(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
デジタル加入者回線ベクトル化グループに入っている回線（１３）のクロストークをキャンセルするために使用されるべき、予備位置の数を特徴付けるパラメータ（ｖ）を決定するための方法（５１）であって、ベクトル化が、ベクトル化グループの最大数（Ｍ）の回線（１３）によって生じるクロストークをキャンセルすることと、前記数の予備位置を確保することとを備え、
ベクトル化グループの少なくとも２つの加入者回線（１３）間の残留クロストークに依存する残留クロストークメトリック（αａ）を決定するステップと（５７）、
残留クロストークメトリックが終了条件（７５、８５）を満たすまで、パラメータ（ｖ）を連続的に修正すること（６９、７９）によって、少なくとも１つの残留クロストークメトリック（αａ）に応じて予備位置の数を特徴付ける前記パラメータ（ｖ）を決定するステップ（６７、６９、７９）とを備える、方法（５１）。
【請求項２】
前記パラメータ（ｖ）を決定するステップ（６７、６９、７９）は、残留クロストークメトリック（αａ）があらかじめ定義された残留クロストークしきい値（αｏｐｔ）よりも少ないか否かを調べるステップ（６７）と、前記調べるステップの結果に応じて、残留クロストークメトリック（αａ）が第１のあらかじめ定義された終了条件（７５）を満たすまでパラメータ（ｖ）を連続的にインクリメントするステップ（６９）か、残留クロストークメトリック（αａ）が第２のあらかじめ定義された終了条件（８５）を満たすまでパラメータ（ｖ）を連続的にデクリメントするステップ（８１）のいずれかとを備える、請求項１に記載の方法（５１）。
【請求項３】
残留クロストークメトリック（αａ）が、ある回線の少なくとも１つのクロストーク比率（αｊ）に応じて決定され、クロストーク比率（αｊ）が、クロストークキャンセルに含まれないベクトル化グループの回線（１３）によって生じるクロストークの、ベクトル化グループのすべての回線（１３）によって生じるクロストークに対する比率に対応する、請求項１または２に記載の方法（５１）。
【請求項４】
クロストークメトリック（αａ）が、ベクトル化グループの複数の回線（１３）の、クロストーク比率（αｊ）の最大値または平均値である、請求項３に記載の方法（５１）。
【請求項５】
ベクトル化グループの複数の回線（１３）は、ベクトル化グループのすべての回線（１３）である、請求項４に記載の方法（５１）。
【請求項６】
電気通信回線（１３）のうちの１つに接続された少なくとも１つの終端デバイス（１７、１９）から、回線測定データ（ＱＬＮ、Ｈｌｏｇ）を取得するステップ（７７）と、取得された回線測定データ（ＱＬＮ、Ｈｌｏｇ）に応じてノイズレベルメトリックを計算するステップ（９５）と
ノイズレベルメトリック（Ｎｄｉｓｔ）があらかじめ定義されたノイズレベルしきい値（Ｎｔｈ）よりも大きい場合、少なくとも１つの加入者回線（１３）が、ノイズレベルメトリック（Ｎｄｉｓｔ）に応じてエイリアンクロストークの対象となることを検出するステップ（９７、９９）を備える、請求項１から５に記載の方法（５１）。
【請求項７】
前記ノイズレベルメトリック（Ｎｄｉｓｔ）が、少なくとも１つの回線（１３）でのノイズレベルに依存する、請求項６に記載の方法（５１）。
【請求項８】
デジタル加入者回線ベクトル化グループに入っている回線（１３）のクロストークをキャンセルするために使用されるべき、予備位置の数を特徴付けるパラメータ（ｖ）を決定するためのデバイス（２５、３１、４３）であって、ベクトル化が、ベクトル化グループの最大数（Ｍ）の回線（１３）によって生じるクロストークをキャンセルすることと、前記数の予備位置を確保することとを備え、デバイス（３９、１７、１９）が
ベクトル化グループの少なくとも２つの加入者回線（１３）間の残留クロストークに依存する残留クロストークメトリック（αａ）を決定（５７）する手段と、
残留クロストークメトリックが終了条件（７５、８５）を満たすまで、パラメータ（ｖ）を連続的に修正すること（６９、７９）によって、少なくとも１つの残留クロストークメトリック（αａ）に応じて予備位置の数を特徴付ける前記パラメータ（ｖ）を決定する（６７、６９、７９）手段を有するデバイス（２５、３１、４３）。
【請求項９】
プロセッサとプログラムを有するデバイスであって、前記プログラムは、前記プロセッサに、請求項１から７のいずれか一項に記載の方法の各ステップを実行させる、デバイス（２５、３１、４３）。
【請求項１０】
前記デバイスは、監視ノード（３９）のコントローラか、又は、アクセスノード（１７）のコントローラか、又は、端末側終端ノードのコントローラである請求項９に記載のデバイス。
【請求項１１】
前記アクセスノード（１７）はＤＳＬＡＭである、請求項１０に記載のデバイス。
【請求項１２】
コンピュータ（２５、３１、４３）に、請求項１から７のいずれか一項に記載の方法の各ステップを実行させるコンピュータプログラムを記憶した、コンピュータ可読記憶媒体（２９）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、デジタル加入者回線ベクトル化グループに入っている回線のクロストークをキャンセルするために使用されるべき、予備位置の数を特徴付けるパラメータを決定するための方法に関し、ベクトル化は、ベクトル化グループの最大数の回線によって生じるクロストークをキャンセルするステップと、前記数の予備位置を確保するステップとを備える。加えて、本発明は、前記パラメータを決定するためのそれぞれのデバイス、監視ノード、有線アクセスネットワーク用のアクセスノード、およびそのような方法を実行するためにプログラムされたコンピュータプログラム製品に関する。
【背景技術】
【０００２】
