(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
太陽光パネルを所定の角度で設置する傾斜したパネル受材と、傾斜した前記パネル受材の傾斜上部側を支持する鉛直な上部側の支柱と、前記パネル受材の傾斜下部側を支持する鉛直な下部側の支柱とで鉛直な面状フレームを構成し、
一対の前記面状フレームをその面と直交する左右方向に間隔をあけて互いに平行に配し、前記一対の面状フレーム間は、上部側及び下部側のそれぞれにおける左右の支柱間に対角線状に取り付けられた交差する２つのブレースのみで連結され、
前記上部側の支柱及び下部側の支柱は、パネル受材の長手方向両端からそれぞれ中央側に寄った位置においてパネル受材に取り付けられるとともに、その取り付け位置は、パネル受材の全長Ｌに対して上部側の支柱と下部側の支柱間の長さＬ０が、パネル受材の長手方向中央でのたわみδ０がＬ０／１５０以下となるような位置として求めた、０．３８７Ｌから０．７１４Ｌの範囲内にあり、かつ、それぞれ先端側から、ほぼ対称的な位置であることを特徴とする太陽光パネル架台。
【請求項２】
前記パネル受材、支柱及びブレースの３種の部材のいずれかがL字型又は溝形状等の軽量形鋼からなる場合に、その軽量形鋼の端縁部を内側に折り曲げたことを特徴とする請求項１記載の太陽光パネル架台。
【請求項３】
前記パネル受材はL字型鋼材であり、その横断面における上面が水平になる逆Ｌ字形に配されていることを特徴とする請求項１又は２記載の太陽光パネル架台。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、太陽光パネルを載置する太陽光パネル架台に関する。
【背景技術】
【０００２】
太陽光パネルを地上やビルの屋上に設置する場合、一般に、鋼材で組み立てた架台上に太陽光パネルを載置する。この種の従来の太陽光パネル架台は、太陽光パネルを載置する矩形の載置フレームの四隅に支柱を取り付ける構造とするのが一般的である。なお、太陽光を効率よく受光するために、通常、矩形の載置フレームの一辺側の２つの支柱を低く他辺側の支柱を高くして、太陽光パネルを受ける載置フレームを傾斜させる。
【０００３】
この種の太陽光パネル架台として、特許文献１〜６に示すように種々の構造が提案されている。
特許文献１の太陽電池モジュール用架台は、対向する２辺をなす第１保持部材２０及び第２保持部材３０と、これと直交する方向の２辺をなす左右の側板３４、３５とからなる矩形のフレームの四隅に支柱１４、１５を設けた構造である。片側の支柱１４を短くして太陽光パネル（太陽電池モジュール１１）を傾斜させる（図１、図４など）。
特許文献２の太陽電池取付架台装置は、対向する２辺をなす縦方向角形鋼管６（６ａ）と、これと直交する方向の２辺をなす横方向溝形鋼７（７ａ）とからなる矩形の取付フレーム２の四隅に支柱４、５を設けた構造である。
特許文献３の太陽電池パネル設置構造における架台１０は、矩形の鉄骨枠１３の四隅にアングル１２による支柱を設けた構造である（図１）。なお、特許文献３は、太陽電池モジュール２１のアルミ枠２２と架台１０の鉄骨枠１３とが締結具３０ａ、３０ｂにより締結された状態でのみ所定の強度基準を満たすように設計するというものである。
【０００４】
前記のように支柱は通常、矩形の載置フレームの四隅に設けられるが、傾斜した載置フレームの傾斜上部側の支柱の場合、矩形の載置フレームの傾斜した縦部材（傾斜して対向する２辺の部材）の端部でなく、端部から中央側に寄った位置に取り付けられる場合がある。
