(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像データの印刷に使用する色材の量を制御する画像処理装置であって、
濃度値から色材量を示す値を求めるためのＬＵＴであって最大濃度値に対する色材量が色毎に異なる第一のＬＵＴを用いて、前記画像データの着目画素における各色成分の濃度値を色材量を示す値に変換する第一の変換手段と、
前記第一の変換手段による変換後の前記色材量を示す値の各色成分の総和と制限値とを比較し、比較の結果、前記総和が前記制限値よりも大きい場合、前記総和が前記制限値以下になるように、前記画像データの前記着目画素における各色成分の前記色材量を示す値を制御する制御手段と、
前記第一の変換手段により変換された、前記画像データの前記着目画素における各色成分の前記色材量を示す値を濃度値に変換するための第二のＬＵＴを用いて、前記画像データの前記着目画素における制御後の前記色材量を示す値を濃度値に変換する第二の変換手段と、
前記第二の変換手段による変換後の濃度値を出力値として出力する出力手段と
を有し、
前記出力手段は、前記総和が前記制限値以下の場合は前記第一の変換手段による変換がされる前の濃度値を前記出力値とすることを特徴とする画像処理装置。
【請求項２】
前記第一のＬＵＴおよび前記第二のＬＵＴは、前記画像データを構成する画素の色成分毎に定義されていることを特徴とする請求項１に記載の画像処理装置。
【請求項３】
前記第一のＬＵＴおよび前記第二のＬＵＴは、入力値に対する出力値が非線形な特性を持つＬＵＴであることを特徴とする請求項１に記載の画像処理装置。
【請求項４】
前記第二のＬＵＴは、前記第一のＬＵＴを逆算することで得られることを特徴とする請求項１に記載の画像処理装置。
【請求項５】
前記第一のＬＵＴおよび前記第二のＬＵＴは、前記画像データを構成する色成分のそれぞれの最大値に対して消費される色材の量が、前記色成分毎に異なることを特徴とする請求項１に記載の画像処理装置。
【請求項６】
前記第一のＬＵＴにおいて入力の最大値に対する出力値が、前記画像データの画素の色成分毎に定義されていることを特徴とする請求項１に記載の画像処理装置。
【請求項７】
前記制御手段は、前記画像データを構成する画素の黒成分に対応する黒の色材における出力可能な最大値を用いて、前記画像データの前記着目画素における各色成分の前記色材量を示す値を制御することを特徴とする請求項１に記載の画像処理装置。
【請求項８】
前記黒の色材における出力可能な最大値は、同一の信号値に対して消費する量が色材ごとに異なることを示す情報に基づき、各色に対して出力可能な最大の信号値の場合に、複数の色材のうち消費する量が最も大きい色材の量に対する当該黒の色材の消費する量の割合から算出されることを特徴とする請求項７に記載の画像処理装置。
【請求項９】
前記制御手段は、前記画像データの前記着目画素における各色成分の前記色材量を示す値を制御した後に、更にスムージング処理を行うことを特徴とする請求項１に記載の画像処理装置。
【請求項１０】
前記制御手段は、前記制御する前後の画像データを用いて、前記スムージング処理を適用する画素を示す判定画像を更に作成し、当該判定画像に従って前記スムージング処理を行うことを特徴とする請求項９に記載の画像処理装置。
【請求項１１】
前記出力手段は、前記制御手段による比較の結果、前記求めた値が前記制限値以下の場合、前記第二の変換手段を実行することなく、前記第一の変換手段による変換がされる前の濃度値を前記出力値として出力することを特徴とする請求項１乃至１０のいずれか一項に記載の画像処理装置。
【請求項１２】
画像データの印刷に使用する色材の量を制御する画像処理方法であって、
濃度値から色材量を示す値を求めるためのＬＵＴであって最大濃度値に対する色材量が色毎に異なる第一のＬＵＴを用いて、前記画像データの着目画素における各色成分の濃度値を色材量を示す値に変換する第一の変換工程と、
前記第一の変換工程における変換後の前記色材量を示す値の各色成分の総和と制限値とを比較し、比較の結果、前記総和が前記制限値よりも大きい場合、前記総和が前記制限値以下になるように、前記画像データの前記着目画素における各色成分の前記色材量を示す値を制御する制御工程と、
前記第一の変換工程にて変換された、前記画像データの前記着目画素における各色成分の前記色材量を示す値を濃度値に変換するための第二のＬＵＴを用いて、前記画像データの前記着目画素における制御後の前記色材量を示す値を濃度値に変換する第二の変換工程と、
前記第二の変換工程における変換後の濃度値を出力値として出力する出力工程と
を有し、
前記出力工程において、前記総和が前記制限値以下の場合は前記第一の変換工程における変換がされる前の濃度値を前記出力値とすることを特徴とする画像処理方法。
【請求項１３】
コンピュータを、
濃度値から色材量を示す値を求めるためのＬＵＴであって最大濃度値に対する色材量が色毎に異なる第一のＬＵＴを用いて、画像データの着目画素における各色成分の濃度値を色材量を示す値に変換する第一の変換手段、
前記第一の変換手段による変換後の前記色材量を示す値の各色成分の総和と制限値とを比較し、比較の結果、前記総和が前記制限値よりも大きい場合、前記総和が前記制限値以下になるように、前記画像データの前記着目画素における各色成分の前記色材量を示す値を制御する制御手段、
前記第一の変換手段により変換された、前記画像データの前記着目画素における各色成分の前記色材量を示す値を濃度値に変換するための第二のＬＵＴを用いて、前記画像データの前記着目画素における制御後の前記色材量を示す値を濃度値に変換する第二の変換手段、
前記第二の変換手段による変換後の濃度値を出力値として出力する出力手段
として機能させ、
