骨格、ヒドラゾン骨格、カルバゾール骨格、スチルベン骨格、ピラゾリン骨格等の少なくともいずれかを有する樹脂であってもよい。この樹脂としては、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂等の高分子材料が挙げられる。またはポリシラン骨格を有する高分子材料等を併用することも可能である。
【００３６】
＜ポリアリレート樹脂＞
ポリアリレート樹脂は、球形トナーのクリーニング性に優れるとともに、その構造上結晶性が高いことからポリカーボネート樹脂と比較して硬度が増す傾向がある。そのため、機械的摺擦による摩耗や微細な傷が付きにくい。その結果、安定的に高画質画像の提供が可能な画像形成装置を成すことが可能になる。
【００３７】
バインダ樹脂としては、下記式（Ｄ）〜（Ｉ）に示すポリアリレート樹脂を用いている。但し、これに限定されるものではない。
【００３８】
【化４】
0005970869.tif 000005
【００３９】
【化５】
0005970869.tif 000006
【００４０】
【化６】
0005970869.tif 000007
【００４１】
【化７】
0005970869.tif 000008
【００４２】
【化８】
0005970869.tif 000009
【００４３】
【化９】
0005970869.tif 000010
【００４４】
ポリアリレート樹脂は構成単位中に剛直性を有するユニットが含有され、被帯電体形成時にそのユニットの一部がガラス化することによって皮膜の機械的強度が増加する。このため、ポリカーボネートに比べて、機械的摺擦による摩耗耐性や耐傷性が向上する。
【００４５】
また、この分子内部の部分的なガラス化により、分子内密度を高め、かつ非晶質部分と結晶質部分とを同一分子内に併せ持つため、塗膜形成時に発生する分子内応力を緩和することができる。これにより、ソルベントクラックの要因となる薬品が進入しても、内部応力が維持し、クラックが生じにくい膜を形成することができる。
【００４６】
ポリアリレート樹脂は一般的に用いられているものを使用することができる。合成方法としては、下記式（Ｊ）で示されるビスフェノールをジカルボン酸成分とアルカリ下で溶媒／水系中で拡販することにより界面重合を行う。
【００４７】
【化１０】
0005970869.tif 000011
（Ｘは単結合であり、酸素（-Ｏ-）、硫黄（-Ｓ-）、アルキレン基、およびシクロアルキレン基のいずれかを示す。Ｒ１〜Ｒ８は水素原子、ハロゲン原子、アルキル基、およびアリール基のいずれかを示す。）
【００４８】
ジカルボン酸成分としては、３−ｔｅｒｔ−ブチルイソフタル酸塩化物、テレフタル酸塩化物、若しくはイソフタル酸塩化物等を単独、または混合して使用することができる。機械的摺擦による摩耗を低減させる場合、テレフタル酸塩化物を単独若しくは混合して使用する。これによって分子の剛直性が増大し、樹脂の機械的強度が向上する。また、イソフタル酸塩化物は重合対を溶解する溶剤によっては溶解度向上のために用いられる。
【００４９】
３−ｔｅｒｔ−ブチルイソフタル酸塩化物は全ジカルボン酸成分中に５〜１００ｍｏｌ％、好ましくは５〜６０ｍｏｌ％存在するように調整すると、機械的強度を保持した上で、被帯電体として必要とされる電気的特性を充分に保有するものを作製することができる。また、テレフタル酸塩化物およびイソフタル酸塩化物の量については、その重合体の溶解性を考慮して決定されるもので定説はない。ただし、いずれかの塩化物が７０ｍｏｌ％を超えると合成した重合体の溶解性が極端に低下し、被帯電体作製時の塗工液の保存性低下や作製時の固形分濃度の管理幅の減少など、ハンドリングの面で問題になることがあるので注意を要する。
【００５０】
使用するビスフェノール成分として、上記の式（Ｊ）で示される化合物中、同一の化合物を用いてもよいし、２種以上の異なる化合物を用いてもよい。また、ビスフェノールＺ、ビスフェノールＡ、ビスフェノールＣのみならず、ビスフェノールＡＦ等のフッ素置換体、またはシロキサンビスフェノール等の他のビスフェノールと共重合体を形成してもよい。
【００５１】
ポリアリレート樹脂をバインダ樹脂として単独で使用しても本発明の効果を充分に得ることができるが、その他電子写真装置用感光体としての特性を向上させるために他の材料を混合してもよい。例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性または熱硬化性樹脂を混合してもよい。
【００５２】
また、他の材料としては、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質、例えば、アリールアミン骨格、ベンジジン骨格、ヒドラゾン骨格、カルバゾール骨格、スチルベン骨格、ピラゾリン骨格等のいずれかを有する樹脂を用いてもよい。この樹脂としては、ポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂等が挙げられる。さらに、ポリシラン骨格を有する高分子材料等を用いることも可能であり、有用である。
【００５３】
電荷輸送物質の量はバインダ樹脂１００重量部に対し、２０〜３５０重量部、好ましくは４０〜１５０重量部が適当である。但し、高分子電荷輸送物質を用いる場合は、単独でもバインダ樹脂との併用も可能である。
ここで用いられる溶剤としては、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトンなどが用いられる。これらは単独で使用しても２種以上混合して使用してもよい。
【００５４】
〔微粒子〕
微粒子としては、例えば、フラーレン微粒子、無機微粒子等が挙げられる。
＜フラーレン＞
本発明において、メチロール基を２個以上有する物質の相互架橋、およびメチロールを２個以上有する物質とポリカーボネート樹脂との相互架橋によって強靱なバルク構造を形成することが一つの特徴となっている。
しかしながら、メチロールを有する物質の反応性は高いとは言えず、強靱な膜を得るためには充分な熱エネルギーを付与する必要がある。
【００５５】
本発明においてはフラーレン微粒子を併用することによって、これら反応性を改善させ、充分な硬度と耐摩耗性とを有する架橋表面層を形成できることを見出した。このような強靱な膜が得られる理由は以下の考察によると考えられる。
【００５６】
架橋表面層中に含まれるメチロール基を２個以上有する物質が後加熱によって縮合反応を生じ、相互に架橋を開始すると同時に、この縮合反応で脱離した水によってポリカーボネートが加水分解を生じさせる。この加水分解の際に形成される不対電子がメチロール基と反応し、ポリカーボネート自身もメチロール基を２個以上有する物質の架橋構造に組み込まれ、結果として三次元架橋構造が形成される。
【００５７】
これらの反応機構にフラーレンが介在することによって、高い電子受容性をもつフラーレンが、メチロール基を２個以上有する物質のヒドロキシ基を引き抜くブレンステッド酸に類した機能を果たしていると推測される。この結果、フラーレンにより縮合反応およびそれに伴う加水分解の促進による縮重合反応の高効率化が生じ、反応性が改善することにより強靭な膜が得られているものと考えている。
【００５８】
フラーレンの濃度は、メチロール基を２個以上有する物質とポリカーボネート樹脂と後述する電荷輸送物質との総量１００重量部に対して１重量部以上５重量部以下であることが架橋のための反応性改善と光透過率の点から好ましい。フラーレンの濃度が１重量部未満の場合は、架橋のための反応性改善に効果が低く、架橋表面層として充分な硬度が得られず、摩耗耐性が得られない。一方、フラーレンの濃度が５重量部を超える場合は、架橋表面層の光透過率の低下が生じ、露光後電位（ＶＬ）が上昇するなどの副作用が生じる。
【００５９】
また、クリーニング性に対しては、メチロール基を２個以上有する物質およびポリカーボネート樹脂からなる構造体のみでは充分とは言えない。本発明においてフラーレンを併用することによりクリーニング性が改善できる。この理由は、以下の通りである。
【００６０】
フラーレンを用いることによって、感光体表面にナノレベルの微細な凹凸面が形成される。すると、潤滑剤の感光体表面へのアンカリング効果が増し、感光体表面に潤滑剤が斑なく均一に塗布され、感光体表面の摩擦係数が低減される。これにより、感光体表面に押し付けられているクリーニングブレードの部分的振動が抑制され、トナーのすり抜けも抑制され、クリーニング性が向上する。
【００６１】
フラーレンの体積平均粒径は１０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であることが架橋表面層の光透過率やクリーニング性の点から好ましい。フラーレンの体積平均粒径が１０ｎｍ未満の場合は、分散性の低下等を引き起こしたり、潤滑剤を感光体表面にアンカリングさせる能力が充分発揮できずクリーニング性が低下したりするなどの不具合が生じやすい。一方、フラーレンの体積平均粒径が５００ｎｍを超える場合は、分散液中においてフラーレンの沈降が促進されたり、トナーがフラーレンにアンカリングすることによるトナーフィルミングが発生したり、光透過率の低下が生じ、露光後電位（ＶＬ）が上昇したりすることがある。
【００６２】
フラーレンの架橋表面層中への分散方法としては、後述する架橋表面層用塗工液中で一般に用いられる分散方法で分散するとよい。分散方法としては、例えばボールミル、サンドミル、ＫＤミル、３本ロールミル、圧力式ホモジナイザー、超音波分散等が例示される。
【００６３】
＜無機微粒子＞
本発明では、表面層の機械的耐久性の向上を目的として無機微粒子を含有させる。無機微粒子としては一般に知られるものであればよく、酸化チタン、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化アンチモン、窒化硼素、窒化ケイ素、酸化カルシウム、硫酸バリウム、ＩＴＯ、酸化シリコン、コロイダルシリカ、酸化アルミニウム等が例示される。表面層の電気特性を勘案した場合、酸化アルミニウム、酸化チタン、酸化シリコン、酸化スズが好適に用いられる。または、有機無機複合微粒子を用いてもよい。
【００６４】
無機微粒子の体積平均粒径は、１０ｎｍ以上５００ｎｍ以下であることが表面層の光透過率や耐摩耗性の点から好ましい。微粒子の体積平均粒径が１０ｎｍ未満の場合は、分散性の低下等を引き起こしたり、不随意に感光体表面に付着する異物に対して傷付き抑制機能が充分発揮できなかったりする。一方、５００ｎｍを超える場合には、表面層の表面粗さが大きくなり、ブレードクリーニング部材の摩耗が速く進行したり、無機微粒子間距離が大きくなるため、感光体表面における有機材料の露出ドメインが相対的に大きくなったりする。このため、大きな擦過傷が生じやすくなったり、分散液中において微粒子の沈降性が促進したりするなどの塗工液寿命に関わる問題が生じる場合がある。
【００６５】
表面層中の無機微粒子含有量は、高いほど耐摩耗性が高いので良好であるが、高すぎる場合には、電荷輸送機能の低下や耐摩耗性低下を引き起こすため好ましくない。表面層中に占める無機微粒子の割合が３％〜５０％程度の場合に良好な機械的耐久性の発現が期待できる。
【００６６】
表面層に占める無機微粒子の割合を定量する方法としては、元素分析およびそのマッピングを用いて行うことができる。ここで、元素分析／マッピング方法としては、例えばエネルギー分散型Ｘ線検出器／走査型電子顕微鏡（ＥＤＳ−ＳＥＭ）などを用いることができる。該ＥＤＳ−ＳＥＭは被観察体を細く絞られた電子線で走査し、放出される二次電子量を検出することによって被観察体表面像を詳細（一般に５０倍〜３０万倍）に観察すると同時に、電子線照射により発生する特性Ｘ線を検出することにより、表面の微小領域の元素比率の分析や、特定元素のマッピングなどを行う装置である。
【００６７】
無機微粒子含有量は、前記手法による電子写真感光体の断面の元素分析／マッピングによって定量することが可能である。まず電子写真感光体の断面構造をミクロトーム、ＦＩＢ等の一般に用いられる方法で露出させた後に、前記記載の方法で電子写真感光体断面の無機微粒子の構成元素のマッピングを行い、無機微粒子構成元素検出面積を観察面積で除することによって、観察断面における有機無機複合微粒子の占める面積割合を得る。
【００６８】
無機微粒子の表面層中への分散方法としては、表面層用塗工液中で一般に用いられる分散方法で分散すると良い。分散方法としては、例えばボールミル、サンドミル、ＫＤミル、３本ロールミル、圧力式ホモジナイザー、超音波分散等が例示される。
【００６９】
無機微粒子を表面層中に分散させる際に、分散剤や界面活性剤で表面処理させることが可能であり、そうすることが分散性の観点からは好ましい。
【００７０】
有機無機複合微粒子の分散性が不充分な場合には本発明における最も大きな効果である電子写真感光体表面とクリーニングブレード間の摩擦抵抗低減の効果が低下するだけでなく、電子写真感光体が本来有すべき電荷輸送性、電荷保持性等の低下や、塗膜の透明性の低下や塗膜欠陥の発生を引き起こすため、できる限りの手段を講じて良好な分散性を持たせることが好ましい。
【００７１】
さらに前述の通り、凝集粒子の表面層からの欠落によって、大きな表面凹凸を形成し、トナークリーニング不良や電子写真感光体の耐摩耗性低下をも引き起こすため、高耐久化、あるいは高画質化を妨げる大きな要因となる可能性がある。分散剤、界面活性剤としては、一般に用いられている分散剤、界面活性剤を使用することができる。
【００７２】
分散剤、界面活性剤の表面処理量については、無機微粒子の体積平均粒径によって異なるが、無機微粒子の総重量に対して０．５〜３０重量％が適しており、１〜２０重量％がより好ましい。分散剤、界面活性剤がこれよりも少ないと微粒子の分散効果が得られず、また多すぎると残留電位の著しい上昇を引き起こす。これら表面処理剤は単独もしくは２種類以上混合して用いられる。
【００７３】
〔電荷輸送物質〕
架橋表面層には電荷輸送性構造をもつ電荷輸送物質を含有していてもよい。電荷輸送物質としては、正孔輸送物質と電子輸送物質とが挙げられる。
【００７４】
電子輸送物質としては、たとえばクロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２、４、７−トリニトロ−９−フルオレノン、２、４、５、７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２、４、５、７−テトラニトロキサントン、２、４、８−トリニトロチオキサントン、２、６、８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１、２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１、３、７−トリニトロジベンゾチオフェン−５、５−ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などの電子受容性物質が挙げられる。これらの電子輸送物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【００７５】
正孔輸送物質としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾールおよびその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメートおよびその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物およびその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらの電荷輸送物質は単独、または２種以上混合して用いられる。
【００７６】
〔架橋系電荷輸送物質〕
また、架橋表面層に用いる電荷輸送物質として、メチロール基と架橋することが可能な官能基を付与してもよい。官能基としては、例えば水酸基、アルコキシシリル基、エポキシ基、カルボキシル基等の官能基が挙げられ、水酸基が好ましい。
【００７７】
以下に水酸基を有する電荷輸送物質について説明する。水酸基を有する電荷輸送物質としては下記の式（Ｋ）で表される。
【００７８】
【化１１】
0005970869.tif 000012
（式中、Ｙは少なくとも１つの炭素原子に水酸基が結合した炭素数１〜６の置換又は無置換のアルキル基もしくはアルコキシ基を表し、Ｘは電荷輸送性分子構造を含んでなる１〜４価の炭化水素結合を主とする有機残基を表す。ｎは１〜４の整数を表す。）
【００７９】
式（Ｋ）のＹにおける炭素数１〜６の置換又は無置換のアルキル基としては、具体的にはエチル基、プロピル基、ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、イソプロピル基、イソブチル基等が挙げられる。
【００８０】
また、式（Ｋ）のＹにおける炭素数１〜６の置換又は無置換のアルコキシ基としては、上記炭素数１〜６の置換又は無置換のアルキル基を有するアルコキシ基を表し、その具体例としては、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、イソプロポキシ基、イソブチルオキシ基等が挙げられる。これらの置換基としては、ハロゲン原子、ニトロ基、ニトリル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等が挙げられる。
【００８１】
一般式（４）におけるＸは、電子供与性又は電子受容性、いわゆる電荷輸送性の分子構造を含んでなる１〜４価の炭化水素結合を主とする有機残基を表す。
【００８２】
