(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
セメント組成物を打設し、表面を硬質且つ平滑にした下地を形成する工程と、
前記下地を所定期間養生させた後、エポキシ樹脂を主成分とするＡ液と、硬化剤を主成分とするＢ液とからなる２液型の下塗り材であって、溶剤に代えて反応性希釈剤が用いられた下塗り材を前記下地の上に塗布する工程と、
前記下塗り材よりも上に上塗り材を塗布する工程と、
を有し、
前記下地を形成する工程では、打設した前記セメント組成物を均した後、金鏝押え又は機械鏝押さえを下地表面に光沢が出るまで複数回実行し、
前記上塗り材を塗布する工程では、前記上塗り材を０．６〜０．８ｍｍ塗布し、
前記下塗り材は、以下の（イ）（ロ）（ハ）の要件を全て満足する、
ことを特徴とするセメント組成物下地の塗装方法。
（イ）前記下塗り材は、充填剤を含まないクリア系の組成物である。
（ロ）２液混合後の組成物の粘度が、Ｂ型粘度計による測定で、１００〜２０００ｍＰａ・ｓ／２０℃の範囲内にある。
（ハ）４０ｍｍ×４０ｍｍの断面で長さ１６０ｍｍのセメントモルタルブロックの中央部付近に曲げ荷重を加え２片に破断した後、その２片の破断面を０．２ｍｍの間隔をあけて突き合わせ対向させた状態で固定することにより試験片となし、その試験片をそれぞれ水平姿勢、垂直姿勢に維持し、温度２０℃の条件下において、水平姿勢の試験片にあってはその下面側から、垂直姿勢の試験片にあってはその片面側から、２液混合後の組成物を、ロールコーターを用いて２５０ｇ／ｍ2の厚みに塗布して浸透性試験を行ったとき、上記の突き合わせ対向させた０．２ｍｍの間隙に対する浸透深さが、水平姿勢の試験片については１５ｍｍ以上であり、垂直姿勢の試験片については２５ｍｍ以上である。
【請求項２】
請求項１に記載のセメント組成物下地の塗装方法であって、
前記下塗り材は、表面張力低下剤を含む、
ことを特徴とするセメント組成物下地の塗装方法。
【請求項３】
請求項１又は請求項２に記載のセメント組成物下地の塗装方法であって、
前記下地の前記表面に対して、日本建築仕上学会認定の引っかき試験器を用いて引っかき試験を行ったときの荷重１．０ｋｇｆの引っかき針で形成された引っかき傷の幅が０．２ｍｍ以下である、
ことを特徴とするセメント組成物下地の塗装方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、セメント組成物下地の塗装方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
セメント組成物（例えばコンクリート）の下地（例えば床面）に対して、機械的特性（耐摩耗性など）や化学的特性（耐薬品性など）を付与するために合成樹脂系の塗り床材が施工されることがある。例えば、特許文献１では、ビスフェノールＡ型液状エポキシ樹脂と溶剤とを含有する塗り床用プライマー組成物（下塗り材）をコンクリートの下地に塗布した後、その上にエポキシ系組成物で構成される上塗り材を塗布している。
【０００３】
また、通常、下地に下塗り材を塗布する前には下地処理が行われる。下地処理とは、下地表面の脆弱層を除去し、また、下地表面に凹凸をつける（以下、目粗しともいう）ことで下地と下塗り材との接着性を確保する（アンカー効果を得る）ための処理であり、例えば、ポリッシャーなどによる研磨などが行われる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平２−１４０２７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
