(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性支持体と、該導電性支持体上に少なくとも感光層、架橋表面層とを有する感光体であって、
前記架橋表面層は、重合性化合物を含有する組成物の硬化膜であり、
前記架橋表面層は、下記一般式（１）に示す電荷輸送性化合物と、
下記一般式（２）若しくは下記一般式（３）に示すオキサゾール化合物、又は、ナフトキノン化合物、の少なくとも一方と、
を更に含有する、感光体。
【化２０】
0005910040.tif 000028
（一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、アルコキシ基又はアルキル基であり、Ｒ２は、水素原子である。また、ｋ、ｌ、ｍ及びｎは、それぞれ独立に、１、２、３又は４の整数である。但し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４が全て水素原子である場合は除く。）
【化２１】
0005910040.tif 000029
（一般式（２）中、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基であり、Ｘはビニレン基、炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基、又は、２，５−チオフェンジイル基である。）
【化２２】
0005910040.tif 000030
（一般式（３）中、Ａｒ１及びＡｒ２は、それぞれ独立に、炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の１価基であり、Ｙは炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基であり、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ独立に、水素原子又はメチル基である。）
【請求項２】
前記ナフトキノン化合物は、下記一般式（４）に示す化合物である、
請求項１に記載の感光体。
【化２３】
0005910040.tif 000031
（一般式（４）中、Ｒ９は、置換基により置換されていても良い炭素数１〜４のアルキル基又は置換基により置換されていても良いフェニル基であり、Ｒ１０は、置換基により置換されていても良い炭素数１〜４のアルキル基、置換基により置換されていても良いフェニル基、−Ｏ−Ｒ１１で表される基であり、Ｒ１１は、置換基により置換されていても良い炭素数１〜４のアルキル基、置換基により置換されていても良いベンジル基、置換基により置換されていても良いフェネチル基、置換基により置換されていても良いフェニル基である。）
【請求項３】
前記重合性化合物を含有する組成物の硬化膜は、
電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物と、
下記一般式（５）に示す電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物と、
を含む硬化膜である、請求項１又は２に記載の感光体。
【化２４】
0005910040.tif 000032
（一般式（５）中、ｏ、ｐ及びｑは、それぞれ独立に、０、１又は２の整数であり、Ｒａは水素原子又はメチル基であり、Ｒｂ及びＲｃは、それぞれ独立に、炭素数１〜６のアルキル基であり、Ｒｂ及びＲｃが複数存在する場合は各々が異なるアルキル基で良く、ｓ及びｔは、それぞれ独立に、０〜３の整数であり、Ｚａは、単結合、メチレン基、エチレン基、−ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−で表される基、−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２Ｏ−で表される基、又は下記一般式（６）で表される基である。）
【化２５】
0005910040.tif 000033
【請求項４】
前記３官能以上のラジカル重合性化合物に対する、前記１官能のラジカル重合性化合物と前記電荷輸送性化合物との合計、の質量比が、０．２５以上４．０以下である、請求項３に記載の感光体。
【請求項５】
前記１官能のラジカル重合性化合物に対する、前記電荷輸送性化合物の質量比が、０．２５以上４．０以下である、請求項３又は４に記載の感光体。
【請求項６】
前記前記１官能のラジカル重合性化合物と前記電荷輸送性化合物との合計に対する、前記オキサゾール化合物又は前記ナフトキノン化合物、の質量比が、０．００５以上０．１以下である、請求項３乃至５のいずれか一項に記載の感光体。
【請求項７】
前記架橋表面層は更に、無機微粒子又は有機微粒子を含有する、請求項１乃至６のいずれか一項に記載の感光体。
【請求項８】
請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体と、
帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段の少なくとも１つの手段と、
が一体に形成され、画像形成装置に着脱可能である、プロセスカートリッジ。
【請求項９】
請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体と、帯電手段と、露光手段と、現像手段と、転写手段と、
を有する、画像形成装置。
【請求項１０】
請求項１乃至７のいずれか一項に記載の感光体を用いて、
少なくとも帯電、画像露光、現像及び転写を行う、
画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、感光体、プロセスカートリッジ、画像形成装置及び画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
画像形成装置を用いた画像形成方法において、画像は、感光体（電子写真感光体、静電潜像担持体、像担持体とも称する）に帯電工程、露光工程、現像工程、転写工程などの工程を施すことにより形成される。近年では、可とう性、熱安定性、成膜性などの利点から、感光体として有機材料を用いた有機感光体が広く使用されている。
【０００３】
画像形成装置における、フルカラー化や高速化の急速な進行に伴い、有機感光更なる耐久化、高安定化が求められている。有機感光体の耐摩耗性、耐久性を改良する技術として、有機感光体の表面に架橋表面層（架橋樹脂層）を形成させる方法がある。
【０００４】
しかしながら、架橋表面層を有する有機感光体は、繰返し使用した後に長時間放置した場合、帯電器近傍にある表面部の抵抗値が下がることがあった（即ち、電気的安定性が低い）。その場合、再稼働させた時に、帯電電位、露光後電位が低くなり、画像の濃度ムラが発生することがあった。また、例えば架橋密度によっては、有機感光体のガスバリア性が低く、画像ボケを引き起こすことがあった。
【０００５】
そこで、例えば特許文献１では、感光体の表面に架橋表面層を形成させ、かつ、架橋樹脂層中に２種類以上の酸化防止剤を含有させる技術が開示されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１の感光体では、前述の異常画像を十分に抑制することができなかった。
【０００７】
そこで、本発明においては、耐摩耗性、耐久性に優れ、画像濃度ムラ、画像ボケを抑制できる感光体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
導電性支持体と、該導電性支持体上に少なくとも感光層、架橋表面層とを有する感光体であって、
前記架橋表面層は、重合性化合物を含有する組成物の硬化膜であり、
前記架橋表面層は、下記一般式（１）に示す電荷輸送性化合物と、
下記一般式（２）若しくは下記一般式（３）に示すオキサゾール化合物、又は、ナフトキノン化合物、の少なくとも一方と、
を更に含有する、感光体。
【０００９】
【化１】
0005910040.tif 000002
（一般式（１）中、Ｒ１、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、アルコキシ基又はアルキル基であり、Ｒ２は、水素原子である。また、ｋ、ｌ、ｍ及びｎは、それぞれ独立に、１、２、３又は４の整数である。但し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４が全て水素原子である場合は除く。）
【００１０】
【化２】
0005910040.tif 000003
（一般式（２）中、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基であり、Ｘはビニレン基、炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基、又は、２，５−チオフェンジイル基である。）
【００１１】
【化３】
0005910040.tif 000004
（一般式（３）中、Ａｒ１及びＡｒ２は、それぞれ独立に、炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の１価基であり、Ｙは炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基であり、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ独立に、水素原子又はメチル基である。）
が提供される。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、耐摩耗性、耐久性に優れ、画像濃度ムラ、画像ボケを抑制する感光体を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、本発明の感光体の層構成の一例の断面図である。
【図２】図２は、本発明の感光体の層構成の他の例の断面図である。
【図３】図３は、本発明に係る画像形成装置の例を説明するための概略図である。
【図４】図４は、本発明に係る画像形成装置の他の例を説明するための概略図である。
【図５】図５は、本発明に係る画像形成装置の更に他の例を説明するための概略図である。
【図６】図６は、本発明に係る画像形成装置の更に他の例を説明するための概略図である。
【図７】図７は、本発明に係るプロセスカートリッジの一例を示す概略図である。
【図８】図８は、本実施の形態に係るチタニルフタロシアニンの粉末Ｘ線回折スペクトルの例である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
［感光体の簡単な構成］
本発明に係る感光体は、導電性支持体上に感光層を有し、かつ、該感光層の表面は、下記で詳細に説明する架橋表面層を有していれば、特に限定されない。例えば、必要に応じて、保護層、中間層及び／又はその他の層を有しても良い。
【００１５】
≪単層型感光層≫
図１に、本発明に係る感光体の層構成の一例の断面図を示す。図１では、感光体１Ａは、導電性支持体１０１と、導電性支持体１０１上に電荷発生物質及び電荷輸送物質を含む感光層１０２が設けられている。また、感光層１０２の表面上には、架橋表面層１０３が設けられている。
【００１６】
≪複層型感光層≫
図２に、本発明に係る感光体の層構成の他の例の断面図を示す。図２では、感光体１Ｂは、導電性支持体１０１と、導電性支持体１０１上に電荷発生物質を含む電荷発生層１０４及び電荷輸送物質を含む電荷輸送層１０５と、が積層されている。また、感光体１Ｂの電荷輸送層１０５の上には、架橋表面層１０３が設けられている。つまり、感光層が電荷発生層１０４及び電荷輸送層１０５に機能分離されたタイプである。また、感光体１Ｂは、必要に応じて、下引き層、中間層、その他の層を有しても良い。さらに、電荷発生層及び電荷輸送層は、逆の順番で積層しても良い。
【００１７】
［導電性支持体］
感光体における支持体は、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、特に制限はなく、目的に応じて当業者が適宜選択することができる。
【００１８】
支持体の材料としては、具体的には、Ａｌ、Ｎｉ、Ｃｒ、Ｃｕ、Ａｕ、Ａｇ、Ｐｔ等の金属、またはそれらの合金（例えばニクロム）；酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状或いは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの；アルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板又はそれらを押し出し、引き抜き等の工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管など等が挙げられる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも使用できる。
【００１９】
この他にも、例えば、厚み５０μｍ〜１５０μｍのニッケル箔でもよく、厚み５０μｍ〜１５０μｍのポリエチレンテレフタレートフィルムの表面にアルミニウム蒸着等の導電加工を行ったものも使用できる。さらに、前述の導電性支持体上に、下記で挙げる導電性粉体を結着樹脂に分散して塗工したものを使用しても良い。
【００２０】
導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック；アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉；導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体；などが挙げられる。また、結着樹脂としては、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の、熱可塑性、熱硬化性又は光硬化性樹脂が挙げられる。
【００２１】
導電性粉体を結着樹脂に分散して塗工する方法としては、前述の導電性粉体及び結着樹脂を例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどの溶媒に分散して塗布することにより形成することができる。
【００２２】
他にも、ポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの円筒基体上に、前述の導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けて、導電性支持体としても良い。
【００２３】
［感光層］
次に、感光層について説明する。感光層は、前述の通り、電荷発生物質及び電荷輸送物質を含む単層型感光層でも、電荷発生層と電荷輸送層とで構成される複層型感光層でも構わない。ここでは、複層型感光層について先に説明する。
【００２４】
≪電荷発生層》
電荷発生層は、電荷発生物質及びバインダー樹脂を主成分として含有する層であり、その他の成分（例えば、溶媒、増感剤、分散剤、界面活性剤、シリコーンオイル）を含んでも良い。
【００２５】
電荷発生物質としては、特に限定されないが、有機材料としては例えば、モノアゾ顔料、ジスアゾ顔料、トリスアゾ顔料、ペリレン系顔料、ペリノン系顔料、キナクリドン系顔料、キノン系縮合多環化合物、スクアリック酸系染料、フタロシアニン系顔料、ナフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩系染料、等が挙げられる。他にも、無機材料の電荷発生物質を使用しても良く、例えば、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル化合物、セレン−テルル−ハロゲン化合物、セレン−ヒ素化合物、等が挙げられる。電荷発生物質は、１種類を単独で使用してもよいし、２種類以上を併用してもよい。
【００２６】
電荷発生層は、上述の電荷発生物質を、必要に応じてバインダー樹脂（結着樹脂）と共に、下記に一例を挙げる溶媒中に分散し、分散液を導電性支持体上に塗布、乾燥して形成することができる。分散方法としては、ボールミル、アトライター、サンドミル、超音波などを用いて分散することができる。また、分散液の塗布方法としては、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビートコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等の方法を用いることができる。
【００２７】
