(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
履物の踵部の底部に固定される固定面から、地面に接する接地面に向かって先細りする形状に成形されており、
前記接地面の後側部分には、静置状態において地面に接する前側部分に対して傾いた傾斜部が形成されており、
前記履物に固定される際に爪先部側となる方向を前、前記踵部となる方向を後とする方向を前後方向としたとき、当該傾斜部が、前記固定面の前記前後方向中心位置における垂線よりも前側の位置に形成され、
前記傾斜部は、前記固定面における前後方向前端から前記固定面の長さの２０％の位置における垂線と、前記固定面の長さの４０％の位置における垂線との間に配置され、
前記接地面を前記地面側から見た場合において、前記傾斜部の前端及び後端は、弧状に形成されている、ヒール部材。
【請求項２】
前記前側部分の前後方向の長さは、１０ｍｍ〜３５ｍｍである、請求項１記載のヒール部材。
【請求項３】
請求項１又は２記載のヒール部材を備えている履物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、履物における踵部の底部に設けられるヒール部材およびこれを備えた履物に関する。
【背景技術】
【０００２】
パンプス、サンダルなど、踵部の底部にヒール部材を備えた履物がある。このようなヒール部材としては、例えば下記に示すような特許文献１が開示されている。従来のヒール部材およびこれらを備えた履物においては、デザイン性や見栄えを重視するために、歩きやすさや静止立位時における安定性といったことはあまり考慮されていないのが一般的である。このため、歩行距離や起立時間が長くなる場面において、このようなヒール部材を備えた履物を着用することは適当ではなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−５４５０２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、歩行距離や起立時間が長くなる通勤や仕事の場面においても、このようなヒール部材を備えた履物を着用したいというニーズがある。
【０００５】
そこで、本発明は、着地時の安定性を向上させてスムーズな歩行を可能にすると共に静止立位の状態において立位安定性を向上させることが可能なヒール部材、およびこれを備えた履物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のヒール部材は、履物の踵部の底部に固定される固定面から、地面に接する接地面に向かって先細りする形状に成形されており、接地面の後側部分には、静置状態において地面に接する前側部分に対して傾いた傾斜部が形成されており、当該傾斜部が、固定面の前後方向中心位置における垂線よりも前側の位置に形成されている。
【０００７】
また、本発明の履物は、上記ヒール部材を備えている。
【０００８】
ここでいう「前」とは、履物にヒール部材が固定される際に爪先部側となる方向をいい、「後」とは、履物にヒール部材が固定される際に踵部側となる方向をいう。上記構成のヒール部材は、接地面の後側部分である傾斜部が、固定面の前後方向中心位置における垂線よりも前側の位置に形成されている。このため、このヒール部材を履物の踵部の底部に固定すると、履物後端部分からの傾斜部の位置が、従来のものよりも前側、すなわち踵部後端より遠くに位置するようになる。従来のヒール部材を備えた履物を着用して歩行すると、片足の地面への着地は、膝が伸びていく動作の途中、または、膝が伸びた状態で行われる。これに対し、本発明のヒール部材を備えた履物を着用して歩行すると、従来のものと比べ着地部分となる傾斜部が前側に位置している分、着地のタイミングが遅くなるので、膝が少し屈曲し、次の動作への準備を始めた状態で地面に着地するようになる。この結果、着地時の安定性が向上されると共にスムーズな歩行が可能となる。また、歩行の際に、接地面の前側部分に対して斜めに傾くように形成された後側部分から着地されることにより、着地時の安定性が高まり、スムーズな歩行が可能となる。
【０００９】