近年、下地の仕上げとして、例えば機械鏝による押さえを繰り返し行って、下地の表面を硬質、且つ、平滑にする場合がある。このような下地に対して、上述した下地処理では目粗しを十分に行うことが出来ず、下地と下塗り材との接着性が得られないおそれがあった。その結果、下塗り材と下地との界面で下塗り材が剥離するおそれがあった。
【０００６】
本発明は、上記のような課題に鑑みてなされたものであって、その目的は、硬質且つ平滑に形成されたセメント組成物の下地に対して、下塗り材の接着性を高めることができるセメント組成物下地の塗装方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
かかる目的を達成するため、本発明のセメント組成物下地の塗装方法は、
セメント組成物を打設し、表面を硬質且つ平滑にした下地を形成する工程と、
前記下地を所定期間養生させた後、エポキシ樹脂を主成分とするＡ液と、硬化剤を主成分とするＢ液とからなる２液型の下塗り材であって、溶剤に代えて反応性希釈剤が用いられた下塗り材を前記下地の上に塗布する工程と、
前記下塗り材よりも上に上塗り材を塗布する工程と、
を有し、
前記下地を形成する工程では、打設した前記セメント組成物を均した後、金鏝押え又は機械鏝押さえを下地表面に光沢が出るまで複数回実行し、
前記上塗り材を塗布する工程では、前記上塗り材を０．６〜０．８ｍｍ塗布し、
前記下塗り材は、以下の（イ）（ロ）（ハ）の要件を全て満足する、
ことを特徴とする。
（イ）前記下塗り材は、充填剤を含まないクリア系の組成物である。
（ロ）２液混合後の組成物の粘度が、Ｂ型粘度計による測定で、１００〜２０００ｍＰａ・ｓ／２０℃の範囲内にある。
（ハ）４０ｍｍ×４０ｍｍの断面で長さ１６０ｍｍのセメントモルタルブロックの中央部付近に曲げ荷重を加え２片に破断した後、その２片の破断面を０．２ｍｍの間隔をあけて突き合わせ対向させた状態で固定することにより試験片となし、その試験片をそれぞれ水平姿勢、垂直姿勢に維持し、温度２０℃の条件下において、水平姿勢の試験片にあってはその下面側から、垂直姿勢の試験片にあってはその片面側から、２液混合後の組成物を、ロールコーターを用いて２５０ｇ／ｍ2の厚みに塗布して浸透性試験を行ったとき、上記の突き合わせ対向させた０．２ｍｍの間隙に対する浸透深さが、水平姿勢の試験片については１５ｍｍ以上であり、垂直姿勢の試験片については２５ｍｍ以上である。
このようなセメント組成物下地の塗装方法によれば、硬質且つ平滑に形成されたセメント組成物の下地に対して、下塗り材の接着性を高めることが可能である。
【０００８】
かかるセメント組成物下地の塗装方法であって、前記下塗り材は、表面張力低下剤を含む、ことが望ましい。
【００１０】
かかるセメント組成物下地の塗装方法であって、前記下地の前記表面に対して、日本建築仕上学会認定の引っかき試験器を用いて引っかき試験を行ったときの荷重１．０ｋｇｆの引っかき針で形成された引っかき傷の幅が０．２ｍｍ以下であることが望ましい。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、表面が硬質且つ平滑に形成されたセメント組成物の下地に対して、下塗り材の接着性を高めることが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本実施形態における塗り床の施工方法の手順を示すフロー図である。
【図２】下地形成工程の手順を示すフロー図である。
【図３】評価方法の概要についての説明図である。
【図４】界面破断の様子を示す模式図である。
【図５】下地破断の様子を示す模式図である。
【図６】下地破断率の比較図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明の一実施形態について図面を参照しつつ説明する。
【００１４】