電荷発生層に含まれるバインダー樹脂としては、特に限定されないが、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、ポリビニルベンザール樹脂、ポリエステル樹脂、フェノキシ樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、カゼイン樹脂、ポリビニルアルコール樹脂、ポリビニルピロリドン樹脂、等が挙げられる。これらは、１種類を単独で使用しても良いし、２種類以上を併用して使用しても良い。
【００２８】
バインダー樹脂の含有量としては、電荷発生物質１００質量部に対して、通常０〜５００質量部、好ましくは１０〜３００質量部である。なお、バインダー樹脂は、電荷発生物質の分散前に又は分散後に行っても良い。
【００２９】
電荷発生物質を分散するための溶媒としては、例えば、イソプロパノール、アセトン、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン、テトラヒドロフラン、ジオキサン、メチルセロソルブ、酢酸エチル、酢酸メチル、ジクロロメタン、ジクロロエタン、モノクロルベンゼン、ジクロヘキサン、トルエン、キシレン、リグロインなどが挙げられる。これらの中でも、ケトン系溶媒、エステル系溶媒、エーテル系溶媒が好ましく使用することができる。なお、上述の溶媒は、１種類単独で使用しても良く、２種類以上を混合して使用しても良い。
【００３０】
光感度などの電子写真特性は、電荷発生層の膜厚に大きく依存する。そのため、電荷発生層の膜厚は、通常、０．０１〜５μｍであり、好ましくは０．１〜２μｍである。
【００３１】
《電荷輸送層》
電荷輸送層は、電荷輸送物質及びバインダー樹脂を主成分として含有する層であり、その他の成分（例えば、可塑剤、酸化防止剤）を含んでも良い。
【００３２】
電荷輸送層中の、電荷輸送物質の含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、３０〜２００質量部であることが好ましい。電荷輸送物質の含有量が、バインダー樹脂１００質量部に対して３０質量部より少ない場合、残留電位が上昇するなどといった、感光体の電気特性が悪化することがある。一方、電荷輸送物質の含有量が、バインダー樹脂１００質量部に対して２００質量部を超える場合、感光体の耐磨耗性等の機械特性が悪化することがある。
【００３３】
電荷輸送物質の正孔輸送物質としては、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリ−γ−カルバゾリルエチルグルタメート及びその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等が挙げられる。これらは、１種類を単独で使用してもよいし、２種類以上を併用してもよい。
【００３４】
電荷輸送物質の電子輸送物質としては、例えば、フルオレン系化合物、キノン系化合物を使用することができ、これらは１種類を単独で使用しても良く、２種類以上を併用して使用しても良い。
【００３５】
電荷輸送層に含まれるバインダー樹脂としては、ポリスチレン、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂、等が挙げられる。これらは、１種類を単独で使用してもよいし、２種類以上を併用してもよい。
【００３６】
電荷輸送層は、電荷輸送物質及びバインダー樹脂を溶媒中に溶解又は分散させた塗布液を電荷発生層上に塗布することにより形成することができる。塗布液の塗工方法としては、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビートコート法、ノズルコート法、スピナーコート法、リングコート法等を使用することができる。
【００３７】
電荷輸送物質を溶解又は分散させるための溶媒としては、例えば、テトラヒドロフラン、ジオキサン、トルエン、ジクロルメタン、モノクロルベンゼン、ジクロルエタン、シクロヘキサノン、メチルエチルケトン、アセトン、等が用いられる。これらは単独で使用しても２種以上混合して使用しても良い。
【００３８】
電荷輸送層の膜厚は、通常、５０μｍ以下であり、解像度、応答性などの観点から、好ましくは２５μｍ以下である。なお、電荷輸送層の膜厚の下限は、使用するシステムによっても異なるが、帯電電位等の観点から、通常５μｍ以上である。
【００３９】
次に、単層型感光層の場合（図１参照）について、説明する。
【００４０】
単層型感光層は、電荷発生物質、電荷輸送物質及びバインダー樹脂を主成分として含み、その他の層（例えば、可塑剤、レベリング剤、酸化防止剤）を含んでも良い。
【００４１】
単層型感光層の形成方法としては、電荷発生物質、電荷輸送物質及びバインダー樹脂を、溶媒に溶解又は分散して、これを塗布、乾燥することで形成することができる。なお、電荷発生物質、電荷輸送物質及びバインダー樹脂としては、複層型感光層で挙げた同様の材料を使用することができる。なお、単層型感光層は、電荷輸送物質として、前述の電子輸送物質を併用することが、感光層の高感度化を達成できるため好ましい。
【００４２】
単層型感光層において、電荷発生物質の含有量は、感光層全体の質量に対して、通常０．１〜３０質量％であり、好ましくは０．５〜５質量％である。電荷発生物質の含有量が、感光層全体の質量に対して０．１質量％未満の場合、感光体の感度が低下することがある。一方、電荷発生物質の含有量が、感光層全体の質量に対して３０質量％を超える場合、感光体の帯電性や、感光体の各種膜強度が低下することがある。
【００４３】
また、電荷輸送物質（電子輸送物質）の含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、３０〜２００質量部であることが好ましい。
【００４４】
単層型感光層の膜厚は、通常、５０μｍ以下であり、解像度、応答性などの観点から、好ましくは２５μｍ以下である。なお、電荷輸送層の膜厚の下限は、使用するシステムによっても異なるが、帯電電位等の観点から、通常５μｍ以上である。
【００４５】
［架橋表面層］
本発明の架橋表面層は、重合性化合物を含む組成物を、架橋硬化などを施すことにより形成した硬化膜である。また、本発明の架橋表面層は、電荷輸送性化合物（好ましい一般式については後述する）と、オキサゾール化合物（好ましい一般式については後述する）又はナフトキノン化合物（好ましい一般式については後述する）と、を更に含有する。電荷輸送性化合物、オキサゾール化合物、ナフトキノン化合物、重合性化合物を含む組成物などの具体的な構造などは後述する。
【００４６】
重合性化合物を含む組成物（好ましくは、後述する電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物と、後述する電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物と、を含む組成物）を、架橋硬化などを施すことにより形成した硬化膜は、３次元網目構造となり、十分な機械的強度を有する。特に、後述する電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物と、後述する電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物と、を含む組成物により形成された硬化膜の場合、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物は、３次元網目構造の中にペンダント型にぶら下がった構造を形成する。そのため、２官能以上のラジカル重合性化合物を使用した場合と比較して、重合後の化合物の自由度が大きくなる。それにより、化合物の立体ひずみが緩和され、さらに、良好な静電特性を達成することができる。
【００４７】
しかしながら、３次元網目構造は、使用される組成物などによっては、架橋密度が低下し、３次元網目構造内部に空隙が生じることがある。生じた空隙は、架橋膜のガス透過性を高める、即ち、架橋膜のガスバリア性が悪化することがある。そこで本発明では、架橋表面層に、後述する電荷輸送性化合物を含有させる。後述する電荷輸送性化合物は、架橋膜の空隙を減少させ、ガスバリア性を向上させることができる。
【００４８】
後述する電荷輸送性化合物を添加した架橋表面層は、例えば電子線や放射線などの光照射時に、化合物が分解し、ガスバリア性や電気的安定性が低下することがある。そこで、本発明では、架橋表面層に更に、後述するオキサゾール化合物又はナフトキノン化合物を含有させる。後述するオキサゾール化合物又はナフトキノン化合物は、架橋表面層の他の化合物の分解を抑制し、かつ、架橋表面層の電荷トラップを低減することができる。後述するオキサゾール化合物又はナフトキノン化合物による、架橋表面層のガスバリア性の改良により、印刷経時での感光体への放電生成物の蓄積量を小さくすることができる。また、画像流れなどの異常画像が低減される。さらに、電気的安定性の改良により、印刷経時での電位変動や印刷物面内の電位変動をより小さくすることができ、印刷経時での画像濃度変動や印刷物の面内濃度ムラの少ない高画質な画像出力が可能になる。即ち、耐摩耗性、耐久性に優れ、画像濃度ムラ、画像ボケを抑制する感光体を得ることができる。
【００４９】
次に、電荷輸送性化合物、オキサゾール化合物、ナフトキノン化合物、重合性化合物を含む組成物の構造などについて説明する。
【００５０】
《電荷輸送性化合物》
本発明の架橋表面層に含有される電荷輸送性化合物としては、下記一般式（１）で示される電荷輸送性化合物が挙げられる。
【００５１】
【化４】
0005910040.tif 000005
（式中、Ｒ１、Ｒ３及びＲ４は、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、アミノ基、アルコキシ基、チオアルコキシ基、アリールオキシ基、メチレンジオキシ基、置換基により置換されていても良いアルキル基、又は、置換基により置換されていても良いアリール基であり、Ｒ２は、水素原子、ハロゲン原子、アルコキシ基又は置換基により置換されていても良いアルキル基である。また、ｋ、ｌ、ｍ及びｎは、それぞれ独立に、１、２、３又は４の整数である。但し、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４が全て水素原子である場合は除く。）
一般式（１）で示される電荷輸送性化合物の具体例を、表１に示す。
【００５２】
【表１】
0005910040.tif 000006
一般式（１）より明らかであるように、一般式（１）で示される電荷輸送性化合物は、架橋反応を示す官能基を有さない。また、一般式（１）で示される電荷輸送性化合物は、後述する電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物（好ましくは、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物）と同様に、トリアリールアミン構造を有する。そのため、架橋膜との相溶性が良く、３次元網目構造となる架橋表面層中に分散される。光架橋などによって形成される架橋膜は、その架橋形成反応の速度が速いため、一般的に、３次元網目構造に多くの空隙が生じ、膜密度が低くなる傾向がある。しかしながら、トリアリールアミン構造を有する電荷輸送機能を有する化合物が、３次元網目構造の空隙を埋めるため、ガス透過性が減少し、架橋表面層のガスバリア性を向上させることができる。
【００５３】
《オキサゾール化合物》
本発明の架橋表面層に含有されても良いオキサゾール化合物としては、下記一般式（２）又は一般式（３）で示されるオキサゾール化合物が挙げられる。
【００５４】
【化５】
0005910040.tif 000007
（式中、Ｒ５及びＲ６は、それぞれ独立に、水素原子又は炭素数１〜４のアルキル基であり、Ｘはビニレン基、炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基、又は、２，５−チオフェンジイル基である。）
ここで、Ｒ５及びＲ６のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｉｓｏ−ブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、等を挙げることができる。Ｘの炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基としては、ｏ−フェニレン基、ｐ−フェニレン基、１，４−ナフタレンジイル基、２，６−ナフタレンジイル基、９，１０−アントラセンジイル基、１，４−アントラセンジイル基、４，４'−ビフェニルジイル基、４，４'−スチルベンジイル基、等を挙げることができる。
【００５５】
【化６】
0005910040.tif 000008
（式中、Ａｒ１及びＡｒ２は、それぞれ独立に、炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の１価基であり、Ｙは炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基であり、Ｒ７及びＲ８は、それぞれ独立に、水素原子又はメチル基である。）
ここで、Ａｒ１及びＡｒ２の、炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の１価基としては、フェニル基、４−メチルフェニル基、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル基、ナフチル基、ビフェニリル基等の芳香族炭化水素基、等を挙げることができる。また、Ｙの炭素数６〜１４の芳香族炭化水素の２価基としては、ｏ−フェニレン基、ｐ−フェニレン基、１，４−ナフタレンジイル基、２，６−ナフタレンジイル基、９，１０−アントラセンジイル基、１，４−アントラセンジイル基、４，４'−ビフェニルジイル基、４，４'−スチルベンジイル基、等を挙げることができる。
【００５６】
本発明で使用できるオキサゾール化合物の具体例を表２に示すが、本発明はこれらの化合物に限定されない。
【００５７】
【表２】
0005910040.tif 000009
オキサゾール化合物の含有量は、架橋表面層中の電荷輸送物質（前述の《電荷輸送性化合物》及び後述する＜電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物＞）に対して、質量比で０．００５以上０．１以下であることが好ましい。オキサゾール化合物の含有量が、架橋表面層中の電荷輸送物質に対して、質量比で０．００５未満の場合、電荷輸送物質の紫外線劣化を抑制する効果が低下することがある。一方、オキサゾール化合物の含有量が、架橋表面層中の電荷輸送物質に対して、質量比で０．１を超える場合、感光体の感度特性が悪化することがある。より具体的に説明すると、オキサゾール化合物は、電荷輸送機能を有さないため、架橋表面層中に過剰に添加すると、相対的に電荷輸送物質の含有量が低下する。そのため、架橋表面層中の電荷輸送機能が低下し、感光体の感度が低下することがある。また、オキサゾール化合物の過剰添加は、架橋密度を低下させることにもなるため、感光体の機械的強度が低下し、耐摩耗性が悪化することがある。したがって、オキサゾール化合物の含有量は、架橋表面層中の電荷輸送物質に対して、質量比で０．００５以上０．１以下、好ましくは０．０１以上０．０８以下の範囲で添加することが、電荷トラップの発生を抑制する効果と、耐摩耗性とを両立できるため、好ましい。
【００５８】
《ナフトキノン化合物》
本発明の架橋表面層に含有されても良いナフトキノン化合物としては、特に限定されない。
【００５９】
ナフトキノン化合物は、酸化クロムなどの酸化剤によるナフタレンの酸化反応、ナフトール又はナフチルアミンの酸化反応、ベンゾキノンとブタジエン誘導体とのＤｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ反応などの公知の方法により、合成することができる。また、ハロゲン化ナフトキノンは、塩素や臭素により、キノン環に導入することができる。さらに、ナフトキノン化合物のキノン環に、エーテル基やチオエーテル基が置換した化合物は、例えば、特開平１０−２５１１９４号公報などに記載された方法で合成することができる。
【００６０】
他にも、特開平１０−２５１２０６号公報、特開平１０−３２４６５８号公報、特開２００１−１３７０１号公報、特開２００２−１２１１６７号公報、特開２００６−３６６４７号公報、特開２００６−３６６７７号公報などに記載された、ナフトキノン構造が複数個結合された化合物を好ましく使用することができる。
【００６１】
本発明で使用できるナフトキノン化合物の具体例を表３及び表４に示す。
【００６２】
【表３】
0005910040.tif 000010
【００６３】
【表４】
0005910040.tif 000011
