(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の印刷物の共通部分となる再利用データと、前記印刷物毎の変動部分となる可変データとを含むバリアブル印刷データに基づいて画像形成装置に印刷を指示するコンピューターによって実行される印刷用プログラムであって、
前記画像形成装置の記憶デバイスにおいて印刷のために使用可能な使用可能容量を判断する使用可能容量判断手段、および、
前記使用可能容量判断手段によって判断された前記使用可能容量に応じた印刷データを前記画像形成装置に送信する印刷データ送信手段として前記コンピューターを機能させ、
前記画像形成装置は、主記憶デバイスと、前記主記憶デバイスよりアクセスの速度が遅い補助記憶デバイスとを前記記憶デバイスとして備え、
前記印刷データ送信手段は、前記主記憶デバイスの前記使用可能容量が、前記画像形成装置がバリアブル印刷を実行可能なバリアブル印刷可能容量以上である場合に、ＲＩＰ処理済みの前記再利用データを前記主記憶デバイスに記憶して実行するバリアブル印刷の指示を付加した前記バリアブル印刷データを前記画像形成装置に送信し、
前記印刷データ送信手段は、前記主記憶デバイスの前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量未満であって、前記補助記憶デバイスの前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量以上である場合に、ＲＩＰ処理済みの前記再利用データを前記補助記憶デバイスに記憶して実行するバリアブル印刷の指示を付加した前記バリアブル印刷データを前記画像形成装置に送信し、
前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量未満である特定の場合に、前記再利用データを含まない印刷データに前記バリアブル印刷データを変換し、変換後の印刷データを前記画像形成装置に送信することを特徴とする印刷用プログラム。
【請求項２】
複数の印刷物の共通部分となる再利用データと、前記印刷物毎の変動部分となる可変データとを含むバリアブル印刷データに基づいて画像形成装置に印刷を指示するコンピューターによって実行される印刷用プログラムであって、
前記画像形成装置の記憶デバイスにおいて印刷のために使用可能な使用可能容量を判断する使用可能容量判断手段、および、
前記使用可能容量判断手段によって判断された前記使用可能容量に応じた印刷データを前記画像形成装置に送信する印刷データ送信手段として前記コンピューターを機能させ、
前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が、前記画像形成装置がバリアブル印刷を実行可能なバリアブル印刷可能容量以上である場合に、前記バリアブル印刷データを前記画像形成装置に送信し、
前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量未満であって、前記使用可能容量が、前記画像形成装置がＲＩＰ処理前の前記再利用データを記憶しながら印刷を実行可能な再利用印刷可能容量以上である場合に、ＲＩＰ処理前の前記再利用データを前記記憶デバイスに記憶することと、前記記憶デバイスに記憶したＲＩＰ処理前の前記再利用データを前記印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示を付加して前記再利用データおよび前記可変データを前記画像形成装置に送信し、
前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量未満および前記再利用印刷可能容量未満である特定の場合に、前記再利用データを含まない印刷データに前記バリアブル印刷データを変換し、変換後の印刷データを前記画像形成装置に送信することを特徴とする印刷用プログラム。
【請求項３】
複数の印刷物の共通部分となる再利用データと、前記印刷物毎の変動部分となる可変データとを含むバリアブル印刷データに基づいて画像形成装置に印刷を指示するコンピューターによって実行される印刷用プログラムであって、
前記画像形成装置の記憶デバイスにおいて印刷のために使用可能な使用可能容量を判断する使用可能容量判断手段、および、
前記使用可能容量判断手段によって判断された前記使用可能容量に応じた印刷データを前記画像形成装置に送信する印刷データ送信手段として前記コンピューターを機能させ、
前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が、前記画像形成装置がバリアブル印刷を実行可能なバリアブル印刷可能容量以上である場合に、前記バリアブル印刷データを前記画像形成装置に送信し、
前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量未満である特定の場合に、ＲＩＰ処理前の前記再利用データを前記記憶デバイスに記憶することと、前記記憶デバイスに記憶したＲＩＰ処理前の前記再利用データを前記印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示を付加して前記再利用データおよび前記可変データを前記画像形成装置に送信することを特徴とする印刷用プログラム。
【請求項４】
前記画像形成装置は、主記憶デバイスと、前記主記憶デバイスよりアクセスの速度が遅い補助記憶デバイスとを前記記憶デバイスとして備え、