デジタル加入者回線（ＤＳＬ）などの電気通信回線のグループに、「ベクトル化」とも呼ばれるクロストークキャンセル技法を適用することが知られている。ベクトル化は、ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９３．５に詳細に説明されている。ベクトル化によって、一般的なケーブルまたはバインダ内で拡張する回線上で高いビットレートを達成することへの大きく制約となる、回線のグループ（ベクトル化グループ）内部のクロストーク、または、いわゆるインドメインファーエンドクロストーク（ＦＥＸＴ）をキャンセルすることが可能になる。したがって、ベクトル化によって、そのような回線上で利用可能なビットレートが大幅に増加する。
【０００３】
ベクトル化によって生じる信号処理のオーバーヘッドを制限するために、一般的に、クロストークキャンセリングにベクトル化グループのサブグループが含まれている。すなわち、ベクトル化手法よるクロストークキャンセリングのための構成は、一般的に、ベクトル化グループの最大数の妨害回線のクロストークをキャンセルすることができる。結果として、ベクトル化グループ内に、その回線によって生じたクロストークがキャンセルされていない回線がいくつかある場合がある。クロストークキャンセルに含まれるベクトル化グループの回線の数を、ベクトル化グループの回線の総数よりも少ない最大数に制限することは、部分的クロストークキャンセルと呼ばれる。
【０００４】
部分的クロストークキャンセルが有する信号処理オーバーヘッドは、クロストークキャンセルにベクトル化グループのすべての回線を含む完全クロストークキャンセルよりも少ない。部分的クロストークキャンセルは、通常はアクセスノードの複数の回線カードに接続されている多くの回線をカバーするシステムレベルベクトル化（ＳＬＶ）に存在する場合がある、大きなベクトル化グループにしばしば適用される。
【０００５】
最大数の妨害回線内にいくつかの予備位置の数を定義して、ベクトル化グループに入っている電気通信回線が最初にこれらの予備位置に割り当てられるようにすることが知られている。一定時間後、これらの予備位置は再び解放される。したがって、クロストークがキャンセルされた妨害回線の数は、サポートされる最大数よりも少ない。一般的に、予備位置の数は、ＤＳＬアクセスネットワークのオペレータによって構成され得る。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】欧州特許出願公開第２３８３８９９号明細書
【非特許文献】
【０００７】
【非特許文献１】ＩＴＵ−Ｔ勧告Ｇ．９９３．５
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の目的は、ベクトル化グループが効率的に動作できるように予備位置の数を決定するための方法およびデバイスを提供することである。
【０００９】
予備位置の数が少なすぎる場合、ベクトル化グループへの電気通信回線のいわゆるグループ加入（ベクトル化グループに追加されるべき複数回線が入ること）は、ベクトル化グループに含まれ得る最大数の回線は使用していない予備位置の数に依存するため、時間がかかる。使用されていない位置が十分にはない場合、グループ加入は２つの連続するグループ加入に分割されなければならない。予備位置の数が多すぎる場合、クロストークキャンセリングに不十分な数の妨害回線が含まれており、回線のビットレートが低すぎるおそれがある。
【００１０】
さらに、本発明は、ベクトル化グループの一部ではない回線によって生じるハイレベルのクロストーク（いわゆるエイリアンノイズ、またはエイリアンクロストーク）を検出することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明のある実施形態によれば、デジタル加入者回線ベクトル化グループに入っている回線のクロストークをキャンセルするために使用されるべき、予備位置の数を特徴付けるパラメータを決定するための方法であって、ベクトル化が、ベクトル化グループの最大数の回線によって生じるクロストークをキャンセルするステップと、前記数の予備位置を確保するステップとを備え、ベクトル化グループの少なくとも２つの加入者回線間の残留クロストークに依存する残留クロストークメトリックを推定するステップと、少なくとも１つの残留クロストークメトリックに応じて予備位置の数を特徴付ける前記パラメータを決定するステップとを備える、決定するための方法が提供される。残留クロストークは、ベクトル化グループに属するが、クロストークキャンセルには含まれない妨害回線によって生じるクロストークである。
【００１２】
残留クロストークに応じてパラメータを決定することによって、クロストークのキャンセルを十分に可能にするパラメータの値を見つけることができ、不要な少数の予備位置を確保することが回避される。したがって、ベクトル化グループの電気通信回線上で高いビットレートを達成することができ、ベクトル化グループへのグループ加入をできるだけ早く処理することができる。
【００１３】
ある実施形態では、本方法は、残留クロストークメトリックが終了条件を満たすまで、パラメータを連続的に修正するステップを備える。パラメータは、クロストークメトリックがあらかじめ定義されたしきい値に達するか、それを超えるまで修正され得ることが好ましい。
【００１４】
ある実施形態では、本方法は、残留クロストークメトリックが第１のあらかじめ定義された終了条件を満たすまで、パラメータを連続的にインクリメントするステップを備える。たとえば、第１のあらかじめ定義された終了条件は、あらかじめ定義されたしきい値に達する、またはそれを超える、あるいはあらかじめ定義された範囲内に存在する、残留クロストークメトリックに対応し得る。
【００１５】
