(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
折り返され小型化された第１及び第２のループアンテナを備える多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナシステムであって、
該第１及び第２のループアンテナの各々は、長手方向に伸び、かつ導電性接地面を有する誘電体基板上で互いに平行に実装され、前記第１のループアンテナのループ及び前記第２のループアンテナのループは同軸に形成され、
前記導電性接地面は、前記第１及び第２のループアンテナの間には延在するが、前記第１及び第２のループアンテナは、前記誘電体基板上において前記導電性接地面が存在しない領域に実装され、
前記第１及び第２のループアンテナは、動作時において、第１及び第２の放射パターンを生成し、前記第１及び第２の放射パターンが０度より大きな角度だけ互いに異なる方向を向くように、前記第１及び第２のループアンテナの間の前記導電性接地面に電流を流す、多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナシステム。
【請求項２】
前記第１及び第２のループアンテナは、前記誘電体基板上で互いに向かい合って実装される、請求項１に記載のアンテナシステム。
【請求項３】
前記第１及び第２のループアンテナは、ＭＩＭＯ−ＵＳＢドングルのためのアンテナである、請求項１又は２に記載のアンテナシステム。
【請求項４】
前記第１及び第２のループアンテナはそれぞれ導電性トラックのループとして形成され、前記導電性トラックは、第１及び第２のパッチを形成するように前記誘電体基板のエッジで該ループを折り返すことによって、前記誘電体基板上で小型化されるように形成される、請求項１〜３のいずれか一項に記載のアンテナシステム。
【請求項５】
前記第１及び第２のループアンテナはそれぞれ導電性トラックのループとして形成され、前記導電性トラックは、小型化されたループを形成するように、前記誘電体基板内のビアを介して電気的に接続される第１及び第２のパッチを形成することによって、前記誘電体基板上で小型化されるように形成される、請求項１〜３のいずれか一項に記載のアンテナシステム。
【請求項６】
前記第１及び第２のループアンテナはそれぞれ導電性トラックのループとして形成され、前記導電性トラックは、該導電性トラックを蛇行させるか、又は別の方法で折り返すことによって、前記誘電体基板上の単一の平面内で小型化されるように形成される、請求項１〜３のいずれか一項に記載のアンテナシステム。
【請求項７】
前記第１及び第２のループアンテナは構成及び／又は性能に関して互いに同一である、請求項１〜６のいずれか一項に記載のアンテナシステム。
【請求項８】
前記第１及び第２のループアンテナは構成及び／又は性能に関して互いに異なる、請求項１〜６のいずれか一項に記載のアンテナシステム。
【請求項９】
前記第１及び第２のループアンテナのそれぞれの第１の端部はＲＦ給電部に接続される、請求項１〜８のいずれか一項に記載のアンテナシステム。
【請求項１０】
前記第１及び第２のループアンテナのそれぞれの第２の端部はグラウンドに接続される、請求項１〜９のいずれか一項に記載のアンテナシステム。
【請求項１１】
前記第１及び第２のループアンテナのそれぞれの第１の端部及び第２の端部はいずれもグラウンドに接続され、前記第１及び第２のループアンテナのそれぞれに別個の駆動アンテナを更に備える、請求項１〜８のいずれか一項に記載のアンテナシステム。
【請求項１２】
前記第１及び第２のループアンテナのうちの少なくとも一方の前記第２の端部は、誘導性部材を介してグラウンドに接続される、請求項１０又は１１に記載のアンテナシステム。
【請求項１３】
前記第１及び第２のループアンテナのうちの少なくとも一方の前記第２の端部は、スイッチを介してグラウンドに接続され、前記スイッチによって、前記第２の端部とグラウンドとの間において少なくとも２つの異なる誘導性部材が選択的に切り替えられる、請求項１０又は１１に記載のアンテナシステム。