前記出力手段は、前記総和が前記制限値以下の場合は前記第一の変換手段による変換がされる前の濃度値を前記出力値とすることを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、印字処理におけるトナーやインクの総量を制御するための画像処理装置、画像処理方法、および画像処理パラメータを作成するプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
トナーやインク等の記録材（色材）を用いたカラープリンタでは、１画素単位で使用できる記録材の量に制限がある場合が多い。例えばシアン／マゼンタ／イエロー／ブラック（以降、Ｃ，Ｍ，Ｙ，Ｋと表記する）の４色のトナーを用いる電子写真方式のプリンタについて考える。この電子写真方式のプリンタでは、１画素単位の各色のトナー出力の最大値をそれぞれ１００％とした場合、１画素単位のトナー総量の制限値は例えば３００％までと定義されている。トナー総量が３００％を超えるとトナーの定着不良やトナーの飛び散りが発生し、画質が損なわれるだけではなく装置本体への損傷等の影響が懸念される。
【０００３】
上記問題を解決するために従来技術では、ＣＭＹＫのトナーの総量を１画素単位で計算し、制限値を超えていた場合は総量を減らす処理を行っていた。（例えば特許文献１参照）。このトナー総量を出力制御する処理を便宜上、以下、「トナー総量制御処理」と定義する。特許文献１では、ＣＭＹを等量減らす代わりにＫを増やすことで、画質の変化を極力少なくしつつ、トナーの総量を減らすことが可能になる。またトナーの総量を制限する際にＬＵＴ（Ｌｏｏｋ  Ｕｐ  Ｔａｂｌｅ）等を用いて濃度値を消費されるトナー量の情報に変換することで、正確なトナー総量制限処理を可能としていた。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−３３４３２０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら従来のトナー総量を制御する技術では、トナー総量制御処理の前後で信号が歪んでしまうという問題があった。詳細は後述するが、従来のトナー総量制御処理ではＬＵＴ等を用いて、一度濃度値を消費されるトナー量の情報に変換してからトナー総量制御処理を行う。そして、トナー総量制御処理後のトナー量の情報に対して、ＬＵＴ等を用いて濃度値に戻す。このとき、この濃度値と消費されるトナー量との関係は必ずしもリニアな関係になるとは限らない。例えば、濃度値が５０％の場合に消費されるトナー量に対して濃度値が１００％の場合に消費されるトナー量は２倍よりも大きい値になる可能性がある。つまり、濃度値と消費トナー量との関係は、非線形な関係になる可能性がある。
【０００６】
そのため、濃度値を消費されるトナー量に変換する処理や消費されるトナー量を濃度値に変換する処理では、非線形な関係を有したまま値の圧縮等が行われることにより、情報が失われてしまうという課題がある。上記処理は全ての画素に対して行われるため、この情報の損失に伴って画像の階調性等が悪化し、画質の劣化が問題となる。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本願発明は以下の構成を有する。すなわち、画像データの印刷に使用する色材の量を制御する画像処理装置であって、濃度値から色材量を示す値を求めるためのＬＵＴであって最大濃度値に対する色材量が色毎に異なる第一のＬＵＴを用いて、前記画像データの着目画素における各色成分の濃度値を色材量を示す値に変換する第一の変換手段と、前記第一の変換手段による変換後の前記色材量を示す値の各色成分の総和と制限値とを比較し、比較の結果、前記総和が前記制限値よりも大きい場合、前記総和が前記制限値以下になるように、前記画像データの前記着目画素における各色成分の前記色材量を示す値を制御する制御手段と、前記第一の変換手段により変換された、前記画像データの前記着目画素における各色成分の前記色材量を示す値を濃度値に変換するための第二のＬＵＴを用いて、前記画像データの前記着目画素における制御後の前記色材量を示す値を濃度値に変換する第二の変換手段と、前記第二の変換手段による変換後の濃度値を出力値として出力する出力手段とを有し、前記出力手段は、前記総和が前記制限値以下の場合は前記第一の変換手段による変換がされる前の濃度値を前記出力値とする。
【発明の効果】
【０００８】
トナー総量制御処理を行わない画素に対する情報の損失を防ぐことができ、階調性の悪化等の画質劣化を抑制することが可能になる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】システムの構成図。
【図２】画像処理の流れを示した図。
【図３】従来のトナー総量制御処理の流れを示した図。
【図４】従来のトナー総量制御処理に用いるＬＵＴの例を示した図。
【図５】従来のトナー総量制御の流れを示した図。
【図６】第一実施形態に係るトナー総量制御処理の流れを示した図。
【図７】第一実施形態に係るトナー総量制御の流れを示した図。
【図８】濃度値１００％に対するトナーの量が色ごとに異なる例を示した図。
【図９】第二実施形態に係るトナー総量制御処理の流れを示した図。
【図１０】第二実施形態に係るＬＵＴを作成する処理の流れを示した図。
【図１１】第二実施形態に係るＬＵＴの例を示した図。
【図１２】第二実施形態に係るトナー総重量制御の流れを示した図。
【図１３】第三実施形態に係るトナー総量制御処理の流れを示した図。
【図１４】第三実施形態に係る判定画像作成処理の流れを示した図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明を実施するための形態について図面を用いて説明する。
【００１１】
＜第一実施形態＞