電子供与性を有する分子構造としては、正孔輸送物質があり、例えば、トリフェニルアミン誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１、１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プロパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体、などが挙げられる。
【００８３】
電子受容性を有する分子構造としては、電子輸送物質があり、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２、４、７−トリニトロ−９−フルオレノン、２、４、５、７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２、４、５、７−テトラニトロキサントン、２、４、８−トリニトロチオキサントン、２、６、８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１、２−ｂ〕チオフェン−４オン、１、３、７−トリニトロジベンゾチオフェン−５、５−ジオキサイドなどが挙げられる。
【００８４】
特に、窒素原子を分子構造中に含む（例えば、トリアリールアミン構造）正孔輸送物質は電荷輸送能が良好であり、好ましく用いられる。
【００８５】
水酸基を有する電荷輸送物質の具体例を表１〜表４に示すが、これらの構造の化合物に限定されるものではない。
【００８６】
【表１】
0005970869.tif 000013
【００８７】
【表２】
0005970869.tif 000014
【００８８】
【表３】
0005970869.tif 000015
【００８９】
【表４】
0005970869.tif 000016
【００９０】
〔メチロール基を２個以上有する物質／バインダ樹脂の配合比率に関する説明〕
本発明においては、電子写真感光体表面層はメチロール化合物／バインダを主成分とする有機材料が占める部分と有機材料中に分散された無機微粒子が占める部分とに大別できる。このうち、有機材料の傷耐性を高めるためにはメチロール化合物／バインダの配合比率が重要となるため、選択する材料に併せて適宜選択することが必要となる。
メチロール基を２個以上有する物質は後述するように本発明における反応の中核となるため、その配合比率は重要となる。発明者の検討によれば、メチロール基を２個以上有する物質とバインダ樹脂との相互作用によって優れた摩耗耐久性を示す結果が得られていることから、バインダ樹脂に対するメチロール基を２個以上有する物質の配合比率が重要になる。
【００９１】
メチロール基を２個以上有する物質の配合比率は、バインダ樹脂１００重量部に対して、４．５重量部乃至１００重量部が好ましく、より好ましくは１５重量部乃至８０重量部である。
【００９２】
４．５重量部未満の場合には、架橋表面層中での架橋ネットワークが不充分となるため、後述する加熱工程を経ても充分な摩耗耐久性を得ることができない。また、１００重量部を超える場合には、電荷輸送層中の架橋ネットワークは充分に形成されるが、余剰なメチロール基を２個以上有する物質同士が電荷輸送層中で比較的大きな架橋ドメインを形成する。その結果、表面性が著しく損なわれることによる画像欠陥誘引や、架橋表面層に前述の電荷輸送物質を適用する場合には該ドメイン内に取り込まれにくいことから、ドメイン内の電荷輸送性が低下する。このため、架橋表面層としての電荷輸送性が損なわれる可能性があるため好ましくない。
【００９３】
〔電荷輸送物質／メチロール基を２個以上有する物質およびバインダ樹脂の配合比率に関する説明〕
また、架橋表面層への電荷輸送性付与のために電荷輸送物質を併用する場合には、架橋表面層中の電荷輸送物質の配合比率が電荷輸送性に影響するため重要となる。メチロール基を２個以上有する物質とバインダ樹脂とが反応した場合は、電荷輸送物質の配合比率は、メチロール基を２個以上有する物質およびバインダ樹脂の総量１００重量部に対して３０重量部乃至１５０重量部であることが好ましく、より好ましくは５０重量部乃至１４０重量部である。
【００９４】
メチロール基を２個以上有する物質およびバインダ樹脂に対する電荷輸送物質の配合比率が３０重量部未満の場合には、電荷輸送層の電荷輸送性が不充分となり、感度低下、残留電位の上昇などによる画像欠陥を引き起こしやすくなるため好ましくない。また、メチロール基を２個以上有する物質およびバインダ樹脂に対する電荷輸送物質の配合比率が１５０重量部を超える場合には、非架橋系電荷輸送物質を用いた場合には本発明の特徴である摩耗耐久性に乏しくなることがあり好ましくない。また架橋官能基を有する電荷輸送物質を適用した場合には摩耗耐久性不足は生じにくいが、使用する電荷輸送物質によっては、後述する帯電器などから発生する酸化性物質（ＮＯＸやオゾン）などにより電荷輸送層の帯電性等が低下することがあるため好ましくない。
【００９５】
（架橋表面層の形成）
架橋表面層の形成に用いられる塗工液としては、多くの構成成分が常温で固体であることから、良溶媒に溶解して作製するとよい。溶剤としては、バインダ樹脂および電荷輸送物質を溶解し、均質な塗工液を作ることができれば特に限定されない。例えば、溶剤としてメタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのアルコール系、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン系、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系、テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテルなどのエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼンなどのハロゲン系、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族系、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテートなどのセロソルブ系などが挙げられる。これらの溶媒は単独または２種以上を混合して用いてもよい。
【００９６】
架橋表面層の形成の際に用いる塗工方法としては、一般に用いられている塗工方法であれば特に限定されない。塗工液の粘性、所望とする架橋表面層の膜厚などによって適宜塗工方法を選択するとよい。例えば、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などが例示される。
【００９７】
架橋表面層の膜厚は解像度・応答性の点から、１０μｍ以下とすることが好ましく、８μｍ以下がより好ましい。下限値に関しては、使用するシステム（特に帯電電位等）に異なるが、帯電性、摩耗耐久性の観点から２μｍ以上が好ましい。
【００９８】
メチロール基を２個以上有する物質を主反応種とする架橋・重合反応ならびに表面層中に残留する溶媒を除去するために、前記方法で表面層を形成した後に加熱乾燥処理を行うことが好ましい。本処理に用いる熱エネルギーとしては、空気、窒素などの気体、蒸気、あるいは各種熱媒体、赤外線、電磁波を用いることができ、塗工面側あるいは支持体側から加熱することによって行われる。加熱温度は１００℃以上、１７０℃以下が好ましい。１００℃未満の温度で処理した場合、架橋表面層中に残留する溶媒が多くなることと、充分な架橋反応が生じないこととから、架橋表面層の電気特性低下を引き起こしやすく好ましくない。一方、１７０℃より高い温度で処理した場合、隣接層の低分子量成分の架橋表面層への移行などが生じやすくなり、架橋表面層の機械的耐久性の低下や電気特性の低下を引き起こすおそれがあるため好ましくない。
【００９９】
また、表面層には必要に応じて可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。表面層に用いられる可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般の樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、バインダ樹脂１００重量部に対して０〜３０重量部程度が適当である。電荷輸送層に併用できるレベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は、バインダ樹脂１００重量部に対して０〜１重量部程度が適当である。
【０１００】
〔加熱に関する説明〕
前記方法で形成した表面層を加熱することによってメチロール基を２個以上有する物質を主反応種とする架橋・重合反応によって表面層バルクの機械的強度が高く、耐摩耗性に優れた架橋表面層を得ることができる。ここで、然るべき手段によらずメチロール基を２個以上有する物質、またはメチロール基を２個以上有する物質と表面層構成成分とを架橋させない場合には、メチロール基を２個以上有する物質が有するメチロール基の一部が大気中でホルミル基等の酸化物になることによって、電荷輸送性の低下を引き起こすことがあり好ましくない。また、メチロール化合物が低分子量の場合は、架橋に関与しないメチロール化合物が表面層中で可塑剤のような役割を果たすことによって、表面層の粘性低下や、経時で電子写真感光体表面にブリードアウトなどを引き起こすため、やはり好ましくない。
【０１０１】
加熱手段としては、表面層用塗工液を用いて表面層を形成後に常圧雰囲気下で加熱することが好ましい。
【０１０２】
ポリアリレート樹脂の場合、この成膜後の加熱により強靱な膜が得られる理由については現時点で明確にされていないが、本発明者は以下に記載の理由ではないかと考察している。
【０１０３】
すなわち、表面層中に含まれるメチロール化合物が後加熱によって縮合反応を生じ、相互に架橋を開始すると同時に、本反応で形成された水によってポリアリレートが加水分解を生じる。この加水分解の際に形成される不対電子がメチロール化合物のメチロール基と反応し、ポリアリレート自身もメチロール化合物の架橋構造に組み込まれ、結果として三次元架橋構造が形成される。本メカニズムが妥当である場合、メチロール化合物の縮合反応がバルク全体の反応のトリガーとなり、結果としてバルク中にエステル結合が形成される。本発明者らは前述の加熱工程が不適切である場合や、適用するメチロール化合物が不適切な場合には、ＦＴ−ＩＲのＡＴＲ法によってエステル結合生成量が少なくなり、後述する弾性仕事率等の膜の機械特性が不充分となる（すなわち架橋が不充分となる）といったような、前記記載の推定メカニズムを裏付けるデータを得ている。
【０１０４】
（表面層の機械特性）
本発明に係る表面層が本材料系で充分な摩耗耐久性を有するためには、その弾性仕事率が４１％以上であると良い。また、傷つき抑制を目的として表面層に無機微粒子が分散されているため、弾性仕事率が測定箇所により変動するが、充分な傷つき抑制の機能を持たせるためには表面に緻密に無機微粒子が配置されていることが好ましい。そのため、無機微粒子としては粒径の小さいものを添加するのがよく、電子写真感光体を用いるプロセスにもよるが、無機微粒子の添加量は後述する方法で計測する弾性仕事率の変動が小さくなるように設定することが好ましい。弾性仕事率の変動に対しては、弾性仕事率の変動係数が０．１０以下であることが好ましい。変動係数が０．１０を超えると、表面層表面の無機微粒子の配置に偏りがあり、または無機微粒子の添加量が少ないなどの原因により、最表面に露出している有機成分のドメインが大きく、比較的大きな擦過傷が付きやすい状態であるため好ましくない。また、変動係数下限値としては特に限定されないが、一般に０．０１以上である。
【０１０５】
次に弾性仕事率について説明する。弾性仕事率とは、ダイヤモンド圧子を用いた微小硬度計の負荷／除荷試験によって測定されるものである。具体的には、被測定体にダイヤモンド圧子を所定圧力、所定条件で負荷をかけた際の最大変形仕事量（Ａ：塑性変形の仕事量＋弾性変形の仕事量）に対する、所定条件で除荷した際の被測定体の復元量（Ｂ：弾性変形の仕事量）の比（Ｂ／Ａ）で表される。
【０１０６】
本弾性仕事率の測定と同時に、被測定体の硬度の測定もできるため、弾性仕事率と併せて被測定体の機械特性の代表値とすることもできる。
【０１０７】
本弾性仕事率はダイヤモンド圧子を被測定体に押しつける際に、圧子移動量および圧子負荷荷重を同時に測定できる装置であれば測定可能である。本特性の測定ができるものとしてはフィッシャーインストルメンツ社から市販されているフィッシャースコープＨ−１００や、ＳＨＩＭＡＺＵ社から市販されているダイナミック微小硬度計ＤＵＨ−２１１などが例示される。
【０１０８】
弾性仕事率の測定条件にもよるが、測定においては下層（本発明においては導電性支持体および電荷発生層）の影響を受けやすいため、被測定体（本発明においては電荷輸送層）の膜厚を充分厚くすると良い。具体的には弾性仕事率の測定におけるダイヤモンド圧子の変位量が被測定体の膜厚の１／６以下が好ましく、より好ましくは１／１０以下である。
【０１０９】
本発明においては弾性仕事率の測定に前記記載のフィッシャーインストルメンツＨ−１００を用いて行っている。測定条件を以下に示す。
【０１１０】
（弾性仕事率測定条件）
測定装置：フィッシャースコープ社製Ｈ−１００
測定モード：ｄＦ／ｄｔ＝ｃｏｎｓｔ
最大荷重：９．８ｍｍＮ
負荷／除荷時間：各３０ｓｅｃ
クリープ時間：５ｓｅｃ
【０１１１】
（感光層）
〔感光層が積層構成の場合〕
積層型感光層は、電荷発生機能および電荷輸送機能をそれぞれ独立した層が担うため、感光層の層構成としては、少なくとも支持体上に電荷発生層、電荷輸送層が積層された構成を取る。積層順については特に限定されないが、多くの電荷発生材料は化学的安定性に乏しく、電子写真作像プロセスにおける帯電器周辺での放電生成物のような酸性ガスにさらされると電荷発生効率の低下などを引き起こす。このため、電荷発生層の上に電荷輸送層を積層することが好ましい。
【０１１２】
＜電荷発生層＞
電荷発生層は、電荷発生機能を有する電荷発生物質を主成分とする層で、必要に応じてバインダ樹脂を併用することもできる。電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
【０１１３】
無機系材料には、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファス・シリコン等が挙げられる。アモルファス・シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に用いられる。
【０１１４】
一方、有機系材料としては、公知の材料を用いることができる。例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリアリールアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系または多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタンおよびトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノンおよびナフトキノン系顔料、シアニンおよびアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらの電荷発生物質は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。
【０１１５】
電荷発生層に必要に応じて用いられるバインダ樹脂としては、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミド、ポリビニルベンザール、ポリエステル、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリフェニレンオキシド、ポリビニルピリジン、セルロース系樹脂、カゼイン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。これらのバインダ樹脂は、単独または２種以上の混合物として用いることができる。バインダ樹脂の量は、電荷発生物質１００重量部に対し０〜５００重量部、好ましくは１０〜３００重量部が適当である。バインダ樹脂の添加は、分散前あるいは分散後どちらでも構わない。
【０１１６】
＜電荷発生層の形成＞
電荷発生層を形成する方法には、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが大きく挙げられる。前者の方法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ法等が用いられ、上述した無機系材料、有機系材料が良好に形成できる。また、後者のキャスティング法によって電荷発生層を設けるには、上述した無機系もしくは有機系電荷発生物質を必要ならばバインダ樹脂と共にテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチル等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより形成できる。また、必要に応じて、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のレベリング剤を添加することができる。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。
【０１１７】