ある実施形態では、本方法は、残留クロストークメトリックが第２のあらかじめ定義された終了条件を満たすまで、パラメータを連続的にデクリメントするステップを備える。たとえば、第２のあらかじめ定義された終了条件は、さらなるあらかじめ定義されたしきい値に達する、またはそれを超える、あるいはさらなるあらかじめ定義された範囲内に存在する、残留クロストークメトリックに対応し得る。
【００１６】
好ましい実施形態では、本方法は、残留クロストークメトリックがあらかじめ定義された残留クロストークしきい値よりも少ないか否かを調べるステップと、前記調べるステップの結果に応じて、残留クロストークメトリックが第１のあらかじめ定義された終了条件を満たすまでパラメータを連続的にインクリメントするステップか、残留クロストークメトリックが第２のあらかじめ定義された終了条件を満たすまでパラメータを連続的にデクリメントするステップのいずれかとを備える。例示的実施形態では、残留クロストークメトリックがあらかじめ定義された残留クロストークしきい値よりも少ない場合、パラメータは、残留クロストークメトリックが第１のあらかじめ定義された終了条件を満たすまで連続的にインクリメントされ、残留クロストークメトリックがあらかじめ定義された残留クロストークしきい値以上である場合、パラメータは、残留クロストークメトリックが第２のあらかじめ定義された終了条件を満たすまで連続的にデクリメントされる。
【００１７】
ある実施形態では、残留クロストークメトリックは、ある回線の少なくとも１つのクロストーク比率に応じて決定され、クロストーク比率は、クロストークキャンセルに含まれないベクトル化グループの回線によって生じるクロストークの、ベクトル化グループのすべての回線によって生じるクロストークに対する比率に対応する。たとえば、ベクトル化グループの２つの回線間のクロストークは、電気通信回線のうちの１つに接続されたデバイス（たとえば、アクセスノードまたはＤＳＬモデム）からクロストーク行列の少なくとも一部を取得することによって決定され得る。クロストーク行列の係数は、２つの特定の回線間のクロストークのクロストーク伝達関数を示す。したがって、クロストーク行列の係数はクロストーク係数とも呼ばれる。
【００１８】
ある実施形態では、クロストークメトリックは、ベクトル化グループの複数の回線の、好ましくはベクトル化グループのすべての回線の、クロストーク比率の最大値または平均値である。
【００１９】
さらに、ある実施形態では、本方法は、少なくとも１つの加入者回線のノイズレベルメトリックを決定するステップを備え、ノイズレベルメトリックは、少なくとも１つの加入者回線のノイズレベルに依存する。
【００２０】
本方法は、電気通信回線のうちの１つに接続された少なくとも１つのデバイスから、回線測定データを取得するステップと、取得された回線測定データに応じてノイズレベルメトリックを計算するステップとを備え得る。電気通信回線のうちの少なくとも１つに接続されたデバイスから取得されたデータは、静穏回線雑音（ＱＬＮ）レベル、または、Ｈｌｏｇデータなどの、電気通信回線の伝達関数を特徴付けるデータを含み得る。好ましくは、メトリックは、たとえば回線測定データにノイズレベルの数学的モデルをフィッティングすることによって計算され得るディスターバパラメータの数でもよい。ディスターバの数を計算するための例示的なフィッティング手法は、ＥＰ２３８３８９９Ａ１に説明されている。しかしながら、本発明は、ディスターバメトリックの数、またはこのメトリックを計算する方法の特定の手法に限定されない。他の実施形態では、他のメトリックがノイズレベルメトリックとして使用されてよい。
【００２１】
ある実施形態では、本方法は、好ましくはノイズレベルメトリックがあらかじめ定義されたノイズレベルしきい値よりも大きい場合、少なくとも１つの加入者回線が、ノイズレベルメトリックに応じてエイリアンクロストークの対象となることを検出するステップを備える。ノイズレベルメトリックだけを使用する場合、エイリアンクロストークを確実に検出することはできない。しかしながら、残留クロストークメトリックとノイズレベルメトリックの両方を考慮すると、エイリアンクロストークを、ベクトル化グループに属するクロストーキング回線から発生するノイズから区別することができ、エイリアンクロストーク（「エイリアンノイズ」とも呼ばれる）を非常に確実に検出することができる。
【００２２】
別の実施形態によれば、デジタル加入者回線ベクトル化グループに入っている回線のクロストークをキャンセルするために使用されるべき、予備位置の数を特徴付けるパラメータを決定するためのデバイス、たとえば、コントローラ、コンピュータなどであって、ベクトル化が、ベクトル化グループの最大数の回線によって生じるクロストークをキャンセルするステップと、前記数の予備位置を確保するステップとを備え、ベクトル化グループの少なくとも２つの加入者回線間の残留クロストークに依存する残留クロストークメトリックを決定して、少なくとも１つの残留クロストークメトリックに応じて予備位置の数を特徴付ける前記パラメータを決定するように構成される、決定するためのデバイスが提供される。
【００２３】
ある実施形態では、本発明による方法を実行するために、デバイスが構成され、好ましくはプログラムされる。その方法の実施形態は本明細書で説明する。
【００２４】
さらに別の実施形態によれば、監視ノードが、監視ノードをアクセスネットワークに接続するための通信インターフェースを備え、アクセスネットワークが、電気通信回線のうちの１つに接続された少なくとも１つのデバイスを含む監視ノードであって、予備位置の数を特徴付けるパラメータを決定するためのデバイスを備える監視ノードが提供される。ある実施形態では、予備位置の数を特徴付けるパラメータを決定するための監視ノードまたはデバイスは、ネットワークアナライザの一部でよい。特に、パラメータを決定するための監視ノードまたは前記デバイスは、動的回線管理（ＤＬＭ）システムに統合され得る。さらに、本発明による方法を実行するために動作可能なＤＬＭシステムが提供され得る。その方法の実施形態は本明細書で説明する。パラメータを決定するためのデバイスまたは方法をＤＬＭシステムに統合することによって、アクセスノードに接続された電気通信回線を稼動させながら、パラメータを自動的に修正することが可能になる。