本発明の実施形態について説明する。本実施形態では同一の濃度値に対して消費されるトナー量が色ごとに異なる状況でのトナー量を制限する手法について説明する。なお、本明細書において、値の変換処理にて用いられるルックアップテーブルをＬＵＴと記載する。更に具体的には１次元のルックアップテーブルを１Ｄ−ＬＵＴと記載する。
【００１２】
図１は本発明におけるシステムの構成図である。画像処理装置であり、ＣＭＹＫの各色のトナーを用いるＭＦＰ（ＭｕｌｔｉＦｕｎｃｔｉｏｎ  Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ）１０１は、ネットワーク１２３を介して他の装置に接続されている。またＰＣ１２４はネットワーク１２３を介してＭＦＰ１０１と接続されている。ＰＣ１２４内のドライバ１２５はＭＦＰ１０１に対応しており、ＭＦＰ１０１へ印刷データを送信する。
【００１３】
ＭＦＰ１０１について詳細に説明する。ネットワークＩ／Ｆ１２２は印刷データ等の受信や後述するラスタ画像や制御データ等の送信を行う。コントローラ１０２はＣＰＵ１０３やレンダラ１１２、画像処理部１１４で構成される。ＣＰＵ１０３のインタプリタ１０４はＰＣ１２４から受信した印刷データのＰＤＬ（Ｐａｇｅ  Ｄｅｓｃｒｉｐｔｉｏｎ  Ｌａｎｇｕａｇｅ）部分を解釈し、中間言語データ１０５を生成する。続いて、ＣＭＳ（Ｃｏｌｏｒ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  Ｓｙｓｔｅｍ）はそれぞれ、色変換用のプロファイルの情報を用いて色変換を行う。本実施形態のＭＦＰ１０１は、２つのＣＭＳを有する。
【００１４】
ＣＭＳ１０６ではソースプロファイル１０７及びデスティネーションプロファイル１０８を用いて色変換を行い、中間言語データ（ＣＭＳ後）１１１を生成する。本実施形態ではＩＣＣ（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｃｏｌｏｒ  Ｃｏｎｓｏｒｔｉｕｍ）で定められたＩＣＣプロファイル等の規格化されたプロファイルを用いる。
【００１５】
また、ソースプロファイル１０７はＲＧＢやＣＭＹＫ等のデバイスに依存する色空間をＬ＊ａ＊ｂ＊やＸＹＺ等のデバイス非依存の色空間に変換するためのプロファイルである（デバイス依存色空間→デバイス非依存色空間）。ＸＹＺはＬ＊ａ＊ｂ＊と同様にデバイス非依存の色空間であり、３種類の刺激値で色を表現する。また、デスティネーションプロファイル１０８はデバイス非依存色空間をデバイス（プリンタ１１５）に依存したＣＭＹＫ色空間に変換するためのプロファイルである（デバイス非依存色空間→デバイス依存色空間）。
【００１６】
一方、ＣＭＳ１０９ではデバイスリンクプロファイル１１０を用いて色変換を行い、中間言語データ（ＣＭＳ後）１１１を生成する。ここでデバイスリンクプロファイル１１０はＲＧＢやＣＭＹＫ等のデバイス依存色空間をデバイス（プリンタ１１５）に依存したＣＭＹＫ色空間に直接変換するためのプロファイルである。
【００１７】
ＣＭＳ１０６とＣＭＳ１０９いずれのＣＭＳが選ばれるかは、ドライバ１２５における設定に依存する。本実施形態ではプロファイルの種類によってＣＭＳを分けているが、１つのＣＭＳで複数種類のプロファイルを扱ってもよい。また、プロファイルの種類は本実施形態で挙げた例に限らずプリンタ１１５のデバイス依存ＣＭＹＫ色空間を用いるのであればどのような種類のプロファイルでもよい。
【００１８】
レンダラ１１２は、生成した中間言語データ（ＣＭＳ後）１１１からラスタ画像１１３を生成する。画像処理部１１４は、ラスタ画像１１３やスキャナ１１９で読み込んだ画像に対して画像処理を行う。コントローラ１０２と接続されたプリンタ１１５は、ＣＭＹＫ等の複数の有色トナーを用いて紙（記録材）上に出力データを形成する。プリンタ１１５は紙の給紙を行う給紙部１１６と出力データを形成した紙を排紙する排紙部１１７とを備える。表示装置１１８は、ユーザへの指示やＭＦＰ１０１の状態を示すＵＩを表示する。
【００１９】
スキャナ１１９はオートドキュメントフィーダを含むスキャナである。スキャナ１１９は、束状のあるいは一枚の原稿画像を光源（不図示）から照射し、原稿反射像をレンズでＣＣＤセンサ等の固体撮像素子上に結像し、当該固体撮像素子からラスタ状の画像読み取り信号を画像データとして得る。入力装置１２０は、ユーザからの入力を受け付けるためのインタフェースである。記憶装置１２１は、コントローラ１０２で処理されたデータやコントローラ１０２が受け取ったデータ等を保存する。
【００２０】
［画像処理フロー］
次に画像処理部１１４の流れについて図２を用いて説明する。なお、本明細書にて示すフローチャートにおいて、長方形は処理を（Ｓ２０３等）、ひし形は条件分岐を（Ｓ２０１等）、平行四辺形はデータを（ＲＧＢ画像２０２等）示している。また、本処理フローは、本実施形態において例えば、ＭＦＰ１０１が有するコントローラ１０２が記憶装置１２１に格納されたプログラムを読みだして実行するものとする。
【００２１】
画像処理部１１４は画像データを受信した後、Ｓ２０１にて受け取ったデータがスキャナ１１９から受信したスキャンデータかドライバ１２５から送られたラスタ画像１１３かを判定する。スキャンデータではない場合（Ｓ２０１にてＮＯ）はラスタ画像１１３であり、受信した画像データがＣＭＳによってプリンタデバイスに依存するＣＭＹＫに変換された第一の信号値としてのＣＭＹＫ画像＿Ａ（濃度値）２１０となる。スキャンデータの場合（Ｓ２０１にてＹＥＳ）はＲＧＢ画像２０２であるため、Ｓ２０３にて画像処理部１１４は色変換処理を行い、共通ＲＧＢ画像２０４を生成する。ここで共通ＲＧＢ画像２０４はデバイスに依存しないＲＧＢ色空間で定義されており、演算によってＬ＊ａ＊ｂ＊等のデバイス非依存色空間に変換することが可能である。ここでは、デバイス非依存色空間であればＬ＊ａ＊ｂ＊等のどのような色空間であってもよい。
【００２２】