前記印刷データ送信手段は、前記主記憶デバイスの前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量以上である場合に、ＲＩＰ処理済みの前記再利用データを前記主記憶デバイスに記憶して実行するバリアブル印刷の指示を付加した前記バリアブル印刷データを前記画像形成装置に送信し、
前記印刷データ送信手段は、前記主記憶デバイスの前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量未満であって、前記補助記憶デバイスの前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量以上である場合に、ＲＩＰ処理済みの前記再利用データを前記補助記憶デバイスに記憶して実行するバリアブル印刷の指示を付加した前記バリアブル印刷データを前記画像形成装置に送信することを特徴とする請求項２または請求項３に記載の印刷用プログラム。
【請求項５】
前記使用可能容量判断手段は、前記記憶デバイスの前記使用可能容量を前記画像形成装置から取得することを特徴とする請求項１から請求項４までの何れかに記載の印刷用プログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、バリアブル印刷（Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｄａｔａ  Ｐｒｉｎｔｉｎｇ）を実行するための印刷用プログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数の印刷物の共通部分となる再利用データと、印刷物毎の変動部分となる可変データとを含むバリアブル印刷データのうち再利用データをＲＩＰ（Ｒａｓｔｅｒ  Ｉｍａｇｅ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）処理して記憶デバイスに記憶しておき、記憶デバイスに記憶されているＲＩＰ処理済みの再利用データと、印刷物毎の生成の際にＲＩＰ処理した可変データとを、印刷物毎の生成の際に重ね合わせて印刷物毎の画像を生成するバリアブル印刷を実行する画像形成装置が知られている（例えば、特許文献１参照。）。特許文献１に記載された画像形成装置は、主記憶デバイスと、主記憶デバイスよりアクセスの速度が遅い補助記憶デバイスとを記憶デバイスとして備えている。そして、特許文献１に記載された画像形成装置は、ＲＩＰ処理済みの再利用データのサイズが主記憶デバイスの空き容量より大きい場合に、ＲＩＰ処理済みの再利用データを補助記憶デバイスに記憶する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１３−１０１４９５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載された画像形成装置おいては、例えば安価な画像形成装置であるなどの様々な理由によって補助記憶デバイスを備えていない場合に、ＲＩＰ処理済みの再利用データのサイズが主記憶デバイスの空き容量より大きいとき、バリアブル印刷を実行することができないという問題がある。
【０００５】
そこで、本発明は、画像形成装置が記憶デバイスの容量の不足によってバリアブル印刷を実行することができない場合であっても、バリアブル印刷データに基づいて画像形成装置に印刷を指示することができる印刷用プログラムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の印刷用プログラムは、複数の印刷物の共通部分となる再利用データと、前記印刷物毎の変動部分となる可変データとを含むバリアブル印刷データに基づいて画像形成装置に印刷を指示するコンピューターによって実行される印刷用プログラムであって、前記画像形成装置の記憶デバイスにおいて印刷のために使用可能な使用可能容量を判断する使用可能容量判断手段、および、前記使用可能容量判断手段によって判断された前記使用可能容量に応じた印刷データを前記画像形成装置に送信する印刷データ送信手段として前記コンピューターを機能させ、前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が、前記画像形成装置がバリアブル印刷を実行可能なバリアブル印刷可能容量以上である場合に、前記バリアブル印刷データを前記画像形成装置に送信し、前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量未満である特定の場合に、前記再利用データを含まない印刷データに前記バリアブル印刷データを変換し、変換後の印刷データを前記画像形成装置に送信することを特徴とする。
【０００７】
この構成により、本発明の印刷用プログラムは、画像形成装置が記憶デバイスの容量の不足によってバリアブル印刷を実行することができない場合であっても、再利用データを含まない印刷データにバリアブル印刷データを変換し、変換後の印刷データを画像形成装置に送信するので、バリアブル印刷データに基づいて画像形成装置に印刷を指示することができる。
【０００８】