【００２５】
さらに別の実施形態によれば、複数の電気通信回線のアクセスノード、好ましくはＤＳＬＡＭであって、予備位置の数を特徴付けるパラメータを決定するためのデバイスを備えるアクセスノードが提供される。
【００２６】
さらなる実施形態によれば、コンピュータプログラム製品、好ましくはコンピュータ可読記憶媒体であって、本発明による方法を実行するためにプログラムされたコンピュータプログラムを備えるコンピュータプログラム製品が提供される。その方法の実施形態は本明細書で説明する。記憶媒体は、磁気、光、または半導体メモリを備え得る。
【００２７】
本発明の例示的実施形態およびさらなる利点は図面に示されており、以下で詳細に説明する。
【図面の簡単な説明】
【００２８】
【図１】通信ネットワークを示す図である。
【図２】異なる時間について、電気通信回線のキャンセルされたディスターバのリストを示す図である。
【図３】ベクトル化グループに入っている回線の予備位置の数を決定するための方法の流れ図である。
【図４】ベクトル化グループに入っている回線の予備位置の数を決定するための方法の流れ図である。
【図５】ベクトル化グループに入っている回線の予備位置の数を決定するための方法の流れ図である。
【発明を実施するための形態】
【００２９】
説明および図面は、本発明の原理を示すにすぎない。したがって、当業者は、本明細書には明示的に説明または図示されていないが、本発明の原理を具現化し、本発明の趣旨および範囲内に含まれる、様々な構成を考案することができるであろうことが理解されよう。さらに、本明細書に列挙したすべての例は、本発明の原理、および当分野を促進するために発明者らによって寄与される概念を読者が理解することを助けるための、主に教育的な目的にすぎないことを明確に意図するものであり、それらの例は、そのような具体的に列挙した例および条件に限定されないものと解釈されるべきである。さらに、本明細書における、本発明の原理、態様、および実施形態を列挙するすべての記述、ならびにそれらの具体的な例は、それらの均等物を包含することが意図される。
【００３０】
図１は、電気通信回線１３を備える通信ネットワーク１１を示している。少なくとも１つの電気通信回線１３は、１組の電導体を有する。回線１３の第１の端部１６は、ネットワーク１１のネットワーク側終端ノードに接続されており、さらにアクセスノード１７と呼ばれ、また回線１３の第２の端部１８は、ネットワーク１１の端末側終端ノード１９に接続されている。端末側終端ノード１９は、ネットワーク１１の顧客構内設備（ＣＰＥ２１）の一部でよい。
【００３１】
図示された実施形態では、電気通信回線１３は、ＡＤＳＬ、ＶＤＳＬなどのデジタル加入者回線（ＤＳＬ）である。したがって、アクセスノード１７は、ＤＳＬアクセス多重化装置（ＤＳＬＡＭ）でもよく、別のタイプのＤＳＬアクセスノードでもよい。端末側終端ノード１９は、ＤＳＬモデムでもよく、ＤＳＬモデムを含んでもよい。しかしながら、本発明はＤＳＬに限定されない。別の実施形態では、ネットワーク１１は、異なるタイプの電気通信回線１３を備える。
【００３２】
アクセスノード１７は、回線１３の第１の端部１６が接続された第１のモデム回路２３を有する。加えて、アクセスノード１７は、アクセスノード１７の動作を制御するように適合された第１のコントローラ２５を有する。ある実施形態では、第１のコントローラ２５は、マイクロプロセッサなどのプロセッサ２７と、半導体メモリなどの記憶素子２９とを備えるプログラム可能コンピュータである。
【００３３】
端末側終端ノード１９は、回線１３の第２の端部１８が接続された第２のモデム回路３３を含む。さらに、端末側終端ノード１９は、第２のコントローラ３１を備える。第２のコントローラ３１は、第１のコントローラ２５と同じ基本構成を有することができ、すなわち、第２のコントローラ３１はプログラム可能コンピュータでよく、プロセッサ２７および／または記憶素子２９を備え得る。
【００３４】
図示された実施形態では、少なくともいくつかの回線１３はバインダ３５の一部であり、相互に平行に延びている。バインダ３５は、図１に示されるように接地されていてもよい、導電性の、好ましくは金属の、シールディング３８を備え得る。
【００３５】
さらに、ネットワーク１１は、たとえば相互接続ネットワーク４１を介してノード１７、１９のうちの少なくとも１つに接続された、任意選択の監視ステーション３９を備えることができ、監視ステーション３９がノード１７、１９のうちの少なくとも１つ、好ましくはアクセスノード１７と通信できるようになっている。ステーション３９は、第３のコントローラ４３を備える。第３のコントローラ４３は、第１のコントローラ２５と同じ基本構成を有することができ、すなわち、第３のコントローラ４３はプログラム可能コンピュータでよく、プロセッサ２７および／または記憶素子２９を備え得る。例示的実施形態では、ステーション３９は、サーバコンピュータ、パーソナルコンピュータ、ＰＤＡまたは携帯電話などのハンドヘルドコンピュータなどでよい。
【００３６】
コントローラ２５、３１、または４３のうちの少なくとも１つは、デジタル加入者回線ベクトル化グループに入っている回線のクロストークをキャンセルするために使用されるべき、予備位置の数を特徴付けるパラメータを決定するための方法を実行するように構成される。この目的を達成するために、コントローラ２５、３１、４３のうちの少なくとも１つが、前記コンピュータプログラムを動作させる際に本方法を実行するようにプログラムされたコンピュータプログラムが提供され得る。言い換えれば、本方法は、アクセスノード１７、ステーション３９、または端末側終端ノード１９上で実行され得る。コンピュータプログラムは、少なくとも１つの記憶素子２９に記憶され得る。加えて、コンピュータプログラムは、磁気ディスクまたは光ディスク、あるいは半導体記憶媒体などの任意のタイプのデータ記憶媒体に記憶され得る。さらに、プログラムは、ネットワーク、好ましくはインターネットを介して送信するためのサーバによって提供され得る。