以上のようにして設けられる電荷発生層の膜厚は、０．０１〜５μｍ程度が適当であり、好ましくは０．０５〜２μｍである。
【０１１８】
＜電荷輸送層＞
電荷輸送層は、電荷輸送機能を有する層であり、電荷輸送物質又は高分子電荷輸送物質とバインダ樹脂を主成分とする層である。
【０１１９】
電荷輸送物質としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、トリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾールなどの正孔輸送性構造を有する公知の正孔輸送物質、縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基、ニトロ基を有する電子吸引性芳香族環などの電子輸送構造を有する公知の電子輸送物質が挙げられる。正孔輸送物質または電子輸送物質は、単独で用いてもよいし、２種以上の混合物として用いてもよい。
【０１２０】
電荷輸送物質の電荷輸送層における含有量としては、電荷輸送層全質量に対して２０質量％〜８０質量％が好ましく、３０質量％〜７０質量％がより好ましい。電荷輸送物質の電荷輸送層における含有量が、電荷輸送層全質量に対して２０質量％未満であると、電荷輸送層の電荷輸送性が小さくなることにより所望の光減衰特性が得られないことがあり、８０質量％より大きいと、電子写真プロセスから感光体が受ける各種ハザードによって必要以上に磨耗することがある。一方、電荷輸送物質の電荷輸送層における含有量が、特に好ましい範囲内であると、所望の光減衰性が得られるとともに、使用によっても磨耗量が少ない電子写真感光体を得ることができる点で有利である。
【０１２１】
また、高分子電荷輸送物質とは、後述するバインダ樹脂の機能と電荷輸送物質の機能を併せ持材料である。特に、本発明に記載している非晶質酸化物を中間層に適用した場合には、電荷輸送物質として高分子電荷輸送物質を適用することにより、帯電性低下や地汚れの発生が抑制されることが本発明者らの検討からわかっており、好適である。
【０１２２】
高分子電荷輸送物質としては、特に制限はなく、公知の材料が使用できるが、ポリカーボネート、ポリウレタン、ポリエステルおよびポリエーテルの中から選ばれる少なくともいずれかの重合体であることが好ましい。特に、特許第３８５２８１２明細書や特許第３９９０４９９号明細書等に例示されているトリアリールアミン構造を主鎖および側鎖の少なくともいずれかに含むポリカーボネートが、磨耗耐久性・電荷輸送性の観点から好ましい。
【０１２３】
高分子電荷輸送物質は、単独で用いてもよいし、２種類以上を併用してもよい。また、磨耗耐久性や製膜性等の観点から後述するバインダ樹脂と併用してもよい。電荷輸送性の両立の観点から、前記高分子電荷輸送物質とバインダを併用する場合、高分子電荷輸送物質の含有量としては電荷輸送層全質量に対して４０質量％〜９０質量％が好ましく、５０質量％〜８０質量％がより好ましい。
【０１２４】
電荷輸送層で用いられるバインダ樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の材料を適宜選択することができ、例えば、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性または熱硬化性樹脂が挙げられる。
【０１２５】
＜電荷輸送層の形成＞
電荷輸送層は、電荷輸送物質およびバインダ樹脂、又は、高分子電荷輸送物質を適当な溶剤に溶解乃至分散し、これを塗布し、乾燥することによって形成できる。
電荷輸送層の構成成分はいずれも常温常圧下で固体であるものが多いため、塗工液作製においては各構成成分と親和性の高い溶媒を用いる。ここで用いられる溶剤としては、一般に塗装・塗工に用いられる公知の溶剤であれば特に限定されない。用いる溶媒は単独で用いてもよいし、２種以上を混合して用いてもよい。
【０１２６】
電荷輸送層形成の際に用いる塗工方法としては、特に制限はなく、一般に用いられている塗工方法を用いることができ、塗工液の粘性、所望とする電荷輸送層の厚みなどによって適宜塗工方法を選択するとよい。例えば、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などが例示される。また、電荷輸送層には、必要により後述する可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。
【０１２７】
電荷輸送層の厚みとしては、解像度・応答性の点から、５０μｍ以下が好ましく、４５μｍ以下がより好ましい。下限値に関しては、使用するシステム（特に帯電電位等）に異なるが、５μｍ以上が好ましい。
【０１２８】
前記手段によって形成した電荷輸送層は、電子写真特性や膜粘性の観点から、何らかの手段を用いて加熱を行い、上述のような溶媒を膜中から取り除く必要がある。熱エネルギーとしては、空気、窒素などの気体、蒸気、あるいは各種熱媒体、赤外線、電磁波を用いることができ、塗工面側あるいは支持体側から加熱することによって行われる。
【０１２９】
加熱温度は１００℃以上、１７０℃以下が好ましい。１００℃未満の場合は、膜中の有機溶媒を充分取り除くことができず、電子写真特性の低下や摩耗耐久性低下が生じることが確認されている。一方、１７０℃より高い温度で処理した場合、表面にゆず肌状の欠陥や亀裂が生じたり、隣接層との界面で剥離が生じたりすることがある。また、感光層中の揮発性成分が外部に霧散するなどした場合には、所望の電気特性を得られなくなるなどのことがあるため好ましくない。
【０１３０】
〔感光層が単層の場合〕
単層構造の感光層は、電荷発生機能と電荷輸送機能を同時に有する層である。感光層は電荷発生物質、電荷輸送物質、およびバインダ樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することによって形成できる。また、必要により可塑剤やレベリング剤、酸化防止剤等を添加することもできる。
【０１３１】
バインダ樹脂としては先に電荷輸送層で挙げたバインダ樹脂のほかに、電荷発生層で挙げたバインダ樹脂を混合して用いてもよい。なお、高分子電荷輸送物質も良好に使用できる。バインダ樹脂１００質量部に対する電荷発生物質の量は５質量部〜４０質量部が好ましく、電荷輸送物質の量は１９０質量部以下が好ましく、５０質量部〜１５０質量部がより好ましい。
【０１３２】
単層型感光層は、電荷発生物質、バインダ樹脂を電荷輸送物質とともにテトラヒドロフラン、ジオキサン、ジクロロエタン、シクロヘキサン等の溶媒を用いて分散機等で分散した塗工液を、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコートなどで塗工して形成できる。単層型感光層の厚みは、５μｍ〜２５μｍが好ましい。
【０１３３】
（添加材料）
本発明の電子写真感光体においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、感光層、表面層の各層に一般に市販されている酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤およびレベリング剤を添加しても良い。これら添加剤の添加量は、目的に応じて適宜選択すると良く、添加する層の総質量に対し０．０１質量％〜１０質量％が好ましい。
【０１３４】
（導電性支持体）
支持体としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属；酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板およびそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。また、特公昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも支持体として用いることができる。
【０１３５】
その他、前記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明において支持体として用いることができる。
【０１３６】
導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂又は光硬化性樹脂が挙げられる。
【０１３７】
導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
【０１３８】
更に、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の支持体として良好に用いることができる。
【０１３９】
（画像形成装置および画像形成方法）
本発明の電子写真感光体を用いる画像形成装置は、電子写真感光体表面を帯電させるための帯電手段と、電子写真感光体上に静電潜像を形成するための潜像形成手段と、静電潜像を現像してトナー画像を形成するための現像手段と、電子写真感光体上に形成されたトナー画像を転写体に転写させる転写手段と、電子写真感光体の表面に潤滑剤を付与する潤滑剤付与手段と、を有する。更に必要に応じて、その他の手段、例えば、定着手段、除電手段、クリーニング手段、リサイクル手段、制御手段等を有する。
【０１４０】
本発明で用いられる画像形成方法は、本発明の電子写真感光体を用いて、少なくとも電子写真感光体を帯電させる帯電プロセスと、帯電プロセスによって帯電させられた電子写真感光体表面に静電潜像を形成する潜像形成プロセスと、潜像形成プロセスによって形成された静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像プロセスと、現像プロセスによって形成された顕像を被転写体に転写する転写プロセスと、転写プロセス後に電子写真感光体表面に残留したトナーを除去するクリーニングプロセスと、を繰り返し行う。
【０１４１】
画像形成方法は、本発明の画像形成装置により好適に実施することができ、帯電工程は帯電手段により行うことができ、露光工程は露光手段により行うことができ、現像工程は現像手段により行うことができ、転写工程は転写手段により行うことができ、定着工程は定着手段により行うことができ、クリーニング工程はクリーニング手段により行うことができ、その他の工程はその他それぞれの手段により行うことができる。
【０１４２】
以下、潜像形成工程（静電潜像形成工程）および潜像形成手段（静電潜像形成手段）、現像工程および現像手段、トナー画像の形成に用いるトナー、転写工程および転写手段、定着工程および定着手段、潤滑剤付与工程（潤滑剤供給工程）および潤滑剤付与手段（潤滑剤供給手段）、除電工程および除電手段、クリーニング工程およびクリーニング手段、リサイクル工程およびリサイクル手段、制御工程および制御手段について説明する。
【０１４３】
〔静電潜像形成工程および静電潜像形成手段〕
潜像形成工程（静電潜像形成工程）は、本発明の画像形成装置に搭載した電子写真感光体上に静電潜像を形成する工程である。
【０１４４】
静電潜像の形成は、例えば、電子写真感光体の表面を一様に帯電させた後、像様に露光することにより行うことができ、静電潜像形成手段により行うことができる。潜像形成手段（静電潜像形成手段）は、例えば、電子写真感光体の表面を一様に帯電させる帯電器と、電子写真感光体の表面を像様に露光する露光器とを少なくとも備える。
【０１４５】
帯電は、例えば、帯電器を用いて電子写真感光体の表面に電圧を印加することにより行うことができる。
帯電器としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、導電性又は半導電性のローラ、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を備えたそれ自体公知の接触帯電器、コロナ放電を利用した非接触帯電器、などが挙げられる。
【０１４６】
コロナ放電は、空気中のコロナ放電によって発生した正又は負のイオンを電子写真感光体の表面に与える非接触な帯電方法であり、電子写真感光体に一定の電荷量を与える特性を持つコロトン帯電器と、一定の電位を与える特性を持つスコロトロン帯電器とがある。
コロトン帯電器は、放電ワイヤの周囲に半空間を占めるケーシング電極とそのほぼ中心に置かれた放電ワイヤとから構成される。
スコロトロン帯電器は、前記コロトロン帯電器にグリッド電極を追加したものであり、グリッド電極は電子写真感光体表面から１．０ｍｍ〜２．０ｍｍ離れた位置に設けられている。
【０１４７】
帯電部材の形状としてはローラの他にも、磁気ブラシ、ファーブラシ等、どのような形態をとってもよく、画像形成装置の仕様や形態にあわせて選択可能である。磁気ブラシを用いる場合、磁気ブラシは、例えば、Ｚｎ−Ｃｕフェライト等、各種フェライト粒子を帯電部材として用い、これを支持させるための非磁性の導電スリーブ、これに内包されるマグネットロールによって構成される。あるいは、ブラシを用いる場合、例えば、ファーブラシの材質としては、カーボン、硫化銅、金属又は金属酸化物により導電処理されたファーブラシを用い、これを金属や他の導電処理された芯金に巻き付けたり張り付けたりすることで帯電器とする。
【０１４８】
帯電器は、もちろん上記のような接触式の帯電器に限定されるものではないが、帯電器から発生するオゾンが低減された画像形成装置が得られるので、接触式の帯電器を用いることが好ましい。
【０１４９】
帯電器が電子写真感光体に接触乃至非接触状態で配置され、直流および交流電圧を重畳印加することによって電子写真感光体表面を帯電するものが好ましい。また、帯電器が、潜像担持体にギャップテープを介して非接触に近接配置された帯電ローラであり、該帯電ローラに直流並びに交流電圧を重畳印加することによって電子写真感光体表面を帯電するものが好ましい。
【０１５０】
〔露光工程および露光手段〕
露光は、例えば、露光手段を用いて電子写真感光体の表面を像様に露光することにより行うことができる。
露光における光学系は、アナログ光学系とデジタル光学系とに大別される。アナログ光学系は、原稿を光学系により直接電子写真感光体上に投影する光学系であり、デジタル光学系は、画像情報が電気信号として与えられ、これを光信号に変換して電子写真感光体を露光し作像する光学系である。
露光手段としては、帯電手段により帯電された電子写真感光体の表面に形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザ光学系、液晶シャッタ光学系、ＬＥＤ光学系、などの各種露光器が挙げられる。
なお、本発明においては、電子写真感光体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。
【０１５１】
〔現像工程および現像手段〕
現像工程は、静電潜像を、トナー乃至現像剤を用いて現像して可視像（トナー画像）を形成する工程である。
可視像の形成は、例えば、静電潜像をトナー乃至現像剤を用いて現像することにより行うことができ、現像手段により行うことができる。
【０１５２】
現像手段が、キャリアおよび二成分現像剤のいずれかを該現像手段の内部に供給する供給手段と、現像手段に収容されたキャリアおよび二成分現像剤のいずれかを該現像手段の外部に排出する排出手段とを有することが好ましい。
【０１５３】
現像手段は、例えば、トナー乃至現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができる。例えば、トナー乃至現像剤を収容し、静電潜像に該トナー乃至該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適に挙げられる。
【０１５４】
現像器は、乾式現像方式のものであってもよいし、湿式現像方式のものであってもよく、また、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、トナー乃至現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有してなるもの、などが好適に挙げられる。
【０１５５】
現像器内では、例えば、トナーとキャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。該マグネットローラは、電子写真感光体近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された磁気ブラシを構成するトナーの一部は、電気的な吸引力によって該電子写真感光体の表面に移動する。その結果、露光工程にて形成された静電潜像が該トナーにより現像されて該電子写真感光体の表面に該トナーによる可視像が形成される。現像器に収容させる現像剤は、トナーを含む現像剤であるが、該現像剤としてはトナーとキャリアとからなる二成分現像剤が好ましく用いられる。
【０１５６】
〔トナー画像の形成に用いるトナー〕
トナー画像の形成に用いるトナーは、公知のものを用いることができる。すなわち、少なくとも結着樹脂、着色剤、および外添剤を含有してなり、好ましくは離型剤、帯電制御剤を含有してなり、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
【０１５７】
〔転写工程および転写手段〕
転写工程は、可視像を記録媒体に転写する工程であるが、中間転写体を用い、該中間転写体上に可視像を一次転写した後、該可視像を記録媒体上に二次転写する態様が好ましく、トナーとして二色以上、好ましくはフルカラートナーを用い、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写工程と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写工程とを含む態様がより好ましい。