この中でも、下記一般式（４）で示されるナフトキノン化合物を使用することが好ましい。一般式（４）で示されるナフトキノン化合物を使用することにより、有機材料の結晶化、ＬＵＭＯレベル及びＬＵＭＯ／ＨＯＭＯのバンドギャップを容易に制御することができる。一般式（４）で示されるナフトキノン化合物は、例えば、特開平９−１５１１５７号公報に記載の方法により、効率よく合成することができる。
【００６４】
【化７】
0005910040.tif 000012
（式中、Ｒ９は、置換基により置換されていても良い炭素数１〜４のアルキル基又は置換基により置換されていても良いフェニル基であり、Ｒ１０は、置換基により置換されていても良い炭素数１〜４のアルキル基、置換基により置換されていても良いフェニル基、−Ｏ−Ｒ１１で表される基であり、Ｒ１１は、置換基により置換されていても良い炭素数１〜４のアルキル基、置換基により置換されていても良いベンジル基、置換基により置換されていても良いフェネチル基、置換基により置換されていても良いフェニル基である。）
ナフトキノン化合物の含有量は、架橋表面層中の電荷輸送物質（前述の《電荷輸送性化合物》及び後述する＜電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物＞）に対して、質量比で０．００５以上０．１以下であることが好ましい。ナフトキノン化合物の含有量が、架橋表面層中の電荷輸送物質に対して、質量比で０．００５未満の場合、電荷輸送物質の紫外線劣化を抑制する効果が低下することがある。一方、ナフトキノン化合物の含有量が、架橋表面層中の電荷輸送物質に対して、質量比で０．１を超える場合、感光体の感度特性が悪化することがある。より具体的に説明すると、ナフトキノン化合物は、電荷輸送機能を有さないため、架橋表面層中に過剰に添加すると、相対的に電荷輸送物質の含有量が低下する。そのため、架橋表面層中の電荷輸送機能が低下し、感光体の感度が低下することがある。また、ナフトキノン化合物の過剰添加は、架橋密度を低下させることにもなるため、感光体の機械的強度が低下し、耐摩耗性が悪化することがある。したがって、ナフトキノン化合物の含有量は、架橋表面層中の電荷輸送物質に対して、質量比で０．００５以上０．１以下、好ましくは０．０１以上０．０８以下の範囲で添加することが、電荷トラップの発生を抑制する効果と、耐摩耗性とを両立できるため、好ましい。
【００６５】
《重合性化合物を含む組成物》
本発明の架橋表面層は、重合性化合物を含む組成物を、架橋硬化などを施すことにより形成した硬化膜である。
【００６６】
重合性化合物を含む組成物としては、電荷輸送機能を有さないラジカル重合性化合物と、電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物と、を含む組成物であることが好ましく、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物と、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物と、を含む組成物であることがより好ましい。
【００６７】
＜電荷輸送機能を有さないラジカル重合性化合物＞
電荷輸送機能を有さないラジカル重合性化合物としては、架橋表面層の成膜性、感光体の耐摩耗性などの観点から、３官能以上のラジカル重合性化合物であることが好ましい。
【００６８】
電荷輸送性を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物とは、例えば、トリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾール等の正孔輸送性構造又は縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基、ニトロ基等の電子吸引性基により置換されている芳香族環等の電子輸送性構造を有しておらず、ラジカル重合性官能基を３個以上有する化合物を意味する。また、ラジカル重合性基とは、炭素−炭素二重結合を有し、ラジカル重合することが可能な基を意味する。
【００６９】
ラジカル重合性官能基としては、例えば、下記に示す１−置換エチレン官能基、１，１−置換エチレン官能基などが挙げられる。
【００７０】
１−置換エチレン官能基としては、例えば、一般式
ＣＨ２＝ＣＨ−Ｘ１−
（式中、Ｘ１は、置換基により置換されていてもよいアリーレン基、置換基により置換されていてもよいアルケニレン基、−ＣＯ−基、−ＣＯＯ−基、一般式
−ＣＯＮ（Ｒ１２）−基
（式中、Ｒ１２は、水素原子、アルキル基、アラルキル基又はアリール基である。）
で表される基又はチオ基である。）
で表される基が挙げられる。
【００７１】
Ｘ１におけるアリーレン基としては、フェニレン基、ナフチレン基等が挙げられる。また、Ｘ１におけるアルケニレン基としては、ビニレン基等が挙げられる。
【００７２】
また、Ｒ１２におけるアルキル基としては、メチル基、エチル基等が挙げられる。また、Ｒ１２におけるアラルキル基としてはベンジル基、ナフチルメチル基、フェネチル基等が挙げられる。さらに、Ｒ１２におけるアリール基としては、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。
【００７３】
１−置換エチレン官能基の具体例としては、ビニル基、スチリル基、２−メチル−１，３−ブタジエニル基、ビニルカルボニル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミド基、ビニルチオエーテル基等が挙げられる。
【００７４】
１，１−置換エチレン官能基としては、下記一般式
ＣＨ２＝Ｃ（Ｙ１）−Ｘ２−
（式中、Ｘ２は、上記Ｘ１に記載されている基、単結合又はアルキレン基であり、Ｙ１は、置換基により置換されていてもよいアルキル基、置換基により置換されていてもよいアラルキル基、置換基により置換されていてもよいアリール基、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、アルコキシ基、一般式
−ＣＯＯＲ１３基
（式中、Ｒ１３は、水素原子、置換基により置換されていてもよいアルキル基、置換基により置換されていてもよいアラルキル基、置換基により置換されていてもよいアリール基）
で表される基、又は、一般式
−ＣＯＮＲ１４Ｒ１５
（式中、Ｒ１４及びＲ１５は、それぞれ独立に、水素原子、置換基により置換されていてもよいアルキル基、置換基により置換されていてもよいアラルキル基、又は、置換基により置換されていてもよいアリール基）
で表される基である。）
この時、Ｙ１、Ｘ２のいずれか一方が、オキシカルボニル基、シアノ基、アルケニレン基、又は芳香族環であることが好ましい。
【００７５】
１，１−置換エチレン官能基のアリール基としては、フェニル基、ナフチル基等が挙げられる。また、アルコキシ基としてはメトキシ基又はエトキシ基等が挙げられ、アラルキル基としてはベンジル、ナフチルメチル基、又はフェネチル基等が挙げられる。さらに、アルキル基としてはメチル基、エチル基等が挙げられる。
【００７６】
１，１−置換エチレン官能基の具体例としては、α−塩化アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基、α−シアノエチレン基、α−シアノアクリロイルオキシ基、α−シアノフェニレン基、メタクリロイルアミノ基等が挙げられる。
【００７７】
なお、Ｘ１、Ｘ２、Ｙ１、Ｒ１３、Ｒ１４及びＲ１５における置換基としては、例えば、ハロゲン原子、ニトロ基、シアノ基、メチル基、エチル基等のアルキル基、メトキシ基、エトキシ基等のアルコキシ基、フェノキシ基等のアリールオキシ基、フェニル基、ナフチル基等のアリール基、ベンジル基、フェネチル基等のアラルキル基等が挙げられる。
【００７８】
これらのラジカル重合性基において、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基を有することが好ましい。３個以上のアクリロイルオキシ基を有する化合物は、例えば、水酸基がその分子中に３個以上ある化合物、アクリル酸（塩）、アクリル酸ハライド、アクリル酸エステルを用い、エステル反応あるいはエステル交換反応させることにより得ることができる。また、３個以上のメタクリロイルオキシ基を有する化合物も同様にして得ることができる。
【００７９】
電荷輸送性を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物の具体例としては、トリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）、トリメチロールプロパントリメタクリレート、ＨＰＡ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＥＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＰＯ変性トリメチロールプロパントリアクリレート、カプロラクトン変性トリメチロールプロパントリアクリレート、ＨＰＡ変性トリメチロールプロパントリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（ＰＥＴＴＡ）、グリセロールトリアクリレート、ＥＣＨ変性グリセロールトリアクリレート、ＥＯ変性グリセロールトリアクリレート、ＰＯ変性グリセロールトリアクリレート、トリス（アクリロキシエチル）イソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＤＰＨＡ）、カプロラクトン変性ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル変性ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレート（ＤＴＭＰＴＡ）、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、ＥＯ変性リン酸トリアクリレート、２，２，５，５，−ヘトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレート、等が挙げられる。これらは、１種類を単独で使用しても良く、２種類以上を併用しても使用しても良い。
【００８０】
電荷輸送性を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物は、官能基数に対する分子量の割合（分子量／官能基数）が２５０以下であることが好ましい。官能基数に対する分子量の割合を２５０以下とすることにより、架橋表面層中に緻密な架橋結合を形成することができる。一方、官能基数に対する分子量の割合が２５０を超える場合、架橋表面層が柔らかくなり、耐摩耗性が悪化することがある。即ち、上述した具体的な化合物においては、ＨＰＡ、ＥＯ又はＰＯ等の変性基を有する化合物においては、官能基数に対する分子量の割合が２５０以下となるように、変性基を選択する。
【００８１】
また、架橋表面層に用いられる電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物の、電荷輸送物質（《電荷輸送性化合物》及び（電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物））に対する質量比が０．２５以上０．４以下、好ましくは０．５以上２．０以下である。モノマー成分が０．２５未満の場合、架橋表面層の３次元架橋結合密度が少なく、耐摩耗性向上の効果が十分に達成されないことがある。また、電荷輸送物質に対する質量比が４．０を超える場合、電荷輸送性化合物の含有量が相対的に低下するため、電気的特性が悪化することがある。使用されるプロセスによって要求される耐摩耗性や電気特性が異なるが、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物の、電荷輸送物質に対する質量比が０．５以上２．０以下とすることにより、耐磨耗性と電気的特性を両立できるため好ましい。
【００８２】
＜電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物＞
電荷輸送性機能を有するラジカル重合性化合物とは、例えば、トリアリールアミン、ヒドラゾン、ピラゾリン、カルバゾールなどの正孔輸送性構造、又は、縮合多環キノン、ジフェノキノン、シアノ基やニトロ基などの電子吸引性芳香族環などの電子輸送構造を有し、かつ、ラジカル重合性官能基を有する化合物を意味する。ラジカル重合性官能基としては、前述のラジカル重合性化合物で挙げたものと同様であるが、アクリロイルオキシ基、メタクリロイウオキシ基であることが好ましい。
【００８３】
本発明の電荷輸送性機能を有するラジカル重合性化合物は、感光体の電気的安定性の観点から、電荷輸送性構造を有する一官能のラジカル重合性化合物であることが好ましい。なかでも、静電特性などの観点から、トリアリールアミン構造を有し、かつ、１個のラジカル重合性官能基を有する化合物が好ましい。
【００８４】
ラジカル重合性官能基としては、下記一般式（５）で示される化合物を使用することが、感光体の感度及び残留電位等の電気的特性が良好となり、好ましい。
【００８５】
【化８】
0005910040.tif 000013
（式中、ｏ、ｐ及びｑは、それぞれ独立に、０、１又は２の整数であり、Ｒａは水素原子又はメチル基であり、Ｒｂ及びＲｃは、それぞれ独立に、炭素数１〜６のアルキル基であり、複数の場合は各々が異なるアルキル基で良く、ｓ及びｔは、それぞれ独立に、０〜３の整数であり、Ｚａは、単結合、メチレン基、エチレン基、−ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−で表される基、−ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２Ｏ−で表される基、一般式（６）
【００８６】
【化９】
0005910040.tif 000014
で表される基である。）
また、本発明で一般式（５）に示す電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物は、３官能以上のラジカル重合性化合物と重合する際に、炭素−炭素間の二重結合が両側に開放されて重合する。そのため、重合後の炭素−炭素間の単結合は末端構造とはならず、連鎖重合体中に組み込まれる。また、前記単結合は、重合により架橋形成された重合体中では、高分子の主鎖中に存在し、かつ、主鎖−主鎖間の架橋鎖中に存在する。なお、この架橋鎖には、１つの高分子と他の高分子間との分子間架橋鎖と、１つの高分子内で折り畳まれた状態の主鎖のある部位と主鎖中でこれから離れた位置に重合したモノマー由来の他の部位とが架橋された分子内架橋鎖と、がある。また、主鎖中に存在する場合及び架橋鎖中に存在する場合のいずれの場合であっても、鎖部分から懸下するトリアリールアミン構造は、窒素原子から放射状方向に配置する少なくとも３つのアリール基が分岐状となる。これは、トリアリールアミン構造が、主鎖部分に直接結合しておらず、鎖部分からカルボニル基などを介して懸下しているためである。そのため、トリアリールアミン構造は、立体的位置取りに融通性を有する状態で固定され、分子内の構造的歪みが少なくなる。さらに、感光体の架橋表面層として使用された場合、電荷輸送経路を実質的に断絶させることない分子内構造を採りうると推測されるため、好ましい。
【００８７】
本発明の電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物の具体例を、表５に示す。
【００８８】
【表５】
0005910040.tif 000015
本発明の《電荷輸送性化合物》及び＜電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物＞で説明した電荷輸送物質は、架橋表面層に電荷輸送機能を付与する役割を果たす。そのため、これらの電荷輸送物質の含有量は、ラジカル重合性化合物に対して、質量比で０．２５以上４．０以下であり、好ましくは０．５以上２．０以下である。電荷輸送物質の含有量が、ラジカル重合性化合物に対して、質量比で０．２５未満の場合、架橋表面層の電荷輸送性能が充分でない。そのため、感光体の繰り返し使用により、感光体の感度、残留電位上昇などといった、電気特性が低下することがある。また、電荷輸送物質の含有量が、ラジカル重合性化合物に対して、質量比で４．０を超える場合、電荷輸送機能を有さないラジカル重合性化合物（好ましくは、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物）の含有量が低下するため、架橋結合密度が低下し、感光体の耐摩耗性が低下することがある。使用されるプロセスによって要求される耐摩耗性や電気特性が異なるが、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物の、電荷輸送物質に対する質量比を０．５以上２．０以下とすることにより、耐磨耗性と電気的特性を両立できるため好ましい。