【００３７】
図２を参照すると、部分的クロストークキャンセルの手法がより詳細に説明されている。図２は、ある電気通信回線１３にクロストークを生じさせる電気通信回線のリストを示しており、それは３つの異なる時点、ｔ１＜ｔ２＜ｔ３について示されている。
【００３８】
時間ｔ１で、６つの電気通信回線１３がアクティブ化される。バインダ３５の残りの回線１３はアクティブ化されない。結果として、回線１−６だけがクロストークを生じさせることができる。６つのアクティブ化された回線１３は、図２の左側に示されるディスターバリスト４５内のスロット「回線１」、「回線２」、「回線３」、「回線４」、「回線５」、および「回線６」を占有する。図示された例では、Ｃ＞６回線によって生じたクロストーク、すなわち、すべてのアクティブな回線によって生じたクロストークは、キャンセルされ得る。
【００３９】
時間ｔ１と時間ｔ２との間で、いわゆるグループ加入が発生する。すなわち、電気通信回線１３のグループがアクティブ化される。図示された例では、「回線７」−「回線１３」でラベル付けされた回線１３がアクティブ化される。回線１３のアクティブ化は、その回線１３に接続されたＣＰＥ２１をオンにすることによって生じ得る。回線１３をアクティブ化するための別の理由は、ネットワークオペレータがアクセスノード１７内でロックを解除していることであり得る。これらの回線１３は、それらがアクティブ化される前は、最初はベクトル化グループ内の他の回線に影響を与えないが、アクティブ化された後は、クロストークを生成する場合があり、クロストークをキャンセルする際に考慮されなければならない可能性があるので、ベクトル化グループに入る。したがって、それらはディスターバリスト４５に含まれる。
【００４０】
ディスターバリスト４５は、ベクトル化グループの回線１３間のクロストークを特徴付けるクロストーク係数が推定されるベクトル化サイクルごとに更新される。ベクトル化サイクルは、回線１３がベクトル化グループに入るか、ベクトル化グループから離脱する時、たとえば、回線１３がアクティブ化または非アクティブ化された時に開始する。加えて、ネットワーク１１、特にアクセスノード１７は、ベクトル化トラッキングモードがアクティブ化されるように構成され得る。ベクトル化とラッキングモードがアクティブ化されると、新しいベクトル化サイクルが定期的に、たとえば毎分開始され、クロストーク係数が定期的に推定される。
【００４１】
推定されたクロストーク係数を分析することによって、妨害回線は、それらがある電気通信回線１３に生じさせるクロストークの程度に従って順序付けされ得る。図２の中央のディスターバリスト４５は、さらなる回線がベクトル化グループに入った時点ｔ２を示し、クロストーク係数が推定されて、クロストークの程度に従って回線が順序付けされている。最も支配的な妨害回線１３はリストの一番下（回線１）であり、より非支配的な妨害回線はリストの一番上（回線１３）である。
【００４２】
ベクトル化グループは、伝送がクロストークキャンセリングの対象となる資格がある回線１３のセットである。たとえば、システムレベルベクトル化（ＳＬＶ）を実行する場合、ベクトル化グループは、単一のアクセスノード１７に接続された、すべてのアクティブな電気通信回線を備え得る。しかしながら、限られた信号処理リソースを有するアクセスノード１７は、最大数Ｍの妨害回線１３をサポートして、ある（被害者）回線１３に影響を与えているクロストークをキャンセルできるようにする。少なくとも、場合によっては（たとえば、一定数の回線１３がアクティブ化されると）、ベクトル化グループに属する回線１３の総数Ｎは、キャンセルされ得る、すなわちクロストークキャンセルに含まれる回線の数よりも多い。すなわち、アクセスノード１７が、部分的クロストークキャンセルを実行する。図示された例では、アクセスノード１７は、最大Ｍ＝１６の回線１３のクロストークをキャンセルすることができる。したがって、ベクトル化グループ内にＭ個以上のアクティブな回線１３がある場合、アクティブな回線のうちのいくつかによって生じるクロストークはキャンセルできない。クロストークキャンセルにおいて、最も支配的なクロストーカーが含まれることが好ましい。
【００４３】
回線１３または回線１３のグループをアクティブ化すると、新たにアクティブ化された回線１３がクロストークキャンセルに最初に含まれる。これらの新しい回線をクロストークキャンセルに最初に含めることができるようにするために、総数Ｍの回線内にｖ個の予備位置が確保され、そのクロストークはキャンセルされ得る。したがって、一定数の回線がベクトル化グループに入った後、アクセスノード１７は、少なくともｖ個の予備位置が再び利用可能であることを確実にするために、１つまたは複数の最も非支配的な妨害回線をクロストークキャンセリングから除外する。図２に示される例では、時間ｔ３のディスターバリスト４５に示されるように、アクセスノード１７は、「回線１２」、「回線５」、「回線６」、「回線１３」でラベル付けされた回線１３を、クロストークキャンセリングから除外している。
【００４４】