例えば、特許文献４の太陽電池パネルの据え付け構造では、太陽電池パネル１が載置固定される平板状の台部７とその台部７から下方に延びる脚部４とからなる架台３における傾斜上部側の脚部４は、傾斜した縦部材（台部４の傾斜した辺の部材を指す）の端部でなく中央側に寄った位置に取り付けられている（図２）。この場合、この中央側に寄った位置に取り付けられる脚部４は、鉛直ではなく傾斜した台部７に対して概ね直角をなすように傾斜している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】実開平４−１３１１９２
【特許文献２】特開２０００−１０１１２３
【特許文献３】特開２００４−１４０２５６
【特許文献４】特開平９−７０１８８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
上記従来の太陽光パネル架台は、主として太陽光パネルの据付作業を容易にしてコスト低減を図ることを目的としている（特許文献１、２、４）が、コスト低減を図るためには、架台に用いる鋼材使用量を架台の強度及び剛性を確保しつつ極力少なく済ませることが大きく寄与する。
なお、特許文献３は、“使用材料の薄肉化を図ることができ、太陽電池パネル設置構造全体として軽量化ができると共に、低コスト化ができる”、という効果が得られるとしているが、太陽電池パネルのアルミ枠と架台の鉄骨枠とを締結具で締結した状態で所定の強度基準を満たすように設計するというもので、架台自体でコスト低減を図ることができず、汎用性に欠ける。
【０００７】
本発明は上記背景のもとになされたもので、太陽光パネルの架台に用いる鋼材使用量を架台の強度及び剛性を確保しつつ極力少なく済ませることができる効率的で経済性に優れた太陽光パネル架台を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
上記課題を解決する請求項１の発明の太陽光パネル架台は、太陽光パネルを所定の角度で設置する傾斜したパネル受材と、傾斜した前記パネル受材の傾斜上部側を支持する鉛直な上部側の支柱と、前記パネル受材の傾斜下部側を支持する鉛直な下部側の支柱とで鉛直な面状フレームを構成し、
一対の前記面状フレームをその面と直交する左右方向に間隔をあけて互いに平行に配し、前記一対の面状フレーム間は、上部側及び下部側のそれぞれにおける左右の支柱間に対角線状に取り付けられた交差する２つのブレースのみで連結され、
前記上部側の支柱及び下部側の支柱は、パネル受材の長手方向両端からそれぞれ中央側に寄った位置においてパネル受材に取り付けられるとともに、その取り付け位置は、パネル受材の全長Ｌに対して上部側の支柱と下部側の支柱間の長さＬ０が、パネル受材の長手方向中央でのたわみδ０がＬ０／１５０以下となるような位置として求めた、０．３８７Ｌから０．７１４Ｌの範囲内にあり、かつ、それぞれ先端側から、ほぼ対称的な位置であることを特徴とする。
【０００９】
請求項２は、請求項１の太陽光パネル架台において、前記パネル受材、支柱及びブレースの３種の部材のいずれかがL字型又は溝形状等の軽量形鋼からなる場合に、その軽量形鋼の端縁部を内側に折り曲げたことを特徴とする。
【００１０】
請求項３は、請求項１又は２の太陽光パネル架台において、前記パネル受材はL字型鋼材であり、その横断面における上面が水平になる逆Ｌ字形に設置されていることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の太陽光パネル架台は、傾斜したパネル受材とこのパネル受材の傾斜上部側及び下部側の鉛直な支柱とでそれぞれ構成される鉛直な左右一対の面状フレームと、上部側及び下部側のそれぞれにおける左右の支柱間に対角線状に取り付けられた交差する２つのブレースとで構成され、左右のパネル受材間、左右の面状フレーム間を直接連結する水平な連結部材は有さない。