【０１５８】
転写は、例えば、可視像を、転写帯電器を用いて電子写真感光体を帯電することにより行うことができ、転写手段により行うことができる。転写手段としては、可視像を中間転写体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有する態様が好ましい。
【０１５９】
なお、中間転写体としては、特に制限はなく、目的に応じて公知の転写体の中から適宜選択することができ、例えば、転写ベルト等が好適に挙げられる。
【０１６０】
転写手段（第一次転写手段、第二次転写手段）は、電子写真感光体上に形成された可視像を記録媒体側へ剥離帯電させる転写器を少なくとも有するのが好ましい。転写手段は、１つであってもよいし、２つ以上であってもよい。転写器としては、例えば、コロナ放電によるコロナ転写器、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器、などが挙げられる。
【０１６１】
なお、記録媒体としては、代表的には普通紙であるが、現像後の未定着像を転写可能なものなら、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、ＯＨＰ用のＰＥＴベース等も用いることができる。
【０１６２】
〔定着工程および定着手段〕
定着工程は、記録媒体に転写された可視像を定着装置を用いて定着させる工程であり、各色のトナーに対し記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。
【０１６３】
定着手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、定着部材と該定着部材を加熱する熱源とを有するものが用いられる。
【０１６４】
定着部材としては、例えば、無端状ベルトとローラとの組合せ、ローラとローラとの組合せ、などが挙げられるが、ウォームアップ時間を短縮することができ、省エネルギー化の実現の点で、また、定着可能幅の拡大の点で、熱容量が小さい無端状ベルトとローラとの組合せであるのが好ましい。
【０１６５】
〔潤滑剤供給工程および潤滑剤供給手段〕
潤滑剤供給工程（潤滑剤付与工程）は、潤滑剤供給手段（潤滑剤付与手段）によって電子写真感光体上に潤滑剤を供給して塗布することによって、クリーニングブレードに対する電子写真感光体表面の摩擦係数を長期間にわたって低減することを主な目的として搭載する。
【０１６６】
〔除電工程および除電手段〕
除電工程は、電子写真感光体に対し除電バイアスを印加したり、除電光を照射して除電を行う工程であり、除電手段により好適に行うことができる。
【０１６７】
除電手段としては、特に制限はなく、電子写真感光体の表面電荷を除電できればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電バイアスを印可する帯電器や除電ランプ等が好適に挙げられる。
【０１６８】
〔クリーニング工程およびクリーニング手段〕
クリーニング工程は、電子写真感光体上に残留する電子写真トナーを除去する工程であり、クリーニング手段により好適に行うことができる。
【０１６９】
クリーニング手段としては、特に制限はなく、電子写真感光体上に残留する電子写真トナーを除去することができればよく、公知のクリーナの中から適宜選択することができ、例えば、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ブラシクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。
【０１７０】
〔リサイクル工程およびリサイクル手段〕
リサイクル工程は、クリーニング工程により除去したトナーを現像手段にリサイクルさせる工程であり、リサイクル手段により好適に行うことができる。リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。
【０１７１】
〔制御工程および制御手段〕
制御工程は、前記各工程を制御する工程であり、制御手段により好適に行うことができる。
【０１７２】
制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。
【０１７３】
本発明の画像形成装置の具体例について、図を参照して説明する。
図１は、画像形成装置の一例を示す概略図である。
図１に示す画像形成装置は、ドラム状の電子写真感光体１と、帯電チャージャ３と、転写前チャージャ７と、転写チャージャ１１０と、分離チャージャ１１１と、クリーニング前チャージャ１１３と、を備える。
【０１７４】
電子写真感光体１の形状は、ドラム状の形状に限定されるものではなく、例えば、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。また、各種チャージャとしては、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド ステート チャージャ）、接触配置、又はギャップテープや端部に段差を設けるなどの手段によって潜像担時体との間にギャップを有して近接配置された帯電ローラを始めとする公知の手段を用いることができる。
【０１７５】
転写手段としては、一般には上記の帯電器が使用できるが、図示するような転写チャージャ１１０と分離チャージャ１１１とを併用したものが効果的である。
【０１７６】
また、画像露光部５、除電ランプ２等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザ（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【０１７７】
かかる光源等は、上記の他に、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、電子写真感光体に光を照射することができる。
【０１７８】
現像ユニット６により電子写真感光体１上に現像されたトナー画像は、転写紙（記録媒体）９に転写される。現像方式としては、乾式トナーを用いた一成分現像法、二成分現像法、湿式トナーを用いた湿式現像法がある。感光体に正（負）帯電を施し、画像露光を行うと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
【０１７９】
トナー画像は、全部が転写されるわけではなく、電子写真感光体１上にトナーが残存する。このような残存トナーがクリーニングされずに、次の複写プロセスが行われる場合、帯電不良や露光による静電潜像形成時の不具合が発生してしまう。そのため、一般的にはクリーニング手段を用いて未転写残留トナーを除去する必要がある。クリーニング手段としては、クリーニングブラシ１１４又はクリーニングブレード１１５単独又は組み合わせて行われることもあり、クリーニングブラシにはファーブラシ、マグファーブラシを始めとする公知のものが用いられる。なお、符号４はイレーサ、８はレジストローラ、１１２は分離爪を示す。
【０１８０】
クリーニングブレード１１５は、摩擦係数の低い弾性体としては、ウレタン樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、ウレタンエラストマー、シリコーンエラストマー、フッ素エラストマー、などが挙げられる。このクリーニングブレード１１５としては、熱硬化性のウレタン樹脂が好ましく、特に、ウレタンエラストマーが、耐摩耗性、耐オゾン性、耐汚染性の観点から好ましい。エラストマーには、ゴムも含まれる。クリーニングブレード１１５は、硬度（ＪＩＳ−Ａ）が、６５〜８５度の範囲が好ましい。また、クリーニングブレード１１５は、厚さが０．８〜３．０ｍｍで、突き出し量が３〜１５ｍｍの範囲にあることが好ましい。更に、その他の条件として当接圧、当接角度、食い込み量等は適宜決定することができる。
【０１８１】
このような電子写真感光体に当接するクリーニング手段は、トナー除去性能は高いが、当然のことながら、電子写真感光体に機械的ハザードを与え、電子写真感光体表面層の摩耗を引き起こす。本発明に好適に用いられる保護層を有する電子写真感光体は、架橋表面層の耐摩耗性が著しく高いため、表面に当接するクリーニング手段を有する画像形成装置においても、安定して良好な画像を出力することができる。
【０１８２】
本発明の画像形成装置には、電子写真感光体表面に潤滑剤を供給して塗布する潤滑剤塗布ユニット１１６を備える。特に、近年、電子写真の高画質化に有利とされている球形トナーの実用化が進んでいるが、球形トナーは、従来の粉砕型のトナーと比較して、ブレードクリーニングが困難であることが知られている。そのため、クリーニングブレードの当接圧を強めたり、硬度の高いウレタンゴムブレードを用いたりするなどの対策が行われている。
【０１８３】
これらの方法はブレードが当接する電子写真感光体表面に対するハザードが大きくなる傾向であり、実際、小粒径トナーを用いると、電子写真感光体の表面摩耗量は増加する傾向にあることが分かってきている。
【０１８４】
本発明に好適に用いられる架橋表面層を有する電子写真感光体は、耐摩耗性が非常に高いため、上記のようなハザードが大きい条件においても、架橋表面層が摩耗することはほとんどない。しかし、対クリーニングブレードの摩擦係数が高いことに起因すると考えられるクリーニングブレードの部分的振動によるトナーのすり抜けにより、帯電ローラがトナーに汚染され、帯電プロセスでの帯電性能の低下をまねき、画像形成装置による出力に画像スジを発生させることがあった。
【０１８５】
そこで、本発明の画像形成装置においては、電子写真感光体表面に潤滑剤を供給して塗布する潤滑剤供給手段を備えることによって、クリーニングブレードに対する電子写真感光体表面の摩擦係数を長期間にわたって低減することができ、上記不具合を解消することができる。
【０１８６】
図２は、潤滑剤供給手段の別の例を示す図である。
図２において、棒状にした潤滑剤（固形物）１１６をクリーニングブラシ１１４に押し当てており、該クリーニングブラシ１１４が回転する際に潤滑剤を掻き取り、ブラシに付着した潤滑剤が電子写真感光体の表面に塗布される仕組みとなっている。
【０１８７】
潤滑剤としては、例えばステアリン酸亜鉛、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸鉛、ステアリン酸鉄、ステアリン酸ニッケル、ステアリン酸コバルト、ステアリン酸銅、ステアリン酸ストロンチウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸マグネシウム、オレイン酸亜鉛、オレイン酸マンガン、オレイン酸鉄、オレイン酸コバルト、オレイン酸鉛、オレイン酸マグネシウム、オレイン酸銅、パルチミン酸、亜鉛パルチミン酸コバルト、パルチミン酸銅、パルチミン酸マグネシウム、パルチミン酸アルミニウム、パルチミン酸カルシウム、カプリル酸鉛、カプロン酸鉛、リノレン酸亜鉛、リノレン酸コバルト、リノレン酸カルシウム、リコリノレン酸カドミウム、キャンデリラワックス、カルナウバワックス、ライスワックス、木ろう、オオバ油、みつろう、ラノリンなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１８８】
図２に示す潤滑剤供給手段をクリーニングユニット１１７に備えることで、ドラム周りのレイアウト設計が容易になったり、装置を簡略化することができるなどのメリットがある反面、クリーニングされたトナーに潤滑剤が多量に混入するためトナーリサイクルが困難になったり、ブラシのクリーニング効率が低下するなどの不具合が発生する場合もある。また、図示を省略しているが、潤滑剤供給手段を有した塗布ユニットをクリーニングユニットと別に独立して設けることで、上記不具合を解消することもできる。その場合、塗布ユニットは、クリーニングユニットの下流に設けることが好ましい。更に、塗布ユニットを複数箇所に設け、それらを同時、又は順次働かせることで、潤滑剤の塗布効率を高めたり、消費量をコントロールしたりするなどの効果を持たせることができる。
【０１８９】
図３は、タンデム型カラー画像形成装置を示す図であり、（ａ）は画像形成装置の全体図、（ｂ）は画像形成装置の電子写真感光体近傍の拡大図である。
【０１９０】
図３（ａ）に示すタンデム画像形成装置は、画像形成装置本体１５０と、給紙テーブル２００と、スキャナ３００と、原稿自動搬送装置（ＡＤＦ）４００と、を備えている。
【０１９１】
画像形成装置本体１５０には、無端ベルト状の中間転写体５０が中央部に設けられている。そして、中間転写体５０は、支持ローラ１４、別の支持ローラ１５、およびさらに別の支持ローラ１６に張架され、図３中、時計回りに回転可能とされている。支持ローラ１５の近傍には、中間転写体５０上の未転写残留トナーを除去するための中間転写体クリーニング装置１７が配置されている。支持ローラ１４と支持ローラ１５とにより張架された中間転写体５０には、その搬送方向に沿って、イエロー、シアン、マゼンタ、ブラックの４つの画像形成手段１８が対向して並置されたタンデム型現像器１２０が配置されている。
【０１９２】
タンデム型現像器１２０の近傍には、露光装置２１が配置されている。中間転写体５０における、タンデム型現像器１２０が配置された側とは反対側には、二次転写装置２２が配置されている。二次転写装置２２においては、無端ベルトである二次転写ベルト２４が一対のローラ２３に張架されており、二次転写ベルト２４上を搬送される記録媒体と中間転写体５０とは互いに接触可能である。二次転写装置２２の近傍には定着装置２５が配置されている。
【０１９３】
なお、図３に示すタンデム画像形成装置においては、二次転写装置２２および定着装置２５の近傍に、記録媒体の両面に画像形成を行うために該記録媒体を反転させるためのシート反転装置２８が配置されている。
【０１９４】
次に、タンデム型現像器１２０を用いたフルカラー画像の形成（カラーコピー）について説明する。即ち、先ず、原稿自動搬送装置（ＡＤＦ）４００の原稿台１３０上に原稿をセットするか、あるいは原稿自動搬送装置４００を開いてスキャナ３００のコンタクトガラス３２上に原稿をセットし、原稿自動搬送装置４００を閉じる。
【０１９５】
スタートスイッチ（不図示）を押すと、原稿自動搬送装置４００に原稿をセットした時は、原稿が搬送されてコンタクトガラス３２上へと移動された後で、一方、コンタクトガラス３２上に原稿をセットした時は直ちに、スキャナ３００が駆動し、第１走行体３３および第２走行体３４が走行する。このとき、第１走行体３３により、光源からの光が照射されると共に原稿面からの反射光を第２走行体３４におけるミラーで反射し、結像レンズ３５を通して読取りセンサ３６で受光されてカラー原稿（カラー画像）が読み取られ、ブラック、イエロー、マゼンタおよびシアンの画像情報とされる。
【０１９６】
そして、ブラック、イエロー、マゼンタおよびシアンの各画像情報は、タンデム型現像器１２０における各画像形成手段１８（ブラック用画像形成手段、イエロー用画像形成手段、マゼンタ用画像形成手段およびシアン用画像形成手段）にそれぞれ伝達され、各画像形成手段において、ブラック、イエロー、マゼンタおよびシアンの各トナー画像が形成される。
【０１９７】
図中、符号２６は定着ベルト、２７は加圧ローラ、５１は手差しトレイ、５２は分離ローラを示す。
【０１９８】
即ち、タンデム型現像器１２０における各画像形成手段１８（ブラック用画像形成手段、イエロー用画像形成手段、マゼンタ用画像形成手段およびシアン用画像形成手段）は、図３に示すように、それぞれ、電子写真感光体１０（ブラック用電子写真感光体１０Ｋ、イエロー用電子写真感光体１０Ｙ、マゼンタ用電子写真感光体１０Ｍおよびシアン用電子写真感光体１０Ｃ）と、該電子写真感光体を一様に帯電させる帯電器６０（図３（ｂ）参照）と、各カラー画像情報に基づいて各カラー画像対応画像様に電子写真感光体を露光（図３（ｂ）中の「Ｌ」）し、該電子写真感光体上に各カラー画像に対応する静電潜像を形成する露光器と、該静電潜像を各カラートナー（ブラックトナー、イエロートナー、マゼンタトナーおよびシアントナー）を用いて現像して各カラートナーによるトナー画像を形成する現像器６１と、該トナー画像を中間転写体５０上に転写させるための転写帯電器（一次転写帯電器）６２と、電子写真感光体クリーニング装置６３と、除電器６４とを備えており、それぞれのカラーの画像情報に基づいて各単色の画像（ブラック画像、イエロー画像、マゼンタ画像およびシアン画像）を形成可能である。
【０１９９】
こうして形成された該ブラック画像、該イエロー画像、該マゼンタ画像および該シアン画像は、支持ローラ１４、支持ローラ１５、および支持ローラ１６により回転移動される中間転写体５０上にそれぞれ、ブラック用電子写真感光体１０Ｋ上に形成されたブラック画像、イエロー用電子写真感光体１０Ｙ上に形成されたイエロー画像、マゼンタ用電子写真感光体１０Ｍ上に形成されたマゼンタ画像およびシアン用電子写真感光体１０Ｃ上に形成されたシアン画像が、順次転写（一次転写）される。
【０２００】
そして、中間転写体５０上にブラック画像、イエロー画像、マゼンタ画像およびシアン画像が重ね合わされて合成カラー画像（複合転写像）が形成される。
【０２０１】
一方、給紙テーブル２００においては、給紙ローラ１４２の１つを選択的に回転させ、ペーパーバンク１４３に多段に備える給紙カセット１４４の１つから記録媒体（記録紙）を繰り出し、分離ローラ１４５で１枚ずつ分離して給紙路１４６に送出し、搬送ローラ１４７で搬送して画像形成装置本体１５０内の給紙路１４８に導き、レジストローラ４９に突き当てて止める。あるいは、給紙ローラを回転して手差しトレイ５１上の記録媒体（記録紙）を繰り出し、分離ローラ５２で１枚ずつ分離して手差し給紙路５３に入れ、同じくレジストローラ４９に突き当てて止める。なお、レジストローラ４９は、一般には接地されて使用されるが、記録媒体の紙粉除去のためにバイアスが印加された状態で使用されてもよい。