パラメータｖは、ベクトル化グループに同時に入り得る回線１３の数に対応するので、パラメータｖはｖｃｅ−ｍｉｎ−ｐａｒ−ｊｏｉｎ（ｖｅｃｔｏｒｉｎｇ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｅｎｔｉｔｙ  ｍｉｎｉｍｕｍ  ｐａｒａｌｌｅｌ  ｊｏｉｎｉｎｇ  ｎｕｍｂｅｒ、ベクトル化制御エンティティ最小パラレル加入数）とも呼ばれる。このパラメータは、たとえばネットワーク１１のネットワークオペレータによって手動であらかじめ定義されてもよく、本明細書に記載の方法を用いて自動的に決定されてもよい。パラメータｖは、ベクトル化に恒久的に含まれ得る妨害回線１３の数を決定する。特にＣ＝Ｍ−ｖ回線が、クロストークキャンセルに含まれ得る。すなわち、パラメータｖがより大きいほど、クロストークキャンセルに含まれ得る回線１３はより少ない。しかしながら、パラメータｖを減少させることによって、ベクトル化グループに同時に入ることができるアクティブ化された回線の数が減少する。ベクトル化グループに入りたい回線のグループのサイズがｖよりも大きい場合、含まれる回線のグループは複数のサブグループに分割されなければならない。これらのサブグループは、次々に加入される。あるグループまたはサブグループは、アクセスノード１７がｖ個の予備位置を解放するまでベクトル化グループに入ることができないので、複数のサブグループの加入には時間がかかる。
【００４５】
図３、４、および５は、ベクトル化グループに入っているさらなる回線のクロストークをキャンセルするために使用されるべき、予備位置の数を示すパラメータｖを決定するための方法５１の流れ図を示す。図示された実施形態では、パラメータｖの値は、ちょうど確保されるべき予備位置の数である。本方法は、ネットワーク１１のパフォーマンスを最適化するための、またネットワーク１１における技術的問題を診断するための、ネットワークアナライザの一部でよい、監視ステーション３９上で実行され得る。特に、方法５１は、動的回線管理（ＤＬＭ）システムに統合され得る。方法５１は、残りのクロストークメトリックαａが許容値に達するまでパラメータｖを繰り返し修正して、したがってあるアクセスノード１７のパラメータｖを自動的に構成することが可能にする。
【００４６】
監視ステーション３９に実装されると、方法５１は、ＳＮＭＰなどの適切な通信プロトコルを使用することによって、通信回線１３に接続されたノード、たとえばアクセスノード１７または端末側終端ノード１９からデータを取り出す。これらのデータは、回線１３に接続されたノード１７、１９によって実行された測定結果についての情報、たとえばクロストーク行列Ｈのクロストーク係数ｈｋｊ、個々の回線１３に関連する伝達関数データＨｌｏｇ、および静穏回線雑音（ＱＬＮ）を含む。クロストーク係数ｈｋｊは、回線ｋから回線ｊへのクロストークのクロストーク伝達関数を示す。取り出されたデータ、たとえばクロストーク行列Ｈ、クロストーク係数ｈｋｊ、伝達関数データＨｌｏｇ、および／またはＱＬＮは周波数依存でよく、したがって周波数依存ベクトルとして表わすことができる。
【００４７】
ある実施形態では、方法５１はアクセスノード１７に実装され得る。方法５１を実行することができるアクセスノード１７は、管理担当者がパラメータｖの固定値を定義すること、またはアクセスノード１７に、方法５１を用いてパラメータｖの値を自動的に決定させることのいずれかを可能にする、たとえば管理担当者によって使用されるべきユーザインターフェースを含み得る。
【００４８】
方法５１の開始５３の後、ベクトル化グループの少なくとも２つの加入者回線１３の間の残留クロストークに依存する残留クロストークメトリックαａを決定するためにステップのグループ５７が実行される。このグループの第１のステップ５９（方法５１の開始５３の後に実行され得る）は、電気通信回線ｉと電気通信回線ｊとの間のクロストーク伝達関数を特徴付ける、少なくとも１つのクロストーク係数ｈｋｊを取得する。ある実施形態では、ステップ５９は、ベクトル化グループの通信回線１３のすべてのペアに関連するクロストーク係数ｈｋｊを含む、クロストーク行列Ｈの全体を取得するステップを備え得る。方法５１が監視ステーション３９によって実行されると、ステップ５９は、回線終端ノード１７、１９から、特にアクセスノード１７から、クロストーク係数ｈｋｊまたはクロストーク行列Ｈを取り出すために通信プロトコルを使用することができる。
【００４９】
ステップ５９の後、クロストークキャンセルにおいて考慮される最も支配的なクロストーカーのリストＬを計算する、グループ５７のステップ６１が実行される。好ましい実施形態では、このリストＬは、アクセスノード１７が最小数の予備位置ｖが使用されていないことを確実にしたとき、たとえば、図２の例における時間ｔ１またはｔ３で、さらなる回線１３の最後の加入の一定時間の後に決定される。この好ましい実施形態では、支配的なクロストーカーのリストＬの最大長が値Ｃに相当する。支配的なクロストーカーのリストＬは、クロストーク行列Ｈを分析することによって、たとえば個々のクロストーク係数ｈｋｊを相互に比較することによって決定され得る。
【００５０】
図２に示される例では、ｔ３で、支配的なクロストーカーのリストは、回線Ｌ＝｛回線１、回線１０、回線９、回線２、回線１５、回線８、回線３、回線１１、回線１４、回線４、回線７｝を含む。リストＬの一部ではない妨害回線は、回線１２、回線５、回線６、および回線１３である。妨害回線の総数は、Ｎ＝１５である。
【００５１】
ステップ６１の後、グループ５７のステップ６３が実行される。ステップ６３は、以下の式に従って、クロストーク係数ｈｋｊの関数として、残留クロストーク比率αｊを計算する：
【００５２】
【数１】
0005955464.tif 000002
【００５３】
残留クロストーク比率αｊは、クロストークキャンセルに含まれないベクトル化グループの回線によって生じるクロストークの、ベクトル化グループのすべての回線によって生じるクロストークに対する比率に相当する。しかしながら、残留クロストーク比率は、ベクトル化グループの一部ではない回線によって生じたクロストーク（エイリアンクロストーク）を考慮しない。クロストーク比率αｊが、複数の回線１３、好ましくはベクトル化グループに属するすべての回線ｊについて計算されることが好ましい。