【００８９】
さらに、《電荷輸送性化合物》で説明した電荷輸送性化合物の含有量は、電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物に対して、質量比で０．２５以上４．０以下であり、好ましくは０．５以上２．０以下である。電荷輸送性化合物の含有量が、電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物に対して、質量比で０．２５未満の場合、電荷輸送性化合物の、架橋膜の空隙を埋める効果が十分でなく、感光体のガスバリア性を向上させる効果が十分発揮されないことがある。一方、電荷輸送性化合物の含有量が、電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物に対して、質量比で４．０を超える場合、架橋結合密度が低下し、感光体の耐摩耗性が低下することがある。使用されるプロセスによって要求されるガスバリア性や耐摩耗性が異なるが、電荷輸送性化合物の、電荷輸送機能を有するラジカル重合性化合物に対する質量比を０．５以上２．０以下とすることにより、ガスバリア性と耐摩耗性を両立できるため好ましい。
【００９０】
《その他の成分》
本発明の架橋表面層は、必要に応じて、その他の成分を含有しても良い。例えば、本発明においては、電荷輸送機能を有しない３官能以上のラジカル重合性化合物を硬化した架橋表面層が好適に用いられることを説明した。しかしながら、塗工時の粘度調整、架橋表面層の応力緩和、低表面エネルギー化、摩擦係数低減などの機能を付与する目的で、結着樹脂、１官能及び２官能のラジカル重合性化合物及びラジカル重合性オリゴマーなどを併用して使用しても良い。
【００９１】
上記結着樹脂としては、例えば、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂、等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂等が挙げられる。
【００９２】
１官能のラジカル重合性化合物としては、例えば、２−エチルヘキシルアクリレート、２−ヒドロキシエチルアクリレート、２−ヒドロキシプロピルアクリレート、テトラヒドロフルフリルアクリレート、２−エチルヘキシルカルビトールアクリレート、３−メトキシブチルアクリレート、ベンジルアクリレート、シクロヘキシルアクリレート、イソアミルアクリレート、イソブチルアクリレート、メトキシトリエチレングリコールアクリレート、フェノキシテトラエチレングリコールアクリレート、セチルアクリレート、イソステアリルアクリレート、ステアリルアクリレート、スチレンモノマー、等が挙げられる。  
２官能のラジカル重合性化合物としては、例えば、１，３−ブタンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジアクリレート、１，４−ブタンジオールジメタクリレート、１，６−ヘキサンジオールジアクリレート、１，６−ヘキサンジオールジメタクリレート、ジエチレングリコールジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート  
、ＥＯ変性ビスフェノールＡジアクリレート、ＥＯ変性ビスフェノールＦジアクリレート、ネオペンチルグリコールジアクリレート、等が挙げられる。
【００９３】
他の機能性モノマーとしては、例えば、オクタフルオロペンチルアクリレート、２−パーフルオロオクチルエチルアクリレート、２−パーフルオロオクチルエチルメタクリレート、２−パーフルオロイソノニルエチルアクリレート、等のフッ素原子を置換したモノマー、特公平５−６０５０３号公報、特公平６−４５７７０号公報などに記載されたシロキサン繰り返し単位：２０〜７０のアクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、メタクリロイルポリジメチルシロキサンエチル、アクリロイルポリジメチルシロキサンプロピル、アクリロイルポリジメチルシロキサンブチル、ジアクリロイルポリジメチルシロキサンジエチルなどのポリシロキサン基を有するビニルモノマー、アクリレート及びメタクリレート、等が挙げられる。
【００９４】
ラジカル重合性オリゴマーとしては、例えば、上述したエポキシアクリレート系、ウレタンアクリレート系、ポリエステルアクリレート系オリゴマーが挙げられる。但し、１官能及び２官能のラジカル重合性化合物及びラジカル重合性オリゴマーの含有量が多い場合、架橋表面層の３次元架橋結合密度が低下し、感光体の耐摩耗性が低下することがある。そのため、前述のモノマー及びオリゴマーの含有量は、３官能以上のラジカル重合性化合物に対して、質量比で０．５以下、好ましくは０．３以下とする。
【００９５】
また、本発明においては、電荷輸送機能を有さないラジカル重合性化合物（好ましくは、３官能以上のラジカル重合性化合物）を架橋重合させたものが使用されるが、架橋反応を効率良く進行させる目的などで、（光）重合開始剤を使用しても良い。
【００９６】
光重合開始剤としては、ジエトキシアセトフェノン、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）ブタノン−１、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２−メチル−２−モルフォリノ（４−メチルチオフェニル）プロパン−１−オン、１−フェニル−１，２−プロパンジオン−２−（ｏ−エトキシカルボニル）オキシム、等のアセトフェノン系またはケタール系光重合開始剤、ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、等のベンゾインエーテル系光重合開始剤、ベンゾフェノン、４−ヒドロキシベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル、２−ベンゾイルナフタレン、４−ベンゾイルビフェニル、４−ベンゾイルフェニールエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、１，４−ベンゾイルベンゼン、などのベンゾフェノン系光重合開始剤、２−イソプロピルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントン、等のチオキサントン系光重合開始剤、その他の光重合開始剤としては、エチルアントラキノン、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド、ビス（２，４−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシエステル、９，１０−フェナントレン、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物、等が挙げられる。これらは１種類を単独で使用しても良く、２種類以上を併用して使用しても良い。
【００９７】
また、光重合促進効果を有する化合物を、上述の光重合開始剤と併用して使用しても良い。光重合促進効果を有する化合物としては、例えば、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、４−ジメチルアミノ安息香酸エチル、４−ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸（２−ジメチルアミノ）エチル、４，４'−ジメチルアミノベンゾフェノン、等が挙げられる。これらは１種類を単独で使用しても良く、２種類以上を併用して使用しても良い。
【００９８】
光重合開始剤及び光重合促進効果を有する化合物の含有量は、ラジカル重合性を有する含有物の総量に対して、質量比で０．００５以上０．４以下であり、好ましくは０．０１以上０．２以下である。
【００９９】
架橋表面層は、下記で挙げる有機フィラー又は無機フィラーをさらに含むことが好ましい。架橋表面層がフィラーを含むことにより、感光体の耐摩耗性を向上させることができる。また、フィラーを含むことにより、架橋表面層の表面に、微細な凹凸が形成される。そのため感光体に潤滑剤が付与されやすくなるため、好ましい。
【０１００】
有機フィラーとしては、特に限定されないが、ポリテトラフルオロエチレン等のフッ素樹脂、シリコーン樹脂、アモルファスカーボン等を使用することができる。これらは１種類を単独で使用してもよく、２種類以上を併用して使用してもよい。
【０１０１】
無機フィラーとしては、特に限定されないが、銅、スズ、アルミニウム、インジウム等の金属、酸化ケイ素、酸化スズ、酸化アルミニウム、酸化亜鉛、酸化チタン、酸化インジウム、酸化アンチモン、酸化ビスマス等の金属酸化物、チタン酸カリウム等を使用することができる。これらは１種類を単独で使用しても良く、２種類以上を併用して使用してもよい。
【０１０２】
上述のフィラーは、硬度の点から、無機フィラーを使用することが好ましく、無機フィラーの中でも、静電特性の点から、金属酸化物を使用することが好ましい。さらに、金属酸化物の中でも、酸化ケイ素（コロイダルシリカ）、酸化アルミニウム（コロイダルアルミナ）、酸化チタンを使用することが好ましい。
【０１０３】
フィラーの平均一次粒径は、０．０１〜０．５μｍであることが好ましい。フィラーの平均一次粒径が０．０１μｍ未満の場合、感光体の耐摩耗性や、分散液の分散性が低下することがある。一方、フィラーの平均一次粒径が０．５μｍを超える場合、分散液中でフィラーが沈降したり、画像形成装置中での感光体表面へのトナーのフィルミングが発生することがある。
【０１０４】
架橋表面層におけるフィラーの含有量は、通常、５〜５０質量％であり、５〜３０質量％であることが好ましい。架橋表面層中のフィラーの含有量が５質量％未満の場合、感光体の耐摩耗性が低下することがある。一方、架橋表面層におけるフィラーの含有量が３０質量％を超える場合、静電特性が低下することがある。また、架橋表面層の光の透過率が低下することがある。
【０１０５】
なお、フィラーは、表面処理剤により表面処理されていてもよい。これにより、架橋表面層中のフィラーの分散性を向上させることができる。表面処理剤としては、特に限定されないが、チタネート系カップリング剤、アルミニウム系カップリング剤、ジルコアルミネート系カップリング剤、高級脂肪酸、酸化アルミニウム、二酸化チタン、二酸化ジルコニウム、シリコーン樹脂、ステアリン酸アルミニウム等を使用することができる。これらは、１種類を単独で使用してもよく、２種類以上を併用して使用することができる。
【０１０６】
表面処理剤の含有量は、通常、フィラーに対して、３〜３０質量％であり、５〜２０質量％であることが好ましい。表面処理剤の含有量が、フィラーに対して、３質量％未満の場合、架橋表面層中のフィラーの分散性が悪化することがある。一方、表面処理剤の含有量が、フィラーに対して３０質量％を超える場合、感光体の静電特性が低下することがある。
【０１０７】
［架橋表面層の形成方法］
架橋表面層の形成方法としては、まず、上述した化合物を、下記で詳述する溶媒に溶解乃至分散して塗布液を作成し、これを下地となる層上に塗布、乾燥する。その後、熱や光照射等の外部エネルギーにより、硬化（架橋）反応を開始することにより架橋表面層が形成される。
【０１０８】
塗布液は、可塑剤（応力緩和や接着性向上などの目的）、レベリング剤、ラジカル反応性を有さない低分子電荷輸送物質、溶媒等をさらに含んでいても良い。
【０１０９】
可塑剤としては、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等が挙げられる。可塑剤の添加量は、通常、塗布液の固形分に対して、２０質量％以下であり、１０質量％以下であることが好ましい。
【０１１０】
レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマー又はオリゴマー等が挙げられる。レベリング剤の添加量は、通常、塗布液の固形分に対して、３質量％以下である。
【０１１１】
溶媒としては、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール等のアルコール系溶媒、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン系溶媒、酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル、テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテル等のエーテル系溶媒、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼン等のハロゲン系溶媒、ベンゼン、トルエン、キシレン等の芳香族系溶媒、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテート等のセロソルブ系溶媒等を使用することができる。上述の溶媒は、１種類を単独で使用してもよく、２種類以上を併用して使用してもよい。ラジカル重合性化合物が液体である場合、これに他の成分を溶解又は分散して塗布しても良いが、必要に応じて上記溶媒で希釈して塗布される。このときの、溶媒による希釈率は、溶解又は分散する組成物の溶解性、塗工法、目的とする膜厚などに依存し、当業者が適宜選択することができる。
【０１１２】
塗布液を塗布する方法としては、浸漬塗布法、スプレーコート法、ビードコート法又はリングコート法、等が挙げられる。
【０１１３】
架橋表面層を架橋する際には、光を照射することが好ましい。光源としては、高圧水銀灯、メタルハライドランプ等の紫外光を照射する光源を用いることができるが、可視光を照射する光源を用いてもよい。また、光を照射する際の、ラジカル重合性化合物を含む塗膜の表面の温度は、２０〜１７０℃であることが好ましい。塗膜の表面の温度は、熱媒体を用いて制御することが好ましい。
【０１１４】
以下、具体的な化合物の例を挙げて、架橋表面層の形成方法を説明するが、本発明はこれに限定されない。例えば、電荷輸送性構造を有さない３官能のラジカル重合性化合物として３つのアクリロイルオキシ基を有するアクリレートモノマーを、電荷輸送性構造を有する一官能のラジカル重合性化合物として１つのアクリロイルオキシ基を有するトリアリールアミン化合物を使用する場合、これらの使用割合は、総質量の比で、例えば３／７〜７／３とすることができる。また、重合開始剤を、上述のアクリレート化合物全量に対して、質量比で例えば０．０３以上０．２以下で添加して、さらに溶媒を加えて塗工液を調製する。架橋表面層の下層に、例えば、電荷輸送層としてトリアリールアミン系ドナーを使用し、バインダー樹脂としてポリカーボネートを使用し、架橋表面層をスプレー塗工により形成する場合、塗布液の溶媒としては、テトラヒドロフラン、２−ブタノン、酢酸エチル等が好ましく使用することができる。塗布液の溶媒の使用割合は、アクリレート化合物全量に対し、３倍量〜１０倍量であることが好ましい。
【０１１５】
アルミシリンダー等の支持体上に、例えば、下引き層、電荷発生層、上記電荷輸送層を順次積層した感光体上に、上記調製した塗布液を塗布し、指触乾燥を経て、光照射などにより硬化反応を進行させる。
【０１１６】
硬化方法として紫外線照射を行う場合、メタルハライドランプ等を用いることができる。紫外線照射の照度は、５０ｍＷ／ｃｍ２以上、１０００ｍＷ／ｃｍ２以下であることが好ましい。例えば、７００ｍＷ／ｃｍ２の紫外線光を照射する場合、ドラムを回転して全ての面を均一に２分程度照射する。この時、熱媒体等を用いて、表面温度が高くなりすぎないように制御する。
【０１１７】
硬化終了後は、残留溶媒を低減するために、１００〜１５０℃で１０分〜３０分加熱して、感光体を得ることができる。
【０１１８】
硬化反応のための加熱又は光照射は、周囲雰囲気の酸素濃度を低くすることが、架橋を促進できるため好ましい。周囲雰囲気の酸素濃度を低くすることにより、酸素によるラジカル重合の阻害を低減できるため、架橋密度が高い架橋表面層を形成することができる。また、スプレーコート法により塗布液を塗布する際及び、指触乾燥する際に、窒素で置換することにより、周囲雰囲気の酸素濃度を低下させることも好ましい。
【０１１９】