【０２０２】
そして、中間転写体５０上に合成された合成カラー画像（複合転写像）にタイミングを合わせてレジストローラ４９を回転させ、中間転写体５０と二次転写装置２２との間に記録媒体（記録紙）を送出させ、二次転写装置２２により該合成カラー画像（複合転写像）を記録媒体（記録紙）上に転写（二次転写）することにより、記録媒体（記録紙）上にカラー画像が転写され形成される。なお、画像転写後の中間転写体５０上の残留トナーは、中間転写体クリーニング装置１７によりクリーニングされる。
【０２０３】
カラー画像が転写され形成された記録媒体（記録紙）は、二次転写装置２２により搬送されて、定着装置２５へと送出され、定着装置２５において、熱と圧力とにより合成カラー画像（複合転写像）が該記録媒体（記録紙）上に定着される。その後、該記録媒体（記録紙）は、切換爪５５で切り換えて排出ローラ５６により排出され、排紙トレイ５７上にスタックされ、あるいは、切換爪５５で切り換えてシート反転装置２８により反転されて再び転写位置へと導き、裏面にも画像を記録した後、排出ローラ５６により排出され、排紙トレイ５７上にスタックされる。
【０２０４】
なお、図３（ｂ）中、符号６５は現像スリーブ、６６は攪拌部、６７は現像部、６８は攪拌スクリュ、６９は仕切り板、７０は現像ケース、７１はトナー濃度センサ、７２は現像ローラ、７３はドクタブレード、７４は潤滑剤、７５はクリーニングブレード、７６はクリーニングブラシ、７７は電界ローラ、７８はスクレーバ、７９は回収スクリュ、８０はトナーリサイクル装置を示す。
【０２０５】
図４は、画像形成装置用プロセスカートリッジを示す図である。
図４に示す画像形成装置用プロセスカートリッジは、上述した画像形成装置に組み込まれる。画像形成装置用プロセスカートリッジは、電子写真感光体と、電子写真感光体を帯電させる帯電手段と、電子写真感光体表面に形成された静電潜像の画像部にトナーを付着させる現像手段と、電子写真感光体表面に付着したトナーを記録媒体に転写する転写手段と、電子写真感光体表面に付着した不要なトナーを除去するクリーニング手段と、帯電前に電子写真感光体を除電させる除電手段と、からなる群から選ばれた少なくとも一つの手段を有する。画像形成装置用プロセスカートリッジは、画像形成装置本体に着脱可能である。
【０２０６】
具体的には、プロセスカートリッジは、例えば、図４に示すように、電子写真感光体（電子写真感光体）１０１を内蔵し、帯電器１０２、現像手段１０４、クリーニング手段１０９を含み、更に必要に応じてその他の手段を有してなる。１０３は露光手段（潜像形成手段）、１０５は記録媒体、１１０は搬送ローラである。図４においては、潤滑剤供給手段を備えたクリーニングユニットとなっており、クリーニング手段１０９のクリーニングブラシ１０８に潤滑剤１０６を押し当てて、該クリーニングブラシによって潤滑剤を供給し、クリーニングブレード１０７が潤滑剤均しブレードを兼ねている。符号１０３は、露光を示す。
【実施例】
【０２０７】
次に、実施例を詳細に説明する。本発明は実施例に限定されるものではない。なお、実施例では市販の試薬を用いる場合もある。実施例では、実施例Ａと後述する実施例Ｂとが提供される。
なお、以下、実施例１Ａ〜１６Ａ及び２１Ａ〜３２Ａとあるのは、本発明に含まれない参考例１Ａ〜１６Ａ及び２１Ａ〜３２Ａとする。また、以下、実施例１Ｂ〜１６Ｂ及び２１Ｂ〜４２Ｂとあるのは、本発明に含まれない参考例１Ｂ〜１６Ｂ及び２１Ｂ〜４２Ｂとする。
【０２０８】
実施例Ａ
（実施例１Ａ）
φ３０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、電荷輸送層用塗工液を順次、塗布、乾燥することにより、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２０μｍの電荷輸送層を形成した。
【０２０９】
〔下引き層用塗工液〕
・アルキッド樹脂：１２重量部（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業製）
・メラミン樹脂：８重量部（スーパーベッカミンＧ−８２１−６０、大日本インキ化学工業製）
・酸化チタン：８０重量部（ＣＲ−ＥＬ、石原産業社製）
・メチルエチルケトン：２５０重量部
【０２１０】
〔電荷発生層用塗工液〕
・下記構造式（Ｍ）のビスアゾ顔料：２．５重量部
・ポリビニルブチラール：０．５重量部（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ製）
・シクロヘキサノン：２００重量部
・メチルエチルケトン：８０重量部
【０２１１】
【化１２】
0005970869.tif 000017
【０２１２】
〔電荷輸送層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：１０重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・下記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：７重量部
・テトラヒドロフラン：１００重量部
・１％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液：１重量部（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業製）
【０２１３】
【化１３】
0005970869.tif 000018
次いで、導電性支持体／下引き層／電荷発生層／電荷輸送層からなる積層体上に下記組成の表面層用塗工液を用いてスプレー塗工法にて２μｍの表面層を成膜し、１５０℃、３０分の加熱を実施することによって本発明の電子写真感光体を得た。
【０２１４】
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：６７．５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・上記構造式（Ａ）のメチロール化合物：７．５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２１５】
（実施例２Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：５２．５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：２２．５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２１６】
（実施例３Ａ〜４Ａ）
実施例１Ａ〜２Ａのメチロール化合物を前記構造式（Ｂ）のものに変更した以外は実施例１Ａ〜２Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２１７】
（実施例５Ａ）
実施例１Ａで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：３３．７５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：３．７５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２１８】
（実施例６Ａ）
実施例１Ａで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：３０重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：７．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２１９】
（実施例７Ａ）
実施例１Ａで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：２６．２５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１．２５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２２０】
（実施例８Ａ）
実施例１Ａで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：２０．６３重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１６．８７重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２２１】
（実施例９Ａ〜１２Ａ）
実施例５Ａ〜８Ａのメチロール化合物を前記構造式（Ｃ）のものに変更した以外は実施例５〜８と同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２２２】
（実施例１３Ａ〜１６Ａ）
実施例５Ａ〜８Ａのメチロール化合物を前記構造式（Ｂ）のものに変更した以外は実施例５Ａ〜８Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２２３】
（実施例１７Ａ〜１８Ａ）
実施例７Ａ、１５Ａの電荷輸送物質を前記構造式（Ｌ２−２）のものに変更した以外は実施例７Ａ、１５Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２２４】
（実施例１９Ａ〜２０Ａ）
実施例７Ａ、１５Ａの電荷輸送物質を前記構造式（Ｌ３−２）のものに変更した以外は実施例７Ａ、１５Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２２５】
（実施例２１Ａ〜２２Ａ）
実施例７Ａ、１５ＡのビスフェノールＺポリカーボネートをビスフェノールＡポリカーボネート（Ｃ１４００、帝人化成社製）に変更した以外は実施例７Ａ、１５Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２２６】
（実施例２３Ａ〜２４Ａ）
実施例７Ａ、１５ＡのビスフェノールＺポリカーボネートを下記構造式（Ｏ）のものに変更した以外は実施例７Ａ、１５Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２２７】
【化１４】
0005970869.tif 000019
【０２２８】
（実施例２５Ａ〜２６Ａ）
実施例７Ａ、１５Ａのフラーレンを下記のものに変更した以外は実施例７Ａ、１５Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径５００ｎｍ）、東京化成社製）
【０２２９】
（実施例２７Ａ〜２８Ａ）
実施例７Ａ、１５Ａのフラーレンを下記のものに変更した以外は実施例７Ａ、１５Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径１０ｎｍ）、東京化成社製）
【０２３０】
（実施例２９Ａ）
実施例７Ａで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：３１．５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１３．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４５重量部
・フラーレン：１重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２３１】
（実施例３０Ａ）
実施例１５Ａで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１５Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：３１．５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：１３．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４５重量部
・フラーレン：１重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．２重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２３２】
（実施例３１Ａ）
実施例７Ａで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：７．５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１７．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：２５重量部
・フラーレン：５重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：１．０重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２３３】
（実施例３２Ａ）
実施例１５Ａで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１５Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：７．５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：１７．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：２５重量部
・フラーレン：５重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：１．０重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２３４】
（比較例１Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１００重量部
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２３５】
（比較例２Ａ）
比較例１Ａのメチロール化合物を前記構造式（Ｂ）に変更した以外は比較例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２３６】
（比較例３Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：５０重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：５０重量部
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２３７】
（比較例４Ａ）
比較例３Ａのメチロール化合物を前記構造式（Ｂ）に変更した以外は比較例３Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２３８】
（比較例５Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：７５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２３９】
（比較例６Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：７５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２４０】
（比較例７Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：３７．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２４１】
（比較例８Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：３７．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２４２】
（比較例９Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：１００重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２４３】
（比較例１０Ａ）
比較例９ＡのビスフェノールＺポリカーボネートをビスフェノールＡポリカーボネート（Ｃ１４００、帝人化成社製）に変更した以外は比較例９Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２４４】
（比較例１１Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート５０重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：５０重量部
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２４５】
（比較例１２Ａ）
比較例１１ＡのビスフェノールＺポリカーボネートをビスフェノールＡポリカーボネート（Ｃ１４００、帝人化成社製）に変更した以外は比較例９Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２４６】