また、本発明の印刷用プログラムにおいて、前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量未満であって、前記使用可能容量が、前記画像形成装置がＲＩＰ処理前の前記再利用データを記憶しながら印刷を実行可能な再利用印刷可能容量以上である場合に、ＲＩＰ処理前の前記再利用データを前記記憶デバイスに記憶することと、前記記憶デバイスに記憶したＲＩＰ処理前の前記再利用データを前記印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示を付加して前記再利用データおよび前記可変データを前記画像形成装置に送信し、前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量未満および前記再利用印刷可能容量未満である前記特定の場合に、前記変換後の印刷データを前記画像形成装置に送信しても良い。
【０００９】
この構成により、本発明の印刷用プログラムは、画像形成装置が記憶デバイスの容量の不足によってバリアブル印刷を実行することができない場合であっても、画像形成装置がＲＩＰ処理前の再利用データを記憶しながら印刷を実行可能であるとき、ＲＩＰ処理前の再利用データを記憶デバイスに記憶することと、記憶デバイスに記憶したＲＩＰ処理前の再利用データを印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示を付加して再利用データおよび可変データを画像形成装置に送信するので、画像形成装置が記憶デバイスの容量の不足によってＲＩＰ処理前の再利用データを記憶しながら印刷を実行可能ではないときと比較して、画像形成装置への印刷の指示を開始してから画像形成装置において印刷が終了するまでの時間を短縮することができる。
【００１０】
本発明の印刷用プログラムは、複数の印刷物の共通部分となる再利用データと、前記印刷物毎の変動部分となる可変データとを含むバリアブル印刷データに基づいて画像形成装置に印刷を指示するコンピューターによって実行される印刷用プログラムであって、前記画像形成装置の記憶デバイスにおいて印刷のために使用可能な使用可能容量を判断する使用可能容量判断手段、および、前記使用可能容量判断手段によって判断された前記使用可能容量に応じた印刷データを前記画像形成装置に送信する印刷データ送信手段として前記コンピューターを機能させ、前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が、前記画像形成装置がバリアブル印刷を実行可能なバリアブル印刷可能容量以上である場合に、前記バリアブル印刷データを前記画像形成装置に送信し、前記印刷データ送信手段は、前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量未満である特定の場合に、ＲＩＰ処理前の前記再利用データを前記記憶デバイスに記憶することと、前記記憶デバイスに記憶したＲＩＰ処理前の前記再利用データを前記印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示を付加して前記再利用データおよび前記可変データを前記画像形成装置に送信することを特徴とする。
【００１１】
この構成により、本発明の印刷用プログラムは、画像形成装置が記憶デバイスの容量の不足によってバリアブル印刷を実行することができない場合であっても、ＲＩＰ処理前の再利用データを記憶デバイスに記憶することと、記憶デバイスに記憶したＲＩＰ処理前の再利用データを印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示を付加して再利用データおよび可変データを画像形成装置に送信するので、バリアブル印刷データに基づいて画像形成装置に印刷を指示することができる。
【００１２】
また、本発明の印刷用プログラムにおいて、前記画像形成装置は、主記憶デバイスと、前記主記憶デバイスよりアクセスの速度が遅い補助記憶デバイスとを前記記憶デバイスとして備え、前記印刷データ送信手段は、前記主記憶デバイスの前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量以上である場合に、ＲＩＰ処理済みの前記再利用データを前記主記憶デバイスに記憶して実行するバリアブル印刷の指示を付加した前記バリアブル印刷データを前記画像形成装置に送信し、前記印刷データ送信手段は、前記主記憶デバイスの前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量未満であって、前記補助記憶デバイスの前記使用可能容量が前記バリアブル印刷可能容量以上である場合に、ＲＩＰ処理済みの前記再利用データを前記補助記憶デバイスに記憶して実行するバリアブル印刷の指示を付加した前記バリアブル印刷データを前記画像形成装置に送信しても良い。
【００１３】
この構成により、本発明の印刷用プログラムは、補助記憶デバイスよりアクセスの速度が速い主記憶デバイスをバリアブル印刷において優先的に画像形成装置に使用させるので、印刷の実行を高速化することができる。
【００１４】
また、本発明の印刷用プログラムにおいて、前記使用可能容量判断手段は、前記記憶デバイスの前記使用可能容量を前記画像形成装置から取得しても良い。
【００１５】
この構成により、本発明の印刷用プログラムは、画像形成装置の記憶デバイスの使用可能容量を画像形成装置から取得するので、画像形成装置の実際の状況に応じた印刷データを画像形成装置に送信することができる。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の印刷用プログラムは、画像形成装置が記憶デバイスの容量の不足によってバリアブル印刷を実行することができない場合であっても、バリアブル印刷データに基づいて画像形成装置に印刷を指示することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の一実施の形態に係る印刷システムのブロック図である。