また、上記構成のヒール部材を履物に固定すると、接地面の履物後端部分からの位置が、従来のものと比べ前側に位置するようになる。従来のものは、着用者の体重負荷が最も大きくなる部分（体重心）よりも後ろで支持することとなり、爪先側に大きな荷重がかかる。これに対し、上記構成のヒール部材を備えた履物は、着用者の体重負荷が最も大きくなる部分（体重心）で支持することとなり、着用者の踵骨の中心部近傍からヒール部材に対して体重負荷を確実に伝達できるようになる。この結果、爪先側に荷重がかかりすぎず、静止立位状態において安定性が図られる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、着地時の安定性を向上させてスムーズな歩行を可能にすると共に静止立位の状態において立位安定性を向上させることが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明に係るヒール部材の一実施形態を示す側面図である。
【図２】図１のヒール部材に含まれるヒール本体部の平面図、底面図である。
【図３】図１のヒール部材に含まれるリフト部の平面図、正面図、底面図及び側面図である。
【図４】図１のヒール部材に含まれる傾斜部の他の実施形態を説明するための説明図である。
【図５】図１のヒール部材を備えた履物の一実施形態を示す側面図である。
【図６】歩行のメカニズムを説明するための説明図である。
【図７】本実施形態および従来のヒール部材を備えた履物が、着地する際の状態を示した側面図である。
【図８】本実施形態および従来のヒール部材を備えたヒール部材を示した図である。
【図９】サンプルＡの側面図、サンプルＡにおける接地面の底面図、サンプルＢの側面図、サンプルＢにおける接地面の底面図を示している。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図面を参照して本発明の一実施形態について説明する。図面の説明において、同一要素には同一符号を付し、重複する説明を省略する。図面の寸法比率は、説明のものと必ずしも一致していない。
【００１３】
図１は、本発明に係るヒール部材の一実施形態を示す側面図である。図２（ａ）、（ｂ）は、それぞれ図１に示される左足用のヒール本体部の平面図、底面図である。図１及び図２においては、履物１に固定される際に爪先部８側となる方向を「前」、踵部９側となる方向を「後」とし、前後方向（Ｘ軸方向）として説明を行う。
【００１４】
ヒール部材１０は、履物１における踵部９の靴底部３に固定される部材であって、履物１との固定面１２から地面３０に接する接地面１６に向かって先細りする形状に成形されている。なお、ここでいう「先細り」は、接地面側にいくほど細くなっている形状（断面積が小さくなっている）に限定されるものではなく、ヒール部材１０全体を見たときに接地面１６側が固定面１２側より細くなっていればよい。したがって、接地面１６側がやや広がっている場合（フレア状）、真ん中付近がややくびれている場合、同じ細さの部分が連続する場合なども含むものとする。ヒール部材１０は、ヒール本体部１１とリフト部１５とを備えている。
【００１５】
ヒール本体部１１は、図２（ａ）及び図２（ｂ）に示すように、履物１に固定される固定面１２と、リフト部１５が取り付けられるリフト取付面１３とを有している。ヒール本体部１１は、固定面１２の面積がリフト取付面１３の面積よりも広く、固定面１２からリフト取付面１３に向かって先細りする形状に成形されている。
【００１６】
図１に示すように、固定面１２の後端１２ｂ位置とリフト取付面１３との距離であるヒール本体部１１の高さＨ１１は、一般的に２０ｍｍ〜８０ｍｍであるものが多い。ヒール本体部１１は、通常合成樹脂、木、軽合金、革積み、またはこれらを組み合わせたものなどで成形されており、耐久性、生産性などを考慮すると、合成樹脂で成形されることが好ましい。
【００１７】
固定面１２は、固定される靴底部３の踵部９の形状に合わせて幅方向（Ｚ軸方向）に凹状となっており、幅方向の長さＷ１２は通常４０ｍｍ〜５０ｍｍであり、前後方向の長さＬ１２は、通常５０ｍｍ〜７０ｍｍである。この幅方向の長さＷ１２は、固定される靴底部３の踵部９の幅方向の長さＷ３とほぼ一致している。リフト取付面１３の形状は、取り付けられるリフト部１５の形状に合わせて形成されている。つまり、リフト取付面１３とリフト部１５における本体部取付面１９との形状は互いにほぼ一致している。リフト取付面１３の幅方向の長さＷ１３は通常１０ｍｍ〜５０ｍｍであり、前後方向の長さＬ１３は通常１０ｍｍ〜５０ｍｍである。
【００１８】
リフト取付面１３は、図２（ｂ）に示すように、履物１に固定した際に固定面１２の幅方向、すなわち、履物１の幅方向（Ｚ軸方向）に対してθ１の角度(５°〜１０°)が確保されるように形成することができる。これにより、着用者の足の向き（以下、足角とも称す）を上記θ１とすることにより、リフト部１５の向き（接地面１６の前端と直交する方向）を着用者の歩行方向に一致させることができる。すなわち、着用者の足角と歩行方向とを考慮した履物１となるヒール部材１０を提供することができる。