（比較例１３Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：７５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２４７】
（比較例１４Ａ）
比較例１３ＡのビスフェノールＺポリカーボネートをビスフェノールＡポリカーボネート（Ｃ１４００、帝人化成社製）に変更した以外は比較例９Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２４８】
（比較例１５Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍにした以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート３７．５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２４９】
（比較例１６Ａ）
比較例１５ＡのビスフェノールＺポリカーボネートをビスフェノールＡポリカーボネート（Ｃ１４００、帝人化成社製）に変更した以外は比較例９Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２５０】
（比較例１７Ａ）
実施例１Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍにした以外は実施例１Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１５重量部
・ビスフェノールＺポリカーボネート：３５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：５０重量部
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２５１】
（比較例１８Ａ）
比較例１７Ａのメチロール化合物を前記構造式（Ｂ）のものに変更した以外は比較例１７Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２５２】
（比較例１９Ａ〜２０Ａ）
実施例７Ａ、１５Ａの酸化アルミニウムを下記のものに変更した以外は実施例７Ａ、１５Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径７００ｎｍ）、東京化成社製）
【０２５３】
（比較例２１Ａ）
実施例７Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：３２．５５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１３．９５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４６．５重量部
・フラーレン：０．１重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．１４重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２５４】
（比較例２２Ａ）
実施例１５Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１５Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：３２．５５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：１３．９５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４６．５部
・フラーレン：０．１重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．１４重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２５５】
（比較例２３Ａ）
実施例７Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：１５．７５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：６．７５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：２２．５部
・フラーレン：１０重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：１．１重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２５６】
（比較例２４Ａ）
実施例１５Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１５Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：１５．７５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：６．７５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：２２．５重量部
・フラーレン：１０重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：１．１重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２５７】
（比較例２５Ａ）
実施例７Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：３２．２５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・下記構造式（Ｐ）のメチロール化合物：５．２５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２５８】
【化１５】
0005970869.tif 000020
【０２５９】
（比較例２６Ａ）
実施例７Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：３１．５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・下記構造式（Ｑ）のメチロール化合物：６．０重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・フラーレン：３重量部（Ｃ６０（体積平均粒径３００ｎｍ）、東京化成社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２６０】
【化１６】
0005970869.tif 000021
【０２６１】
（比較例２７Ａ）
実施例７Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：２６．２５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１１．２５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・炭化ケイ素：２５重量部（ＧＭＦ−１５（体積平均粒径４５０ｎｍ）、太平洋ランダム社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２６２】
（比較例２８Ａ）
実施例７Ａの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ａと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：２９．７５重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１２．７５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４２．５重量部
・窒化硼素 ：１５重量部（工業用窒化硼素（体積平均粒径３００ｎｍ）、水島合金鉄社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２６３】
（官能基当量比に関して）
実施例１Ａ〜３１Ａおよび比較例９Ａ〜２８Ａについてカーボネート結合当量（Ｃ）に対するメチロール基当量（Ｍ）の比率を表５に示す。
【０２６４】
【表５】
0005970869.tif 000022
【０２６５】
（成膜性および膜質に関して）
実施例１Ａ〜３１Ａ、比較例１Ａ〜２８Ａで作製した電子写真感光体の表面層について、成膜可能性および膜質について評価を実施した。結果、実施例１Ａ〜３１Ａ、比較例９Ａ〜２８Ａについては均一な表面層を有する電子写真感光体が得られた。しかし、比較例１Ａ〜８Ａについては電荷輸送層表面で表面層構成成分がはじかれた状態になっており、表面層が斑状態で形成されていた。比較例１Ａ〜８Ａはポリカーボネート樹脂を構成成分として有しておらず、この結果から、メチロール基を２個以上有する物質のみでは成膜することができず、本発明に記載のとおり、少なくとも「メチロール基を２個以上有する物質」および「ポリカーボネート樹脂」が表面層を形成するうえでの必須要件であることが明らかとなった。
【０２６６】
また、実施例１Ａ〜３１Ａにおいては、表面層のカーボネート結合当量（Ｃ）に対するメチロール基当量（Ｍ）の比率（Ｍ／Ｃ）が０．０３以上０．３以下である。比較例２５Ａおよび２６Ａの結果から、カーボネート結合当量（Ｃ）に対するメチロール基当量（Ｍ）の比率が同等（実施例７Ａ：０．１２７、比較例２５Ａ：０．１２６、比較例２６Ａ：０．１３０）であってもメチロール化合物の官能基数が１である場合には加熱前後での硬度上昇がないばかりか、硬度が低下しており、脆弱な膜となっていることが分かる。このことから、本発明の構成成分を用いて強靱な膜を形成する場合には２官能以上のメチロールモノマーが必須要件であることが明らかである。
【０２６７】
（実機を用いた耐摩耗性／耐傷性試験）
実施例１Ａ〜３１Ａおよび比較例９Ａ〜２８Ａで作製した電子写真感光体の摩耗耐久性の評価を以下の方法で実施した。
作製した感光体を電子写真装置用プロセスカートリッジに装着し、画像露光光源として６５５ｎｍの半導体レーザを用いたリコー製ｉｍａｇｉｏ Ｎｅｏ ２７１改造機にて初期暗部電位を−７５０Ｖに設定する。その後、Ａ４用紙の通紙ランニングを実施し、１０万枚通紙後の感光体硬度、感光体摩耗量、感光体表面摩擦係数、露光部電位測定を測定し、さらに、出力画像の帯電ローラ汚れに由来する画像スジの有無を目視にて評価した。
【０２６８】
硬度測定は、フィッシャーインストルメンツＨ−１００を用いて行った。測定条件を以下に示す。
・測定装置：フィッシャースコープ社製Ｈ−１００
・測定モード：ｄＦ／ｄｔ＝ｃｏｎｓｔ
・最大荷重：９．８ｍｍＮ
・負荷／除荷時間：各３０ｓｅｃ
・クリープ時間：５ｓｅｃ
【０２６９】
感光体上端から７０ｍｍ、１７０ｍｍ、２７０ｍｍの位置で周方向に５ライン（１ライン５点測定）にて上記方法で硬度測定を行い、計７５点の計測結果から算出した平均値をその感光体の硬度とした。感光体の膜厚は渦電流式膜厚測定装置（フィッシャーインスツルメント製）を用いて測定した。
【０２７０】
感光体表面の摩擦係数は、定量化方法として採用しているオイラーベルト法で測定した。その測定方法を以下に説明する。
円筒形の感光体表面の外周１／４部分に、中厚上質紙を紙すき方向が長手方向になるように切断したベルト状測定部材を接触させ、その一方（下端）に荷重（１００ｇ）をかけ、もう一方にフォースゲージをつないだ後、このフォースゲージを一定速度で移動させ、ベルトが移動開始した際のフォースゲージの値を読みとり、次の式により算出する。
μｓ＝２／π×ｌｎ（Ｆ／Ｗ）  
ただし、μｓ：静止摩擦係数、Ｆ：フォースゲージ読み値（ｇ）、Ｗ：荷重（１００ｇ）である。本評価結果を表６、表７に示す。
【０２７１】
【表６】
0005970869.tif 000023
【０２７２】
【表７】
0005970869.tif 000024
【０２７３】
比較例９Ａ〜１８Ａの結果では、メチロール基を２個以上有すると物質と、ポリカーボネート樹脂と、フラーレンとが全て含有されていない場合には、感光体硬度が充分でなかった。また、比較例９Ａ〜１８Ａの結果では、感光体摩擦係数が高い状態であるため、摩耗量が多く、また、クリーニング不良による帯電ローラ汚れに由来する多数の画像スジが発生する場合がある。
【０２７４】
比較例１９Ａ、２０Ａ、２３Ａ、２４Ａの結果では、フラーレンの含有量が多すぎたり、体積平均粒径が大きすぎたりすると、ＶＬが過剰に高くなり、出力画像の濃度薄が発生した。
比較例２１Ａ、２２Ａ、２５Ａ、２６Ａの結果では、フラーレンの含有量が少なすぎたり、体積平均粒径が小さすぎたりすると、感光体摩耗量が多くなった。また、比較例２７Ａ、２８Ａでは、フィラーとして炭化ケイ素微粒子、窒化硼素微粒子を用いたが、この場合は、フラーレンを用いた実施例に比べて摩耗量が大きくなることが分かった。
【０２７５】
本発明の構成とされた実施例１Ａ〜３４Ａの結果から、感光体硬度が充分に高く、また、感光体摩擦係数の低い状態を維持できており、耐摩耗性と高クリーニング性を発揮していることがわかった。
【０２７６】
以上の結果から、本発明の電子写真感光体は感光体磨耗に対して極めて高い機能を有しているとともに、実施例評価結果に記載の画像評価においても優れた安定性を示し、長期に亘って画像品質に関わる欠陥の少ない電子写真感光体であることが判明した。
【０２７７】
実施例Ｂ
次に、実施例Ｂを詳細に説明する。本発明は実施例Ｂに限定されるものではない。
【０２７８】
（ポリアリレートの合成例）
一例として式（Ｅ）に示される構造を有するポリアリレートの合成例を示す。
試薬１として、イオン交換水中に水酸化ナトリウム１１０ｇ、ｐ−ｔ−ブチルフェノール（０．０２５ｍｏｌ）、式（Ｊ）において、Ｒ１’およびＲ３‘がＣＨ３、Ｒ２’およびＲ４’がＨであるビスフェノールＣ型モノマー（１．０ｍｏｌ）を溶解させ、トリブチルベンジルアンモニウムクロライド（０．００７ｍｏｌ）を添加し溶解させた。
【０２７９】
試薬２として、テレフタル酸クロライドとイソフタル酸クロライドを重量比率で、５０：５０で混合した混合物（０．６４ｍｏｌ／Ｌ）をジクロロメタン１Ｌに溶解させた。
次に、試薬１を２０℃に保った反応槽に移し、攪拌しながら試薬２をゆっくりと添加させることで、界面重合を行った。反応が終了後、試薬２の有機相を分離しイオン交換水で充分に洗浄した。さらに、これにメタノールを摘果することによりポリマーを沈殿させてポリアリレート樹脂を得た。
他の構造を有するポリアリレート樹脂も同様の方法で合成することが可能である。
【０２８０】
（実施例１Ｂ）
φ３０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に、下記組成の下引き層用塗工液、電荷発生層用塗工液、電荷輸送層用塗工液を順次、塗布、乾燥することにより、３．５μｍの下引き層、０．２μｍの電荷発生層、２０μｍの電荷輸送層を形成した。
【０２８１】
〔下引き層用塗工液〕
・アルキッド樹脂：１２重量部（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業製）
・メラミン樹脂：８重量部（スーパーベッカミンＧ−８２１−６０、大日本インキ化学工業製）
・酸化チタン：８０重量部（ＣＲ−ＥＬ、石原産業社製）
・メチルエチルケトン：２５０重量部
〔電荷発生層用塗工液〕
・前記構造式（Ｍ）のビスアゾ顔料：２．５重量部
・ポリビニルブチラール：０．５重量部（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ製）
・シクロヘキサノン：２００重量部
・メチルエチルケトン：８０重量部
【０２８２】
〔電荷輸送層用塗工液〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート：１０重量部（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成製）
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：７重量部
・テトラヒドロフラン：１００重量部
・１％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液：１重量部（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業製）
【０２８３】
次いで、下記組成の表面層塗工液を前記導電性支持体／下引き層／電荷発生層／電荷輸送層からなる積層体上に下記表面層用塗工液を用いてスプレー塗工法にて２μｍの表面層を成膜し、１５０℃、３０分の加熱を実施することによって本発明の電子写真感光体を得た。
【０２８４】
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：６７．５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：７．５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
（実施例２Ｂ）