＝＝＝塗り床の施工方法について＝＝＝
図１は、本実施形態における塗り床の施工方法の手順を示すフロー図である。  
まず、下地形成工程を行う（Ｓ１００）。この下地形成工程は、型枠にコンクリートを打込み（打設し）、そのコンクリートの表面を硬質且つ平滑にする処理を施すものである。一般的には、型枠などにコンクリートを打設した後、コンクリートの表面に対してかき棒で荒均しを行ない、その後、トンボあるいは均し定規と呼ばれる治具等を用いて打設箇所全体を平らに敷均す。次に、木鏝や金鏝を用いてコンクリート表面が所定の高さとなるように鏝押さえする。そして、再度コンクリート表面を、金鏝等を用いて鏝押さえ（仕上げ）する。この仕上げを２〜３回繰り返すことによって、コンクリート表面が平滑な下地を構築することができる。なお、鏝押さえとは単にコンクリート表面を鏝でなでるのではなく、鏝でしっかりとコンクリート表面を押さえつけながら鏝を移動させる必要がある。しかし、床面のように広範囲のコンクリートを作業者の手によって金鏝で鏝押さえすると、時間がかかりコンクリートの硬化に間に合わないおそれがある。また、作業者の労力が大きく、仕上がりの精度のばらつきが大きくなるおそれがある。そこで、本実施形態では、均しから仕上げ作業までにおいて、水平面（コンクリート表面）上を回転する回転鏝を用いたトロウェルと呼ばれる回転式の装置を用いている。トロウェルは、回転鏝の回転力を利用してコンクリート表面上を移動しながら鏝押えを行うため、コンクリート床面を満遍なく加圧して平滑な表面を形成できる。なお、トロウェルを用いた下地形成工程の詳細については後述する。
【００１５】
次に、下地（コンクリート）を所定期間養生させた後、下地の上に下塗り材を塗布する（Ｓ２００）。本実施形態では、下塗り材として浸透性の高いエポキシ樹脂組成物を用いている。
【００１６】
そして、塗布した下塗り材が硬化した後、上塗り材を塗布する（Ｓ３００）。本実施形態では、下塗り材の上に上塗り材を形成している。すなわち塗り床材の塗布を２段階に行っているが、これには限られず、例えば、３段階（下塗り材、中塗り材、上塗り材の順）に塗布を行ってもよい。
【００１７】
なお、通常の塗り床材の施工方法では、下地に対して下塗り材を塗布する工程(Ｓ２００)の前に下地処理が行われる。下地処理は、下地表面の脆弱層を除去し、また、下地表面に凹凸をつける（以下、目粗しともいう）ことで下地と下塗り材との接着性を確保する（アンカー効果を得る）ための処理であり、例えば、ポリッシャーなどによる研磨が行われる。
【００１８】
ところが、例えば機械鏝による押さえを繰り返し行なって、下地の表面を硬質、且つ、平滑にした場合、上述した下地処理（ポリッシャーによる研磨）では目粗しを十分に行うことが出来ず、下地と下塗り材との接着性が得られないおそれがある。その結果、下塗り材と下地との界面で下塗り材が剥離するおそれがある。なお、ショットブラストやハツリ機を使用して研削のクレードを上げて目粗しを確実に行うようにしてもよいが、作業が大掛かりとなり、多量の粉塵が生じるなどの問題がある。また、その場合、下地表面の凹凸が大きくなるので、薄塗り（例えば、塗り床材の厚さが１〜２ｍｍ未満）の塗り床材は良好に仕上がらないという問題がある。
【００１９】
そこで、本実施形態では、下塗り材の組成の最適化を図り、表面が硬質、且つ、平滑な下地に対する下塗り材の接着性を高めている。具体的には、溶剤に代えて反応性希釈剤が用いられた２液型の下塗り材（後述する）を用いている。これにより本実施形態では、下地処理を省略するようにしている。
【００２０】
＝＝＝塗り床材について＝＝＝
＜下塗り材について＞
本実施形態においては、下塗り材として、エポキシ樹脂を主成分とするＡ液と、硬化剤を主成分とするＢ液とからなる２液型のエポキシ樹脂組成物を用いる。さらに、次の要件を全て満足するものを下塗り材として用いる。