一方、Ｓ２０５にて画像処理部１１４はＲＧＢ画像２０２に対し文字判定処理を行い、文字判定データ２０６を生成する。ここでは画像のエッジ等を検出して文字判定データ２０６を生成する。そして、Ｓ２０７にて画像処理部１１４は共通ＲＧＢ画像２０４に対してフィルタ処理を行う。ここで、生成した文字判定データ２０６を用いて画像データにおける文字部分とそれ以外の部分とで異なるフィルタ処理を行う。次に画像処理部１１４はＳ２０８にて下地飛ばし処理を行いスキャン原稿中の下地を除去する。次に、Ｓ２０９にて、画像処理部１１４は色変換処理を行ってＣＭＹＫ画像＿Ａ（濃度値）２１０を生成する。ここでの“濃度値”とはＣＭＹＫの各色の濃度の値を０％〜１００％の信号値で表したものである。もちろん、「％」の単位ではなく、ｂｉｔ数を定義した信号値でもよい。例えば８ｂｉｔの場合、濃度値は０〜２５５の信号値となる。この各色に対する出力信号である“濃度値”に基づいて、画像形成が行われる。
【００２３】
次にＳ２１１にて画像処理部１１４はＣＭＹＫ画像＿Ａ（濃度値）２１０に対してトナー総量制御処理を行い、第二の信号値であるＣＭＹＫ画像＿Ｂ（濃度値）２１２を出力する。本実施形態では同一の濃度値に対して消費されるトナー等の色材の量が色ごとに異なる状況であっても制御が可能なトナー総量制御処理を提案する。本実施形態に係る本処理工程のトナー総量制御処理の詳細は図６および図７を用いて後述する。
【００２４】
Ｓ２１１にてトナー総量制御処理を行った後、画像処理部１１４はＳ２１３にて１次元のＬＵＴ（１Ｄ−ＬＵＴ）を用いて、ＣＭＹＫ画像＿Ｂ（濃度値）２１２に対してＣＭＹＫ各色の階調特性を補正する。ここでの諧調特性に対する補正手法については、特に限定せず、公知の方法が適用可能である。最後にＳ２１４にて、画像処理部１１４は画像形成処理を行ってＣＭＹＫ画像（２値）２１５を作成し、画像データをプリンタ１１５へ送信する。以上により、本画像処理フローを終了する。
【００２５】
［トナー総量制御処理（従来手法）］
次に、図２のＳ２１１におけるトナー総量制御処理について詳細に説明する。まずここでは、本実施形態の処理の流れを説明する前に、特許文献１にて用いられている従来手法の処理の流れについて図３を用いて説明する。
【００２６】
まず、Ｓ３０１にて画像処理部１１４は、１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー量）３０２を用いて１Ｄ−ＬＵＴ補正（トナー量変換）を行い、ＣＭＹＫ画像＿Ａ（濃度値）２１０をＣＭＹＫ画像＿Ｃ（トナー量）３０３に変換する（第一変換手段）。ここで、１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー量）３０２について図４（Ａ）を用いて説明する。図４（Ａ）に示すグラフ４０１は、１画素あたりの濃度値に対して消費するトナーの量を示したものである。つまり、グラフ４０１は、１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー量）３０２をグラフとして可視化したものである。トナーの量は本来重さ（グラム等）で表現されるが、濃度値と同様に０％〜１００％の信号値で表す。なお、各信号値に対応する具体的なトナー量は予め定義され、その情報はＭＦＰ１０１にて保持されているものとする。グラフ４０１において、データ４０２は、Ｃ、Ｍ、Ｙ、Ｋのトナー量と濃度値との関係を表している。
【００２７】
次にＳ３０４にて、画像処理部１１４はＣＭＹＫ画像＿Ｃ（トナー量）に対してトナー総量制御を行い、ＣＭＹＫ画像＿Ｄ（トナー量）３０５を出力する。ここで、Ｓ３０４におけるトナー総量制御処理について図５を用いて説明する。図５の処理の流れは画素単位で行う。Ｓ３０４にてトナー総量制御の対象として入力された画像に含まれる着目画素のＣＭＹＫ（Ｃ１，Ｍ１，Ｙ１，Ｋ１）５０１に対して、画像処理部１１４はＳ５０２で合計値ＳＵＭ１を算出する。ここでＣＭＹＫ（Ｃ１，Ｍ１，Ｙ１，Ｋ１）５０１とは、ＣＭＹＫ画像＿Ｃ（トナー量）３０３の１画素単位のデータである。次に、Ｓ５０３にて画像処理部１１４はＬＩＭＩＴ（制限値）５０４を読み込み、ＳＵＭ１と比較する。
【００２８】
ここでのＬＩＭＩＴ５０４とは、一画素あたりの定着可能なトナー量の制限値であり、例えば「３００％」といった数値で定義される。ＬＩＭＩＴ５０４は、例えばＭＦＰ１０１が有する記憶装置１２１などに予め保持され、読みだされることにより取得される。制限値であるＬＩＭＩＴ５０４を超えたトナー量を定着しようとすると、出力した画像の画質劣化やプリンタ１１５の損傷等が懸念される。そのため、最終的なトナー総量を制限値以下にする必要がある。
【００２９】
次にＳＵＭ１がＬＩＭＩＴ５０４以下である場合（Ｓ５０３にてＹＥＳ）、画像処理部１１４はＳ５１３にてＣＭＹＫ（Ｃ１，Ｍ１，Ｙ１，Ｋ１）５０１をＣＭＹＫ（Ｃ３，Ｍ３，Ｙ３，Ｋ３）５１４として出力する。ここで、ＣＭＹＫ（Ｃ３，Ｍ３，Ｙ３，Ｋ３）５１４とは、ＣＭＹＫ画像＿Ｄ（トナー量）３０５の１画素単位のデータである。
【００３０】
Ｓ５０３にてＳＵＭ１がＬＩＭＩＴ５０４より大きい場合（Ｓ５０３にてＮＯ）、画像処理部１１４はＳ５０５にてＵＣＲ値を算出する。ここでＵＣＲ値は、以下の式を用いて算出する。
【００３１】
ＵＣＲ＝ｍｉｎ（（ＳＵＭ１−ＬＩＭＩＴ）／２，Ｃ１，Ｍ１，Ｙ１）
ＵＣＲ値は、ＣＭＹのトナーの削減値及びＫの増加値を算出する際に用いられる値である。Ｓ３０４におけるトナー総量制御ではトナー量の削減値を最小にするため、制限値を超えた量の半分の値、Ｃ１，Ｍ１，およびＹ１の４つの値の中で最も小さい値をＵＣＲ値とする。次にＳ５０６にて画像処理部１１４は第１のトナー総量制限後の値であるＣ２，Ｍ２，Ｙ２，Ｋ２の中のＫ２を算出する。Ｋ２の値は以下の式を用いて算出する。
【００３２】
Ｋ２＝ｍｉｎ（１００％，Ｋ１＋ＵＣＲ）