したがって、この太陽光パネル架台は、面状フレームの鉛直面内で作用する荷重は面状フレームの剛性が負担し、地震等による面状フレームの面と直交する水平方向の荷重は交差する２つのブレースで負担する構造であるが、左右の面状フレームのパネル受材を連結する水平な連結部材を省いても、各部材が効率的に荷重を負担して、架台の強度及び剛性を確保しつつ鋼材使用量を極力少なく済ませることが可能である。
また、上部側及び下部側の支柱が、パネル受材の長手方向両端からそれぞれ中央側に寄った位置においてパネル受材に取り付けられるとともに、その取り付け位置は、上部側の支柱と下部側の支柱間の長さが０．３８７Ｌから０．７１４Ｌの範囲内にあり、かつ、それぞれ先端側から、ほぼ対称的な位置にあることで、太陽光パネル架台に作用する荷重に耐えるパネル受材の断面を効率よく小さくすることが可能となっている。
上記の通り、太陽光パネル架台を一対の面状フレームで構成することと、上部側及び下部側の支柱の位置を上記のような位置に設定することとが相俟って、鋼材使用量を極力少なく済ませることが可能となり経済性に優れた太陽光パネル架台が得られる。
【００１２】
請求項２によれば、パネル受材などの架台構成部材として用いたL字型又は溝形の軽量形鋼の端縁部が内側に折り曲げられているので、赤錆の発生し易い端面（エッジ）が外観として表れず、赤錆発生時の外観不良を避けることができる。
【００１３】
請求項３によれば、太陽光パネルを受けるパネル受材がL字型鋼材であり逆Ｌ字形に設置されるので、パネル受材の下方側はオープンになり、太陽光パネルを太陽光パネル架台上に載せた状態で、パネル下面で太陽光パネルのフレームと架台のパネル受材とをボルトで結合させる作業の際、例えばインパクトレンチによってボルト締め可能なスペースを確保することができ、作業性が良好である。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施例の太陽光パネル架台の斜視図である。
【図２】（イ）は図１の太陽光パネル架台を簡略化して示した正面図、（ロ）は同平面図、（ハ）は（ロ）におけるＡ−Ａ拡大断面図、（ニ）は（ロ）におけるＢ−Ｂ拡大断面図である。
【図３】上記太陽光パネル架台の支柱の位置を決める根拠を説明するもので、（イ）は上記太陽光パネル架台に荷重が作用した時の撓みを説明する図、（ロ）は（イ）の撓み状態が最適な支柱位置であることを説明する図である。
【図４】具体的な太陽光パネル架台の実施例を示す正面図である。
【図５】図４の太陽光パネル架台の平面図である。
【図６】（イ）は図４におけるＣ−Ｃ拡大断面図、（ロ）は図４におけるＤ−Ｄ拡大断面図である。
【図７】図４〜図６に示した太陽光パネル架台に太陽光パネルを設置した状態の要部の平面図である。
【図８】図７の要部のＥ−Ｅ拡大断面図である。
【図９】図８の右側面図である。
【図１０Ａ】太陽光パネル架台を構成する部材として軽量形鋼を用いた場合における軽量形鋼断面の変形例を示す図であり、（イ）はリップ付きの不等辺軽量山形鋼の場合、（ロ）は軽量溝形鋼の場合、（ハ）は軽量Ｃ形鋼の場合、（ニ）は軽量山形鋼の場合を示す。
【図１０Ｂ】太陽光パネル架台を構成する部材として軽量形鋼を用いた場合における軽量形鋼断面のさらに他の変形例を示す図であり、（ホ）は変形軽量溝形鋼の場合、（ヘ）はリップを若干長くした変形軽量Ｃ形鋼の場合、（ト）はリップを大幅に長くした変形軽量Ｃ形鋼の場合、（チ）は変形軽量山形鋼の場合を示す。
【図１１】たわみδ０がＬ０／１５０以下であることが適切であることを説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明を実施した太陽光パネル架台について、図面を参照して説明する。