【請求項１４】
前記第１及び第２のループアンテナの間の相関係数ρｅは、所定の動作周波数帯にわたって０．５以下である、請求項１〜１３のいずれか一項に記載のアンテナシステム。
【請求項１５】
動作時において、前記第１及び第２の放射パターンは少なくとも２０度より大きな角度だけ互いに異なる方向に向いている、請求項１〜１４のいずれか一項に記載のアンテナシステム。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれか一項に記載のアンテナシステムを備え、コンピュータに接続されるドングル。
【請求項１７】
請求項１〜１５のいずれか一項に記載のアンテナシステムを備える移動電話ハンドセット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は移動ハンドセットに適用するための一対のループアンテナに関し、詳細には、各ハンドセットにおいて２つ以上のアンテナが必要とされるＬＴＥネットワークにおける動作に関する。
【背景技術】
【０００２】
ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）は移動ネットワーク技術のために開発中の最新の標準規格である。その標準規格は、ＧＳＭ及び３Ｇネットワークの両方を使用する無線通信事業者が第４世代（４Ｇ）ネットワーク及び機器に移行できるように設計される。消費者にとっては、ＬＴＥによって、既存のアプリケーションをより迅速に実行できるようになり、さらに、新たな移動電話アプリケーションも利用できるようになる。これらの新たなアプリケーションのために必要とされるより高速のデータレートを得るために、ＬＴＥは多入力多出力（ＭＩＭＯ）技術を採用しており、その技術によれば、移動電話は２つのセルラ無線アンテナを必要とすることになる。また、ＬＴＥは、ＧＳＭ帯より低い周波数も使用し、この場合、移動電話アンテナは（現在、８２４ＭＨｚから）６９８ＭＨｚまで下側に拡張された低周波帯性能を有しなければならない。このような、２つのアンテナを必要とすることと、低周波数性能を必要とすることとの組み合わせは、移動プラットフォームのためのアンテナ設計者に対して大きな問題を提起する。
【０００３】
一対のアンテナが良好なダイバーシティ性能を与えるか、又はＭＩＭＯシステムにおいて動作するのに成功するために、それらのアンテナは、機器端末に到達する異なるマルチパス信号を或る程度サンプリングする必要がある。これは実質的には、異なるビームパターン、異なる偏波、位相応答を有することによって、又は物理的に十分に離れることによって（空間ダイバーシティ）、何らかの方法で電気的に異ならなければならないことを意味する。
【０００４】
２つのアンテナが如何に似ているかの指標（indication）は、包絡線相関係数ρｅによって与えられ、包絡線相関係数は、２つのアンテナの放射パターンが、形状、偏波及び位相に関して如何に異なるかの尺度（measure）である。ρｅ＝１であるとき、それらのパターンは同一であり、ＭＩＭＯ又はダイバーシティ利得は不可能であるので、ＭＩＭＯシステムの性能にとって低い相関が非常に重要である。一方、ρｅ＝０であるときに、最適なＭＩＭＯ利得が達成される。２つのアンテナの全体性能は類似でなければならないことに留意することが重要である。１つの効率的なアンテナ及び１つの非効率的なアンテナを用いて、良好なＭＩＭＯ性能を達成することはできない。両方が類似の効率を有しなければならないが、上記で記載された特性のうちの１つ又は複数において異ならなければならない。
【０００５】