【００２１】
まず要件（イ）として、エポキシ樹脂組成物は、実質的に充填剤を含まないクリア系の組成物であることが必要である。充填剤を含むものは、浸透性が悪くなる。ただし、浸透性に悪影響を与えない程度の名目的な量の充填剤を含有していてもよい。
【００２２】
また要件（ロ）として、２液混合後の組成物の粘度が、Ｂ型粘度計による測定で、１００〜２０００ｍＰａ・ｓ／２０℃の範囲内にあることが必要である。
【００２３】
次に、要件（ハ）として、４０ｍｍ×４０ｍｍの断面で長さ１６０ｍｍのセメントモルタルブロックの中央部付近に曲げ荷重を加え２片に破断した後、その２片の破断面を０．２ｍｍの間隔をあけて突き合わせ対向させた状態で固定することにより試験片となし、その試験片をそれぞれ水平姿勢、垂直姿勢に維持し、温度２０℃の条件下において、水平姿勢の試験片にあってはその下面側から、垂直姿勢の試験片にあってはその片面側から、２液混合後の組成物を、ロールコーターを用いて２５０ｇ／ｍ２の厚みに塗布して浸透性試験を行ったとき、上記の突き合わせ対向させた０．２ｍｍの間隙に対する浸透深さが、水平姿勢の試験片については１５ｍｍ以上（好ましくは２０ｍｍ以上、殊に２５ｍｍ以上）であり、垂直姿勢の試験片については２５ｍｍ以上（好ましくは３０ｍｍ以上、殊に３５ｍｍ以上）であることが必要である。なお、この浸透深さは、上記の要件（ロ）によっても影響を受けるが、さらに組成物の表面張力と相関関係がある。浸透深さの上限について限定はないが、水平姿勢の試験片については３５ｍｍ程度が限界であることが多い（垂直姿勢の試験片については通常は試験片の厚みである４０ｍｍ全体に浸透するのが通常である）。
【００２４】
Ａ液は、より具体的には、少なくとも一部がビスフェノールＡ型エポキシ樹脂であるビスフェノール型のエポキシ樹脂主剤と、モノまたはジグリシジルエーテル系の反応性希釈剤と、表面張力低下剤との組成物からなることが好ましい。少なくとも一部がビスフェノールＡ型エポキシ樹脂であるビスフェノール型のエポキシ樹脂主剤のうち、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂は、主剤成分である。この場合、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂は、ビスフェノールＦ型エポキシ樹脂と併用することが好ましい。ビスフェノールＦ型エポキシ樹脂は、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂の結晶化を防止すると共に、低温下における粘度を低く保つ準主剤成分であるということができる。
【００２５】
ここでエポキシ樹脂主剤としては、ビスフェノールＡ型エポキシ樹脂、ビスフェノールＦ型エポキシ樹脂のほか、ビスフェノールＡＤ型エポキシ樹脂、ノボラック型エポキシ樹脂（フェノール・ノボラック型エポキシ樹脂、クレゾール・ノボラック型エポキシ樹脂）、グリシジルアミン系樹脂を用いることもできる。ただし、それらを単独で用いるよりも、先に述べたビスフェノールＡ型エポキシ樹脂またはこれとビスフェノールＦ型エポキシ樹脂と共に、併用した方が好ましい。そのほか、場合によっては、環状脂肪族エポキシ樹脂、グリシジルエステル系樹脂、複素環式エポキシ樹脂、含ブロムエポキシ樹脂なども、先に述べたビスフェノールＡ型エポキシ樹脂またはこれとビスフェノールＦ型エポキシ樹脂と、併用の形で用いることができる。
【００２６】