【実施例１】
【００１６】
図１は本発明の一実施例の太陽光パネル架台１の斜視図、図２は図１の太陽光パネル架台１を簡略化して示したもので、（イ）は正面図、（ロ）は平面図、（ハ）は（ロ）におけるＡ−Ａ拡大断面図、（ニ）は（ロ）におけるＢ−Ｂ拡大断面図である。
これらの図に示すように、この太陽光パネル架台１は、太陽光パネル１０を所定の角度θで設置する傾斜したパネル受材２と、傾斜した前記パネル受材２の傾斜上部側を支持する鉛直な上部側の支柱３と、前記パネル受材２の傾斜下部側を支持する鉛直な下部側の支柱４とで構成された鉛直な面状フレーム５を有する。
前記一対の面状フレーム５はその面と直交する左右方向に間隔をあけて互いに平行に配し各支柱３、４を基礎６に固定している。
そして、前記一対の面状フレーム５間は、上部側及び下部側のそれぞれにおける左右の支柱間に対角線状に取り付けられた交差する２つのブレース７ａ、７ｂのみで連結されている。左右のパネル受材２間を直接連結する水平な連結部材は有さない。
前記パネル受材２、支柱３、４及びブレース７ａ、７ｂはいずれも鋼材である。図示例では、パネル受材２及びブレース７ａ、７ｂはＬ字形の軽量形鋼である。L字型軽量形鋼のパネル受材２は、図１、図２（ハ）、（ニ）に示すように、その横断面における上面が水平になる逆Ｌ字形に配されている。
そして、前記上部側の支柱３及び下部側の支柱４は、パネル受材２の長手方向両端からそれぞれ中央側に寄った位置においてパネル受材２にボルト接合により取り付けられるとともに、その取り付け位置は、上部側の支柱と下部側の支柱間の長さＬ０がパネル受材２の全長Ｌに対して０．３８７Ｌから０．７１４Ｌの範囲内にあり、かつ、それぞれ先端側から、ほぼ対称的な位置にある。すなわち、
０．３８７Ｌ≦Ｌ０≦０．７１４Ｌ・・・（１）
かつ、  Ｌ１１≒Ｌ１２          ・・・（２）
但し、Ｌ１１、Ｌ１２  はパネル受材２のオーバーハング部の長さ。
である。
なお、図２に示されたＬはパネル受材２の全長の水平成分であり、Ｌ１１、Ｌ１２はオーバーハング部の長さの水平成分であるが、パネル受材２の長手方向の長さで表した関係とその水平成分で表した関係は同じになるので、便宜上、両者を区別しないで示した。
【００１７】
上記の太陽光パネル架台１は、傾斜したパネル受材２と上部側及び下部側の鉛直な支柱３、４とで構成される鉛直な一対の面状フレーム５、５と、上部側及び下部側のそれぞれにおける左右の支柱間（支柱３、３間、及び支柱４、４間）に対角線状に取り付けられた交差する２つのブレース７ａ、７ｂとで構成され、左右の面状フレーム５間を直接連結する水平な連結部材を有さない。
したがって、この太陽光パネル架台１は、面状フレーム５の鉛直面内で作用する荷重は面状フレーム５の剛性が負担し、地震等による面状フレーム５の面と直交する水平方向（図２（ロ）で上下方向、図２（ハ）、（ニ）で左右方向）の荷重はＸ状をなすブレース７ａ、７ｂで負担する構造であるが、左右の面状フレーム５のパネル受材を連結する水平な連結部材を省いても、各部材が効率的に荷重を負担して、架台の強度及び剛性を確保しつつ鋼材使用量を極力少なく済ませることが可能である。
また、上部側及び下部側の支柱３、４が、パネル受材２の長手方向両端からそれぞれ中央側に寄った位置においてパネル受材２に取り付けられるとともに、その取り付け位置は、上部側の支柱３と下部側の支柱４間の長さＬ０が０．３８７Ｌから０．７１４Ｌの範囲内にあり、かつ、それぞれ先端側から、ほぼ対称的な位置にあることで、太陽光パネル架台１に作用する荷重に耐えるパネル受材２の断面を効率よく小さくすることが可能となっている。