最近になって、移動電話アプリケーションのためにループアンテナ技術を使用することができること、及び、例えば、本出願人の同時係属の英国特許出願第０９１４２８０．３号において記載されているように、切替又は電子的同調によって、ＬＴＥ帯及びＧＳＭ帯をカバーするように構成できることがわかった。帯域幅を改善するために設計された最近の開発は、ループをマルチモード化すること、複合的な給電及び接地構成、並びに５０オームへの整合を改善するために設計されたループの中心に向かう複合構造構成体を含む。これらの開発のうちの幾つかは、本出願人の同時係属の英国特許出願第１０１７４７２．０号において詳細に記載されており、その内容は、引用することにより本明細書の一部をなすものとする。
【発明の概要】
【０００６】
本発明の第１の態様によれば、第１の折り返された、すなわちコンパクト化されたループアンテナと、第２の折り返された、すなわちコンパクト化されたループアンテナとを備える多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナシステムであって、該第１のループアンテナ及び該第２のループアンテナはそれぞれ、長手方向への広がりを有し、導電性接地面を有する誘電体基板上に互いに平行に実装される、多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナシステムにおいて、前記接地面は前記第１のアンテナと前記第２のアンテナとの間には延在するが、前記第１のアンテナ及び前記第２のアンテナは、前記基板上の前記接地面が存在しないエリアに実装され、前記第１のアンテナ及び前記第２のアンテナは、使用中に、第１の放射パターン及び第２の放射パターンを生成し、また、前記第１の放射パターン及び前記第２の放射パターンを０より大きな角度だけ互いに斜めに向けるように、前記アンテナ間の前記接地面内に電流が流れるようにする、多入力多出力（ＭＩＭＯ）アンテナシステムが提供される。
【０００７】
第１のアンテナ及び第２のアンテナは、一対のヘルムホルツコイルと同じようにして互いに対して実装することができるが、アンテナは各ループの半径と同様の距離だけ互いから離間して配置されることは不可欠でもないし、更には必ずしも好ましいとは限らない。しかしながら、第１のループアンテナ及び第２のループアンテナのループは概ね同軸であることが好ましい。第１のアンテナと第２のアンテナとの間隔が大きいほど、ダイバーシティ効果が高い。
【０００８】
第１のループアンテナ及び第２のループアンテナはそれぞれ、同時係属の英国特許出願第１０１７４７２．０号において記載されているように構成することができ、すなわち、各ループアンテナは導電性トラックのループとして構成することができ、その導電性トラックのループは、第１のパッチ及び第２のパッチを形成するように基板のエッジを越えてループを折り返すことによって、誘電体基板上にコンパクトに形成される。代替的には、第１のパッチ及び第２のパッチは、コンパクト化されたループを形成するように、基板内のビアを介して互いに導通することができる。他の実施の形態では、ループは、導電性トラックを蛇行させるか、又は別の方法で折り返すことによって、単一の平面においてコンパクト化することができる。全ての実施の形態において、表現「折り返される、すなわちコンパクト化されるループアンテナ」は、導電性トラックが円形に展開されたなら導電性トラックによって囲まれることになった面積よりも小さな面積を囲む、形態的にループ状に構成された導電性トラックによって形成されるループアンテナを表すことを意図している。大部分の実施の形態では、囲まれる面積は、導電性トラックが正方形又は長方形に展開されることになっていたなら導電性トラックによって囲まれることになった面積よりも小さい。これは、コンパクト化される、すなわち折り返されたループが、通常、ループが基板の一方の側から他方の側に進む場所において、一般的に少なくとも１つの凹んだ部分を含むためである。
【０００９】
本発明の実施の形態は、ＭＩＭＯ又はダイバーシティ動作を達成するために、移動電話ハンドセット、ＵＳＢドングル又は他の小型のプラットフォーム上に配置される２つのループを使用する。
【００１０】