本発明の感光体における、架橋表面層の厚みは、１〜３０μｍであることが好ましく、２〜２０μｍであることがより好ましく、３〜１０μｍであることがさらに好ましい。架橋表面層の厚みが１μｍより薄い場合、キャリアが付着する際の、感光体表面へのめりこみ量に対して、架橋表面層膜厚が小さい。そのため、感光体が十分な耐久性を有さないことがある。一方、架橋表面層の厚みが３０μｍよりも厚い場合、残留電位が上昇することがある。架橋表面層の厚みが１〜３０μｍの場合、摩耗や傷に対して耐久性を有し、かつ、残留電位の発生が少なくなるため好ましい。
【０１２０】
［中間層］
本発明の感光体においては、感光層と架橋表面層との間に中間層を設け手も良い。中間層の主成分は、通常、バインダー樹脂である。中間層に使用できるバインダー樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコール、等が挙げられる。
【０１２１】
中間層の形成法としては、前述で挙げた各種塗布法を使用することができる。
【０１２２】
中間層の膜厚としては、通常、０．０５〜２μｍである。
【０１２３】
［下引き層］
下引き層は、接着性の向上、モアレなどの防止、上層の塗工性改良、残留電位の低減などを目的として設けられる。
【０１２４】
下引き層は、電荷発生層又は感光層を形成する際に、塗布液が塗布されることを考慮すると、有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが好ましい。例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物、あるいは金属硫化物、金属窒化物などの微粉末を加えても良い。
【０１２５】
下引き層は、塗工法などによって形成することができる。
【０１２６】
また、下引き層としては、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を用いて、ゾル−ゲル法により形成されている金属酸化物、陽極酸化により形成されている酸化アルミニウム、ポリパラキシリレン（パリレン）、真空薄膜作製法により形成されている酸化スズ（ＩＶ）、二酸化チタン、ＩＴＯ、酸化セリウム等であってもよい。
【０１２７】
下引き層の厚さは、通常、０〜５μｍである。
【０１２８】
［その他の成分］
本発明の感光体において、感度低下、残留電位の上昇の防止などの目的で、電荷発生層、電荷輸送層、架橋表面層、下引き層、中間層などの各層に、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤及びレベリング剤などを添加しても良い。
【０１２９】
≪酸化防止剤≫
酸化防止剤としては、一例として下記のものが挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１３０】
（ａ）フェノ−ル系化合物：
２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾ−ル、ブチル化ヒドロキシアニソ−ル、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノ−ル、ｎ−オクタデシル−３−（４'−ヒドロキシ−３'，５'−ジ−ｔ−ブチルフェノール）、２，２'−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、２，２'−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、４，４'−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、４，４'−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノ−ル）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３'，５'−ジ−ｔ−ブチル−４'−ヒドロキシフェニル）プロピオネ−ト］メタン、ビス［３，３'−ビス（４'−ヒドロキシ−３'−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコ−ルエステル、トコフェロ−ル類、等が挙げられる。
【０１３１】
（ｂ）パラフェニレンジアミン類：
Ｎ−フェニル−Ｎ'−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ'−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ'−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ'−ジメチル−Ｎ，Ｎ'−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、等が挙げられる。
【０１３２】
（ｃ）ハイドロキノン類：
２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノン、等が挙げられる。
【０１３３】
（ｄ）有機硫黄化合物類：
ジラウリル−３，３'−チオジプロピオネ−ト、ジステアリル−３，３'−チオジプロピオネ−ト、ジテトラデシル−３，３'−チオジプロピオネ−ト、等が挙げられる。
【０１３４】
（ｅ）有機燐化合物類：
トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィン、等が挙げられる。
【０１３５】
≪可塑剤≫
可塑剤としては、一例として下記のものが挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１３６】
（ａ）リン酸エステル系可塑剤：
リン酸トリフェニル、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、リン酸オクチルジフェニル、リン酸トリクロルエチル、リン酸クレジルジフェニル、リン酸トリブチル、リン酸トリ−２−エチルヘキシル、リン酸トリフェニル、等が挙げられる。
【０１３７】
（ｂ）フタル酸エステル系可塑剤：
フタル酸ジメチル、フタル酸ジエチル、フタル酸ジイソブチル、フタル酸ジブチル、フタル酸ジヘプチル、フタル酸ジ−２−エチルヘキシル、フタル酸ジイソオクチル、フタル酸ジ−ｎ−オクチル、フタル酸ジノニル、フタル酸ジイソノニル、フタル酸ジイソデシル、フタル酸ジウンデシル、フタル酸ジトリデシル、フタル酸ジシクロヘキシル、フタル酸ブチルベンジル、フタル酸ブチルラウリル、フタル酸メチルオレイル、フタル酸オクチルデシル、フマル酸ジブチル、フマル酸ジオクチル、等が挙げられる。
【０１３８】
（ｃ）芳香族カルボン酸エステル系可塑剤：
トリメリット酸トリオクチル、トリメリット酸トリ−ｎ−オクチル、オキシ安息香酸オクチル、等が挙げられる。
【０１３９】
（ｄ）脂肪族二塩基酸エステル系可塑剤：
アジピン酸ジブチル、アジピン酸ジ−ｎ−ヘキシル、アジピン酸ジ−２−エチルヘキシル、アジピン酸ジ−ｎ−オクチル、アジピン酸−ｎ−オクチル−ｎ−デシル、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジカプリル、アゼライン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジメチル、セバシン酸ジエチル、セバシン酸ジブチル、セバシン酸ジ−ｎ−オクチル、セバシン酸ジ−２−エチルヘキシル、セバシン酸ジ−２−エトキシエチル、コハク酸ジオクチル、コハク酸ジイソデシル、テトラヒドロフタル酸ジオクチル、テトラヒドロフタル酸ジ−ｎ−オクチル、等が挙げられる。
【０１４０】
（ｅ）脂肪酸エステル誘導体：
オレイン酸ブチル、グリセリンモノオレイン酸エステル、アセチルリシノール酸メチル、ペンタエリスリトールエステル、ジペンタエリスリトールヘキサエステル、トリアセチン、トリブチリン、等が挙げられる。
【０１４１】
（ｆ）オキシ酸エステル系可塑剤：
アセチルリシノール酸メチル、アセチルリシノール酸ブチル、ブチルフタリルブチルグリコレート、アセチルクエン酸トリブチル、等が挙げられる。
【０１４２】
（ｇ）エポキシ可塑剤：
エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、エポキシステアリン酸ブチル、エポキシステアリン酸デシル、エポキシステアリン酸オクチル、エポキシステアリン酸ベンジル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジオクチル、エポキシヘキサヒドロフタル酸ジデシル、等が挙げられる。
【０１４３】
（ｈ）二価アルコールエステル系可塑剤：
ジエチレングリコールジベンゾエート、トリエチレングリコールジ−２−エチルブチラート、等が挙げられる。
【０１４４】
（ｉ）含塩素可塑剤：
塩素化パラフィン、塩素化ジフェニル、塩素化脂肪酸メチル、メトキシ塩素化脂肪酸メチル、等が挙げられる。
【０１４５】
（ｊ）ポリエステル系可塑剤：
ポリプロピレンアジペート、ポリプロピレンセバケート、ポリエステル、アセチル化ポリエステル、等が挙げられる。
【０１４６】
（ｋ）スルホン酸誘導体：
ｐ−トルエンスルホンアミド、ｏ−トルエンスルホンアミド、ｐ−トルエンスルホンエチルアミド、ｏ−トルエンスルホンエチルアミド、トルエンスルホン−Ｎ−エチルアミド、ｐ−トルエンスルホン−Ｎ−シクロヘキシルアミド、等が挙げられる。
【０１４７】
（ｌ）クエン酸誘導体：
クエン酸トリエチル、アセチルクエン酸トリエチル、クエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリブチル、アセチルクエン酸トリ−２−エチルヘキシル、アセチルクエン酸−ｎ−オクチルデシル、等が挙げられる。
【０１４８】
（ｍ）その他の可塑剤：
ターフェニル、部分水添ターフェニル、ショウノウ、２−ニトロジフェニル、ジノニルナフタリン、アビエチン酸メチル、等が挙げられる。
【０１４９】
≪滑剤≫
滑剤としては、一例として下記のものが挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１５０】
（ａ）炭化水素系化合物：
流動パラフィン、パラフィンワックス、マイクロワックス、低重合ポリエチレン、等が挙げられる。
【０１５１】
（ｂ）脂肪酸系化合物：
ラウリン酸、ミリスチン酸、パルチミン酸、ステアリン酸、アラキジン酸、ベヘン酸、等が挙げられる。
【０１５２】
（ｃ）脂肪酸アミド系化合物：
ステアリルアミド、パルミチルアミド、オレインアミド、メチレンビスステアロアミド、エチレンビスステアロアミド、等が挙げられる。
【０１５３】
（ｄ）エステル系化合物：
脂肪酸の低級アルコールエステル、脂肪酸の多価アルコールエステル、脂肪酸ポリグリコールエステル、等が挙げられる。
【０１５４】
（ｅ）アルコール系化合物：
セチルアルコール、ステアリルアルコール、エチレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリグリセロール、等が挙げられる。
【０１５５】
（ｆ）金属石けん：
ステアリン酸鉛、ステアリン酸カドミウム、ステアリン酸バリウム、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸亜鉛、ステアリン酸マグネシウム、等が挙げられる。
【０１５６】
（ｇ）天然ワックス：
カルナバロウ、カンデリラロウ、蜜ロウ、鯨ロウ、イボタロウ、モンタンロウ、等が挙げられる。
【０１５７】
（ｈ）その他の滑剤：
シリコーン化合物、フッ素化合物、等が挙げられる。
【０１５８】
≪紫外線吸収剤≫
紫外線吸収剤としては、一例として下記のものが挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０１５９】
（ａ）ベンゾフェノン系：
２−ヒドロキシベンゾフェノン、２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２'，４−トリヒドロキシベンゾフェノン、２，２'，４，４'−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２，２'−ジヒドロキシ４−メトキシベンゾフェノン、等が挙げられる。
【０１６０】
（ｂ）サルシレート系：
フェニルサルシレート、２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル−３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンゾエート、等が挙げられる。
【０１６１】
（ｃ）ベンゾトリアゾール系：
（２'−ヒドロキシフェニル）ベンゾトリアゾール、（２'−ヒドロキシ５'−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２'−ヒドロキシ５'−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、（２'−ヒドロキシ３'−ターシャリブチル５'−メチルフェニル）５−クロロベンゾトリアゾール、等が挙げられる。
【０１６２】
（ｄ）シアノアクリレート系：
エチル−２−シアノ−３，３−ジフェニルアクリレート、メチル２−カルボメトキシ−３−（パラメトキシ）アクリレート、等が挙げられる。
【０１６３】
（ｅ）クエンチャー（金属錯塩系）：
ニッケル（２，２'チオビス（４−ｔ−オクチル）フェノレート）ノルマルブチルアミン、ニッケルジブチルジチオカルバメート、ニッケルジブチルジチオカルバメート、コバルトジシクロヘキシルジチオホスフェート、等が挙げられる。
【０１６４】
（ｆ）ＨＡＬＳ（ヒンダードアミン）：
ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケート、１−［２−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕エチル］−４−〔３−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオニルオキシ〕−２，２，６，６−テトラメチルピリジン、８−ベンジル−７，７，９，９−テトラメチル−３−オクチル−１，３，８−トリアザスピロ〔４，５〕ウンデカン−２，４−ジオン、４−ベンゾイルオキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン、等が挙げられる。
【０１６５】
［画像形成装置］
本発明の画像形成装置について、図を参照して説明する。本発明の画像形成装置は感光体、感光体を帯電する帯電手段、帯電した感光体に露光して静電潜像を形成する露光手段、感光体に形成された静電潜像をトナーで現像してトナー像を形成する現像手段、感光体に形成されたトナー像を記録媒体に転写させる転写手段を有する。また、本発明の画像形成装置は、必要に応じて、クリーニング手段、除電手段、リサイクル手段、制御手段といった、その他の手段を有しても良い。
【０１６６】
≪第１の実施形態≫
図３に、本発明に係る画像形成装置の感光体周辺の構成を説明するための概略図を示す。本発明の画像形成装置１００は、感光体１Ｃを有する。感光体１は、上述した本発明に係る感光体である。感光体１は、図１においてドラム状の形状をしているが、シート状、エンドレスベルト状などの他の形状であっても良い。
【０１６７】
図３に示す実施形態においては、ドラム状の感光体１Ｃが、不図示の駆動手段により、図中反時計周りに回転させられ、感光体１周辺に設けられた各手段により、画像が形成される。以下、画像が形成される、電子写真方法の各工程及び各手段について、説明する。
【０１６８】
＜帯電手段、帯電工程＞
帯電工程では、帯電手段として帯電チャージャ３により、感光体１Ｃ表面が一様に帯電される。帯電チャージャ３は、感光体１Ｃや現像用のトナーの特性に応じて、従来公知のものを使用することができ、感光体１Ｃ表面を所定の極性（正帯電又は負帯電）の所定の電位に帯電する。
【０１６９】
帯電チャージャ３の具体例としては、例えば、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャー）、帯電ローラ、等が挙げられる。
【０１７０】
＜画像露光手段、画像露光工程＞
画像露光工程では、画像露光手段として画像露光部５により、一様に帯電した感光体１Ｃの表面に静電潜像が形成される。
【０１７１】
画像露光部５の具体例としては例えば、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザ（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）、等が挙げられ、この中でも、発光ダイオード又は半導体レーザを用いることが好ましい。また、画像露光の際には、所望の波長域の光を照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター、等の各種フィルターを感光体１Ｃと画像露光部５との間に配置することが好ましい。