上記の通り、太陽光パネル架台１を一対の面状フレーム５で構成することと、上部側及び下部側の支柱３、４の位置を上記のような位置に設定することとが相俟って、鋼材使用量を極力少なく済ませることが可能となり経済性に優れた太陽光パネル架台が得られる。
【００１８】
なお、上述の太陽光パネル架台１に、さらに左右のパネル受材２間を水平な連結部材で連結する構造とすれば、当然、同一の荷重に対する変形量は小さくなる。したがって、架台を構成する各部材の断面を小さくすることができる。
しかし、上述した太陽光パネル架台１の構造と、これに水平な連結部材を設けるとともに構成部材の断面を小さくした構造とを、それぞれ同一の荷重に対する変形量が同じになる条件で設計をした場合、上述した太陽光パネル架台１の構造の方が鋼材使用量を少なくすることが可能である。
【００１９】
上部側及び下部側の支柱３、４が、パネル受材２の両端からそれぞれ中央側に寄った位置にあって支柱間長さＬ０が０．３８７Ｌから０．７１４Ｌの範囲内にあり、かつ、それぞれ先端側から、ほぼ対称的な位置にあることで太陽光パネル架台１に作用する荷重に耐えるパネル受材２の断面を効率よく小さくすることが可能となっていることの根拠について説明する。
図３（イ）は上記太陽光パネル架台１に太陽光パネル重量と風圧力とを考慮した分布荷重ｗが作用した時のパネル受材２の撓みを説明する図である。
図３（イ）のように、分布荷重ｗが作用する全長Ｌの梁（パネル受材２）の２箇所の支点が端からそれぞれ等しい距離Ｌ１（すなわちＬ１１＝Ｌ１２＝Ｌ１）の位置（中間部の距離がＬ０）にある場合の梁の撓みは、中央での撓みをδ０、両端での撓みδ１をすると、
δ０＝５ｗＬ０４／３８４ＥＩ−ｗＬ１２Ｌ０２／１６ＥＩ            ・・・（４）
δ１＝ｗＬ１４／８ＥＩ−（ｗＬ０／２４ＥＩ）×（Ｌ０２−６Ｌ１２）Ｌ１  ・・・（５）
となる。
中間部の距離Ｌ０＝αＬ  の係数αをパラメータ（横軸）として上記（４）、（５）式を計算して得られるδ０、δ１をグラフにすれば、図３（ロ）のようになる。この梁に生じる最大撓みが最も小さいのは、同グラフから明らかな通り、δ０の曲線とδ１の曲線とが交わった時であり、δ０＝δ１  の時である。その時のαは０．５５４である。
したがって、この条件で最もパネル受材２の断面を最も小さくすることができるが、必ずしも厳格に最小断面にする必要はない。０．３８７Ｌから０．７１４Ｌの幅があっても、一定の鋼材使用量削減の効果が得られる。すなわち、たわみδ０がＬ０／１５０を超えると、ただ単に鋼材使用量が増えるだけでなく、風圧力に対して繰り返し大きなたわみが生じることになり、鋼材だけでなく、設置された太陽光パネルにも繰り返したわみが生じ、鋼材、太陽光パネル、および、その設置部材の耐久性が劣ることになる。従って、上部側の支柱と下部側の支柱間の長さが、たわみがＬ０／１５０以下になる０．３８７Ｌから０．７１４Ｌにする必要がある。
たわみδ０がＬ０／１５０以下であることが適切であることを、図１１（イ）、（ロ）を参照して説明する。図１１（イ）は、パネル受け材６の中央位置に、隣接する太陽光パネル１０の隣接部がくることを示している。
複数の太陽光パネルを架台に設置する場合、隣接する太陽光パネル間に若干の隙間を設けるが、パネル受け材２にたわみが生じると、隣接する太陽光パネル１０の端部が互いに接近するので、太陽光パネル同士に干渉が生じないような隙間（パネル間距離）を設ける必要がある。図１１（ロ）のｅ'は、たわみδが生じた時の隙間（パネル間距離）を示している。
以下に述べるように、たわみは隣り合うパネル同士の干渉から最適パネル間距離で決まる。そして、パネル間距離が小さいほど支持部材の材料費を抑制できる。