第１のアンテナ及び第２のアンテナは構成及び／又は性能に関して互いに同一とすることができるか、又は異なることができる。いずれのループも、接地面を有する水平基板に対して垂直に、かつ互いに平行に実装することができる。特に好ましい実施の形態では、アンテナシステムは、各ループをＵＳＢドングルの主ＰＣＢ上に容易に垂直に実装できるように構成される。
【００１１】
第１のループアンテナ及び第２のループアンテナのそれぞれの一端は、適切な信号を得るためにＲＦ給電部に接続される。各ループアンテナの他端は、（例えば、接地面に接続することによって）グラウンドに直接接続することができるが、ループの実効長を調整するために、ループアンテナのうちの一方又は両方の他端はそれぞれ、少なくとも１つの誘導性部材（inductive component）を介してグラウンドに接続されることが好適である。特に好ましい実施の形態では、ループアンテナのうちの一方又はそれぞれの他端は、他端とグラウンドとの間において２つ以上の異なる誘導性部材を切り替えることができるようにするスイッチが設けられ、それにより、必要に応じてループの電気長を調整できるようにする。
【００１２】
互いに平行であり、かつ電気的に近接して配置されるループを用いる場合、ドングルと同程度に小さいプラットフォームでは低い包絡線相関を達成できないと考えることができる。しかしながら、ドングルの接地面において流れる電流を調べると、２つの放射パターン間に角度差を有するように、それらのパターンを斜めにできることがわかる。現時点での好ましい実施の形態では、放射パターン間の角度は少なくとも２０度であり、好ましくは少なくとも３５度であり、最も好ましくは約５０度又は少なくとも５０度である。５０度の角度差は、約０．４の相関係数を生じさせることができ、その相関係数はＭＩＭＯ及びダイバーシティに適用するのに十分であると考えられる。
【００１３】
通常のドングルアプリケーションでは、「主」アンテナがＬＴＥ帯及びＧＳＭ帯をカバーし、第２のアンテナがＬＴＥ  ＭＩＭＯ又はダイバーシティのために使用される必要がある。これは、２つのアンテナが同じ構成又は性能を有する必要がないことを意味する。その代わりに、又はそれに加えて、それらのアンテナを、電気的に切り替え、同じように整合させる必要はない。
【００１４】
一実施の形態では、両方のアンテナは同一にすることができるが、同じ方法又は異なる方法で用いられる場合がある電気切替回路を有することができる。幾つかの実施の形態では、３つの切替状態が与えられるが、２つ、４つ、又は他の状態数を有する構成も可能である。第１のループアンテナと第２のループアンテナとの間の相互相関を測定すると、ＬＴＥプロトコルによって用いられる全ての帯域にわたって、ρｅ≦０．５であることがわかる。
【００１５】
アンテナの良好な帯域幅及び効率とともに、この結果は、それらのアンテナがＬＴＥの要件を満たすのに適していることを意味する。
【００１６】
本発明の実施形態が、これ以降、添付の図面を参照しながら更に説明される。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】ＬＴＥのための第１の従来技術のＵＳＢドングルアンテナ構成を示す図である。
【図２】ＬＴＥのための第２の従来技術のＵＳＢドングルアンテナ構成を示す図である。
【図３．４】図３および図４は、本発明の一実施形態を示す図である。
【図５．６．７．８】図５〜図８は、本発明の実施形態の根底にある理論的背景を示す図である。
【図９】本発明の一実施形態のための例示的な接続方式を示す図である。
【図１０】単独時の本発明の実施形態の場合の入力整合及びアイソレーションを示すプロット図である。
【図１１】ラップトップコンピュータに差し込まれたときの本発明の一実施形態の場合の入力整合及びアイソレーションを示すプロット図である。
【図１２】単独時の本発明の一実施形態の場合のアンテナ効率を示すプロット図である。
【図１３】ラップトップコンピュータに差し込まれたときの本発明の一実施形態の場合のアンテナ効率を示すプロット図である。
【図１４】単独時の本発明の一実施形態の種々の周波数帯域にわたる相関係数及び交差偏波電力比の値を示す等方性３次元伝搬プロット図である。