【０１７２】
＜現像手段、現像工程＞
現像工程では、現像手段として現像ユニット６により、感光体１Ｃの表面に形成された静電潜像が現像される。即ち、現像ユニット６により、静電潜像が現像されて可視像であるトナー画像が形成される。
【０１７３】
現像ユニット６は、使用するトナーに応じて、従来公知のものの中から当業者が適宜選択することができる。また、一成分現像方式、二成分現像方式の現像ユニットを使用することができ、さらに、いずれの方式においても、磁性トナー用、非磁性トナー用、のものが使用できる。
【０１７４】
＜転写手段、転写工程＞
転写工程では、感光体１Ｃ上に担持されたトナー画像が、感光体１Ｃの回転に伴い、転写手段として転写チャージャ１０にまで搬送される。
【０１７５】
転写チャージャ１０としては、前述の帯電チャージャ３と同様のものを使用することができるが、図３に示すように、転写チャージャ１０と分離チャージャ１１を併用したものが好ましい。
【０１７６】
また、転写効率を向上させるために、転写チャージャ１０の上流側（感光体１Ｃの回転方向に対して）に、トナー画像をプレチャージする転写前チャージャ７を設けることが好ましい。
【０１７７】
転写チャージャ７としては、前述の帯電チャージャ３と同様のものを使用することができる。
【０１７８】
一方、感光体１Ｃと転写チャージャ１０とが対向する位置には、記録材としての転写紙９が、レジストローラ８等により、搬送される。これにより、転写紙９の所望の位置に、トナー画像が転写される。そして、感光体１Ｃ上のトナー画像と転写紙９とが対向した位置で、転写チャージャ１０により、トナー画像が転写紙９に転写される。
【０１７９】
なお、トナー画像が転写された転写紙９は、感光体１Ｃに伴って回転することで、分離爪１２に到達する。分離爪１２において、感光体１Ｃの表面から転写紙９が分離され、搬送、定着の工程を経て、画像形成装置外に排出される。なお、搬送、定着などの工程は、従来の工程を使用できるため、ここでは説明しない。
【０１８０】
＜クリーニング手段、クリーニング工程＞
クリーニング工程では、転写チャージャ１０による転写及び分離爪１２による転写紙９の分離の後の、感光体１Ｃの表面を、クリーニング手段によりクリーニングする。具体的には、転写紙９に転写しきれなかったトナー画像（転写残トナー及び紙粉の付着物など）をクリーニングする。
【０１８１】
クリーニング手段としては、ファーブラシ１４、クリーニングブレード１５等を使用できる。他にも、マグファーブラシ等の、従来公知のクリーニング手段を使用することができる。
【０１８２】
なお、クリーニング効率を向上させるために、クリーニング手段に供する前にクリーニング前チャージャ１３によりプレチャージしても良い。クリーニング前チャージャ１３としては、前述の帯電チャージャ３と同様のものを使用することができる。
【０１８３】
＜除電手段、除電工程＞
除電工程では、クリーニング手段により表面から付着物が取り除かれた感光体１Ｃの表面を、除電手段として除電ランプ２の光照射により、除電する。
【０１８４】
この一連の電子写真方法による画像形成プロセスを繰り返すことで、複数の記録材に画像形成することができる。
【０１８５】
除電手段としては従来公知のものを適用可能であり、例えば、前述の画像露光部５と同様のものを使用することができる。
【０１８６】
以上説明した一連の電子写真方法による画像形成プロセスでは、感光体１Ｃに正（負）帯電を施し、画像露光を行うと、感光体１Ｃ表面上に正（負）の静電潜像が形成される場合について説明した。この場合、負（正）極性のトナー（検電微粒子）を用いて現像することでポジ画像が得られ、また正（負）極性のトナーを用いて現像することで、ネガ画像が得られる。感光体１Ｃの帯電極性や、現像に用いられるトナーの極性は、当業者が適宜選択することができるものである。
【０１８７】
また、画像露光部５で使用される光源は、転写工程、除電工程、クリーニング工程又は前露光などの、他の工程でも使用することができる。
【０１８８】
≪第２の実施形態≫
図４に、本発明に係る画像形成装置の他の例を説明するための概略図を示す。
【０１８９】
感光体１Ｄは、上述した本発明に係る感光体である。感光体１Ｄは、駆動ローラ２２ａ，２２ｂにより駆動され、帯電手段として帯電器２３による帯電、画像露光手段として光源２４による画像露光、図示しない現像手段による現像、転写手段として転写チャージャ２５による転写、光源２６によるクリーニング前露光、クリーニング手段としてクリーニングブラシ２７によるクリーニング、除電手段として光源２８による除電、が繰返し行われる。各々の手段は、図４に図示したものに限らず、上述した他の手段を使用することができる。
【０１９０】
図４においては、感光体１Ｄの図示しない導電性支持体側から、クリーニング前露光、画像露光、除電光、等の、光照射が行われても良く、図示しない感光層側から光照射が行われても良い。前者の場合、導電性支持体は、透光性の材料から構成される。
【０１９１】
≪第３の実施形態≫
図５に、本発明に係る画像形成装置の更に他の例を説明するための概略図を示す。図５の画像形成装置１００は、上述した本発明に係る感光体１Ｅを有する。図５において、感光体１Ｅは、ドラム状であり、例えば図５中、反時計回りに回転駆動される。感光体１Ｅの表面は、帯電手段として帯電チャージャ５３によって一様帯電された後、図示しない画像露光手段からのレーザ光Ｌの走査を受け、静電潜像を担持する。
【０１９２】
画像露光手段からのレーザ光Ｌの走査は、フルカラー画像をイエロー、マゼンタ、シアン及びブラックの色情報に分解した、単色の画像情報に基づいて行われる。そのため、感光体ドラム１Ｅ上には、イエロー、マゼンタ、シアン又はブラックの、単色の静電潜像が形成される。
【０１９３】
また、感光体１Ｅの、図５中左側には、リボルバ現像ユニット５０が配設されている。リボルバ現像ユニット５０は、回転するドラム状の筺体の中に、現像手段であるイエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器を有する。そして、リボルバ現像ユニット５０の回転によって、各現像器を感光体ドラム５６に対向する現像位置に順次移動させる。なお、イエロー現像器、マゼンタ現像器、シアン現像器、ブラック現像器は、それぞれイエロートナー、マゼンタトナー、シアントナー、ブラックトナーを有し、静電潜像を現像する。
【０１９４】
感光体ドラム１Ｅ上には、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラック用の静電潜像が順次形成される。さらに、リボルバ現像ユニット５０の各現像器によって、各々の静電潜像が順次現像されて、イエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像となる。
【０１９５】
現像位置に対して感光体１Ｅの回転下流側には、中間転写ユニットが配設される。中間転写ユニットは、張架ローラ５９ａ、転写手段として中間転写バイアスローラ５７、二次転写バックアップローラ５９ｂ、ベルト駆動ローラ５９ｃによって張架している中間転写ベルト５８を、ベルト駆動ローラ５９ｃの回転駆動によって図５中時計回りに無端移動させる。感光体ドラム１Ｅ上で現像されたイエロートナー像、マゼンタトナー像、シアントナー像、ブラックトナー像は、感光体１Ｅと中間転写ベルト５８とが接触する中間転写ニップに進入する。そして、中間転写バイアスローラ５７からのバイアスの影響を受けながら、中間転写ベルト５８上に重ね合わせて中間転写（一次転写）され、４色重ね合わせトナー像となる。
【０１９６】
回転に伴って中間転写ニップを通過した感光体１Ｅの表面は、クリーニング手段としてドラムクリーニングユニット５５によって転写残トナーがクリーニングされる。
【０１９７】
ドラムクリーニングユニット５５は、前述のクリーニング手段で挙げた、ファーブラシ、マグファーブラシ等からなるクリーニングブラシや、クリーニングブレード、等を使用しても良い。
【０１９８】
転写残トナーがクリーニングされた感光体ドラム５６表面は、除電手段である除電ランプ５４によって除電される。除電ランプ５４には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザ（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）等が用いられている。
【０１９９】
また、例えばレーザ光学装置の光源から発せられる光は、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルター、等の各種フィルターにより、所望の波長域だけを用いる構成であっても良い。
【０２００】
図示しない給紙カセットから送られてきた記録材である転写紙６０を、２つのローラ間に挟み込んでいるレジストローラ対６１は、転写紙６０を、中間転写ベルト５８上の４色重ね合わせトナー像に重ね合わせるよう、中間転写ベルト５８と転写ベルト６２とが接触する二次転写ニップに向けて送り込む。中間転写ベルト５８上の４色重ね合わせトナー像は、二次転写ニップ内で二次転写手段である紙転写バイアスローラ６３からの二次転写バイアスの影響を受けて、転写紙６０上に一括して二次転写される。二次転写により、転写紙６０上には、フルカラー画像が形成される。
【０２０１】
フルカラー画像が形成された転写紙６０は、転写ベルト６２によって搬送ベルト６４に送られる。搬送ベルト６４は、転写ユニットから受け取った転写紙６０を、定着ユニット６５内に送り込む。定着ユニット６５は、送り込まれた転写紙６０を加熱ローラとバックアップローラとの当接によって形成された定着ニップに挟み込みながら搬送する。転写紙６０上のフルカラー画像は、加熱ローラからの加熱や、定着ニップ内での加圧力の影響を受け、転写紙６０上に定着される。
【０２０２】
図５では図示を省略しているが、転写ベルト６２及び搬送ベルト６４には、転写紙６０を吸着させるためのバイアスが印加されている。また、転写紙６０を除電する紙除電チャージャや、各ベルト（中間転写ベルト５８、転写ベルト６２、搬送ベルト６４）を除電する３つのベルト除電チャージャが配設されている。また、中間転写ユニットは、ドラムクリーニングユニット５５と同様の構成のベルトクリーニングユニットを備えている。ベルトクリーニングユニットにより、中間転写ベルト５８上の転写残トナーをクリーニングする。
【０２０３】
つまり、本実施の形態では、中間転写体に転写する転写手段に加えて、中間転写手段を備える。転写手段により、前記感光体上に形成されたトナー画像を、前記中間転写体に一次転写する。続けて、中間転写手段により、中間転写体上の画像を記録材上に二次転写する。また、記録材上に二次転写される画像が、複数色のトナーからなるカラー画像である場合、転写手段により、中間転写体上に各色のトナーを順次重ね合わせて、画像を形成し、続けて、中間転写手段により、中間転写体上の画像を記録材上に一括で二次転写する。
【０２０４】
≪第４の実施形態≫
図６に、本発明に係る画像形成装置の更に他の例を説明するための概略図を示す。
【０２０５】
本実施の形態は、中間転写ベルと８７を有するダンデム方式の画像形成装置である。図６の画像形成装置１００は、上述した本発明の感光体１Ｆを有する。ドラム状の感光体１Ｆは、各色用の感光体１ＦＹ、１ＦＭ、１ＦＣ、１ＦＢを備えている。また、現像手段８２、クリーニング手段８５、除電手段８３、感光体１Ｆを、一様帯電させる帯電手段８４、バイアスローラ８６も、各々、各色用のものを備えている。
【０２０６】
なお、前述した実施形態の画像形成装置では、ドラムを一様に帯電する帯電手段として、帯電チャージャ５３を設けていたが、本実施の形態では帯電ローラ８４を設けている。また、中間転写ベルト８７をクリーニングするためのベルトクリーニングユニットとして、ファーブラシ９４が配設されている。
【０２０７】
さらに、レジストローラ対８８、記録材としての紙８９、二次転写手段としての紙転写バイアスローラ９０、転写ベルト９１、搬送ベルト９２及び定着ユニット９３が配設されている。これらは各々、前述した実施形態で使用したものを、同様に使用することができる。
【０２０８】
タンデム方式の画像形成装置を使用することで、各色の潜像形成（画像露光工程）や現像を並行して行うことができるため、前述したリボルバ方式の画像形成装置を使用した場合と比して、画像形成速度を高速化できるため好ましい。
【０２０９】
［プロセスカートリッジ］
以上に示した画像形成装置は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込んで使用する構成であっても良いし、プロセスカートリッジの形で、上述の装置内に組み込む構成であっても良い。
【０２１０】
本発明のプロセスカートリッジは、本発明の感光体を内蔵し、更に、帯電手段、画像露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段の少なくとも１つの手段を含む。
【０２１１】
図７に、本発明のプロセスカートリッジの一例を示す。プロセスカートリッジの形状等は、多種多様であり、図７に示す形状に限定されない。
【０２１２】
図７に示すプロセスカートリッジは、一例として、感光体１Ｇと、帯電手段としての帯電チャージャ１７と、画像露光手段としての画像露光部１９と、現像手段としての現像ローラ２０と、クリーニング手段としてのクリーニングブラシ１８と、を備える。
【０２１３】
本発明のプロセスカートリッジ、画像形成装置は、本発明の感光体を備えるため、長期間の繰り返し使用に対しても高耐久性を有する。また、画像濃度低下、画像ボケなどの発生による画像劣化を抑制することができる。さらに、露光部電位の日内変動のみならず、Ｊｏｂ内変動を抑制することができ、高画質画像が安定に得られる。したがって、電子写真複写機、レーザビームプリンター、ＣＲＴプリンター、ＬＥＤプリンター、液晶プリンター及びレーザ製版等の電子写真応用分野にも広く適用することができる。
【実施例】
【０２１４】
以下、本発明について実施例を挙げて説明するが、本発明は実施例に限定されるものではない。また、実施例で示される部は全て質量部を指す。
【０２１５】
［実施例１］
≪下引き層用塗布液Ａの調製≫
下記に示す材料を混合することで、下引き層用塗布液Ａを調製した。
【０２１６】
二酸化チタン粉末タイベークＣＲ−ＥＬ（石原産業社製）  ４００部、
メラミン樹脂スーパーベッカミンＧ８２１−６０（ＤＩＣ社製）  ６５部、
アルキッド樹脂ベッコライトＭ６４０１−５０（ＤＩＣ社製）  １２０部、
２−ブタノン  ４００部、
を使用した。
【０２１７】
≪電荷発生層用塗布液Ｂの調製≫
下記に示す材料を混合することで、電荷発生層用塗布液Ｂを調製した。
【０２１８】
チタニルフタロシアニン  ８部、
ポリビニルブチラールのエスレックＢＸ−１（積水化学工業社製）  ５部、
２−ブタノン  ４００部、
を使用した。
【０２１９】
なお、図８に、使用したチタニルフタロシアニンの粉末Ｘ線回折スペクトルの例を示す。
【０２２０】
≪電荷輸送層用塗布液Ｃの調製≫
下記に示す材料を混合することで、電荷輸送層用塗布液Ｃを調製した。
【０２２１】
ポリカーボネートのＺポリカ（帝人化成社製）  １０部、
構造式（１）に示す電荷輸送物質  ９部、
【０２２２】
【化１０】
0005910040.tif 000016
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２２３】
≪架橋表面層用塗布液Ｄの調製≫
下記に示す材料を混合することで、架橋表面層用塗布液Ｄを調製した。
【０２２４】
構造式（２）に示す電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物（ＳＲ３５５  サートマー社製）  １０部、
【０２２５】
【化１１】
0005910040.tif 000017
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．１の例示化合物  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１２の例示化合物  ５部、
オキサゾール化合物として、表２に示す（６）の化合物  ０．５部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２２６】
≪感光体の製造≫
アルミニウムシリンダー上に、下引き層用塗布液Ａ、電荷発生層用塗布液Ｂ及び電荷輸送層用塗布液Ｃを、浸漬塗工法により順次塗布した後、乾燥した。これにより、厚さ３．５μｍの下引き層、厚さ０．２μｍの電荷発生層及び厚さ２３μｍの電荷輸送層を積層できた。