基本的には、Ｋ１にＵＣＲ値を足した値をＫ２として用いるが、Ｋ２単体でトナー量の最大値である１００％を超えた値は設定できないため、Ｋ１とＵＣＲ値の合計が１００％を超えた場合は、Ｋ２の値を１００％とする。次にＳ５０７にて画像処理部１１４はＣ１，Ｍ１，Ｙ１の値を削減し、Ｃ２，Ｍ２，Ｙ２の値を算出する。ここではＳ５０６で算出したＫ２の値とＫ１の値の差分を削減値とする。以上の処理の流れで、画像処理部１１４はトナー総量を削減したＣＭＹＫ（Ｃ２，Ｍ２，Ｙ２，Ｋ２）５０８を算出する。
【００３３】
次にＳ５０９にて画像処理部１１４は、Ｃ２，Ｍ２，Ｙ２，Ｋ２を合計してＳＵＭ２を算出する。次にＳ５１０にて画像処理部１１４は、ＬＩＭＩＴ５０４を読み込みＳＵＭ２と比較する。ＳＵＭ２がＬＩＭＩＴ５０４以下である場合（Ｓ５１０にてＹＥＳ）、画像処理部１１４はＳ５１２にてＣＭＹＫ（Ｃ２，Ｍ２，Ｙ２，Ｋ２）５０８をＣＭＹＫ（Ｃ３，Ｍ３，Ｙ３，Ｋ３）５１４として出力する。ＳＵＭ２がＬＩＭＩＴ５０４よりも大きい場合（Ｓ５１０にてＮＯ）、Ｓ５１１にて画像処理部１１４はＫ２の値をそのままＫ３として設定し、ＬＩＭＩＴ５０４からＫ２を引いた値をＣ２，Ｍ２，Ｙ２の合計値で割ることで係数を算出する。そして、画像処理部１１４はＣ２，Ｍ２，Ｙ２に算出した係数をかけることでトナー量が削減されたＣ３，Ｍ３，Ｙ３を算出し、ＣＭＹＫ（Ｃ３，Ｍ３，Ｙ３，Ｋ３）５１４を出力する。
【００３４】
以上のようにして、ＣＭＹＫ画像＿Ｃ（トナー量）３０３に含まれる画素全てを着目画素として対してトナー総量制御を行う。そして、Ｓ３０４のトナー総量制御によりＣＭＹＫ画像＿Ｄ（トナー量）３０５を算出した後、Ｓ３０６にて画像処理部１１４は１Ｄ−ＬＵＴ（トナー量→濃度）３０７を用いてＣＭＹＫ画像＿Ｂ（濃度値）２１２を算出する（第二変換手段）。
【００３５】
１Ｄ−ＬＵＴ（トナー量→濃度）３０７について図４（Ｂ）を用いて説明する。図４（Ｂ）に示すグラフ４０３は１画素あたりの消費するトナーの量に対する濃度値を示したものである。つまり、グラフ４０３は、１Ｄ−ＬＵＴ（トナー量→濃度値）３０７をグラフとして可視化したものである。ここでグラフ４０３は、グラフ４０１を逆算して求める。グラフ４０３において、データ４０４はＣ、Ｍ、Ｙ、Ｋに対する濃度値とトナー量との関係を表している。
【００３６】
以上のように、従来技術では図４（Ａ）に示すグラフを用いて濃度値からトナー量への変換をする。その後、図４（Ｂ）に示すグラフを用いてトナー量から濃度値への再変換を行う。しかし、図４に示すように変換の際に非線形な演算を行うため、入力画像が有する情報の損失が発生する。しかも、従来の処理の流れでは画像全体をトナー量に変換するため、トナー総量制御処理を行う必要がない画素においても情報の損失が発生することになる。この情報の損失によって例えば階調性の劣化など、重大な画質劣化が発生する。
【００３７】
［トナー総量制御処理（本実施形態）］
上述した従来のトナー総量制御処理に対し、本実施形態では画質劣化の防止とトナー総量制御を両立した処理を提案する。本実施形態の処理の流れについて図６を用いて説明する。ここで述べる処理は、図２に示すＳ１１におけるトナー総量制御処理に対応する。
【００３８】
従来技術と異なり、Ｓ６０１にて画像処理部１１４は第一のルックアップテーブルである１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー量）３０２と第二のルックアップテーブルである１Ｄ−ＬＵＴ（トナー量→濃度）３０７とを直接用いてトナー総量制御を行う。ＣＭＹＫ画像＿Ａ（濃度値）２１０を入力として、Ｓ６０１におけるトナー総量制御により、ＣＭＹＫ画像＿Ｂ（濃度値）２１２を生成する。
【００３９】
Ｓ６０１に示すトナー総量制御について図７を用いて詳細に説明する。図７の処理は図５と同様に画素単位で行う。Ｓ７０２にて画像処理部１１４は、トナー総量制御の対象として入力されたＣＭＹＫ（Ｃ１，Ｍ１，Ｙ１，Ｋ１）７０１に対して、１Ｄ−ＬＵＴ補正を行い、濃度値をトナー量に変換し、ＣＭＹＫ（Ｃ２，Ｍ２，Ｙ２，Ｋ２）７０３を出力する（第一変換手段）。その際に１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー量）３０２を用いる。１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー量）３０２は、予め定義され、例えばＭＦＰ１０１が有する記憶装置１２１に保持されているものとする。ここでＣＭＹＫ（Ｃ１，Ｍ１，Ｙ１，Ｋ１）７０１とは、ＣＭＹＫ画像＿Ａ（濃度値）２１０の１画素単位のデータである。次に画像処理部１１４は、Ｓ７０４でＣＭＹＫ（Ｃ２，Ｍ２，Ｙ２，Ｋ２）７０３を用いて合計値ＳＵＭ１を算出する。次に、Ｓ７０５にて画像処理部１１４は、ＬＩＭＩＴ７０６を読み込みＳＵＭ１と比較する。ＬＩＭＩＴ７０６は、従来技術として図５に示したＬＩＭＩＴ５０４と同等であるため説明を省略する。
【００４０】
ＳＵＭ１がＬＩＭＩＴ７０６以下である場合（Ｓ７０５にてＹＥＳ）、画像処理部１１４はＳ７１７にてＣＭＹＫ（Ｃ１，Ｍ１，Ｙ１，Ｋ１）７０１をＣＭＹＫ（Ｃ５，Ｍ５，Ｙ５，Ｋ５）７１８として出力する。ここで、ＣＭＹＫ（Ｃ５，Ｍ５，Ｙ５，Ｋ５）７１８とはＣＭＹＫ画像＿Ｂ（濃度値）２１２の１画素単位のデータである。このように、ＳＵＭ１がＬＩＭＩＴ７０６以下の値を有する画素についてはトナー量に変換する前のデータを直接出力することで、トナー量変換による情報の損失を防ぐことが可能になる。
【００４１】