反応性希釈剤は、先に述べたように、モノまたはジグリシジルエーテル系の反応性希釈剤であることが望ましい。モノまたはジグリシジルエーテルとしては、エチレングリコールモノまたはジグリシジルエーテル、ポリエチレングリコールモノまたはジグリシジルエーテル、ネオペンチルグリコールモノまたはジグリシジルエーテル、１，６−ヘキサンジオールモノまたはジグリシジルエーテル、炭素数が８以上、さらには１０以上の長鎖のアルキルグリコールのモノまたはジグリシジルエーテルなどがあげられる。
【００２７】
反応性希釈剤としては、そのほか、グリセリンポリグリシジルエーテル、トリメチロールプロパンポリグリシジルエーテル、オレフィンオキサイド、オクチレンオキサイド、ブチルグリシジルエーテル、スチレンオキサイド、フェニルグリシジルエーテル、ｐ−ブチルフェノールグリシジルエーテル、クレジルグリシジルエーテル、３−（ペンタデシル）フェニルグリシジルエーテル、グリシジルメタクリレート、アリルグリシジルエーテル、シクロヘキセンビニルモノオキサイド、ジペンテンモノオキサイド、α−ピネンオキサイド、tert−カルボン酸のグリシジルエステル等のモノエポキシ化合物をはじめとする低粘度のモノまたはポリエポキシ化合物などがあげられる。そのほか、フルフリルアルコールのような反応性の基を有するアルコール系の反応性希釈剤も使用可能である。
【００２８】
表面張力低下剤としては、たとえば、ポリヒドロキシカルボン酸アミド、シリコーン変性ポリアクリレート、ポリシロキサン、アクリル添加物などがあげられる。２液型のエポキシ樹脂組成物のうち、エポキシ樹脂主剤を主成分とするＡ液の各成分の配合割合は、エポキシ樹脂主剤および反応性希釈剤の合計量を１００重量％とするとき、たとえば、ビスフェノール型のエポキシ樹脂主剤の割合は６０〜９０重量％、好ましくは６５〜８５重量％（ビスフェノール型エポキシ樹脂とビスフェノールＦ型エポキシ樹脂とを併用するときは、その重量比はたとえば５０：５０〜７５：２５）、反応性希釈剤の割合は４０〜１０重量％とすることが多い。
【００２９】
また、エポキシ樹脂主剤および反応性希釈剤の合計量を１００重量部とするとき、表面張力低下剤の割合は０．１〜３重量％とすることが多い。このような配合割合においてバランスのとれた性質が得られるからである。ただし、上記の（イ）、（ロ）、（ハ）の要件を満足することが必要である。
【００３０】
上記要件を満足する２液型のエポキシ樹脂組成物のうち、硬化剤（Ｂ）を主成分とするＢ液としては、脂肪族第一アミン（脂肪族ジアミン、脂肪族ポリアミン、芳香環含有脂肪族ポリアミン、脂環ポリアミン、環状ポリアミン等）、芳香族第一アミン、第三アミン硬化剤、含リンまたは含ハロゲンアミン硬化剤、変性ポリアミンアダクトなどのアミン系硬化剤、ポリアミノアミド系硬化剤、脂肪族酸無水物、脂環式酸無水物、芳香族酸無水物、ハロゲン系酸無水物などの酸または酸無水物系硬化剤などの硬化剤が用いられる。
【００３１】
好ましい硬化剤（Ｂ）は、低粘度で長いポットライフを与える変性脂肪族ポリアミン系化剤、または湿潤面に対する接着性を与える変性脂環式アミン系硬化剤であり、特に好ましい硬化剤（Ｂ）は、これらを併用した組成物、あるいはその組成物にさらに低温硬化性を与える第３級アミン系硬化剤を少量併用した組成物からなるものである。このときの割合は、変性脂肪族ポリアミン系硬化剤、変性脂環式アミン系硬化剤、第３級アミン系硬化剤の合計量を１００重量％とするとき、変性ポリアミン系硬化剤が３５〜７０重量％、変性脂環式アミン系硬化剤が３０〜６５重量％、第３級アミン系硬化剤が０〜１０重量％とすることが好ましい。
【００３２】