【図２】図１に示す印刷システムにおいて扱われるバリアブル印刷データを示す図である。
【図３】図１に示すコンピューターのブロック図である。
【図４】図１に示すＭＦＰのブロック図である。
【図５】図１に示すＭＦＰであって図４に示すＭＦＰとは異なるＭＦＰのブロック図である。
【図６】バリアブル印刷データに基づいてＭＦＰに印刷を指示する場合の図３に示すコンピューターの動作のフローチャートである。
【図７】ＲＩＰ処理済みの再利用データがＲＡＭに記憶されている状態での図４に示すＭＦＰのブロック図である。
【図８】ＲＩＰ処理済みの再利用データが記憶部に記憶されている状態での図５に示すＭＦＰのブロック図である。
【図９】ＲＩＰ処理前の再利用データがＲＡＭに記憶されている状態での図４に示すＭＦＰのブロック図である。
【図１０】図１に示す印刷システムにおいて扱われる印刷データを示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の一実施の形態について、図面を用いて説明する。
【００１９】
まず、本実施の形態に係る印刷システムの構成について説明する。
【００２０】
図１は、本実施の形態に係る印刷システム１０のブロック図である。
【００２１】
図１に示すように、印刷システム１０は、バリアブル印刷（Ｖａｒｉａｂｌｅ  Ｄａｔａ  Ｐｒｉｎｔｉｎｇ）データに基づいて画像形成装置に印刷を指示するコンピューター２０と、バリアブル印刷データを解釈可能な画像形成装置としてのＭＦＰ（Ｍｕｌｔｉｆｕｎｃｔｉｏｎ  Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ）３０、ＭＦＰ４０などの複数のＭＦＰとを備えている。コンピューター２０と、ＭＦＰとは、ＬＡＮ（Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、インターネットなどのネットワーク１１を介して通信可能に接続されている。
【００２２】
図２は、印刷システム１０において扱われるバリアブル印刷データ５０を示す図である。
【００２３】
図２に示すように、バリアブル印刷データ５０は、複数の印刷物の共通部分となる再利用データ５１と、印刷物毎の変動部分となる可変データ５２とを含んでいる。また、バリアブル印刷データ５０は、ＲＩＰ（Ｒａｓｔｅｒ  Ｉｍａｇｅ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ）処理した再利用データ（以下「再利用ビットマップデータ」と言う。）と、ＲＩＰ処理した可変データ（以下「可変ビットマップデータ」と言う。）とをどのように重ね合わせるかを定義している制御データ５３を含んでいる。例えば、バリアブル印刷の代表的なデータフォーマットであるＰＰＭＬ（Ｐｅｒｓｏｎａｌｉｚｅｄ  Ｐｒｉｎｔ  Ｍａｒｋｕｐ  Ｌａｎｇｕａｇｅ）の一般的なデータは、再利用データ５１、可変データ５２および制御データ５３をＺＩＰ形式で圧縮した印刷データによって構成されている。なお、再利用データ５１および可変データ５２としては、例えば、Ｐｏｓｔｓｃｒｉｐｔ、ＰＤＦ（Ｐｏｒｔａｂｌｅ  Ｄｏｃｕｍｅｎｔ  Ｆｏｒｍａｔ）などのＰＤＬ（Ｐａｇｅ  Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  Ｌａｎｇｕａｇｅ）データが使用される。
【００２４】
なお、バリアブル印刷は、再利用データ５１をＲＩＰ処理して記憶デバイスに記憶しておき、記憶デバイスに記憶されているＲＩＰ処理済みの再利用データ、すなわち、再利用ビットマップデータと、印刷物毎の生成の際にＲＩＰ処理した可変データ５２、すなわち、可変ビットマップデータとを、印刷物毎の生成の際に重ね合わせて印刷物毎の画像を生成することによって、再利用データ５１のＲＩＰ処理に必要な時間を複数の印刷物の生成の全体の処理において短縮することができる印刷技術である。例えば、バリアブル印刷は、宛先などの一部の情報を差し替えるダイレクトメールなどの印刷物において効果を発揮する。
【００２５】
図３は、コンピューター２０のブロック図である。
【００２６】
図３に示すように、コンピューター２０は、種々の操作が入力されるマウスやキーボードなどの入力デバイスである操作部２１と、種々の情報を表示するＬＣＤ（Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｉｓｐｌａｙ）などの表示デバイスである表示部２２と、ネットワーク１１（図１参照。）経由でＭＦＰなど、外部の装置と通信を行う通信デバイスである通信部２３と、プログラムおよび各種のデータを記憶しているＨＤＤ（Ｈａｒｄ  Ｄｉｓｋ  Ｄｒｉｖｅ）などの記憶デバイスである記憶部２４と、コンピューター２０全体を制御する制御部２５とを備えている。コンピューター２０は、例えばＰＣ（Ｐｅｒｓｏｎａｌ  Ｃｏｍｐｕｔｅｒ）、携帯機器などの電子機器によって構成されている。
【００２７】
記憶部２４は、ＭＦＰを制御するための印刷用プログラム２４ａを記憶している。印刷用プログラム２４ａは、コンピューター２０の製造段階でコンピューター２０にインストールされていても良いし、ＣＤ（Ｃｏｍｐａｃｔ  Ｄｉｓｋ）、ＤＶＤ（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｅｒｓａｔｉｌｅ  Ｄｉｓｋ）、ＵＳＢ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｓｅｒｉａｌ  Ｂｕｓ）メモリーなどの記憶媒体からコンピューター２０に追加でインストールされても良いし、ネットワーク１１上からコンピューター２０に追加でインストールされても良い。