実施例１Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：５２．５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：２２．５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２８５】
（実施例３Ｂ〜４Ｂ）
実施例１Ｂ〜２Ｂのメチロール化合物を前記構造式（Ｂ）のものに変更した以外は実施例１Ｂ〜２Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
（実施例５Ｂ）
実施例１Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：３３．７５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：３．７５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２８６】
（実施例６Ｂ）
実施例１Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：３０重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：７．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２８７】
（実施例７Ｂ）
実施例１Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：２６．２５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１１．２５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２８８】
（実施例８Ｂ）
実施例１Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：２０．６３重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１６．８７重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２８９】
（実施例９Ｂ〜１２Ｂ）
実施例５Ｂ〜８Ｂのメチロール化合物を前記構造式（Ｃ）のものに変更した以外は実施例５Ｂ〜８Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２９０】
（実施例１３Ｂ〜１６Ｂ）
実施例５Ｂ〜８Ｂのメチロール化合物を前記構造式（Ｂ）のものに変更した以外は実施例５Ｂ〜８Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２９１】
（実施例１７Ｂ〜１８Ｂ）
実施例７Ｂ、１５Ｂの電荷輸送物質を前記構造式（Ｌ２−２）のものに変更した以外は実施例７Ｂ、１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２９２】
（実施例１９Ｂ〜２０Ｂ）
実施例７Ｂ、１５Ｂの電荷輸送物質を前記構造式（Ｌ３−２）のものに変更した以外は実施例７Ｂ、１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２９３】
（実施例２１Ｂ〜２２Ｂ）
実施例７Ｂ、１５Ｂの前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂を前記構造式（Ｅ）のポリアリレート樹脂に変更した以外は実施例７Ｂ、１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２９４】
（実施例２３Ｂ〜２４Ｂ）
実施例７Ｂ、１５Ｂの前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂を、前記構造式（Ｅ）のポリアリレート樹脂を６０％、前記構造式（Ｆ）のポリアリレート樹脂を４０％の比率で配合したポリアリレートに変更した以外は実施例７Ｂ、１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０２９５】
（実施例２５Ｂ〜２６Ｂ）
実施例７Ｂ、１５Ｂの酸化アルミニウムを下記のものに変更した以外は実施例７Ｂ、１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０５（体積平均粒径５００ｎｍ）、住友化学社製）
【０２９６】
（実施例２７Ｂ〜２８Ｂ）
実施例７Ｂ、１５Ｂの酸化アルミニウムを下記のものに変更した以外は実施例７Ｂ、１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０２（体積平均粒径２００ｎｍ）、住友化学社製）
【０２９７】
（実施例２９Ｂ〜３０Ｂ）
実施例７Ｂ、１５Ｂの酸化アルミニウムを下記のものに変更した以外は実施例７Ｂ、１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
・酸化アルミニウム：２５重量部（ＮａｎｏＴｅｋＡｌ２Ｏ３（体積平均粒径３１ｎｍ）、シーアイ化成社製）
【０２９８】
（実施例３１Ｂ）
実施例７Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：３１．５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４５重量部
・酸化アルミニウム：３重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０２９９】
（実施例３２Ｂ）
実施例１５Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：３１．５重量部
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：１５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４５重量部
・酸化アルミニウム：３重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．２重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３００】
（実施例３３Ｂ）
実施例７Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：１７．５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１０重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：２５重量部
・酸化アルミニウム：２８重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：１．０重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３０１】
（実施例３４Ｂ）
実施例１５Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：１７．５重量部
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：１０重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：２８重量部
・酸化アルミニウム：５０重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：１．０重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３０２】
（実施例３５Ｂ〜３６Ｂ）
実施例７Ｂ、１５Ｂで用いた表面層塗工液を、界面活性剤を用いずに作製した以外は実施例７Ｂ、１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０３０３】
（実施例３７Ｂ）
実施例７Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：２９．７５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１２．７５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４２．５重量部
・酸化シリコン：１５重量部（ＫＭＰＸ−１００（体積平均粒径３５ｎｍ）、信越化学工業社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３０４】
（実施例３８Ｂ）
実施例１５Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：２９．７５重量部
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：１２．７５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４２．５重量部
・酸化シリコン：１５重量部（ＫＭＰＸ−１００（体積平均粒径３５ｎｍ）、信越化学工業社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３０５】
（実施例３９Ｂ）
実施例７Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：２４．５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１０．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３５重量部
・酸化亜鉛：３０重量部（ＮａｎｏＴｅｋＺｎＯ（体積平均粒径３０ｎｍ）、シーアイ化成社製）
・界面活性剤：１．０重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３０６】
（実施例４０Ｂ）
実施例１５Ｂで用いた表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：２４．５重量部
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：１０．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３５重量部
・酸化亜鉛：３０重量部（ＮａｎｏＴｅｋＺｎＯ（体積平均粒径３０ｎｍ）、シーアイ化成社製）
・界面活性剤：１．０重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３０７】
（実施例４１Ｂ、４２Ｂ）
実施例７Ｂ、１５Ｂの電荷発生層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ｂ、１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔電荷発生層用塗工液〕
・以下に記載する合成例に従って作製したチタニルフタロシア二ン顔料：１２重量部
・ポリビニルブチラール：８重量部（積水化学製：エスレックＢＸ−１） 
・シクロヘキサノン：２６６重量部
【０３０８】
＜チタニルフタロシアニンの合成例＞
特開２００１−１９８７１号公報に準じて顔料を作製した。すなわち、１、３−ジイミノイソインドリン（２９．２ｇ）とスルホラン（２００ｍｌ）を混合し、窒素気流下でチタニウムテトラブトキシド（２０．４ｇ）を滴下する。滴下終了後、徐々に１８０℃まで昇温し、反応温度を１７０℃〜１８０℃の間に保ちながら５時間撹拌して反応を行なった。
【０３０９】
反応終了後、放冷した後析出物を濾過し、クロロホルムで粉体が青色になるまで洗浄し、つぎにメタノールで数回洗浄し、更に８０℃の熱水で数回洗浄した後乾燥し、粗チタニルフタロシアニンを得た。
【０３１０】
粗チタニルフタロシアニンを２０倍量の濃硫酸に溶解し、１００倍量の氷水に撹拌しながら滴下し、析出した結晶を濾過、ついで洗浄液が中性になるまで水洗いを繰り返し（洗浄後のイオン交換水のｐＨ値は６．８であった）、チタニルフタロシアニン顔料のウェットケーキ（水ペースト）を得た。
【０３１１】
得られた水ペースト状のウェットケーキ（４０ｇ）をテトラヒドロフラン２００ｇに投入し、４時間攪拌を行なった後、濾過を行い、乾燥して、チタニルフタロシアニン粉末を得た。これを顔料とする。 
【０３１２】
上記ウェットケーキの固形分濃度は、１５ｗｔ％であった。結晶変換溶媒のウェットケーキに対する重量比は３３倍である。 
【０３１３】
得られたチタニルフタロシアニン粉末を、下記の条件によりＸ線回折スペクトル測定したところ、Ｃｕ−Ｋαの特性Ｘ線（波長１．５４２Å）に対するブラッグ角２θが２７．２±０．２°に最大ピークと最低角７．３±０．２°にピークを有し、かつ７．３°のピークと９．４°のピークの間にピークを有さず、かつ２６．３°にピークを有さないチタニルフタロシアニン粉末が得られた。
【０３１４】
＜Ｘ線回折スペクトル測定条件＞
Ｘ線管球：Ｃｕ
電圧：５０ｋＶ
電流：３０ｍＡ
走査速度：２°／分
走査範囲：３°〜４０°
時定数：２秒
なおこのチタニルフタロシアニンを用いた電荷発生層用塗工液中での平均粒子サイズを堀場製作所製ＣＡＰＡ−７００で測定したところ０．２９μｍであった。
【０３１５】
（比較例１Ｂ）
実施例１Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１００重量部
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３１６】
（比較例２Ｂ）
比較例１Ｂのメチロール化合物を前記構造式（Ｂ）に変更した以外は比較例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０３１７】
（比較例３Ｂ）
実施例１Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：５０重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：５０重量部
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３１８】
（比較例４Ｂ）
比較例３Ｂのメチロール化合物を前記構造式（Ｂ）に変更した以外は比較例３Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０３１９】
（比較例５Ｂ）
実施例１Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：７５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３２０】
（比較例６Ｂ）
実施例１Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：７５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３２１】
（比較例７Ｂ）
実施例１Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：３７．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：２５重量部
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３２２】
（比較例８Ｂ）
実施例１Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：３７．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：２５重量部
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３２３】
（比較例９Ｂ）
実施例１Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：１００重量部
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３２４】
（比較例１０Ｂ）
実施例１Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：５０重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：５０重量部
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３２５】
（比較例１１Ｂ）
実施例１Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：７５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３２６】
（比較例１２Ｂ）
実施例１の表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍにした以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：３７．５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３２７】
（比較例１３Ｂ）