【０２２７】
次に、得られた積層物に対して、架橋表面層用塗布液Ｄを窒素気流中でスプレー塗工後、１０分間窒素気流中に放置して、指触乾燥した。
【０２２８】
その後、酸素濃度が２％以下となるようにブース内を窒素ガスで置換した紫外線光照射ブースにて、
メタルハライドランプ：１６０Ｗ／ｃｍ、
照射距離：１２０ｍｍ、
照射強度：７００ｍＷ／ｃｍ２、
照射時間：６０秒、
の条件で光照射を行った。
【０２２９】
さらに、１３０度で２０分乾燥することで、５μｍの表面架橋層を設け、実施例１の感光体を得た。
【０２３０】
［実施例２］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例２の感光体を得た。
【０２３１】
構造式（３）に示す電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＤＰＣＡ−１２０  日本化薬社製）  １０部、
【０２３２】
【化１２】
0005910040.tif 000018
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．３の例示化合物  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１２の例示化合物  ５部、
オキサゾール化合物として、表２に示す（４）の化合物  １部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２３３】
［実施例３］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例３の感光体を得た。
【０２３４】
構造式（４）に示す電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＴＭＰＴＡ  日本化薬社製）  １０部、
【０２３５】
【化１３】
0005910040.tif 000019
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．２の例示化合物  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１１の例示化合物  ５部、
オキサゾール化合物として、表２に示す（１２）の化合物  ５部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２３６】
［実施例４］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例４の感光体を得た。
【０２３７】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
構造式（３）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．１の例示化合物  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１３の例示化合物  ５部、
オキサゾール化合物として、表２に示す（７）の化合物  ８部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２３８】
［実施例５］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例５の感光体を得た。
【０２３９】
構造式（３）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
構造式（４）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．２の例示化合物  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１２の例示化合物  ５部、
オキサゾール化合物として、表２に示す（１０）の化合物  １０部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２４０】
［実施例６］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例６の感光体を得た。
【０２４１】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
構造式（４）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．２の例示化合物  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１３の例示化合物  ５部、
オキサゾール化合物として、表２に示す（１）の化合物  ０．５部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２４２】
［実施例７］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例７の感光体を得た。
【０２４３】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  １６部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．３の例示化合物  １部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１１の例示化合物  ４部、
オキサゾール化合物として、表２に示す（６）の化合物  ０．５部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化チタン微粒子（ＣＲ９７：石原産業製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２４４】
［実施例８］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例８の感光体を得た。
【０２４５】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  １２部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．３の例示化合物  ３．２部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１３の例示化合物  ４．８部、
オキサゾール化合物として、表２に示す（６）の化合物  ０．５部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、フッ素樹脂粒子（ＭＰＥ−０５６、三井デュポンフロロケミカル社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２４６】
［実施例９］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例９の感光体を得た。
【０２４７】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ８部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．１の例示化合物  ７．２部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１２の例示化合物  ４．８部、
オキサゾール化合物として、表２に示す（６）の化合物  ０．５部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２４８】
［実施例１０］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例１０の感光体を得た。
【０２４９】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ４部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．１の例示化合物  １２．８部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１１の例示化合物  ３．２部、
オキサゾール化合物として、表２に示す（６）の化合物  ０．５部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２５０】
［実施例１１］
架橋表面層用塗布液Ｄにおける、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物、電荷輸送性化合物を下記の材料に変更した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例１１の感光体を得た。
【０２５１】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
構造式（５）に示す電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物（ＳＲ３４９  サートマー社製）  ５部、
【０２５２】
【化１４】
0005910040.tif 000020
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１１の例示化合物  ５部、
に変更した。
【０２５３】
［実施例１２］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、無機微粒子を含有しない以外は、実施例１と同様の方法により、実施例１２の感光体を得た。
【０２５４】
［実施例１３］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、オキサゾール化合物の含有量を０．３部に変更した以外は、実施例１２と同様の方法により、実施例１３の感光体を得た。
【０２５５】
［実施例１４］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、オキサゾール化合物の含有量を１２部に変更した以外は、実施例１２と同様の方法により、実施例１４の感光体を得た。
【０２５６】
［実施例１５］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物の含有量を１部、電荷輸送性化合物の含有量を９部に変更した以外は、実施例１３と同様の方法により、実施例１５の感光体を得た。
【０２５７】
［実施例１６］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物の含有量を９部、電荷輸送性化合物の含有量を１部に変更した以外は、実施例１３と同様の方法により、実施例１６の感光体を得た。
【０２５８】
［実施例１７］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物の含有量を２部、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物の含有量を１６．２部、電荷輸送性化合物の含有量を１．８部に変更した以外は、実施例１３と同様の方法により、実施例１７の感光体を得た。
【０２５９】
［実施例１８］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物の含有量を１８部、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物の含有量を１．８部、電荷輸送性化合物の含有量を０．２部に変更した以外は、実施例１３と同様の方法により、実施例１８の感光体を得た。
【０２６０】
［実施例１９］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、オキサゾール化合物として、表２に示す（２）の化合物に変更した以外は、実施例１８と同様の方法により、実施例１９の感光体を得た。
【０２６１】
［実施例２０］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、オキサゾール化合物として、表２に示す（９）の化合物に変更した以外は、実施例１８と同様の方法により、実施例２０の感光体を得た。
【０２６２】
［実施例２１］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、電荷輸送性化合物を、構造式（６）に示す電荷輸送性化合物に変更した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例２１の感光体を得た。
【０２６３】
【化１５】
0005910040.tif 000021
［実施例２２］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物を、下記構造式（７）のラジカル重合性化合物（１，６−ヘキサンジオールジアクリレート  和光純薬製）に変更した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例２２の感光体を得た。
【０２６４】
【化１６】
0005910040.tif 000022
［実施例２３］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物を、構造式（５）に示したラジカル重合性化合物に変更した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例２３の感光体を得た。
【０２６５】
［実施例２４］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１１の例示化合物  ５部を使用し、
オキサゾール化合物を含有せず、
ナフトキノン化合物として、表３又は表４に示すＮＱ−１の化合物（和光純薬工業製）  ０．５部、
を使用した以外は、実施例１と同様の方法により、実施例２４の感光体を得た。
【０２６６】
［実施例２５］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例２４と同様の方法により、実施例２５の感光体を得た。
【０２６７】
構造式（３）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＤＰＣＡ−１２０  日本化薬社製）  １０部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．３の例示化合物  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１１の例示化合物  ５部、
ナフトキノン化合物として、表３又は表４に示すＮＱ−３の化合物（和光純薬工業製）  １部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２６８】
［実施例２６］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例２４と同様の方法により、実施例２６の感光体を得た。
【０２６９】
構造式（４）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物（ＫＡＹＡＲＡＤ  ＤＰＣＡ−１２０  日本化薬社製）  １０部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．２の例示化合物  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１２の例示化合物  ５部、
ナフトキノン化合物として、表３又は表４に示すＮＱ−４の化合物（和光純薬工業製）  ５部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２７０】
［実施例２７］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例２４と同様の方法により、実施例２７の感光体を得た。
【０２７１】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
構造式（３）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．１の例示化合物  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１３の例示化合物  ５部、
ナフトキノン化合物として、表３又は表４に示すＮＱ−７の化合物  ８部、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２７２】