【００２８】
制御部２５は、例えば、ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）と、プログラムおよび各種のデータを予め記憶しているＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）と、ＣＰＵの作業領域として用いられるＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）とを備えている。ＣＰＵは、ＲＯＭまたは記憶部２４に記憶されているプログラムを実行するようになっている。
【００２９】
制御部２５は、記憶部２４に記憶されている印刷用プログラム２４ａを実行することによって、ＭＦＰの記憶デバイスにおいて印刷のために使用可能な容量としての使用可能容量を判断する使用可能容量判断手段２５ａ、および、使用可能容量判断手段２５ａによって判断された使用可能容量に応じた印刷データをＭＦＰに送信する印刷データ送信手段２５ｂとして機能する。
【００３０】
図４は、ＭＦＰ３０のブロック図である。
【００３１】
図４に示すように、ＭＦＰ３０は、種々の操作が入力されるボタンなどの入力デバイスである操作部３１と、種々の情報を表示するＬＣＤなどの表示デバイスである表示部３２と、原稿から画像を読み取る読取デバイスであるスキャナー３３と、用紙などの記録媒体に印刷を実行する印刷デバイスであるプリンター３４と、図示していない外部のファクシミリ装置と公衆電話回線などの通信回線経由でファックス通信を行うファックスデバイスであるファックス通信部３５と、ネットワーク１１（図１参照。）経由でコンピューター２０（図１参照。）など、外部の装置と通信を行う通信デバイスである通信部３６と、ＭＦＰ３０全体を制御する制御部３７とを備えている。
【００３２】
制御部３７は、例えば、ＣＰＵ３７ａと、プログラムおよび各種のデータを記憶しているＲＯＭ３７ｂと、ＣＰＵ３７ａの作業領域として用いられる主記憶デバイスとしてのＲＡＭ３７ｃとを備えている。ＣＰＵ３７ａは、ＲＯＭ３７ｂに記憶されているプログラムを実行する。
【００３３】
図５は、ＭＦＰ４０のブロック図である。
【００３４】
図５に示すように、ＭＦＰ４０は、図４に示すＭＦＰ３０と同様に、操作部４１と、表示部４２と、スキャナー４３と、プリンター４４と、ファックス通信部４５と、通信部４６と、ＣＰＵ４７ａ、ＲＯＭ４７ｂおよびＲＡＭ４７ｃを備えている制御部４７とを備えている。
【００３５】
また、ＭＦＰ４０は、各種のデータを記憶しているＥＥＰＲＯＭ（Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）、ＨＤＤなどの記憶デバイスであって、主記憶デバイスとしてのＲＡＭ４７ｃよりアクセスの速度が遅い補助記憶デバイスである記憶部４８を備えている。なお、記憶部４８は、ＨＤＤなどのように内蔵の記憶デバイスであっても良いし、ＵＳＢメモリーなどのように取り外し可能な記憶デバイスであっても良い。
【００３６】
次に、コンピューター２０の動作について説明する。
【００３７】
コンピューター２０は、バリアブル印刷データ５０に基づいてＭＦＰに印刷を指示する場合、図６に示す動作を実行する。
【００３８】
図６は、バリアブル印刷データ５０に基づいてＭＦＰに印刷を指示する場合のコンピューター２０の動作のフローチャートである。
【００３９】
図６に示すように、コンピューター２０の使用可能容量判断手段２５ａは、印刷を指示する対象のＭＦＰ（以下「対象ＭＦＰ」と言う。）の記憶デバイスの使用可能容量を対象ＭＦＰから通信部２３を介して取得する（Ｓ１０１）。ここで、使用可能容量判断手段２５ａは、対象ＭＦＰの主記憶デバイスの使用可能容量と、対象ＭＦＰが補助記憶デバイスを備えているか否かの情報とを取得する。また、使用可能容量判断手段２５ａは、対象ＭＦＰが補助記憶デバイスを備えている場合には、対象ＭＦＰの補助記憶デバイスの使用可能容量も取得する。なお、対象ＭＦＰは、例えば、記憶デバイスの使用可能容量として記憶デバイスの空き容量をコンピューター２０に通知しても良い。
【００４０】
次いで、使用可能容量判断手段２５ａは、Ｓ１０１において取得した「対象ＭＦＰの主記憶デバイスの使用可能容量」が、ＭＦＰがバリアブル印刷を実行可能な容量としてのバリアブル印刷可能容量以上であるか否かを判断する（Ｓ１０２）。ここで、バリアブル印刷可能容量は、ＲＩＰ処理済みの再利用データ、すなわち、再利用ビットマップデータを記憶するために必要な最低限の容量として、事前に決定されている容量である。
【００４１】
使用可能容量判断手段２５ａは、対象ＭＦＰの主記憶デバイスの使用可能容量がバリアブル印刷可能容量以上ではない、すなわち、バリアブル印刷可能容量未満であるとＳ１０２において判断すると、対象ＭＦＰが補助記憶デバイスを備えているという情報をＳ１０１において取得したか否かを判断する（Ｓ１０３）。
【００４２】
使用可能容量判断手段２５ａは、対象ＭＦＰが補助記憶デバイスを備えているという情報を取得したとＳ１０３において判断すると、Ｓ１０１において取得した「対象ＭＦＰの補助記憶デバイスの使用可能容量」がバリアブル印刷可能容量以上であるか否かを判断する（Ｓ１０４）。