【００１９】
図３（ａ）〜（ｄ）は、リフト部の平面図、正面図、底面図及び側面図である。リフト部１５は、図１に示すように、ヒール本体部１１の下面であるリフト取付面１３に固定される部材である。リフト部１５は、ヒール本体部１１への取付部である本体部取付面１９と、地面３０に接するための接地面１６とを有している。接地面１６は、履物１として静置された状態において地面３０に接する前側部分（以下、リフト底面１７と称す）と、リフト底面１７の後側に設けられており、リフト底面１７に対して傾いている傾斜部１８とを有している。リフト部１５は、足にかかる衝撃を吸収するためにヒール本体部１１を形成する材料よりも硬度が低い、例えばウレタン樹脂、合成ゴムなどで形成することができる。図３（ｂ）に示すリフト部１５の高さＨ１５は、通常４ｍｍ〜８ｍｍである。
【００２０】
図３（ａ）に示す本体部取付面１９の形状は、図２（ｂ）に示すリフト取付面１３の形状と略同一である。したがって、本体部取付面１９の幅方向の長さＷ１９とリフト取付面１３の幅方向の長さＷ１３とは一致する。同様に、本体部取付面１９の前後方向の長さＬ１９とリフト取付面１３の前後方向の長さＬ１３とは一致する。
【００２１】
図３（ｃ）及び図３（ｄ）に示すリフト底面１７の幅方向の長さＷ１７は、履物１の靴底部３における幅方向の長さＷ３（図２（ａ）参照）の１／５〜１とすることができる。リフト底面１７の幅方向長さＷ１７としては、１０ｍｍ〜３５ｍｍとすることが好ましい。また、リフト底面１７の前後方向の長さＬ１７は、リフト底面１７の幅方向の長さＷ１７の１／７〜１とすることができる。リフト底面１７の前後方向の長さＬ１７としては１０ｍｍ〜３５ｍｍとすることが好ましい。
【００２２】
傾斜部１８は、図１に示すように、固定面１２の前後方向中心位置１２ａにおける垂線ＰＬよりも前側の位置に形成されている。また、傾斜部１８は、図１に示すように、固定面１２の前後方向において、前端１２ｃから固定面１２の長さの２０％の位置における垂線ＰＬ２０と、前端１２ｃから固定面１２の長さの４０％の位置における垂線ＰＬ４０との間に配置されることが好ましい。これにより、着用者の体重負荷が最も大きくなる部分（体重心）で支持することができる。
【００２３】
傾斜部１８の前後方向の長さＬ１８は、図３（ｃ）及び図３（ｄ）に示すように、リフト部１５における前後方向の長さＬ１６の２０％〜５０％とすることができ、静止立位時の安定性を考慮すると、２０％〜３０％とすることが好ましい。
【００２４】
傾斜部１８は、図３（ｄ）に示すように、中心角が９０度の円弧状に形成されている。歩行時に着地する際の地面への進入角β（図７参照）は人によって異なるが、傾斜部１８を円弧状に形成することにより、どのような進入角βであっても角部で着地されることを回避することができ、着地時の衝撃を緩和させることができる。また、人が歩行する際には、１０°〜２５°の進入角βで着地する場合が多いと一般的に言われている。そこで、傾斜部１８を円弧状に形成する場合、静置状態において接線ＴＬ１と地面３０との為す角度θ２が１０°〜２５°となる部分の曲率を小さくすること、すなわち曲がり具合を小さくすることが好ましい。また、傾斜部１８を平面として形成する場合には、着地時の平均的な進入角βである１５度を考慮して、静置状態においてリフト底面１７に対して１５°傾けることが好ましい。
【００２５】
リフト部１５は、図３（ａ）及び図３（ｂ）に示すように、ヒール本体部１１に取り付けるための取付ピン２１がインサート成形された構造となっている。リフト部１５は、この取付ピン２１をヒール本体部１１に形成された取付孔（図示せず）に嵌合することによりヒール本体部１１に固定される。リフト底面１７と傾斜部１８には、滑り止め加工２３が施されている。
【００２６】
上記傾斜部１８は、上記実施形態の形状に限定されるものではなく、例えば、少なくとも下記の条件を示す目標領域ＴＡが傾斜部１８として含まれるような形状とすることができる。以下、図４を用いて目標領域ＴＡについて詳述する。図４においては、図面上側を「前」、図面下側を「後」として説明を行う。
【００２７】