以下、Ｓ７０７〜Ｓ７１４でＣＭＹＫ（Ｃ４，Ｍ４，Ｙ４，Ｋ４）７１５を出力するまでの処理は従来技術として示した図５のＳ５０５〜Ｓ５１２でＣＭＹＫ（Ｃ３，Ｍ３，Ｙ３，Ｋ３）５１４を出力するまでの処理と同様であるので説明を省略する。ここで、ＣＭＹＫ（Ｃ２，Ｍ２，Ｙ２，Ｋ２）７０３とＣＭＹＫ（Ｃ１，Ｍ１，Ｙ１，Ｋ１）５０１とは対応している。また、ＣＭＹＫ（Ｃ３，Ｍ３，Ｙ３，Ｋ３）７１０とＣＭＹＫ（Ｃ２，Ｍ２，Ｙ２，Ｋ２）５０８とは対応している。さらに、ＣＭＹＫ（Ｃ４，Ｍ４，Ｙ４，Ｋ４）７１５とＣＭＹＫ（Ｃ３，Ｍ３，Ｙ３，Ｋ３）５１４とは対応している。
【００４２】
最後に、Ｓ７１６にて画像処理部１１４はＣＭＹＫ（Ｃ４，Ｍ４，Ｙ４，Ｋ４）７１５に対して１Ｄ−ＬＵＴを用いて補正を行い、トナー量を濃度値に変換し、ＣＭＹＫ（Ｃ５，Ｍ５，Ｙ５，Ｋ５）７１８を出力する（第二変換手段）。その際に、１Ｄ−ＬＵＴ（トナー量→濃度）３０７を用いる。１Ｄ−ＬＵＴ（トナー量→濃度）３０７は、予め定義され、例えばＭＦＰ１０１が有する記憶部（不図示）に保持されているものとする。
【００４３】
以上のようにＳＵＭ１がＬＩＭＩＴ７０６より大きい場合は従来技術と同様にトナー総量を制限し、制限値を超えることによって発生する画質劣化や装置本体への損傷に関する懸念を防ぐことが可能になる。
【００４４】
本実施形態ではトナーに限定して説明したが、どのような色材を用いてもよい。また、本実施形態では濃度値をトナー量に変換する際にＬＵＴを用いたが、特定の式で定義した演算によって変換を行ってもよい。同様に、本実施形態ではトナー量を濃度値に変換する際にＬＵＴを用いたが、特定の式で定義した演算によって変換を行ってもよい。
【００４５】
また、本実施形態では１画素ごとにＬＩＭＩＴ７０６を用いて処理を切り替えたが、一度画像全体に対してトナー総量制御を行った後、トナー総量制御処理の適用前の画像と比較して出力する画素値の切り替え処理を行ってもよい。その際に、ＬＩＭＩＴ７０６を用いて切り替え処理に用いる情報（例えば、画素の位置情報）を別途出力してもよい。
【００４６】
また、本実施形態では、４色の色材を用いた例を示したが、これに限定するものではなく、より多くの色材もしくはより少ない色材を扱う装置に適用してもよい。
【００４７】
本発明により、トナー総量制御処理を行う必要がない画素に対する情報の損失を防ぐことができるため、階調性の悪化等の画質劣化を抑制することが可能になる。
【００４８】
＜第二実施形態＞
次に同一の濃度値に対して消費されるトナー量が色ごとに異なる状況での実施形態について説明する。第一実施形態では一画素あたりのトナー総量が制限値を超えたか否かに基づいて、トナー総量制御を実施するか否かを切り替える処理を説明した。本実施形態ではさらに、同一の濃度値に対して消費されるトナー量が色ごとに異なる状況に対応可能な実施形態を説明する。
【００４９】
本実施形態の流れについて説明する。図４（Ａ）（Ｂ）に示すように、従来技術では同一の濃度値に対して消費されるトナー量がＣＭＹＫの各色で同一であるとの前提に基づいて、処理を行っていた。しかし、実際の印字処理において、出力可能な複数の色のうち特定の色だけ出力される濃度を濃くしたい状況が発生する。その場合、濃度を濃くしたい色に対しては消費するトナーの量が増加するため、同じ濃度値であっても色ごとに消費するトナー量が異なる。また、色材の成分によっては同じ濃度値であっても使用する色材の量が色ごとに異なる可能性がある。つまり、例えばある複数の色に対する濃度値がいずれも１００％であったとしても、出力すべきトナーの量は色ごとに異なることとなる。
【００５０】
上記について図８（Ａ）（Ｂ）を用いて説明する。図８（Ａ）に示す表８０１は、特定の面積（例えば一画素）においてある濃度値で消費されるトナーの量を色ごとに示したものである。トナーＡは従来用いられたものと同一であり、濃度値１００％に対するトナーの量（ここでの単位はｇ）はＣＭＹＫいずれも「ａ」となる。つまり、濃度値１００％に対するトナー量はＣＭＹＫのいずれの色においても同一となる。従来技術および第一実施形態においては、この関係を前提としていた。これに対し、トナーＢは濃度値１００％に対するトナーの量が色ごとに異なる。表８０１の場合、濃度値１００％に対する各色それぞれのトナーの量は、Ｃが「ｂ」、Ｍが「ｃ」、Ｙが「ｄ」、Ｋが「ｅ」となる。トナー量の関係を、ｂ＞ｃ＞ｅ＞ｄとすると、Ｃ，Ｍ，Ｋ，Ｙの順で同じ１００％の濃度値に対して消費するトナーの量が少なくなる。
【００５１】
図８（Ｂ）は、一画素あたりのトナー総量について概念的に示したものである。トナー量８０２はトナーＡにおいて濃度値１００％で消費するトナーの量を合計したもの、トナー量８０３はトナーＢにおいて濃度値１００％で消費するトナーの量を合計したものとなる。トナー量８０６はトナーＡでＣＭＹＫの濃度値を合計した４００％で消費するトナー量、トナー量８０７はトナーＢでＣＭＹＫの濃度値を合計した４００％で消費するトナー量となる。制限値８０４はトナーＡにおける制限値「３００％」を示しており、トナーＡではＭ，Ｙ，Ｋの合計値に相当する。つまりグラフ４０１を用いてトナー量に変換した後、合計値と制限値を比較することが可能となる。
【００５２】
制限値８０８は、トナーＢにおける制限値「３００％」を示している。ここでは、制限値８０８の値をＫのトナー量を基準に「３００％」としている。つまり、制限値８０８は、３ｅ（ｅは、Ｋの濃度値が１００％の場合のトナー量）と同等のトナーの量となる。しかし、トナーＢの場合はトナーの量が色ごとに異なるため、ＭＹＫの合計値では制限値８０８を超えてしまうことが考えられる。つまり、グラフ４０１を用いてトナー量に変換した後、合計値と制限値とを比較することが不可能となる。
【００５３】
上記課題を鑑み、本実施形態では上記のような状況であってもトナー総量制御処理を可能とする手法を提案する。
【００５４】
［トナー総量制御処理］