硬化剤（Ｂ）を主成分とするＢ液にも、先に述べた反応性希釈剤、表面張力低下剤などを配合しておくこともできる。エポキシ樹脂主剤（Ａ）を主成分とするＡ液およびその硬化剤（Ｂ）を主成分とするＢ液の少なくとも一方（殊に双方）には、カップリング剤を配合しておくことが好ましい。カップリング剤としては、チタネート系カップリング剤、シラン系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコニウム系カップリング剤、クロム系カップリング剤、有機リン酸系カップリング剤などがあげられる。カップリング剤を使用するときは、その配合量は、エポキシ樹脂主剤（Ａ）または硬化剤（Ｂ）に対し、例えば、０．１〜５重量％とすることが多い。
【００３３】
また、Ａ液およびＢ液の少なくとも一方には、本発明の趣旨を損なわない範囲において、可塑剤、有機溶剤、軟化剤をはじめとする粘度低下ないし相溶性向上のための添加剤を含有させることができる。そのほかにも、エポキシ樹脂接着剤に用いられる種々の添加剤を含有させることもできる。
【００３４】
Ａ液とＢ液との割合は、使用するエポキシ樹脂主剤（Ａ）および硬化剤（Ｂ）との関係で異なるが、エポキシ当量／活性水素当量の比に基づく必要量に、実験的に定めた最適量を参考にして決めればよく、一般にはエポキシ樹脂主剤（Ａ）１００重量部に対し１０〜１００重量部、殊に２０〜８０重量部とすることが多い。
【００３５】
＝＝＝実施例＝＝＝
≪下地（コンクリート）の形成について≫
図２は、本実施例における下地形成工程（図１のＳ１００）の手順を示すフロー図である。
【００３６】
まず、型枠にコンクリートを打込み、締固めを行なった（Ｓ１０１）。締固め作業は、内部振動機や木づちによって内側や外側から適度な振動を与えることで、コンクリートを流動化させ、打込み時に行き渡らなかった隅々にまで流れるようにし、同時に、内部に含まれる空気の泡や余分な水分を浮かび上がらせるものである。こうして、未充填箇所（空洞）や気泡などが起きないようにした。なお、本実施例のコンクリートは、普通コンクリート（強度２７Ｎ／ｍｍ２程度）である。  
その後、トンボによる均し（Ｓ１０２）、さらに、長尺の均し定規による均し（Ｓ１０３）を行ない、下地表面を平らにした。そして、トロウェルによるむら取りを行なった（Ｓ１０４）。なお、ここでは、トロウェルには接地面積を大きくするため円盤状の鏝（木鏝に相当する用途）を取り付けた。このむら取により、定規の跡などのむらを消した。  
その後、トロウェルに複数羽根（例えば３枚羽根）の鏝を取り付けて、トロウェルによる押さえを２回行なった（Ｓ１０５、Ｓ１０６）。  
さらに機械鏝（６枚羽根トロウェル：モスキート機械）を用いて仕上げを行なった（Ｓ１０７）。なお、モスキート機械は、通常の機械の羽と比べて柔らかいという特徴があり、仕上げに最適である。その後、下地表面に光沢が出ているか否かを判断し（Ｓ１０８）、光沢が出ていなければ（Ｓ１０８でＮＯ）、ステップＳ１０７に戻り、再度、機械鏝を用いて仕上げを行った。光沢が出ていれば（Ｓ１０８でＹＥＳ）、下地形成工程を終了とした。
【００３７】
以上の下地形成工程によって、硬質、且つ、（光沢のある）平滑な表面の下地を形成した。なお、下地形成後、以下に示す下地表面強度試験を行なった。
【００３８】
＜下地表面強度試験方法＞
日本床施工技術研究協議会が提示している「コンクリート床下地表層部の諸品質の測定方法、グレード」に従って、以下の手順で下地の表面強度を判定した。
【００３９】
引っかき試験器（日本建築仕上学会認定品）を用いて、硬化した下地表面を２ｃｍ／ｓの速さで１０ｃｍ程度引っかいて引っかき傷をつけた。この引っかき試験器には、荷重が１．０ｋｇｆと０．５ｋｇｆの２つの引っかき針が設けられており、２つの引っかき傷が形成される。  
次に、引っかき試験器の２つの引っかき針のうち、荷重１．０ｋｇｆの引っかき針で形成された引っかき傷の幅を測定した。  
そして、引っかき傷の幅の側定値に基づき、表１を参照して表面強度のグレードを判定する。
【００４０】
なお、表１は、引っかき傷幅と表面強度のグレードとの関係を示す表である。