人が歩行する際には、図４に示すように、爪先を外側に向けて歩く場合が多く、その角度θ０（以下、足角とも称す）は、０度〜１５度であると一般的に言われている。このような事情を考慮し、固定面１２の幅方向、すなわち、図２（ｂ）に示すように、履物１の幅方向に対してθ１の角度が７度となるように、ヒール部材１０を取り付けることができる。この場合の効果は上述したとおりである。さらに、上記足角θ０が０度〜１５度の人の割合が多いという事情を考慮すると、０度〜１５度のどの範囲で着地した場合も傾斜部１８から着地できるように形成されていることがリフト部１５として好ましい。図４に示すように、リフト部１５の向きと一致する方向をラインＤ１（すなわち、足角が７°のライン）、足角が１５°のラインをラインＤ２、足角が０°のラインをラインＤ３とすると、足角が７度の人はポイントＰ７、足角が１５°の人はポイントＰ１５、足角が０°の人はポイントＰ０で着地することとなる。ここで、足角が７度の人が着地する際に必要な傾斜部の領域を、ポイントＰ７からリフト部１５前方に距離αの領域ＴＡ７（図４の着色部）とすると、足角が１５度の人が着地する際に必要な傾斜部の領域は、ポイントＰ１５からリフト部１５前方に距離αの領域ＴＡ１５（図４の左下り斜線部）となり、足角が０度の人が着地する際に必要な傾斜部の領域は、ポイントＰ０からリフト部１５前方に距離αの領域ＴＡ０（図４の右下り斜線部）となる。これら３つの領域ＴＡ０、ＴＡ７、ＴＡ１５を少なくとも含む目標領域ＴＡを傾斜部１８として形成すれば、０度、７度、１５度のどの角度で着地した場合も傾斜部１８から着地できるようになる。
【００２８】
足角が０°〜１５°の全ての人に対応したリフト部１５とするためには、上記と同様の考え方で全ての足角において着地する際に必要な傾斜部の領域を算出し、これらの領域全てを含む目標領域ＴＡが傾斜部１８に含まれるように形成すればよい。別の見方をすると、目標領域ＴＡとは、幅αの領域をリフト部１５後端に沿ってポイントＰ０からポイントＰ１５まで移動させた時の幅αの領域の移動軌跡ともいえる。このようにして目標領域ＴＡを算出すると、目標領域ＴＡの前端は滑らかな弧状となる。このように目標領域ＴＡを含むように傾斜部１８を形成することにより、一般的な足角の全ての者に対し着地時の衝撃を緩和させることができる。
【００２９】
次に、図５を用いて、上記ヒール部材１０を備えた、パンプスなどの履物１について説明する。図５は、上記ヒール部材を備えた履物の一実施形態を示す側面図である。図５においては、爪先部８側を「前」、踵部９側を「後」として説明を行う。履物１は、図５に示すように、着用状態において着用者の甲４２を覆う部分である甲被部２と、着用者の足底４４を支持する部分である靴底部（底部）３と、上述したヒール部材１０とを備えている。
【００３０】
甲被部２は、履物において着用者の足４０を覆う部分のうち、足首４１よりも爪先４３側の地面に接しない部分（甲）を覆う部分である。甲被部２は、通常、天然皮革、人工皮革、布などで形成されている。
【００３１】
靴底部３は、主に着用者の母趾球や小趾球を支持する部分である第１靴底部４と、主に着用者の土踏まずを支持する部分である第２靴底部５と、主に着用者の踵４５を支持する部分である第３靴底部６とを有している。本実施形態の履物１では、第１靴底部４は、静置状態において、爪先部８側の一部が地面３０に対して斜め（地面３０から離れる方向）に形成され、その他の部分が地面３０に対して略平行となるように形成されている。第２靴底部５は、静置状態において、地面３０に対して傾斜するように形成されている。第３靴底部６は、第２靴底部５に比べ緩い傾斜角度で形成されている。靴底部３は、通常、合成ゴム、合成樹脂、天然皮革などで形成されている。ヒール部材１０は、第３靴底部６に対して、接着剤を塗布した上、４〜６本の釘を第３靴底部からヒール部材側へ打ち付けることにより固定されている。
【００３２】
図５に示すように、上記ヒール部材１０が靴底部３に取り付けられた履物１では、リフト中心位置（接地面１６の前後方向の中心位置）と踵部後端９ａとの距離Ｌ１が、通常３７ｍｍ〜５０ｍｍとなり、例えば３８ｍｍ〜４１ｍｍとすることができる。リフト中心位置と踵部後端９ａとの距離Ｌ１が１５ｍｍ〜３０ｍｍであった、従来のヒール部材を備えた履物と比較すると、上記実施形態の履物１では、接地面１６の位置が前側にシフトしていることが分かる。このため、体重を支える踵骨５１（図８参照）の前後方向中心部５１ａのほぼ直下にヒール部材１０における接地面１６が位置するようになる。このことによる効果について後段にて詳述する。
【００３３】
次に、上記ヒール部材１０の作用効果について、図５に示したような履物１に適用した場合を例にして説明する。図６は、歩行のメカニズムを説明するための説明図である。上記構成のヒール部材１０は、接地面１６の後側部分である傾斜部１８が、固定面１２の前後方向中心位置１２ａにおける垂線ＰＬよりも前側の位置に形成されている。このため、このヒール部材１０を履物１の踵部９の靴底部３に固定すると、傾斜部１８の位置が従来のものよりも前側、すなわち踵部後端９ａからより遠くに位置することになる。