【図１５】ラップトップコンピュータに差し込まれたときの本発明の一実施形態の種々の周波数帯域にわたる相関係数及び交差偏波電力比の値を示す等方性３次元伝搬プロット図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
図１は、ハウジングを取り外された第１の従来技術のＭＩＭＯ  ＵＳＢドングル１を概略図の形で示す。ドングル１は、ＵＳＢコネクタ２と、ＰＣＢ基板３と、主アンテナ４と、直角に配置される補助アンテナ５とを備える。代替の構成が図２に示されており、この構成では、補助アンテナ５’がＰＣＢ基板３の上方に持ち上げられており、アンテナ５’が実装される軸６の回りを旋回することができる。明確にするために、他のドングル部材は示されないが、ＰＣＢ基板３は、メモリ及びプロセッサ回路のような種々の部材を実装されることは理解されよう。このタイプのＭＩＭＯ  ＵＳＢドングル１は、ＵＳＢモデムとして使用することを意図しており、ラップトップ又は他のコンピュータに差し込むことができ、それにより、ＬＴＥ移動ネットワークを介してデータを送信及び受信できるようになる。いずれの場合も主アンテナ４はＬＴＥ、ＧＳＭ及びＨＳＰＡ信号に概ね専用であり、一方、補助アンテナ５、５’はＬＴＥ信号のための空間ダイバーシティを与える。しかしながら、補助アンテナ５、５’は主アンテナ４に比べて低い性能を有し、それゆえ、ＵＳＢドングル１は全体として準最適なＭＩＭＯ及び低いデータ転送速度を示す。
【００１９】
図３及び図４は、本発明の一実施形態を再び概略図の形で示す。ＭＩＭＯ  ＵＳＢドングル１０は、ＵＳＢコネクタ２と、ＦＲ４のような誘電体板の形をとるＰＣＢ基板３と、導電性接地面１１と、ＰＣＢ基板３の長い方のエッジ上に互いに平行に、かつ向かい合って配置される一対の折り返された、すなわちコンパクト化されたループアンテナ１２、１２’と、を備える。ループアンテナ１２、１２’は基板３の平面に対して垂直に実装され、接地面１１が存在しない基板３の領域上に表面実装されることが図から明らかである。しかしながら、アンテナ１２、１２’間には、接地面１１が延在する。
【００２０】
各アンテナ１２、１２’は誘電体基板１３、１３’上に印刷されるか、又は別の方法で形成される導電性トラック１６、１６’から形成されるループを備える。詳細には、各ループアンテナ１２は、反対に位置する第１の表面１４及び第２の表面１５を有する誘電体基板１３と、基板１３上に形成される導電性トラック１６と、を備えることができ、基板１３の第１の表面１４上に互いに隣接して給電点１７及び接地点１８が設けられ、導電性トラック１６は給電点１７及び接地点１８からそれぞれ概ね反対方向に延在し、その後、誘電体基板１３のエッジに向かって延在し、その後、誘電体基板１３の第２の表面１５に進み、その後、誘電体基板１３の第１の表面１４上で辿った経路に概ね従う経路に沿って誘電体基板１３の第２の表面１５にわたって進み、その後、誘電体基板１３の第２の表面１５上に形成される導電性構成体のそれぞれの側に接続し、導電性構成体は誘電体基板１３の第２の表面１５上に導電性トラック１６によって形成されるループの中央部の中に延在し、導電性構成体は、誘導性部材及び容量性部材の両方を含む。誘導性部材及び容量性部材（capacitive component）の両方を含む導電性部材の代わりに、単純な導電性負荷プレートが、第２の表面１５上の導電性トラック１６の２つの端部を電気的に（galvanically）接続することができるか、又は導電性トラック１６は、第２の表面１５上で連続したループを形成することができる。別の実施形態では、給電点１７及び接地点１８の両方を有する代わりに、アンテナ１２は２つの接地点１８を有することができ、アンテナ１２と誘導性結合又は容量性結合するように構成される別の被駆動ループアンテナ又はモノポールアンテナ（図示せず）によって励振することができる。
【００２１】