実施例の場合、太陽光パネルの厚みｔが５０ｍｍ、中間部の距離Ｌ０が３３２４ｍｍ、パネル受け材６の高さＨが１００ｍｍであることを考慮すると、図１１（ロ）において、隣接するパネルの端点Ｐ１及びＰ２が近似的にパネル受け材２の中心点Ｏを中心に回転するとすると、たわみδがＬ０／１５０であると、干渉が生じないためのパネル間距離ｅは、詳細計算は省略するが、パネル受け材２の中心点Ｏからパネル下面までの高さ（Ｈ／２）が約５０ｍｍであることから約７ｍｍとなる。これにボルト孔等による施工公差、各部材の熱膨張等を考慮して３ｍｍ加えると、最適パネル間距離は１０ｍｍとなる。このように、たわみ変形によるパネル同士の干渉を避けることが、最適パネル間距離を決める上で重要な要素であることを示す。
【実施例２】
【００２０】
図４は具体的な太陽光パネル架台１の実施例を示す正面図、図５は同平面図、図６の（イ）は図４におけるＣ−Ｃ拡大断面図、（ロ）は図４におけるＤ−Ｄ拡大断面図である。
この太陽光パネル架台１１は、１００×５０×３．２ｍｍの不等辺の軽量山形鋼によるパネル受材１２と、１００×５０×３．２ｍｍの軽量溝形鋼による鉛直な上部側の支柱１３及び下部側の支柱１４とで構成された鉛直な一対の面状フレーム１５を有する。前記一対の面状フレーム１５はその面と直交する左右方向に間隔をあけて互いに平行に配され、各支柱１３、１４の下端が７０×７０×４．５ｍｍの軽量山形鋼による固定部材１８で基礎１６に固定されている。各部材間の接合はすべてボルト接合であり、溶接接合部はない。また、パネル受材１２と支柱３、４とのボルト接合部は２本以上（実施例では２本）のボルトによる剛接合的な接合であり、ブレース７ａ、７ｂと支柱３、４とは1本のボルトによるボルト接合である。
そして、前記一対の面状フレーム１５間は、上部側及び下部側のそれぞれにおける左右の支柱間（支柱１３、１３間、及び支柱１４、１４間）に対角線状に取り付けられた交差する３０×３０×３．２ｍｍの軽量山形鋼による２つのブレース１７ａ、１７ｂのみで連結されている。左右のパネル受材１２間を直接連結する水平な連結部材は有さない。前記２つのブレース１７ａ、１７ｂは図５などに示すように、支柱１３、１４の架台長手方向の両面に分けて取り付けられている。
不等辺軽量山形鋼のパネル受材１２は、図６（イ）、（ロ）に示すように、その横断面における上面が水平になる逆Ｌ字形に配されている。
そして、前記上部側の支柱１３及び下部側の支柱１４は、パネル受材１２の長手方向の端からそれぞれ中央側に寄った位置においてパネル受材１２にボルト接合により取り付けられるとともに、その取り付け位置は、パネル受材１２の長さＬに対してそれぞれ長さ方向の端から同じく０．２２３Ｌの位置（Ｌ１＝（１−０．５５４）Ｌ／２＝０．２２３Ｌ）にある。
各部の寸法を示すと、太陽光パネル１０の設置傾斜角に等しいパネル受材１２の傾斜角θは１０°、パネル受材１２の全長は６０００ｍｍ（水平成分（図４にＬで示した長さ）は５９１０ｍｍ）、中間部の長さは３３２４ｍｍ（その水平成分（図４にＬ０で示した長さ）は３２７４ｍｍ）、オーバーハング部の長さは１３３８ｍｍ（その水平成分（図４にＬ１で示した長さ）は１３１８ｍｍ）である。架台１１の幅寸法Ｗは９８０ｍｍである。上部側の支柱１３の長さは１１７０ｍｍ、下部側の支柱１４の長さは５８３ｍｍである。
【００２１】
本発明の太陽光パネル架台は、例えば１５００ｍｍ×１０００ｍｍ程度の太陽光パネルを２枚〜８枚程度並べて設置することを一応想定している（但し、このサイズ、及び枚数に限定されるものではない）。実施例の太陽光パネル架台１１は図５に示すように、６枚の太陽光パネル１０が設置される。太陽光パネル１０は太陽光パネル架台１１のパネル受材１２に図７〜図９のように取り付けられる。図７は太陽光パネル架台１１に太陽光パネル１０を設置した状態の要部の平面図、図８は図７の要部のＪ−Ｊ拡大断面図、図９は図８の右側面図である。