【００３４】
人は、図６に示すように、片足４０が浮いている状態（図６（Ａ）〜（Ｆ）、遊脚相）と片足４０が地面３０に着いている状態（図６（Ｇ）〜（Ｋ）、立脚相）とを繰り返すことにより歩行する。従来のヒール部材を備えた履物を着用して歩行すると、片足４０の地面３０への着地は、膝４６が伸びていく動作の途中（図６（Ｅ）参照）、または、膝４６が伸びた状態（図６（Ｆ）参照）で行われる。
【００３５】
これに対し、上記ヒール部材１０を備えた履物１を着用して歩行すると、着地部分となる傾斜部１８が従来の傾斜部よりも前側に位置している分、従来の履物を着用して歩行した場合と比べ着地のタイミングが遅くなる。図７を用いて詳述する。図７は、着地する際の履物の状態を示した側面図であり、実線が本願のヒール部材１０、破線が従来のヒール部材２１０を固定した場合を示している。
【００３６】
互いに同じ高さＨのヒール部材１０，２１０であっても、履物１にヒール部材１０，２１０が固定された場合には、以下のような差が生じる。すなわち、着地時の足の姿勢におけるヒール部材１０とヒール部材２１０とでは、傾斜部１８の位置及び傾斜部２１８の位置において図７に示すような、地面からの距離Ｈ３０の差が生じる。上記実施形態のヒール部材１０では、この高さ方向の距離Ｈ３０がある分、従来のヒール部材２１０と比べて着地のタイミングが遅くなる。これにより、上記ヒール部材１０を備えた履物１を着用して歩行すると、片足の地面への着地は、膝が少し屈曲し、次の動作への準備を始めた状態（図６（Ｇ）参照）で行われるようになる。すなわち、図６に示す歩行のメカニズムにおいて、一つ先に進んだ状態で着地されるようになる。この結果、着地時の安定性が向上されると共にスムーズな歩行が可能となる。また、片足が着地する際には、図７に示すように、接地面１６の前側部分に対して傾くように形成された後側部分の傾斜部１８から着地されることにより、着地時の安定性が高まり、スムーズな歩行が可能となる。
【００３７】
図８は、上記実施形態のヒール部材（実線）を備えた履物と従来のヒール部材（破線）とを比較して示した図である。上記構成のヒール部材１０を履物１に固定すると、リフト中心位置（接地面１６の前後方向の中心位置）が、従来のものよりも前側にくる。すなわち、リフト中心位置（接地面１６の前後方向の中心位置）と踵部後端９ａとの距離Ｌ１が、従来のもの（距離Ｌ０）と比べて長くなる。従来のものは、着用者の体重負荷ｗが最も大きくなる部分（体重心）よりも後ろで支持することとなり、爪先部８側に大きな荷重がかかる。これに対し、上記構成のヒール部材１０を備えた履物１は、着用者の体重負荷ｗが最も大きくなる部分（体重心）付近で支持することとなり、着用者の踵骨５１の中心部近傍５１ａからヒール部材１０に対して体重負荷ｗを確実に伝達できるようになる。この結果、爪先部８側に荷重がかかりすぎず、静止立位状態において安定性が図られる。
【００３８】
次に、ヒール部材１０およびこのヒール部材１０を備えた履物１について、上記作用効果が具体的に得られる点について、以下の実験例１〜実験例４を基に説明する。
【００３９】
＜実験例１＞
実験例１では、図９（ａ）に示すように、傾斜部１８が固定面１２における前後方向中心位置１２ａにおける垂線ＰＬより前側にあることを特徴部分とするヒール部材１０またはこれを備えた履物１が、着地時の安定性を向上させてスムーズな歩行を可能にするという効果が得られているかどうかについて確認を行った。
【００４０】
最初に、傾斜部１８が固定面１２における前後方向中心位置１２ａにおける垂線ＰＬより前側にあるヒール部材（本発明の一実施形態に該当）１０を備えた履物１であるサンプルＡと、図９（ｂ）に示すように、傾斜部２１８が固定面１２における前後方向中心位置１２ａにおける垂線ＰＬより後側にあるヒール部材（従来の製品などに該当）を備えた履物２０１であるサンプルＢとを準備した。図９（ａ）は、サンプルＡの側面図、図９（ｂ）は、サンプルＡにおける接地面の底面図、図９（ｃ）は、サンプルＢの側面図、図９（ｄ）は、サンプルＢにおける接地面の底面図を示している。サンプルＡとサンプルＢの主な寸法は以下のとおりである。
【００４１】
（サンプルＡ）
ヒール部材１０の高さＨＡ                            ：５０．０ｍｍ