本実施形態の処理の流れについて、図９を用いて説明する。本処理フローは、第一実施形態にて示した図６に対応する。Ｓ９０１にて画像処理部１１４はＫのトナー量を考慮したトナー総重量制御を行い、ＣＭＹＫ画像＿Ａ（濃度値）２１０からＣＭＹＫ画像＿Ｂ（濃度値）２１２を算出する。その際に、本実施形態では、１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー重量）９０２、１Ｄ−ＬＵＴ（トナー重量→濃度）９０３、ＭＡＸ＿Ｋ（黒の最大値）９０４をそれぞれ用いる。
【００５５】
１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー重量）９０２について図１１（Ａ）（Ｂ）を用いて説明する。図１１（Ａ）に示すグラフ１１０１は、１画素あたりの各色の濃度値に対して消費するトナーの量を示したものである。つまり、グラフ１１０１は、１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー重量）９０２をグラフとして可視化したものである。トナーの量は本来重さ（グラム）で表現されるが、ここでは濃度値と同様に０％〜１００％の信号値で表す。グラフ１１０１において、データ１１０２はＣ、データ１１０３はＭ、データ１１０４はＹ、データ１１０５はＫをそれぞれ表す。グラフ１１０１は、図８（Ａ）にて示した表８０１に基づくトナーＢの関係が反映されており、濃度値が１００％の場合に消費するトナーの量が色ごとに異なる。このように同一の濃度値に対して色ごとに異なるトナー消費量、すなわち色ごとに異なるトナーの「重さ」の関係を反映したトナー量を本実施形態では「トナー重量」と定義する。また、トナー重量についても、その単位を％として扱う。
【００５６】
また、１Ｄ−ＬＵＴ（トナー重量→濃度）９０３について説明する。図１１（Ｂ）に示すグラフ１１０６は、１画素あたりの消費するトナーの量（演算後）に対する濃度値を示したものである。グラフ１１０６はグラフ１１０１を逆算して求めるが、詳細は後述する。図１１（Ｂ）に示すグラフ１１０６において、データ１１０７はＣ、データ１１０８はＭ、データ１１０９はＹ、データ１１１０はＫをそれぞれ表す。グラフ１１０１では１００％の濃度値に対するＭ，Ｙ，Ｋのトナー重量が１００％よりも小さくなっており、グラフ１１０６ではＭ，Ｙ，Ｋはトナー重量が１００％に到達する前に対応する濃度値が１００％の値となる。なお、グラフ１１０１およびグラフ１１０６に示すように、Ｃはトナー重量と濃度値との関係において、リニアな関係ではないが、濃度値が１００％の場合にはトナー重量は１００％となっている。
【００５７】
［算出処理］
次に１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー重量）９０２、１Ｄ−ＬＵＴ（トナー重量→濃度）９０３、ＭＡＸ＿Ｋ（黒の最大値）９０４の算出方法について図１０を用いて説明する。ここで、ＭＡＸ＿Ｋ９０４は、黒の色材における出力可能な最大の重量の情報を意味する。
【００５８】
まず、Ｓ１００１にて画像処理部１１４は、１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー量）３０２を取得する。ここで、濃度値とトナー量とを対応させた１Ｄ−ＬＵＴは色ごとに作成されるため、図４（Ａ）に示すグラフ４０１のような濃度値１００％に対するトナー量が１００％になるようなＬＵＴとなる。次にＳ１００２にて画像処理部１１４は、トナー重量情報１００８を取得する。トナー重量情報１００８とは、例えば濃度値１００％において消費するトナーの量（ここでの単位はｇ）を示した情報であり、トナーの量（ｇ）は色ごとに異なる。ここでは、図８（Ａ）に示した表８０１の「トナーＢ」に定義した値を用いる。図８（Ａ）に示した表８０１において、濃度値に対するトナーの量の情報は予め定義され、保持しているものとする。次に、Ｓ１００３にて画像処理部１１４は、当該ＭＦＰ１０１にて扱う複数のトナーのうち、濃度値が１００％の際に最もトナーの量が大きい色を抽出する。表８０１に示す例の場合、ｂ＞ｃ＞ｅ＞ｄでトナーの量の大小関係が定義されるため、濃度値が１００％の際にｂが最もトナーの量が大きい色となる。すなわち、ここではＣが最もトナーの量が大きい色である。
【００５９】
次にＳ１００４にて画像処理部１１４は、トナー重量情報１００８を用いて最もトナーの量が大きい色を用いて係数を作成する。表８０１に示した例の場合、Ｃの係数は「ｂ／ｂ＝１」、Ｍの係数は「ｃ／ｂ」、Ｙの係数は「ｄ／ｂ」、Ｋの係数は「ｅ／ｂ」とそれぞれ定義される。つまり、もっともトナーの量が多い色に対するその他の色のトナーの量の割合を示している。なお、ここでは最もトナーの量が大きい色を“１”としているが、“１”よりも小さい値として定義してもよい。次にＳ１００５にて、画像処理部１１４は１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー量）３０２と係数を用いて１Ｄ−ＬＵＴを演算で求め、１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー重量）９０２を算出する。
【００６０】
次にＳ１００６にて、画像処理部１１４は１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー重量）９０２のＫに着目し、ＭＡＸ＿Ｋ９０４を算出する。図１１（Ａ）に示すグラフ１１０１の場合は、Ｋに対応したデータ１１０５に着目し、濃度値１００％に対するトナー重量をＭＡＸ＿Ｋ９０４とする。
【００６１】
最後にＳ１００７にて、画像処理部１１４は１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー重量）９０２を逆算することで１Ｄ−ＬＵＴ（トナー重量→濃度）９０３を算出する。
【００６２】