実施例１Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更し、表面層膜厚を５μｍにした以外は実施例１Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１５重量部
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：３５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：５０重量部
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３２８】
（比較例１４Ｂ）
比較例１３Ｂのメチロール化合物を前記構造式（Ｂ）のものに変更した以外は比較例１３Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０３２９】
（比較例１５Ｂ〜１６Ｂ）
実施例７Ｂ、１５Ｂの酸化アルミニウムを下記のものに変更した以外は実施例７Ｂ、１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０７（体積平均粒径７００ｎｍ）、住友化学社製）
【０３３０】
（比較例１７Ｂ）
実施例７Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：３２．５５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１３．９５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４６．５重量部
・酸化アルミニウム：７重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．１４重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３３１】
（比較例１８Ｂ）
実施例１５Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：３２．５５重量部
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：１３．９５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４６．５重量部
・酸化アルミニウム：７重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．１４重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３３２】
（比較例１９Ｂ）
実施例７Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：１５．７５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：６．７５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：２２．５重量部
・酸化アルミニウム：５５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：１．１重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３３３】
（比較例２０Ｂ）
実施例１５Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例１５Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：１５．７５重量部
・前記構造式（Ｂ）のメチロール化合物：６．７５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：２２．５重量部
・酸化アルミニウム：５５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：１．１重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３３４】
（比較例２１Ｂ）
実施例７Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：３２．２５重量部
・前記構造式（Ｐ）のメチロール化合物：５．２５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３３５】
（比較例２２Ｂ）
実施例７の表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：３１．５重量部
・前記構造式（Ｑ）のメチロール化合物：６．０重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・酸化アルミニウム：２５重量部（スミコランダムＡＡ０３（体積平均粒径３００ｎｍ）、住友化学社製）
・界面活性剤：０．５重量部（ＢＹＫ―Ｐ１０４、ビックケミー社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３３６】
（比較例２３Ｂ）
実施例７Ｂにおける表面層成膜後の加熱温度を１００℃とした以外は、実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０３３７】
（比較例２４Ｂ）
実施例７Ｂにおける表面層成膜後の加熱温度を１３０℃とした以外は、実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
【０３３８】
（比較例２５Ｂ）
実施例７Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：２６．２５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１１．２５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：３７．５重量部
・炭化ケイ素：２５重量部（ＧＭＦ−１５（体積平均粒径４５０ｎｍ）、太平洋ランダム社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３３９】
（比較例２６Ｂ）
実施例７Ｂの表面層用塗工液を下記のものに変更した以外は実施例７Ｂと同様にして電子写真感光体を作製した。
〔表面層用塗工液〕
・前記構造式（Ｄ）のポリアリレート樹脂：２９．７５重量部
・前記構造式（Ａ）のメチロール化合物：１２．７５重量部
・前記構造式（Ｎ）の電荷輸送物質：４２．５重量部
・窒化硼素：１５重量部（工業用窒化硼素（体積平均粒径３００ｎｍ）、水島合金鉄社製）
・テトラヒドロフラン：１３３０重量部
・シクロヘキサノン：５７０重量部
【０３４０】
（成膜性および膜質に関して）
実施例１Ｂ〜４２Ｂ、比較例１Ｂ〜２５Ｂで作製した電子写真感光体の表面層について、成膜可能性および膜質について評価を実施した。結果、実施例１Ｂ〜４２Ｂ、比較例９Ｂ〜２５Ｂについては均一な表面層を有する電子写真感光体が得られていたが、比較例１Ｂ〜８Ｂについては電荷輸送層表面で表面層構成成分がはじかれた状態になっており、表面層が斑状態で形成された。比較例１Ｂ〜８Ｂはポリアリレート樹脂を構成成分として有しておらず、この結果から、メチロール化合物のみでは成膜することができず、本発明に記載のとおり、少なくとも「ポリアリレート樹脂」および「メチロール化合物」が成膜に対する必須要件であることが明らかとなった。
【０３４１】
加えて、比較例２０Ｂ、２１Ｂの結果から、結合当量（Ｃ）に対するメチロール基当量（Ｍ）の比率が同等であってもメチロール化合物の官能基数が１である場合には加熱前後での硬度上昇がないばかりか、硬度が低下しており、脆弱な膜となっていることが分かる。このことから、本発明の構成成分を用いて強靱な膜を形成する場合には２官能以上のメチロールモノマーが必須要件であることが明らかである。
【０３４２】
次に、実施例１Ｂ〜４２Ｂおよび比較例９Ｂ〜２５Ｂで作製した電子写真感光体の加熱前後での硬度測定結果と、感光体ドラム上端から７０ｍｍ、１７０ｍｍ、２７０ｍｍの位置で周方向に５ライン（１ライン５点測定）にて前記方法で弾性仕事率の計測を行い、計７５点の計測結果から算出した平均値および変動係数を表８、９に示す。
【０３４３】
【表８】
0005970869.tif 000025
【０３４４】
【表９】
0005970869.tif 000026
【０３４５】
比較例９Ｂ〜１２Ｂの結果から示されるように、メチロール化合物を含まない場合には硬度の変化はほとんど見られない。加えて、比較例１３Ｂ〜１４Ｂおよび比較例１７Ｂ〜１８Ｂの結果から、メチロール化合物が酸化物微粒子を含有しない場合や配合比が少ない場合（比較例１７Ｂ〜１８Ｂは任意断面において酸化物微粒子が占める面積の割合がそれぞれ９．１％、９．３％であった）も硬度変調が小さく、ポリアリレートとメチロール化合物の相互作用による高硬度化が効率よくなされていないことが分かる。
【０３４６】
さらに、実施例２５Ｂおよび２６Ｂには炭化ケイ素微粒子および窒化硼素微粒子を用いた電子写真感光体の結果を示しているが、微粒子添加量（面積率）が実施例７Ｂと同等であるにもかかわらず、硬度上昇が小さいことが分かる。一方で、実施例１Ｂ〜４２Ｂの表面層は加熱前後での硬度変化が生じており、変化率としても１０％以上を示す強靱な膜となっていることが示されている。
【０３４７】
このことから、前記のとおり「ポリアリレート樹脂」および「メチロール化合物」からなる混合物に「酸化物微粒子」を添加することで一定の熱エネルギー付与であってもより強靱な膜を形成することが可能であることが示された。
【０３４８】
（評価サンプルの硬度および弾性仕事率、実機を用いた耐摩耗性／耐傷性試験）
また、表８、９には、摩耗耐久性に関する結果も表示されている。実施例１Ｂ〜４２Ｂおよび比較例９Ｂ〜２５Ｂで作製した電子写真感光体の摩耗耐久性の評価を以下の方法で実施した。
【０３４９】
作製した感光体を電子写真装置用プロセスカートリッジに装着し、画像露光光源として６５５ｎｍの半導体レーザを用いたリコー製ｉｍａｇｉｏ Ｎｅｏ ２７１改造機にて初期暗部電位を−７５０Ｖに設定する。その後、Ａ４用紙の通紙ランニングを実施し、初期および１０万枚で膜厚測定と外観上の傷付き程度、電気特性として暗部電位および露光部電位（明部電位）の測定、および出力画像以上の有無を目視にて評価した。なお、感光体の膜厚は渦電流式膜厚測定装置（フィッシャーインスツルメント製）を用いて測定した。
【０３５０】
比較例９Ｂ〜１０Ｂの結果から、酸化物微粒子が含有されていない場合には全面に巨大な傷が発生することを示唆している。前述の通り、本発明において酸化物微粒子は巨大な擦過傷を抑制する機能を担っていると考えられ、この微粒子が含まれていない場合には巨大な傷が無数に入ることからも、その推定される酸化物微粒子の機能を裏付けていると考えている。
【０３５１】
加えて、添加量依存性も有していることが実施例３１Ｂ〜３４Ｂおよび比較例１７Ｂ〜２０Ｂの結果から明らかである。即ち、添加量が非常に少なく、表面層の任意断面において酸化物微粒子が占める面積率（占有面積率）が３％未満の場合（比較例１７Ｂ〜１８Ｂ）には樹脂の硬度・弾性仕事率が充分で合った場合でも擦過傷抑制は充分になされることなく、感光体全面に大きな傷が入っているのに対し、酸化物微粒子の占有面積率が３％以上の場合（実施例３１Ｂ〜３４Ｂ）には擦過傷抑制の機能が充分に発揮できていることが分かる。
【０３５２】
「表面層の任意断面における酸化物微粒子の占有面積率」は「表面層の最表面において酸化物微粒子が占める占有面積率」とほぼ等値をとると考えられ、表面層の表面における酸化物金属の露出が一定以上であれば大きな傷が入りにくいことを証明していると考えられる。
【０３５３】
一方、表面層の任意断面における酸化物微粒子の占有面積率が５０％を超える場合（比較例２３Ｂ〜２４Ｂ）には擦過傷抑制の機能が充分に発現しないといった現象も確認されており、占有面積率には最適値があることを示唆する結果となっている。詳細は不明だが、比較例２３Ｂ〜２４Ｂの電子写真感光体の表面を観察したところ、通紙ラン前から表面に多数のクラックが見られた。このことから、製膜時に既に表面に無数のクラックが形成されており、そのクラックを元にした巨大な傷が形成されたものと推測される。
【０３５４】
これは比較例１９Ｂ〜２０Ｂで得た電子写真感光体の通紙ランによる摩耗量が大きい結果となった原因であると考えられる。次に比較例１Ｂ〜１２Ｂおよび２１Ｂ〜２６Ｂの結果から、酸化物微粒子が前記規定（占有面積率３〜５０％）範囲であってもバルクとして充分な硬度、弾性仕事率を有していない場合には擦過傷微小な傷が入りやすいことを示唆する結果となっている。
【０３５５】
これは酸化物微粒子によって比較的大きな傷付き抑制が可能であるのに対して、酸化物微粒子が占有していない箇所（樹脂部）が傷に対して充分な強度を有していないため、微小な傷が付きやすいものと考えられる。これは、酸化物微粒子が均一に分散されていない実施例３５Ｂ〜３６Ｂの結果からも裏付けられるものとおもわれる。
【０３５６】
これらの結果から、擦過傷抑制に対しては酸化物微粒子が非常に高い効果を有しており、少なくとも表面層任意断面に占める酸化物微粒子の占有面積率が３％〜５０％であることが非常に有効であるとともに、樹脂バルク自身が強靱な場合にはさらに傷つき抑制に効果があることが明白に示された。
【０３５７】
これらの要件を満たした上で、酸化物微粒子の分布状態が良好な場合（弾性仕事率の変動係数０．１０以下）には優れた傷つき抑制機能が顕れていること、分散状態が若干損なわれた場合（弾性仕事率の変動係数０．１０以上）であっても傷つき抑制機能が僅かに低下するが本発明要件を満たしている場合には高い傷つき抑制機能が発現することが明らかとなった。
【０３５８】
以上の結果から、本発明の電子写真感光体は擦過傷抑制に対して極めて高い機能を有しているとともに、実施例評価結果に記載の静電特性に対しても優れた数値、安定性を示し、長期に亘って画像品質に関わる欠陥の少ない電子写真感光体であることが判明した。
【０３５９】
このように、感光体の架橋表面層の耐摩耗性とクリーニング性を向上させることによって、感光体の繰り返し使用による摩耗が極めて少なく、画像形成装置の出力画質に関わる欠陥が少なく、長期に亘って優れた画像品質を維持する優れた電子写真感光体を提供することができた。
【０３６０】
以上、実施形態を説明してきたが、本発明は図面に示した実施形態に限定されるものではない。他の実施形態、追加、変更、削除など、当業者が想到することができる範囲内で変更することができる。いずれの態様においても本発明の作用・効果を奏する限り、本発明の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【０３６１】
１  電子写真感光体、２  除電ランプ、３  帯電チャージャ、４  イレーサ、５  画像露光部、６  現像ユニット、７  転写前チャージャ、８  レジストローラ、９  転写紙、１０、１０１  電子写真感光体、１０Ｋ  ブラック用電子写真感光体、１０Ｙ  イエロー用電子写真感光体、１０Ｍ  マゼンタ用電子写真感光体、１０Ｃ  シアン用電子写真感光体、１４、１５、１６  支持ローラ、１７  中間転写体クリーニング装置、１８  画像形成手段、２１  露光装置、２２  二次転写装置、２３  ローラ、２４  二次転写ベルト、２５  定着装置、２６  定着ベルト、２７  加圧ローラ、２８  シート反転装置、３２  コンタクトガラス、３３  第１走行体、３４  第２走行体、３５  結像レンズ、３６  読取りセンサ、４９  レジストローラ、５０  中間転写体、５１  手差しトレイ、５２  分離ローラ、５３  給紙路、５５  切換爪、５６  排出ローラ、５７  排紙トレイ、６０、１０２  帯電器、６１  現像器、６２  転写帯電器、６３  電子写真感光体クリーニング装置、６４  除電器、６５  現像スリーブ、６６  攪拌部、６７  現像部、６８  攪拌スクリュ、６９  仕切り板、７０  現像ケース、７１  トナー濃度センサ、７２  現像ローラ、７３  ドクタブレード、７４  潤滑剤、７５  クリーニングブレード、７６  クリーニングブラシ、７７  電界ローラ、７８  スクレーバ、７９  回収スクリュ、８０  トナーリサイクル装置、１０３  露光手段、１０４  現像手段、１０５  記録媒体、１０６、１１６  潤滑剤、１０７、１１５  クリーニングブレード、１０８、１１４  クリーニングブラシ、１０９  クリーニング手段、１１０  転写チャージャ、１１１  分離チャージャ、１１２  分離爪、１１３  クリーニング前チャージャ、１１７  クリーニングユニット、１２０  タンデム型現像器、１３０  原稿台、１４２  給紙ローラ、１４３  ペーパーバンク、１４４  給紙カセット、１４５  分離ローラ、１４６  給紙路、１１０、１６０  搬送ローラ、１４８  給紙路、１５０  画像形成装置本体、２００  給紙テーブル、３００  スキャナ、４００  原稿自動搬送装置
【先行技術文献】
【特許文献】
【０３６２】
【特許文献１】特開２００２−８２４６５号公報
【特許文献２】特開平０８−３３９０９２号公報
【特許文献３】特開２００６−２６７４６７号公報
【特許文献４】特開２００３−１９５５６４号公報
【特許文献５】特開２００６−３０１６１９号公報
【図１】
0005970869.tif 000027
【図２】
0005970869.tif 000028
【図３】
0005970869.tif 000029
【図４】
0005970869.tif 000030