【００５４】
次いで、グループ５７のステップ６５が、残留クロストークメトリックαａを計算する。残留クロストークメトリックαａは、少なくとも１つの残留クロストーク比率αｊ、好ましくはすべての計算された残留クロストーク比率αｊに応じて計算され得る。ある実施形態では、残留クロストークメトリックαａは、ステップ６３で決定されたすべてのクロストーク比率αｊの最大値であり、すなわち、
【００５５】
【数２】
0005955464.tif 000003
である。
【００５６】
別の実施形態では、残留クロストークメトリックαａは、残留クロストーク比率αｊの平均値であり、すなわち、
【００５７】
【数３】
0005955464.tif 000004
である。
【００５８】
しかしながら、異なる実施形態では、残留クロストークメトリックαａは、異なる方法で計算され得る。
【００５９】
ステップ６５が完了した後、クロストークメトリックαａがあらかじめ定義された残留クロストークしきい値αｏｐｔよりも少ないか否かを調べる分岐６７が実行される（図４を参照）。クロストークメトリックαａがあらかじめ定義された残留クロストークしきい値αｏｐｔよりも少ない場合（Ｙ）、残留クロストークメトリックが第１のあらかじめ定義された終了条件を満たすまでパラメータｖを連続的にインクリメントするインクリメントループ６９が実行される。この目的を達成するために、ステップ７１はパラメータｖをインクリメントして、ステップ７３は、パラメータｖの新しい値を求めて残留クロストークメトリックαｊを再計算する。ステップ７１は、アクセスノード１７が新しい数ｖの予備位置を確保できるようにするために、アクセスノード１７の構成を、パラメータｖの新しい値で更新するステップを含み得る。ステップ７３は、さらなる予備位置を確保するために（上述のように）、回線１３がクロストークキャンセリングに含まれる回線のセットから段階的に廃止されるまで待つステップを含むことができ、残留クロストークメトリックαａの更新された値を計算するために、少なくとも本質的にグループ５７と同じ手順を実行することができる。次いで、分岐７５が、第１のあらかじめ定義された終了条件が満たされるかどうかを調べる。図示された例示的実施形態では、第１のあらかじめ定義された終了条件はαａ≧αｏｐｔであり、すなわち、パラメータｖは、残留クロストークメトリックαａがしきい値αｏｐｔ以上になるまで連続的にインクリメントされる。第１の終了条件が満たされる場合（Ｙ）、方法５１は続けて図５に示されるステップ７７を処理する。第１の終了条件が満たされない場合（Ｎ）、方法５１はステップ７１に戻る。
【００６０】
分岐６７が、残留クロストークメトリックαａがあらかじめ定義された残留クロストークしきい値αｏｐｔよりも少なくはない（Ｎ）ことを検出すると、次いで、デクリメントループ７９が実行され、すなわち、残留クロストークメトリックαａが第２のあらかじめ定義された終了条件を満たすまで、パラメータｖが連続的にデクリメントされる。この目的を達成するために、ステップ８１はパラメータｖをデクリメントして、ステップ８３は、ステップ７３と少なくとも同じ方法で残留クロストークメトリックαａを再計算する。ステップ８１は、アクセスノード１７が新しい数ｖの予備位置を確保するように、アクセスノード１７の構成をパラメータｖの新しい値で更新するステップを含み得る。分岐８５が、第２のあらかじめ定義された終了条件が満たされるかどうかを調べて、第２のあらかじめ定義された終了条件が満たされる場合（Ｙ）、方法５１は続けて図５に示されるステップ７７を処理し、第２のあらかじめ定義された終了条件が満たされない場合（Ｎ）、方法５１はステップ８１に戻る。第２のあらかじめ定義された終了条件はαａ≦αｏｐｔであり、すなわち、パラメータｖは、残留クロストークメトリックαａがあらかじめ定義された残留クロストークしきい値αｏｐｔ以下になるまでデクリメントされる。
【００６１】
本発明は、分岐７５および８５の例示的な第１および第２のあらかじめ定義された終了条件に限定されない。異なる実施形態では、他の第１および第２のあらかじめ定義された終了条件が選択され得る。たとえば、残留クロストークメトリックαａは、分岐６７において使用されるあらかじめ定義されたしきい値αｏｐｔとは異なるしきい値と比較され得る。さらに、残留クロストークメトリックαａが比較される値は、分岐７５および８５において異なってよい。
【００６２】
ある実施形態では、方法５１は、パラメータｖを連続的に増加させるステップ、または減少させるステップが、収束するかどうかを検証するステップを備え得る。パラメータｖを連続的にデクリメントするステップが収束しない場合、ベクトル化システムまたはベクトル化グループのグローバルパフォーマンスは、最大数Ｍのディスターバが、大きさが足りない（ｕｎｄｅｒ−ｄｉｍｅｎｓｉｏｎｅｄ）ためにキャンセルすることができない残留クロストーカーによって生じるクロストークによって制限される。ある実施形態では、方法５１は、パラメータｖが最小値ｖｍｉｎを超えたかどうかを調べる分岐８７（たとえば、ステップ８１と８３の間）を備え得る。パラメータｖが最小値ｖｍｉｎを超えた場合（Ｙ）、ステップ８９は、ベクトル化グループのパフォーマンスはキャンセルされていない残留クロストーカーによって制限されると決定して、方法５１を終了する。
【００６３】