太陽光パネル１０は、太陽電池部分１０ａの周囲を支持する矩形のフレーム１０ｂの部分で例えば、図８のように取り付けられる。図示例では、不等辺軽量山形鋼のパネル受材１２に上面部に、太陽光パネル１０のアルミのフレーム１０ｂに設けた取付孔１０ｃに合せたボルト挿通孔１２ａをあけ、ボルト２１を取付孔１０ｃ、ボルト挿通孔１２ａに通しナット２２を螺合させ締め付けて、フレーム１０ｂをパネル受材１２に固定して、太陽光パネル１０を太陽光パネル架台１１に固定する。
この実施例ではパネル受材１２がＬ字形鋼材（不等辺軽量山形鋼）であり、上面が水平になる逆Ｌ字形に配されているので、図９に示す通り、パネル受材１２の下方側はオープンになり、太陽光パネル１０を太陽光パネル架台１１上に載せた状態で、パネル下面で太陽光パネル１０のフレーム１０ｂと架台１１のパネル受材１２とをボルトで結合させる作業の際、例えばインパクトレンチによってボルト締め可能なスペースを確保することができ、作業性が良好である。
【実施例３】
【００２２】
図４〜図９の実施例の太陽光パネル架台１１を構成する各部材は、一般的な断面形状の軽量形鋼であるが、それらの部材に代えて、図１０Ａ（イ）〜（ニ）や図１０Ｂ（ホ）〜（チ）のように軽量形鋼の端縁部を内側に折り曲げた断面形状の部材を用いることもできる。
図１０Ａ（イ）の部材３１は、リップ３１ａの付いた不等辺軽量山形鋼のリップ３１ａの端縁部を内側に折り曲げた変形リップ付き不等辺軽量山形鋼３１である。
図１０Ａ（ロ）の部材３２は、軽量溝形鋼のフランジ３２ａの端縁部を内側に折り曲げた変形軽量溝形鋼である。
図１０Ａ（ハ）の部材３３は、軽量Ｃ形鋼のリップ３３ａの端縁部を内側に折り曲げた変形軽量Ｃ形鋼である。
図１０Ａ（ニ）の部材３４は、軽量山形鋼の２つの辺３４ａの端縁部をそれぞれ内側に折り曲げた変形軽量山形鋼である。
図１０Ｂ（ホ）の部材３５は、軽量溝形鋼のフランジ３５ａの端縁部を小さくかつフランジ内側面に密着するように内側に折り曲げた変形軽量溝形鋼である。
図１０Ｂ（ヘ）の部材３６は、リップを若干長くした軽量Ｃ形鋼の前記リップ３６ａの中間位置よりやや先端側位置を内側にかつリップ内側面に密着するように折り曲げた変形軽量Ｃ形鋼である。
図１０Ｂ（ト）の部材３７は、リップを大幅に長くした軽量Ｃ形鋼の前記長いリップ３７ａの中間位置よりリップ付け根寄りの位置を内側に直角に折り曲げた変形軽量Ｃ形鋼である。
図１０Ｂ（チ）の部材３８は、軽量山形鋼の２つの辺３８ａの端縁部をそれぞれ内側に辺３８ａの内側面に密着するように折り曲げた変形軽量山形鋼である。
上記のように、軽量形鋼の端縁部を内側に折り曲げることで、赤錆の発生し易い端面（エッジ）が外観として表れず、赤錆発生時の外観不良を避けることができる。
【符号の説明】
【００２３】
１、１１  太陽光パネル架台
２、１２  パネル受材
１２ａ  ボルト挿通孔
３、１３  上部側の支柱
４、１４  下部側の支柱
５、１５  面状フレーム
６  基礎
７ａ、７ｂ  ブレース
１７ａ、１７ｂ  ブレース
１０  太陽光パネル
１０ｂ  （太陽光パネルの）フレーム
１０ｃ  取付孔
２１  ボルト
２２  ナット
Ｌ  パネル受材の全長（又はその水平成分）
Ｌ０  パネル受材の支柱間（中間部）の距離（又はその水平成分）
Ｌ１（Ｌ１１、Ｌ１２）  パネル受材の端から支柱までの距離（又はその水平成分）
α    （Ｌ０＝αＬ  における）係数
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１】
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