図３では、誘電体基板１３、１３’は、動作中に電界が最も高い場所において切り取られた中央切欠き１９、１９’を有する。これは、効率を改善するのを助ける。
【００２２】
ＰＣＢ基板３のエリア２０、及びアンテナ１２、１２’とＵＳＢコネクタ２との間の接地面１１は、他の回路部材（図示せず）を実装することができる。実際には、アンテナ１２、１２’とあまり強く干渉しないなら、更なる回路部材をアンテナ１２、１２’間に実装することができる。
【００２３】
本発明の実施形態の設計は、例示される従来技術の構成とは対照的に、ＵＳＢドングル１０の中心線に沿った鏡面について対称であることは明らかである。
【００２４】
図５〜図８は、本発明の実施形態の根底にある理論的背景を示す。互いに平行であり、かつ電気的に近接して配置されるループアンテナ１２、１２’を用いる場合、ドングル１０と同程度に小さいプラットフォーム上では低い包絡線相関を達成できないと考えることができる。しかしながら、ドングル１０の接地面１１において流れる電流３０を調べると、２つの放射パターン２１、２２間に５０度の角度差を有するように、それらのパターンを斜めにできることがわかる。この角度差は、０．４の相関係数を生じさせ、その相関係数はＭＩＭＯ及びダイバーシティに適用するのに十分であると考えられる。詳細には、ドングル１０のＰＣＢ基板３の対角線上で向かい合う角部にアンテナ１２、１２’を配置すると、結果としてアンテナ１２、１２’が同じモードにおいて動作し、それにより、相関が高くなり、ダイバーシティの損失につながることに留意されたい。中間から低い相関を与え、それゆえ、適度なダイバーシティを与えるために、ＰＣＢ基板３の同じエッジ又は端部上にアンテナ１２、１２’を有する対角モードが必要とされる。
【００２５】
図８は、そのアンテナシステムによって生成される第１の放射パターン３１及び第２の放射パターン３２を示しており、それらのパターンが互いに５０度だけ斜めに向けられ、それにより適度なダイバーシティを与えることを例示する。
【００２６】
通常のドングルアプリケーションでは、「主」アンテナ１２がＬＴＥ帯及びＧＳＭ帯をカバーし、第２のアンテナ１２’がＬＴＥ  ＭＩＭＯ及びダイバーシティのために使用される必要がある。これは、２つのアンテナ１２、１２’が同一の構成又は性能を有する必要がないこと、又はそれらのアンテナを電気的に切り替え、同じように整合させる必要がないことを意味する。例示される実施形態では、両方のアンテナ１２、１２’は同一であるが、図９に示されるように、同じ方法又は異なる方法で用いられる場合がある電気切替回路を有する。
【００２７】
図９は、その接地面１１を有するＰＣＢ基板３と、接地面１１が存在しない、向かい合うエッジにある２つの島又は領域２３、２３’とを示す。各アンテナ１２、１２’はＲＦ給電点１７、１７’を有し、ＲＦ給電点には、ＲＦ給電ポート２４、２４’及びアンテナ整合回路２５、２５’が接続される。また、各アンテナ１２、１２’は、接地点１８、１８’も有し、接地点はスイッチ２６、２６’を介してグラウンドに接続され、スイッチは、異なるインダクタンスを有する３つの異なるグラウンド接続２７、２７’間を切り替えられるようにする。スイッチ２６、２６’は、制御線２８、２８’を介して制御される。図示される例では、３つの切替状態が示されるが、２つ、４つ又は他の状態数を有する構成も可能である。アンテナ１２、１２’間の相互相関を測定すると、ＬＴＥプロトコルによって用いられる全帯域にわたって、ρｅ≦０．５であることがわかる。アンテナ１２、１２’の良好な帯域幅及び効率とともに、この結果は、それらのアンテナがＬＴＥの要件を満たすのに適していることを意味する。
【００２８】
図１０は、単独時の（in isolation）本発明の一実施形態の場合の４つの帯域、すなわち、ＬＴＥ７４６ＭＨｚ〜７９８ＭＨｚ帯、ＧＳＭ帯、ＷＣＤＭＡ帯及びＬＴＥ２５００ＭＨｚ〜２６９０ＭＨｚ帯にわたる、２つの異なる状態（すなわち、アンテナとグラウンドとの間において異なるインダクタが切り替えられる場合）における入力整合及びアイソレーションを示すプロットを示す。