パラメータｖを連続的にインクリメントするステップが収束しない場合、ベクトル化システムはサイズ超過であり、すなわち、回線１３間のクロストークおよび個々の回線１３上のビットレートに影響を及ぼすことなしに、必要とされるよりも多くの予備位置を確保することが可能である。方法５１が、パラメータｖを連続的にインクリメントするステップが収束しないことを検出する場合、本方法は続けてステップ７７を処理し得る。ある実施形態では、方法５１は、パラメータｖが最大値ｖｍａｘよりも大きいかどうかを検証するための分岐９１（たとえば、ステップ７１と７３の間）を含み得る。パラメータｖが最大値ｖｍａｘよりも大きい場合（Ｙ）、最大数ｖｍａｘが超越されており、システムがサイズ超過であることを宣言するステップ９３が実行され得る。ステップ９３の後、方法５１は続けてステップ７７を処理し得る。
【００６４】
ステップ７７で、方法５１は、ベクトル化グループの少なくとも１つの回線１３に関連する伝達関数データＨｌｏｇなどの回線測定データを取得して、その伝達関数データＨｌｏｇはその個々の回線１３の伝達関数を、たとえば対数スケールで示す。加えて、ステップ７７は、回線測定データを、ベクトル化グループの伝送回線１３がデータ信号を搬送していない時に、その回線１３上のノイズを示す静穏回線雑音（ＱＬＮ）データの形式で取り出すことができる。方法５１が監視ステーション３９上で実行される場合、データＨｌｏｇ、ＱＬＮは、電気通信回線１３に接続されたノード１７、１９のうちの少なくとも１つから、好ましくはアクセスノード１７から、ＳＮＭＰなどの通信プロトコルを用いて取り出すことができる。
【００６５】
次いで、ステップ９５が、少なくとも１つの回線１３のノイズレベルメトリックＮｄｉｓｔを決定して、ノイズレベルメトリックＮｄｉｓｔは、少なくとも１つの電気通信回線でのノイズレベルに依存する。本明細書に記載の方法５１は、任意の適切なタイプのノイズレベルメトリックに適用することができる。しかしながら、本明細書に記載の例示的実施形態は、特許出願公開ＥＰ２３８３８９９Ａ１に詳細に説明される「ディスターバの数Ｎｄｉｓｔ」と呼ばれるメトリックを使用する。基本的にディスターバメトリックＮｄｉｓｔの数は、ファーエンドクロストーク（ＦＥＸＴ）の数学的モデルを、ステップ７７で数学的モデルのパラメータＮｄｉｓｔを最適化することによって取得されたデータＨｌｏｇ、ＱＬＮにフィッティングすることによって決定される。パラメータＮｄｉｓｔは、妨害するユーザの数を示す。この曲線フィッティング手法によって取得されるパラメータＮｄｉｓｔの最適値は、ステップ９５で決定されたノイズレベルメトリックに対応する。ステップ７７でデータＨｌｏｇおよびＱＬＮ決定する方法、およびステップ９５でメトリックＮｄｉｓｔを計算する方法についての詳細は、上述の特許出願において説明されている。さらに、メトリックＮｄｉｓｔは、さらに収集されたパラメータ、たとえばビットレート、ノイズマージン、出力電力、離散マルチトーン（ＤＭＴ）シンボルの数として表わされる実際のインパルスノイズ保護（ＩＮＰ）、実際の遅延を使用して計算され得る。
【００６６】
方法５１は、ステップ９５で回線ノイズレベルメトリックＮｄｉｓｔが計算された後に実行される分岐９７を有し、分岐９７は、ノイズレベルメトリックＮｄｉｓｔとノイズレベルしきい値Ｎｔｈとを比較する。ノイズレベルメトリックＮｄｉｓｔがノイズレベルしきい値Ｎｔｈよりも大きい場合（Ｙ）、方法５１は、エイリアンクロストークが検出されたことを決定する、または信号で伝えるために、ステップ９９を実行する。ノイズレベルメトリックＮｄｉｓｔがノイズレベルしきい値Ｎｔｈよりも大きくはない場合（Ｎ）、ステップ９９はスキップされる。ステップ９９は、方法５１の最後のステップである。すなわち、ステップ９９の後、方法５１はステップ１０１で終了する。
【００６７】
ノイズレベルメトリックＮｄｉｓｔは、インドメインクロストークとエイリアンクロストークの両方に関連する点に留意されたい。したがって、そのノイズレベルメトリックＮｄｉｓｔだけを分析することによって、これらの２種類のクロストークを分離することは不可能である。しかしながら、方法５１の以前に実行されたステップは、ベクトル化グループ内のクロストークだけ（すなわち、インドメインクロストークだけ）を反映する残留クロストークメトリックαａで動作する。方法５１が分岐９７に到達してステップ８９で終了しない場合、インドメインクロストークが十分な程度にキャンセルされたことが分かる。電気通信回線１３上のノイズ全体が依然として高すぎる場合、たとえばノイズしきい値Ｎｔｈよりも高い場合、そのノイズの起源はベクトル化グループ内のクロストークではなく、エイリアンクロストークであると結論づけることができる。結果として、本明細書に記載の方法５１は、パラメータｖを最適化することを可能にするだけではなく、エイリアンクロストークを検出するために役立つ。
【００６８】
要約すると、本明細書に記載の方法は、基本的に、残留クロストークと、ターゲットの、または最適な残留クロストークとを比較する。クロストークが高すぎる場合、パラメータｖは、最適な、またはターゲットの残留クロストークが達せられるまでデクリメントされる。残留クロストークが非常に低い場合、パラメータｖは、最適な、またはターゲットの残留クロストークが達せられるまでインクリメントされる。一旦、最適な、またはターゲットの残留クロストークが達せられると、ノイズレベルメトリックＮｄｉｓｔは、回線を取り巻くノイズ、およびベクトル化処理後の残留クロストークを表す。残留クロストークの大部分がキャンセルされたことが分かっているので、ノイズレベルメトリックＮｄｉｓｔは、エイリアンクロストークによって支配される。したがって、ノイズレベルメトリックの値が高すぎる場合は、エイリアンクロストークを検出して診断することができる。
【図１】
0005955464.tif 000005
【図２】
0005955464.tif 000006
【図３】
0005955464.tif 000007
【図４】
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【図５】
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