【００４３】
使用可能容量判断手段２５ａは、対象ＭＦＰが補助記憶デバイスを備えているという情報を取得していないとＳ１０３において判断するか、対象ＭＦＰの補助記憶デバイスの使用可能容量がバリアブル印刷可能容量以上ではない、すなわち、バリアブル印刷可能容量未満であるとＳ１０４において判断すると、Ｓ１０１において取得した「対象ＭＦＰの主記憶デバイスの使用可能容量」が、ＭＦＰがＲＩＰ処理前の再利用データ５１を記憶しながら印刷を実行可能な容量としての再利用印刷可能容量以上であるか否かを判断する（Ｓ１０５）。ここで、再利用印刷可能容量は、ＭＦＰがＲＩＰ処理前の再利用データ５１を記憶しながら印刷を実行するために必要な最低限の容量として、事前に決定されている容量である。ＲＩＰ処理前の再利用データ５１のサイズがＲＩＰ処理済みの再利用データ、すなわち、再利用ビットマップデータのサイズより小さいので、再利用印刷可能容量は、バリアブル印刷可能容量より小さい。
【００４４】
印刷データ送信手段２５ｂは、対象ＭＦＰの主記憶デバイスの使用可能容量がバリアブル印刷可能容量以上であるとＳ１０２において判断されると、ＲＩＰ処理済みの再利用データ、すなわち、再利用ビットマップデータを主記憶デバイスに記憶することと、主記憶デバイスに記憶した再利用ビットマップデータを印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示（以下「ＲＩＰ処理済みデータ主記憶再利用指示」と言う。）を付加したバリアブル印刷データ５０を、通信部２３を介して対象ＭＦＰに送信する（Ｓ１０６）。
【００４５】
したがって、例えば対象ＭＦＰがＭＦＰ３０である場合、ＭＦＰ３０の制御部３７は、ＲＩＰ処理済みデータ主記憶再利用指示が付加されたバリアブル印刷データ５０を通信部３６を介してコンピューター２０から受信すると、受信したバリアブル印刷データ５０のうち再利用データ５１をＲＩＰ処理して、ＲＩＰ処理済みの再利用データ、すなわち、再利用ビットマップデータ５１ａを図７に示すように主記憶デバイスとしてのＲＡＭ３７ｃに記憶する。そして、制御部３７は、ＲＡＭ３７ｃに記憶されている再利用ビットマップデータ５１ａと、印刷物毎の生成の際にＲＩＰ処理した可変データ、すなわち、可変ビットマップデータとを、印刷物毎の生成の際に重ね合わせて印刷物毎の画像を生成する。すなわち、対象ＭＦＰは、再利用ビットマップデータ５１ａを主記憶デバイスに記憶するバリアブル印刷（以下「再利用データ主記憶バリアブル印刷」と言う。）を実行する。
【００４６】
図６に示すように、印刷データ送信手段２５ｂは、対象ＭＦＰの補助記憶デバイスの使用可能容量がバリアブル印刷可能容量以上であるとＳ１０４において判断されると、ＲＩＰ処理済みの再利用データ、すなわち、再利用ビットマップデータを補助記憶デバイスに記憶することと、補助記憶デバイスに記憶した再利用ビットマップデータを印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示（以下「ＲＩＰ処理済みデータ補助記憶再利用指示」と言う。）を付加したバリアブル印刷データ５０を、通信部２３を介して対象ＭＦＰに送信する（Ｓ１０７）。
【００４７】
したがって、例えば対象ＭＦＰがＭＦＰ４０である場合、ＭＦＰ４０の制御部４７は、ＲＩＰ処理済みデータ補助記憶再利用指示が付加されたバリアブル印刷データ５０を通信部４６を介してコンピューター２０から受信すると、受信したバリアブル印刷データ５０のうち再利用データ５１をＲＩＰ処理して、ＲＩＰ処理済みの再利用データ、すなわち、再利用ビットマップデータ５１ａを図８に示すように補助記憶デバイスとしての記憶部４８に記憶する。そして、制御部４７は、記憶部４８に記憶されている再利用ビットマップデータ５１ａと、印刷物毎の生成の際にＲＩＰ処理した可変データ、すなわち、可変ビットマップデータとを、印刷物毎の生成の際に重ね合わせて印刷物毎の画像を生成する。すなわち、対象ＭＦＰは、再利用ビットマップデータ５１ａを補助記憶デバイスに記憶するバリアブル印刷（以下「再利用データ補助記憶バリアブル印刷」と言う。）を実行する。
【００４８】
なお、補助記憶デバイスが主記憶デバイスよりアクセスの速度が遅いので、再利用データ補助記憶バリアブル印刷は、再利用データ主記憶バリアブル印刷と比較して、実行速度が遅い。ただし、再利用データ補助記憶バリアブル印刷は、再利用ビットマップデータ５１ａをＭＦＰの主記憶デバイスに記憶しないので、再利用データ主記憶バリアブル印刷と比較して、ＭＦＰの主記憶デバイスの容量の圧迫を抑えることができる。
【００４９】
図６に示すように、印刷データ送信手段２５ｂは、対象ＭＦＰの主記憶デバイスの使用可能容量が再利用印刷可能容量以上であるとＳ１０５において判断されると、ＲＩＰ処理前の再利用データ５１を主記憶デバイスに記憶することと、主記憶デバイスに記憶したＲＩＰ処理前の再利用データ５１を印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示（以下「ＲＩＰ処理前データ主記憶再利用指示」と言う。）を付加したバリアブル印刷データ５０を、通信部２３を介して対象ＭＦＰに送信する（Ｓ１０８）。なお、印刷データ送信手段２５ｂは、Ｓ１０８の処理において、バリアブル印刷データ５０に含まれる再利用データ５１、可変データ５２および制御データ５３を送信すれば良いので、バリアブル印刷データ５０自体を送信するのではなく、バリアブル印刷データ５０に含まれる再利用データ５１、可変データ５２および制御データ５３を含んだ、バリアブル印刷データ以外の形式の印刷データを送信するようになっていても良い。