【表１】
0006003139.tif 000002
【００４１】
本実施例では、表面強度がグレードＩ（より具体的には引っかき傷の幅が０．２ｍｍ以下）になるように、図２のフローにおいて機械鏝による仕上げ工程（ステップＳ１０７）を、下地表面に光沢が出るまで行うようにしている。光沢が出るまで機械鏝による押さえを実行した回数は、３度の実験でそれぞれ５回、９回、６回であり、これらの各下地に対して、引っかき傷の幅は０．１〜０．１５ｍｍ（０．２ｍｍ以下）であった。
【００４２】
≪塗り床材について≫
＜下塗り材＞
本実施例では、下塗り材として、アルファテック３８０（アルファ工業製）をベースとしたエポキシ樹脂組成物を用いた。アルファテック３８０は、コンクリート構造物のひび割れに塗布して充填する無溶剤型のエポキシ樹脂組成物であり、エポキシ樹脂を主成分とするＡ液と、硬化剤を主成分とするＢ液からなる２液型のエポキシ樹脂組成物である。この下塗り材には、溶剤に代えて反応性希釈剤が用いられている（揮発物が含まれていない）ので硬化収縮がほとんど無い。また、本実施例の下塗り材は、前述の要件（イ）、（ロ）、（ハ）を満たすものである。例えば、粘度はＢ型粘度計による測定で、１００〜２０００ｍＰａ・ｓ／２０℃の範囲内である。
【００４３】
また、比較例として、コンクリート用途に一般的に使用されている下塗り材（エポキシ樹脂と溶剤を含む）を適用した。  
比較例１：ケミクリートＥプライマー（エービーシー商会製の汎用品）
比較例２：硬質面用プライマー（エービーシー商会製の硬質面専用プライマー）
実施例１：上述のアルファテック３８０をベースとしたエポキシ樹脂組成物
実施例２：実施例１の下塗り材に添加剤１を混ぜたもの
実施例３：実施例１の下塗り材に添加剤２を混ぜたもの
なお、実施例２の添加剤１、及び、実施例３の添加剤２は、ともにシラン系カップリング剤（ただし、種類が異なるもの）である。実施例２、実施例３では実施例１の下塗り材に添加剤１、添加剤２をそれぞれ０．５重量％混合した。
【００４４】
＜上塗り材＞
ケミクリートＥ（エービーシー商会製のエポキシ樹脂系塗り床材）
【００４５】
≪評価方法≫
図３は、評価方法の概要についての説明図である。図２のフローに従って、硬質且つ平滑に仕上げたコンクリート下地１０に、上記の各下塗り材１２を塗布し、下塗り材１２が硬化した後上塗り材１４を０．６〜０．８ｍｍ塗布した。
【００４６】
そして、図のようにＬ字鋼製アタッチメント２０を不図示の接着剤によって塗り床材（上塗り材１４）の表面に貼り付け、その周囲の塗り床材（下塗り材１２、上塗り材１４）に切込み１６を入れた。その後、ストレインゲージで下地（地面）に対して水平方向（図３の矢印方向）にＬ字鋼製アタッチメント２０を引き倒して破断箇所を判定し、下地破断率を求めた。なお、本実施例で用いたＬ字鋼製アタッチメント２０は、図のＬ１の長さが８０ｍｍ、Ｌ２の長さが２０ｍｍである。
【００４７】
図４は、界面破断の様子の一例を示す模式図であり、図５は、下地破断の様子の一例を示す模式図である。下地１０と下塗り材１２との接着性が悪いと図４のように下地１０と下塗り材１２との界面で破断してしまう。このように界面（例えば下地１０と下塗り材１２の層間）で破断する場合を界面破断と呼ぶ。なお、界面破断としては、下地１０と下塗り材１２との界面のみならず、例えば、下塗り材１２と上塗り材１４との界面で破断する場合も含む。
【００４８】
一方、下地１０と下塗り材１２との接着性が良好の場合、図５のように下地１０の表層部分が引き剥がされるように破断する。このように下地１０が引き剥がされるように破断する場合を下地破断と呼ぶ。
【００４９】