リフト底面１７の幅ＷＡ                              ：２３．０ｍｍ
リフト底面１７の長さＬＡ１                          ：  ９．０ｍｍ
傾斜部１８の長さＬＡ２                              ：  ３．０ｍｍ
踵部後端９ａからリフト部１５中心位置までの距離Ｌ１  ：４０．０ｍｍ
リフト部１５の角度θ１（図２（ｂ）参照）     ：７°
【００４２】
（サンプルＢ）
ヒール部材２１０の高さＨＢ                            ：５０．０ｍｍ
リフト底面２１７の幅ＷＢ                              ：２３．０ｍｍ
リフト底面２１７の長さＬＢ１                          ：  ９．０ｍｍ
傾斜部２１８の長さＬＢ２                              ：  ３．０ｍｍ
踵部後端９ａからリフト部２１５中心位置までの距離Ｌ０  ：１８．０ｍｍ
リフト部２１５の角度θ１（図２（ｂ）参照）   ：０°
【００４３】
次に、２種類のサンプルＡ及びサンプルＢを、４名のモニタにそれぞれ着用してもらい、トレッドミル上で５ｋｍ／ｈの速さで３分間歩行した後に、安定感や歩きやすさなど、以下に示す項目について評価をしてもらった。モニタは、いずれも女性であり、５ｃｍの高さのヒールを履いて正常歩行が可能な者である。サンプルＡ及びＢに対する評価結果を下記の表１に示す。
【表１】
0005978586.tif 000002
【００４４】
次に、上記サンプルＡと、図９（ａ）に示す接地面１６において傾斜部１８がない点以外はサンプルＡと同じ形状のリフト部１５を有するヒール部材１０を備えたサンプルＣとを準備した。
（サンプルＡ）
ヒール部材１０の高さＨＡ                            ：５０．０ｍｍ
リフト底面１７の幅ＷＡ                              ：２３．０ｍｍ
リフト底面１７の長さＬＡ１                          ：  ９．０ｍｍ
傾斜部１８の長さＬＡ２                              ：  ３．０ｍｍ
踵部後端９ａからリフト部１５中心位置までの距離Ｌ１  ：４０．０ｍｍ
リフト部１５の角度θ１（図２（ｂ）参照）     ：７°
【００４５】
（サンプルＣ）
ヒール部材１０の高さＨＣ                            ：５０．０ｍｍ
リフト底面１７の幅ＷＣ                              ：２３．０ｍｍ
リフト底面１７の長さＬＣ１                          ：１２．０ｍｍ
傾斜部１８の長さＬＣ２                              ：  ０．０ｍｍ
踵部後端９ａからリフト部１５中心位置までの距離Ｌ１  ：４０．０ｍｍ
リフト部１５の角度θ１（図２（ｂ）参照）     ：７°
【００４６】
２種類のサンプルＡ及びサンプルＣを、４名のモニタにそれぞれ着用してもらい、以下の内容でそれぞれ歩行した後に、安定感や歩きやすさなど、以下に示す項目について評価をしてもらった。
（１）体育館の床上を２分半自由に歩行
（２）トレッドミル上で５ｋｍ／ｈの速さで３分間歩行
【００４７】
モニタは、いずれも女性であり、５ｃｍの高さのヒールを履いて正常歩行が可能な者である。体育館内を２分半自由に歩行した後のサンプルＡ及びＣに対する評価結果を下記の表２、トレッドミル上で５ｋｍ／ｈの速さで３分間歩行した後のサンプルＡ及びＣに対する評価結果を下記の表３に示す。
【表２】
0005978586.tif 000003
【表３】
0005978586.tif 000004
【００４８】
これらの評価結果（表１〜表３）により、以下の効果があることが確認できた。まず、表１からは、Ｑ１２〜Ｑ１５の項目について、サンプルＡの評価が高いことが確認された。これにより、本発明に係る一実施形態としてのヒール部材１０およびこのヒール部材１０を備えたサンプルＡについては、傾斜部１８が固定面１２における前後方向中心位置１２ａにおける垂線ＰＬより前側にあることにより、スムーズな歩行が可能となるという効果が得られていることが確認できた。
【００４９】
また、表２及び表３によれば、（１）体育館の床上を２分半自由に歩行、また、（２）トレッドミル上で５ｋｍ／ｈの速さで３分間歩行した場合であっても、Ｑ２１〜Ｑ２５の項目及びＱ３１〜Ｑ３５の項目全てに対してサンプルＡの評価が高いことが確認された。これにより、本発明に係る一実施形態としてのサンプルＡでは、傾斜部１８を備えていることにより、着地時の安定性を向上させ、歩行をスムーズにさせる効果が高くなることが確認できた。