【００５０】
したがって、例えば対象ＭＦＰがＭＦＰ３０である場合、ＭＦＰ３０の制御部３７は、ＲＩＰ処理前データ主記憶再利用指示が付加されたバリアブル印刷データ５０を通信部３６を介してコンピューター２０から受信すると、受信したバリアブル印刷データ５０のうち再利用データ５１を図９に示すように主記憶デバイスとしてのＲＡＭ３７ｃに記憶する。そして、制御部３７は、ＲＡＭ３７ｃに記憶されているＲＩＰ処理前の再利用データ５１と、可変データ５２とを印刷物毎の生成の際にＲＩＰ処理して重ね合わせることによって、印刷物毎の画像を生成する。
【００５１】
なお、ＲＩＰ処理前の再利用データ５１をＭＦＰの記憶デバイスに記憶して印刷物毎の生成の際に再利用する印刷（以下「ＲＩＰ処理前再利用データ記憶印刷」と言う。）は、印刷物毎の生成の際に再利用データ５１のＲＩＰ処理を毎回実行する必要があるので、再利用データ主記憶バリアブル印刷および再利用データ補助記憶バリアブル印刷と比較して、実行速度が遅い。ただし、ＲＩＰ処理前再利用データ記憶印刷は、ＲＩＰ処理済みの再利用データ、すなわち、再利用ビットマップデータ５１ａよりサイズが小さい再利用データ５１をＭＦＰの記憶デバイスに記憶しておけば良いので、再利用データ主記憶バリアブル印刷および再利用データ補助記憶バリアブル印刷と比較して、ＭＦＰの記憶デバイスの容量の圧迫を抑えることができる。
【００５２】
図６に示すように、印刷データ送信手段２５ｂは、対象ＭＦＰの主記憶デバイスの使用可能容量が再利用印刷可能容量以上ではない、すなわち、再利用印刷可能容量未満であるとＳ１０５において判断されると、バリアブル印刷データ５０を、図１０に示すように、再利用データ５１（図２参照。）を含まない通常の印刷データ６０に変換する（Ｓ１０９）。図１０に示すように、印刷データ６０は、印刷物毎のデータ６１によって構成されている。
【００５３】
図６に示すように、印刷データ送信手段２５ｂは、Ｓ１０９の処理の後、Ｓ１０９において変換後の印刷データ６０を対象ＭＦＰに送信する（Ｓ１１０）。
【００５４】
したがって、例えば対象ＭＦＰがＭＦＰ３０である場合、ＭＦＰ３０の制御部３７は、印刷データ６０を通信部３６を介してコンピューター２０から受信すると、受信した印刷データ６０のデータ６１を印刷物毎の生成の際にＲＩＰ処理することによって、印刷物毎の画像を生成する。
【００５５】
なお、通常の印刷データ６０に基づいた印刷（以下「通常印刷」と言う。）は、コンピューター２０からＭＦＰに送信される印刷データ６０のサイズがバリアブル印刷データ５０のサイズより大きくなる場合があるので、再利用データ主記憶バリアブル印刷、再利用データ補助記憶バリアブル印刷およびＲＩＰ処理前再利用データ記憶印刷と比較して、コンピューター２０と、ＭＦＰとの間における印刷データの送受信のための時間が増加するなどして、実行速度が遅くなる場合がある。ただし、通常印刷は、再利用のためのデータをＭＦＰの記憶デバイスに記憶しておく必要がないので、再利用データ主記憶バリアブル印刷、再利用データ補助記憶バリアブル印刷およびＲＩＰ処理前再利用データ記憶印刷と比較して、ＭＦＰの記憶デバイスの容量の圧迫を抑えることができる。
【００５６】
印刷データ送信手段２５ｂは、Ｓ１０６、Ｓ１０７、Ｓ１０８またはＳ１１０の処理が終了すると、図６に示す動作を終了する。
【００５７】
以上に説明したように、コンピューター２０は、ＭＦＰが記憶デバイスの容量の不足によってバリアブル印刷を実行することができない場合に（Ｓ１０２でＮＯ、および、Ｓ１０３でＮＯまたはＳ１０４でＮＯ）、再利用データ５１を含まない印刷データ６０にバリアブル印刷データ５０を変換し（Ｓ１０９）、変換後の印刷データ６０をＭＦＰに送信する（Ｓ１１０）。また、コンピューター２０は、ＭＦＰが記憶デバイスの容量の不足によってバリアブル印刷を実行することができない場合に、ＲＩＰ処理前データ主記憶再利用指示を付加したバリアブル印刷データ５０をＭＦＰに送信する（Ｓ１０８）。
【００５８】
したがって、コンピューター２０は、ＭＦＰが記憶デバイスの容量の不足によってバリアブル印刷を実行することができない場合であっても、バリアブル印刷データ５０に基づいてＭＦＰに印刷を指示することができる。すなわち、コンピューター２０は、ＭＦＰの性能に関わらず、バリアブル印刷データ５０に基づいた印刷をＭＦＰに実行させることができる。
【００５９】
なお、コンピューター２０は、バリアブル印刷可能容量が十分に余裕を持って設定される場合、ＭＦＰの記憶デバイスの使用可能容量でＭＦＰがバリアブル印刷を実行することができるときであっても、ＭＦＰの記憶デバイスの使用可能容量がバリアブル印刷可能容量未満であれば、ＲＩＰ処理済みの再利用データ、すなわち、再利用ビットマップデータ５１ａをＭＦＰの記憶デバイスに記憶するバリアブル印刷をＭＦＰに実行させることがない。したがって、コンピューター２０は、再利用ビットマップデータ５１ａがＭＦＰの記憶デバイスの容量を圧迫して印刷パフォーマンスが低下するということが発生することを抑えることができる。
【００６０】