［実施例２８］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例２４と同様の方法により、実施例２８の感光体を得た。
【０２７３】
構造式（３）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
構造式（４）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．２の例示化合物  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１１の例示化合物  ５部、
ナフトキノン化合物として、表３又は表４に示すＮＱ−９の化合物  １０部（特開平９−１５１１５７号公報の合成例６に準じて合成した）、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２７４】
［実施例２９］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例２４と同様の方法により、実施例２９の感光体を得た。
【０２７５】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
構造式（４）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．２の例示化合物  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１３の例示化合物  ５部、
ナフトキノン化合物として、表３又は表４に示すＮＱ−１２の化合物  ０．５部（特開平９−１５１１５７号公報の合成例２に準じて合成した）、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２７６】
［実施例３０］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例２４と同様の方法により、実施例３０の感光体を得た。
【０２７７】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  １６部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．３の例示化合物  １部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１２の例示化合物  ４部、
ナフトキノン化合物として、表３又は表４に示すＮＱ−１２の化合物  ０．５部（特開平９−１５１１５７号公報の合成例２に準じて合成した）、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化チタン微粒子（ＣＲ９７  石原産業製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２７８】
［実施例３１］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例２４と同様の方法により、実施例３１の感光体を得た。
【０２７９】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  １２部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．３の例示化合物  ３．２部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１３の例示化合物  ４．８部、
ナフトキノン化合物として、表３又は表４に示すＮＱ−１２の化合物  ０．５部（特開平９−１５１１５７号公報の合成例２に準じて合成した）、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、フッ素樹脂粒子（ＭＰＥ−０５６  三井デュポンフロロケミカル社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２８０】
［実施例３２］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例２４と同様の方法により、実施例３２の感光体を得た。
【０２８１】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ８部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．１の例示化合物  ７．２部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１１の例示化合物  ４．８部、
ナフトキノン化合物として、表３又は表４に示すＮＱ−１２の化合物  ０．５部（特開平９−１５１１５７号公報の合成例２に準じて合成した）、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２８２】
［実施例３３］
架橋表面層用塗布液Ｄを、下記の材料を用いて調製した以外は、実施例２４と同様の方法により、実施例３３の感光体を得た。
【０２８３】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ４部、
電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物として、表５に示すＮＯ．１の例示化合物  １２．８部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１２の例示化合物  ３．２部、
ナフトキノン化合物として、表３又は表４に示すＮＱ−１２の化合物  ０．５部（特開平９−１５１１５７号公報の合成例２に準じて合成した）、
光重合開始剤として、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（イルガキュア１８４、チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）  ０．５部、
無機微粒子として、酸化アルミナ（ＡＡ０５  住友化学社製）  ２部、
テトラヒドロフラン  １００部、
を使用した。
【０２８４】
［実施例３４］
架橋表面層用塗布液Ｄにおける、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物、電荷輸送性化合物を下記の材料に変更した以外は、実施例２４と同様の方法により、実施例３４の感光体を得た。
【０２８５】
構造式（２）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物  ５部、
構造式（５）に示した電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物（ＳＲ３４９  サートマー社製）  ５部、
電荷輸送性化合物として、表１に示すＮＯ．１１の例示化合物  ５部、
に変更した。
【０２８６】
［実施例３５］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、無機微粒子を含有しない以外は、実施例２４と同様の方法により、実施例３５の感光体を得た。
【０２８７】
［実施例３６］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、ナフトキノン化合物の含有量を０．３部に変更した以外は、実施例３５と同様の方法により、実施例３６の感光体を得た。
【０２８８】
［実施例３７］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、ナフトキノン化合物の含有量を１２部に変更した以外は、実施例３５と同様の方法により、実施例３７の感光体を得た。
【０２８９】
［実施例３８］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物の含有量を１部、電荷輸送性化合物の含有量を９部に変更した以外は、実施例３６と同様の方法により、実施例３８の感光体を得た。
【０２９０】
［実施例３９］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物の含有量を９部、電荷輸送性化合物の含有量を１部に変更した以外は、実施例３６と同様の方法により、実施例３９の感光体を得た。
【０２９１】
［実施例４０］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物の含有量を２部、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物の含有量を１６．２部、電荷輸送性化合物の含有量を１．８部に変更した以外は、実施例３６と同様の方法により、実施例４０の感光体を得た。
【０２９２】
［実施例４１］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、電荷輸送機能を有さない３官能以上のラジカル重合性化合物の含有量を１８部、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物の含有量を１．８部、電荷輸送性化合物の含有量を０．２部に変更した以外は、実施例３６と同様の方法により、実施例４１の感光体を得た。
【０２９３】
［実施例４２］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、ナフトキノン化合物として、表３又は表４に示すＮＱ−１の化合物に変更した以外は、実施例４１と同様の方法により、実施例４２の感光体を得た。
【０２９４】
［実施例４３］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、オキサゾール化合物として、表３又は表４に示すＮＡ−７の化合物に変更した以外は、実施例４１と同様の方法により、実施例４３の感光体を得た。
【０２９５】
［比較例１］
架橋表面層を設けず（架橋表面層用塗布液Ｄを混合せず）、電荷輸送層の厚さを２３μｍから２８μｍに変更した以外は、実施例１と同様の方法により、比較例１の感光体を得た。
【０２９６】
［比較例２］
架橋表面層用塗布液Ｄの電荷輸送性化合物を使用せず、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物の含有量を１０部に変更した以外は、実施例１と同様の方法により、比較例２の感光体を得た。
【０２９７】
［比較例３］
架橋表面層用塗布液Ｄの電荷輸送性化合物として、構造式（８）の電荷輸送性化合物を用いた以外は、実施例１と同様の方法により、比較例３の感光体を得た。
【０２９８】
【化１７】
0005910040.tif 000023
［比較例４］
架橋表面層用塗布液Ｄの電荷輸送性化合物として、構造式（９）の電荷輸送性化合物を用いた以外は、実施例１と同様の方法により、比較例４の感光体を得た。
【０２９９】
【化１８】
0005910040.tif 000024
［比較例５］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、オキサゾール化合物を含有させなかった以外は、実施例１と同様の方法により、比較例５の感光体を得た。
【０３００】
［比較例６］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、更にＺ−ポリカ（ＴＳ２０２０  帝人製）２部を添加した以外は、比較例５と同様の方法により、比較例６の感光体を得た。
【０３０１】
［比較例７］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、オキサゾール化合物を含有させなかった以外は、
比較例２と同様の方法により、比較例７の感光体を得た。
【０３０２】
［比較例８］
架橋表面層用塗布液Ｄの電荷輸送性化合物を使用せず、電荷輸送機能を有する１官能のラジカル重合性化合物の含有量を１０部に変更した以外は、実施例２４と同様の方法により、比較例８の感光体を得た。
【０３０３】
［比較例９］
架橋表面層用塗布液Ｄの電荷輸送性化合物として、構造式（８）に示した電荷輸送性化合物を用いた以外は、実施例２４と同様の方法により、比較例９の感光体を得た。
【０３０４】
［比較例１０］
架橋表面層用塗布液Ｄの電荷輸送性化合物として、構造式（９）に示した電荷輸送性化合物を用いた以外は、実施例２４と同様の方法により、比較例１０の感光体を得た。
【０３０５】
［比較例１１］
架橋表面層用塗布液Ｄの電荷輸送性化合物として、構造式（１０）に示す電荷輸送性化合物を用いた以外は、実施例２４と同様の方法により、比較例１１の感光体を得た。
【０３０６】
【化１９】
0005910040.tif 000025
［比較例１２］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、ナフトキノン化合物を含有させなかった以外は、実施例２４と同様の方法により、比較例１２の感光体を得た。
【０３０７】
［比較例１３］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、更にＺ−ポリカ（ＴＳ２０２０  帝人製）２部を添加した以外は、比較例１２と同様の方法により、比較例１３の感光体を得た。
【０３０８】
［比較例１４］
架橋表面層用塗布液Ｄにおいて、ナフトキノン化合物を含有させなかった以外は、
比較例８と同様の方法により、比較例１４の感光体を得た。
【０３０９】
［評価］
各実施例及び各比較例の感光体に対して、以下の評価を実施した。
【０３１０】
≪濃度ムラ評価≫
１５℃２０％ＲＨ環境下で、リコー製  フルカラープリンタ  ＲＩＣＯＨ  Ｐｒｏ  Ｃ９００  改造機（帯電器として、事前に２００時間以上放電させたものを搭載）のブラックステーションに感光体を搭載した。画像評価は下記の条件で実施した。
【０３１１】
ブラック単色のテストチャートを２５００００枚連続出力し、その後、画像形成装置本体の電源を切る。２４時間経過した後、画像形成装置本体の電源を投入し、１２００ｄｐｉ  ２ｂｙ２のブラック単色の全面ハーフトーン画像を出力し、帯電器の幅に相当する濃度ムラの有無を評価した。
【０３１２】
評価基準は、
◎：濃度ムラ発生せず、
○：わずかに濃度ムラが発生したが実用上許容できるレベル、
×：帯電器幅の濃度ムラが顕著に発生し、許容できないレベル、
とした。
【０３１３】
≪ガスバリア性評価≫
ＮＯｘ暴露試験機（ダイレック製）を用い、ＮＯ／ＮＯ２＝５０／５０ｐｐｍ、湿度２０％の雰囲気下で７２時間感光体を暴露した後、リコー製  フルカラープリンタ  ＲＩＣＯＨ  Ｐｒｏ  Ｃ９００  改造機のブラックステーションに搭載し、画像ボケの発生の有無を評価した。
【０３１４】
評価基準は、
◎：画像ボケ発生せず、
○：わずかに画像ボケが発生したが実用上許容できるレベル、
×：暴露した部分が画像ボケを発生し、許容できないレベル、
とした。
【０３１５】
≪耐久性（耐磨耗性）評価≫
感光体を、常温常湿環境下でリコー製  フルカラープリンタ  ＲＩＣＯＨ  Ｐｒｏ  Ｃ９００  改造機のブラックステーションに搭載し、ブラック単色のテストチャートを２０万枚連続出力した。連続出力前後の感光体の膜厚から、表面層の摩耗量を算出した。また、表面のキズと、２０万枚連続出力後のベタ画像の画像濃度を、目視により評価した。
【０３１６】
各評価の評価結果を表６及び表７に示す。
【０３１７】
【表６】
0005910040.tif 000026
【０３１８】
【表７】
0005910040.tif 000027
表６及び表７から、本発明の感光体（感光体）は、濃度ムラ、ボケの発生が抑えられ、かつ十分な機械的耐久性を有する。また、長期間の繰返し使用に置いても、良好な画像を出力し続けられることがわかった。
【符号の説明】
【０３１９】
１      感光体
１０１  導電性支持体
１０２  感光層
１０３  架橋表面層
１０４  電荷発生層
１０５  電荷輸送層
【先行技術文献】
【特許文献】
【０３２０】
【特許文献１】特開２００６−０９９０２８号公報
【図１】
0005910040.tif 000034
【図２】
0005910040.tif 000035
【図３】
0005910040.tif 000036
【図４】
0005910040.tif 000037
【図５】
0005910040.tif 000038
【図６】
0005910040.tif 000039
【図７】
0005910040.tif 000040
【図８】
0005910040.tif 000041