【００５０】
以上、表１から表３を総合的に判断すると、本発明に係る一実施形態としてのサンプルＡは、傾斜部１８が固定面１２における前後方向中心位置１２ａにおける垂線ＰＬより前側にあることにより、着地時の安定性を向上させてスムーズな歩行が可能となることが確認できた。
【００５１】
＜実験例２＞
実験例２では、傾斜部１８が固定面１２における前後方向中心位置１２ａにおける垂線ＰＬより前側にあることを特徴部分とするヒール部材１０またはこれを備えた履物１が、着地時の安定性を向上させてスムーズな歩行を可能にするという効果が得られているかどうかについて定量的な数値を算出する方法によって確認を行った。
【００５２】
具体的には、実験例１で用いたサンプルＡ及びサンプルＢの２種類の履物を４名のモニタにそれぞれ着用してもらい、自由歩行２０歩中５歩に要する時間を測定した。そして、それぞれのモニタについて上記測定を４回行い、その平均値を取得した。次に、この取得したそれぞれの平均値から、１分間の歩数（ステップ／分）である歩行率を算出した。ここでのモニタも、いずれも女性であり、５ｃｍの高さのヒールを履いて正常歩行が可能な者である。サンプルＡ及びＢの歩行率の結果を下記の表４に示す。
【表４】
0005978586.tif 000005
【００５３】
この評価結果（表４）によれば、モニタ１を除き、サンプルＢよりもサンプルＡを着用した方が高い歩行率となることが確認できた。歩行率が高くなるということは、歩く速度が速くなることを意味している。また、歩く速度が速くなったのは、スムーズな歩行が可能になったからだと言える。これにより、本発明に係る一実施形態としてのサンプルＡに期待する効果の一つであるスムーズな歩行が可能になるという点について確認できた。
【００５４】
＜実験例３＞
実験例３では、固定面１２における前後方向中心位置１２ａにおける垂線ＰＬより前側にあることを特徴部分とするヒール部材１０またはこれを備えた履物１において、傾斜部１８の前後方向の長さなどが、スムーズな歩行や着地時の安定感などに与える影響について確認を行った。
【００５５】
まず、接地面１６の形状が図９（ｂ）のような矩形状のものとは異なり、図３（ｃ）に示すように後端が円弧状（幅方向の長さＷ１６が２３．０ｍｍ、前後方向の長さＬ１６が１２．０ｍｍ）のものであって、傾斜部１８の前後方向の長さＬ１８がそれぞれ３ｍｍ、６ｍｍ、９ｍｍである点以外は、サンプルＡと同じ形状のヒール部材１０を備えたサンプルＤ１、Ｄ２、Ｄ３を準備した。そして、３種類のサンプルＤ１〜Ｄ３を、４名のモニタにそれぞれ着用してもらい、安定感や、歩きやすさなどの官能評価をしてもらうと共に、実験例２と同様の方法にて１分間の歩数（ステップ／分）である歩行率を算出した。
【００５６】
上記官能評価及び歩行率について、４人のモニタの評価をまとめたものが以下に示す表５及び表６である。表５は、傾斜部１８の長さＬ１８が３ｍｍよりも６ｍｍとした方が歩きやすいと感じるモニタが多く、傾斜部１８の長さＬ１８が９ｍｍよりも３ｍｍとした方が歩きやすいと感じるモニタが多く、傾斜部１８の長さＬ１８が９ｍｍよりも６ｍｍとした方が歩きやすいと感じるモニタが多かったことを示している。ここでの等号は、評価の差が少ないことを表している。
【表５】
0005978586.tif 000006
【００５７】
表６は、傾斜部１８の長さＬ１８が３ｍｍよりも６ｍｍとした方が高い歩行率となるモニタが多く、傾斜部１８の長さＬ１８が３ｍｍよりも９ｍｍとした方が高い歩行率となるモニタが多く、傾斜部１８の長さＬ１８が９ｍｍよりも６ｍｍとした方が高い歩行率となるモニタが多かったことを示している。
【表６】
0005978586.tif 000007
【００５８】
これらの評価結果（表５、表６）によれば、歩行時の歩きやすさを考慮すると、傾斜部１８として前後方向に６ｍｍ程度の長さがあることが好ましいことが確認できた。
【００５９】
＜実験例４＞
実験例４では、実験例３において好ましいと評価された傾斜部１８の前後方向に対する長さについて、ヒール部材１０の高さＨ、接地面１６の面積などが与える影響について確認を行った。具体的には、図９（ａ）に示すヒール部材の高さＨが７０ｍｍ、図３（ｃ）に示すように接地面１６の後端が円弧状であって、幅方向の長さＷ１８が１４．０ｍｍ、前後方向の長さＬ１８が９．０ｍｍの形状の接地面１６を有するリフト部材について、傾斜部１８の前後方向の長さをそれぞれ０ｍｍ、３ｍｍ、６ｍｍとするサンプルＥ１、Ｅ２、Ｅ３を準備した。そして、これらのサンプルルＥ１、Ｅ２、Ｅ３について、実験例３と同様に、官能評価と歩行率の算出とを行った。