コンピューター２０は、ＭＦＰが記憶デバイスの容量の不足によってバリアブル印刷を実行することができない場合であっても（Ｓ１０２でＮＯ、および、Ｓ１０３でＮＯまたはＳ１０４でＮＯ）、ＭＦＰがＲＩＰ処理前の再利用データ５１を記憶しながら印刷を実行可能であるとき（Ｓ１０５でＹＥＳ）、ＲＩＰ処理前データ主記憶再利用指示を付加してバリアブル印刷データ５０をＭＦＰに送信する（Ｓ１０８）ので、ＭＦＰが記憶デバイスの容量の不足によってＲＩＰ処理前の再利用データ５１を記憶しながら印刷を実行可能ではないとき（Ｓ１０５でＮＯ）と比較して、ＭＦＰへの印刷の指示を開始してからＭＦＰにおいて印刷が終了するまでの時間を短縮することができる。
【００６１】
なお、コンピューター２０は、ＭＦＰが記憶デバイスの容量の不足によってバリアブル印刷を実行することができない場合に、ＲＩＰ処理前データ主記憶再利用指示を付加したバリアブル印刷データ５０をＭＦＰに送信することなく、常に、バリアブル印刷データ５０から変換した印刷データ６０をＭＦＰに送信しても良い。また、コンピューター２０は、ＭＦＰが記憶デバイスの容量の不足によってバリアブル印刷を実行することができない場合に、バリアブル印刷データ５０から変換した印刷データ６０をＭＦＰに送信することなく、常に、ＲＩＰ処理前データ主記憶再利用指示を付加したバリアブル印刷データ５０をＭＦＰに送信しても良い。
【００６２】
コンピューター２０は、記憶部４８などの補助記憶デバイスよりアクセスの速度が速いＲＡＭ４７ｃなどの主記憶デバイスをバリアブル印刷において優先的にＭＦＰに使用させるので（Ｓ１０２、Ｓ１０６およびＳ１０７）、印刷の実行を高速化することができる。なお、コンピューター２０は、主記憶デバイスと、補助記憶デバイスとの区別をせずに、ＭＦＰの記憶デバイスの使用可能容量がバリアブル印刷可能容量以上である場合に、ＲＩＰ処理済みの再利用データ、すなわち、再利用ビットマップデータ５１ａを記憶デバイスに記憶することと、記憶デバイスに記憶した再利用ビットマップデータ５１ａを印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示を付加したバリアブル印刷データ５０をＭＦＰに送信しても良い。
【００６３】
コンピューター２０は、本実施の形態において、ＭＦＰの主記憶デバイスの使用可能容量が再利用印刷可能容量未満である場合に（Ｓ１０５でＮＯ）、再利用データ５１を含まない印刷データ６０にバリアブル印刷データ５０を変換し（Ｓ１０９）、変換後の印刷データ６０をＭＦＰに送信する（Ｓ１１０）。しかしながら、コンピューター２０は、ＭＦＰの主記憶デバイスの使用可能容量が再利用印刷可能容量未満である場合に（Ｓ１０５でＮＯ）、ＭＦＰの補助記憶デバイスの使用可能容量が再利用印刷可能容量以上であるとき、ＲＩＰ処理前の再利用データ５１を補助記憶デバイスに記憶することと、補助記憶デバイスに記憶したＲＩＰ処理前の再利用データ５１を印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示を付加したバリアブル印刷データ５０をＭＦＰに送信しても良い。この場合、コンピューター２０は、バリアブル印刷データ５０に含まれる再利用データ５１、可変データ５２および制御データ５３を送信すれば良いので、バリアブル印刷データ５０自体を送信するのではなく、バリアブル印刷データ５０に含まれる再利用データ５１、可変データ５２および制御データ５３を含んだ、バリアブル印刷データ以外の形式の印刷データを送信しても良い。
【００６４】
また、コンピューター２０は、主記憶デバイスと、補助記憶デバイスとの区別をせずに、ＭＦＰの記憶デバイスの使用可能容量が再利用印刷可能容量以上である場合に、ＲＩＰ処理前の再利用データ５１を記憶デバイスに記憶することと、記憶デバイスに記憶したＲＩＰ処理前の再利用データ５１を印刷物毎の生成の際に再利用することとの指示を付加したバリアブル印刷データ５０をＭＦＰに送信しても良い。この場合、コンピューター２０は、バリアブル印刷データ５０に含まれる再利用データ５１、可変データ５２および制御データ５３を送信すれば良いので、バリアブル印刷データ５０自体を送信するのではなく、バリアブル印刷データ５０に含まれる再利用データ５１、可変データ５２および制御データ５３を含んだ、バリアブル印刷データ以外の形式の印刷データを送信しても良い。
【００６５】
コンピューター２０は、ＭＦＰの記憶デバイスの使用可能容量をＭＦＰから取得する（Ｓ１０１）ので、ＭＦＰの実際の状況に応じた印刷データをＭＦＰに送信することができる。なお、コンピューター２０は、ＭＦＰの記憶デバイスの使用可能容量が例えば利用者によって事前に設定されても良い。
【００６６】
本発明の画像形成装置は、本実施の形態においてＭＦＰであるが、バリアブル印刷を実行する画像形成装置であれば、プリンター専用機など、ＭＦＰ以外の画像形成装置であっても良い。
【符号の説明】
【００６７】
２０  コンピューター
２４ａ  印刷用プログラム
２５ａ  使用可能容量判断手段
２５ｂ  印刷データ送信手段
３０  ＭＦＰ（画像形成装置）
３７ｃ  ＲＡＭ（記憶デバイス、主記憶デバイス）
４０  ＭＦＰ（画像形成装置）
４７ｃ  ＲＡＭ（記憶デバイス、主記憶デバイス）
４８  記憶部（記憶デバイス、補助記憶デバイス）
５０  バリアブル印刷データ（印刷データ）
５１  再利用データ
５２  可変データ
６０  印刷データ（再利用データを含まない印刷データ）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0006017505.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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