【００２９】
図１１は、図１０のプロットに対応するが、ドングル１０がラップトップコンピュータに差し込まれている場合のプロットを示す。
【００３０】
図１２は、４つの帯域、７４０ＭＨｚ〜８００ＭＨｚ、８２０ＭＨｚ〜９６０ＭＨｚ、１７１０ＭＨｚ〜２１７０ＭＨｚ及び２５００ＭＨｚ〜２６９０ＭＨｚにわたる、単独時の本発明の一実施形態のアンテナ効率のプロットを示す。
【００３１】
図１３は、図１２のプロットに対応するが、ドングル１０がラップトップコンピュータに差し込まれている場合のプロットを示す。
【００３２】
図１４は、−１５ｄＢ〜＋１５ｄＢの交差偏波電力比の場合に、単独時の本発明の一実施形態の異なる周波数帯（７４０ＭＨｚ〜８００ＭＨｚ、８２０ＭＨｚ〜９６０ＭＨｚ及び１７１０ＭＨｚ〜２１７０ＭＨｚ）にわたる相関係数及び交差偏波電力比の値を示す等方性３次元伝搬プロットを示す。測定された相関係数は全ての帯域にわたってρｅ≦０．５であり、実際にはスペクトルの大部分にわたって０．４未満であることが図から明らかである。
【００３３】
図１５は、図１２のプロットに対応するが、ドングル１０がラップトップコンピュータに差し込まれている場合のプロットを示す。ドングル１０が単独で存在するときよりも、低い帯域において相関係数が高いが、それでも、全スペクトルにわたって良好なＭＩＭＯ及びダイバーシティ動作を可能にするほど十分に低い。
【００３４】
本明細書の説明及び特許請求の範囲全体を通じて、語句「含む（comprise）」及び「含有する（contain）」及びそれらの変形は、「含むがこれらに限定されない（including but not limited to）」ことを意味し、それらは、他の部分、添加剤、成分、整数又は工程を除外するように意図されるものでない（またこれらを除外するものでもない）。本明細書中の説明及び特許請求の範囲全体を通じて、文脈上異なる解釈を要する場合を除き、数量が特定されていない語は、単数及び複数を包含する（the singular encompasses the plural）。とりわけ、不定冠詞を使用する場合、本明細書は、文脈上異なる解釈を要する場合を除き、単数と同様に複数についても考えるものと解されるべきである。
【００３５】
本発明の特定の態様、実施形態又は例と併せて記載される、特徴、整数、特性、化合物、化学的部分又は群は、矛盾しない限り、本明細書中に記載される他のあらゆる態様、実施形態又は例にも適用できると解されるべきである。本明細書（任意の添付の特許請求の範囲、要約書及び図面を含む）に開示される特徴の全て、及び／又はそのように開示される任意の方法若しくはプロセスの工程の全ては、かかる特徴及び／又は工程の少なくとも幾つかが互いに排他的である組合せを除き、任意の組合せで組み合わせることができる。本発明は、上述のいずれかの実施形態の詳細に限定されるものではない。本発明は、本明細書（任意の添付の特許請求の範囲、要約書及び図面を含む）に開示される特徴の、任意の新規な特徴若しくは任意の新規な組合せに、又はそのように開示される任意の方法若しくはプロセスの工程の、任意の新規な工程、若しくは任意の新規な組合せにも及ぶ。
【００３６】
読み手の注意は、本出願に関連して、本明細書と同時に又は先立って提出され、かつ本明細書とともに公衆の閲覧に付される、全ての論文及び書類に向けられるものであり、全てのこのような論文及び書類の中身は、引用することにより本明細書の一部をなすものとする。
【図１】
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【図５．６．７．８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図２】
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【図３．４】
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