【００６０】
上記官能評価及び歩行率について、４人のモニタの評価をまとめたものが以下に示す表７及び表８である。表７は、官能評価の結果であり、傾斜部１８の長さＬ１８が０ｍｍよりも６ｍｍとした方が歩きやすいと感じるモニタが多く、傾斜部１８の長さＬ１８が０ｍｍよりも３ｍｍとした方が歩きやすいと感じるモニタが多く、傾斜部１８の長さＬ１８が３ｍｍよりも６ｍｍとした方が歩きやすいと感じるモニタが多かったことを示している。ここでの等号は、０ｍｍの評価が良かったモニタと６ｍｍの評価が良かったモニタが２名ずつであったことを示している。
【表７】
0005978586.tif 000008
【００６１】
表８は、歩行率に対する結果であり、傾斜部１８の長さＬ１８が０ｍｍと６ｍｍとでは両者の歩行率に差異はなく、傾斜部１８の長さＬ１８が０ｍｍよりも３ｍｍとした方が高い歩行率となるモニタが多く、傾斜部１８の長さＬ１８が６ｍｍよりも３ｍｍとした方が高い歩行率となるモニタが多かったことを示している。
【表８】
0005978586.tif 000009
【００６２】
これらの評価結果（表７、表８）によれば、ほぼ実験例３と同様の評価を得ることができた。これにより、高さ方向に長く、接地面１６の面積の小さなヒール部材１０であっても、傾斜部１８としての長さＬ１８が前後方向に３ｍｍ〜６ｍｍ程度あることが好ましいことが確認できた。
【００６３】
さらに、実験例４のサンプルＥ１〜３では、実験例３のサンプルＤ１〜３と比べて、接地面１６の面積が５０％以上狭くなり、高さＨも１．４倍高くなっているので、一般的には着用時の不安定さが増すはずである。この不安定要素を考慮すれば、実験例４のサンプルＥ１〜Ｅ３では、実験例３のサンプルＤ１〜３と比べ、リフト底面１７（図３（ｃ）参照）の前後方向の長さＬ１７を長く確保すること、すなわち、傾斜部１８の長さＬ１８を短くした形状のものが望まれるものと想定される。しかしながら、実験例４においても、実験例３と同様に、傾斜部１８の長さＬ１８として３ｍｍ〜６ｍｍ程度あることが好ましいとする評価結果を得た。このことは、上記実施形態のヒール部材１０を履物１の踵部９の靴底部３に固定したときに、傾斜部１８の位置が従来のものよりも前側、すなわち踵部後端９ａからより遠くに位置させることで、着地時の安定性が向上することを意味し、比較的高さＨが高く、接地面の面積の小さなヒール部材に適用されることが有効であることが分かる。
【００６４】
以上、本発明の一実施形態及び一実験例について説明したが、本発明は、上記実施形態及び実験例に限られるものではなく、発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
【００６５】
上記実施形態及び実験例の説明では、本発明に係るヒール部材をパンプスなどの履物に適用した例を挙げて説明したがこれに限定されるものではない。履物の例には、ブーツ、サンダル、ミュールなどが含まれる。
【００６６】
上記実施形態及び実験例の説明では、ヒール部材１０が、ヒール本体部１１及びリフト部１５の２つの部材によって構成されている例を挙げて説明したが、これに限定されるものではない。ヒール本体部１１とリフト部１５とに該当する部分が、一つの部材として一体的に成形されていてもよい。
【００６７】
上記実施形態及び実験例の説明では、リフト部１５における接地面１６の平面視形状について、後端（傾斜面の後端）が円弧状であるものと、直線状のものを例に挙げて説明したがこれに限定されるものはない。例えば、接地面１６の後端は直線部と円弧部とを組み合わせることもできる。
【符号の説明】
【００６８】
１…履物、２…甲被部、３…靴底部（底部）、８…爪先部、９…踵部、９ａ…踵部後端、１０…ヒール部材、１１…ヒール本体部、１２…固定面、１２ａ…前後方向中心位置、１２ｂ…固定面後端、１３…リフト取付面、１５…リフト部、１６…接地面、１７…リフト底面、１８…傾斜部、１９…本体部取付面、２１…取付ピン、２３…滑止加工、３０…地面、４０…足、４１…足首、４２…甲、４３…爪先、４４…足底、４５…踵、４６…膝、５１…踵骨、５１ａ…踵骨中心部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図４】
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