上記のような引き剥がし実験を各水準（各下塗り材）について行い、破断箇所を判定した。そして、各水準についての破断率（界面破断率、下地破断率）を比較した。
【００５０】
≪評価結果≫
表２は、破断率の評価結果を示す表である。
【表２】
0006003139.tif 000003
【００５１】
また、図６は、下地破断率の比較図である。
【００５２】
表２、図６に示すように、比較例１では、下地破断率が０％（界面破断率が１００％）である。比較例２では、比較例１よりも下地破断率が上昇しているが、実施例（実施例１〜３）よりも下地破断率が小さい。このように、実施例１〜３では、比較例１、比較例２と比べて界面破断率が小さく、下地破断率が大きくなっている。
【００５３】
つまり、溶剤を含む比較例１、比較例２では接着強度が弱いため、塗り床材の層の界面（例えば下地１０と下塗り材１２との界面）で破断しやすいといえる。これに対し、溶剤の代わりに反応性希釈剤を含む実施例１〜３では、比較例よりも接着強度が強いため界面で破断しにくく、コンクリート（下地１０）の表層部分ごと剥がされる傾向があることが確認された。
【００５４】
特に、添加剤２を混入した実施例３では他の水準と比べて下地破断率が特に大きい（界面破断率が小さい）ので、当該下塗り材を用いると、下地処理を行わなくても、硬質且つ平滑な下地に対しての接着性をより確実に高めることが可能である。
【００５５】
以上説明したように、本実施形態では、コンクリートを打設し、表面を硬質且つ平滑にした下地１０を形成する下地形成工程と、下地１０を所定期間養生させた後、エポキシ樹脂を主成分とするＡ液と、硬化剤を主成分とするＢ液とからなる２液型の下塗り材１２であって、溶剤に代えて反応性希釈剤が用いられた下塗り材１２を下地１０の上に塗布する工程と、下塗り材１２よりも上に上塗り材１４を塗布する工程とを有してしている。
【００５６】
これにより、硬質且つ平滑に形成された下地１０に対して、下地処理を行うことなく下塗り材１２との接着性を高めることが可能である。
【００５７】
＝＝＝その他の実施形態について＝＝＝
上記実施形態は、本発明の理解を容易にするためのものであり、本発明を限定して解釈するためのものではない。本発明は、その趣旨を逸脱することなく、変更、改良され得ると共に、本発明にはその等価物が含まれることはいうまでもない。特に、以下に述べる実施形態であっても、本発明に含まれるものである。
【００５８】
＜下地形成工程について＞
前述の実施形態では、むら取りや押さえの工程（図２のステップＳ１０４〜Ｓ１０６）ではトロウェルを用いていたが、これには限られず、例えば木鏝や金鏝を用いて作業者が手作業で行ってもよい。  
また、前述の実施形態では、機械鏝を用いて仕上げ(図２のステップＳ１０７)を行っていたが、これには限られず、例えば、金鏝による仕上げ行うようにしても良い。
【００５９】
＜下地について＞
前述の実施形態では下地が床面であったので、塗り床材を用いていたが、塗装の対象は床には限られない。  
また、前述の実施形態では普通コンクリートで下地を形成していたが、高強度コンクリートで下地を形成してもよい。また、コンクリートには限られず、他のセメント組成物で下地を形成してもよい。
【００６０】
＜下地処理について＞
前述の実施形態では、下塗り材を塗布する前に、下地処理（目粗し）を行っていなかったが、下地処理を行ってもよい。この場合、下地と下塗り材との接着性をさらに高めることができる。
【符号の説明】
【００６１】
１０  下地
１２  下塗り材
１４  上塗り材
１６  切込み
２０  Ｌ字鋼製アタッチメント
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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