以上で示すように「トナー重量」の概念を導入した場合、第一実施形態に比べて情報の損失が大きくなるという問題がある。図１１（Ａ）に示すグラフ１１０１の場合、Ｋのデータ１１０５では濃度値１００％に対するトナー重量は約７０％となる。さらに、図１１（Ｂ）に示すグラフ１１０６の場合、Ｋのデータ１１１０ではトナー重量が約７０％に対する濃度値は１００％となる。そのため１回の変換で損失する情報量が増加する。このような状況では、従来手法による画質劣化が大きくなるという問題がある。
【００６３】
［トナー総重量制御］
次に、図９のＳ９０１に示すＫを考慮したトナー総重量制御について図１２を用いて説明する。まず、Ｓ１２０２にて画像処理部１１４はＣＭＹＫ（Ｃ１，Ｍ１，Ｙ１，Ｋ１）１２０１に対してトナー重量変換を行い、ＣＭＹＫ（Ｃ２，Ｍ２，Ｙ２，Ｋ２）１２０３を算出する。ＣＭＹＫ（Ｃ２，Ｍ２，Ｙ２，Ｋ２）１２０３は先の実施形態と異なり、トナー量ではなく“トナー重量”となる。その際に、図１０に示した算出処理にて求めた１Ｄ−ＬＵＴ（濃度→トナー重量）９０２を用いる。その後のＳ７０４〜Ｓ７１７までの処理はＳ１２０４及びＳ１２０６を除いて第一実施形態にて図７を用いて述べた処理と同じなので説明を省略する。
【００６４】
ＳＵＭ１がＬＩＭＩＴ７０６以下の場合は（Ｓ７０５にてＹＥＳ）、第一実施形態と同じくＣＭＹＫ（Ｃ１，Ｍ１，Ｙ１，Ｋ１）７０１をＣＭＹＫ（Ｃ５，Ｍ５，Ｙ５，Ｋ５）７１８として出力する。また、Ｓ７０５にてＳＵＭ１がＬＩＭＩＴ７０６より大きい場合は（Ｓ７０５にてＮＯ）、トナー量を制限する処理を行う。
【００６５】
Ｓ１２０３にて、画像処理部１１４はＳ７０７にて算出したＵＣＲ値にＫ２を加えた値とＭＡＸ＿Ｋ９０４とを比較し、小さい方をＫ３として算出する。また、Ｓ１２０６にて、画像処理部１１４はＣＭＹＫ（Ｃ４，Ｍ４，Ｙ４，Ｋ４）１２０５に対して濃度変換を行い、ＣＭＹＫ（Ｃ５，Ｍ５，Ｙ５，Ｋ５）１２０７を算出する。その際に、図１０のＳ１００７にて算出した１Ｄ−ＬＵＴ（トナー重量→濃度）９０３を用いる。また、ＣＭＹＫ（Ｃ４，Ｍ４，Ｙ４，Ｋ４）１２０５は第一実施形態と異なり、トナー量ではなくトナー重量となる。以上の処理を各画素に対して適用し、トナー総量制御が必要な画素に対してのみ適用することとなる。
【００６６】
ここで、Ｓ１２０４にてＭＡＸ＿Ｋ９０４を用いてＫ３を求める理由について説明する。Ｋが図１１（Ａ）に示すグラフ１１０１において、データ１１０５で示されるような状況では、濃度値１００％で消費するトナー重量が約７０％となる。つまり、ＭＡＸ＿Ｋ９０４は約７０％となる。Ｓ１２０６で１Ｄ−ＬＵＴ補正（濃度変換）する際にはデータ１１０５を逆算したデータ１１１０を用いるため、トナー重量が約７０％の段階で濃度値１００％となる。つまり、トナー重量が７０％でも１００％でも同じ濃度値１００％となる。
【００６７】
より具体的に説明する。図７に示すＳ７０８の処理を適用すると、Ｋ２＋ＵＣＲの値と１００％の値の間で小さい値をとるため、Ｋ２＋ＵＣＲが１００％を超える場合は１００％がＫ３の値となる。そのため、次のＳ７０９で「１００％−Ｋ２」の分だけＣ２，Ｍ２，Ｙ２を削減する。それに対してＳ１２０３のようにＫ２＋ＵＣＲの値とＭＡＸ＿Ｋ９０４の値の間で小さい値をとれば、Ｋ２＋ＵＣＲが７０％を超える場合はＭＡＸ＿Ｋ９０４である７０％が選ばれる。そのため、次のＳ７０９で「７０％−Ｋ２」の分だけＣ２，Ｍ２，Ｙ２を削減する。つまり、Ｋ３が７０％でも１００％でもＳ１２０６で補正された後の濃度値は同じであるのに対し、Ｓ７０８のケースでは「１００％−７０％＝３０％」分も余分にＣ２，Ｍ２，Ｙ２を削減してしまう。以上の理由から、ＭＡＸ＿Ｋ９０４を用いてＫ３を求めることが必要となる。
【００６８】
以上のように、「トナー重量」という概念を導入することで、従来手法では困難であった同一の濃度値で消費するトナーの量が色ごとに異なる場合においても、トナー総量制御処理が可能となる。
【００６９】
なお、本実施形態では色材をトナーに限定して説明したが、どのような色材を用いてもよい。また、本実施形態では濃度値をトナー重量に変換する際に、ＬＵＴを用いたが、特定の式で定義した演算によって変換を行ってもよい。同様に、本実施形態ではトナー重量を濃度値に変換する際に、ＬＵＴを用いたが、特定の式で定義した演算によって変換を行ってもよい。
【００７０】
また、本実施形態では１画素ごとにＬＩＭＩＴ７０６を用いて、トナー総量制御処理を適用するか否かを切り替えた。しかし、一度画像全体に対してトナー総量制御を行った後、トナー総量制御処理の適用前の画像と比較して出力する画素値の切り替え処理を行ってもよい。その際に、ＬＩＭＩＴ７０６を用いて切り替えのための情報（例えば、画素の位置情報）を別途出力してもよい。
【００７１】
また、本実施形態ではトナー重量情報１００８として図８（Ａ）に示した表８０１を例にとって扱ったが、これに限定するものではない。また、本実施形態では同一の濃度値で消費する色材量の色ごとの違いを「トナー重量」という概念で定義したが、例えば「容量」など、色ごとの違いを表すことができる概念であれば、他の基準を用いてもよい。
【００７２】
また、本実施形態では、４色の色材を用いた例を示したが、これに限定するものではなく、より多くの色材もしくはより少ない色材を扱う装置に適用してもよい。
【００７３】
本実施形態により、トナー総量制御処理を行わない画素に対する情報の損失を防ぐことができるため、階調性の悪化等の画質劣化を抑制することが可能になる。また、同一の濃度値に対して消費されるトナー等の色材の量が色ごとに異なる状況であっても情報の損失を防ぎつつ正確に色材の量を制限することが可能になる。
【００７４】
＜第三実施形態＞
次に、第三実施形態として、トナー総量制御処理を行った後に判定画像を作成し、作成した判定画像を用いてスムージング処理を行う場合の実施形態について説明する。先の実施形態ではトナー総量が制限値を超えたか否かで、各画素に対するトナー総量制御処理を行うか否かを切り替える処理を説明した。本実施形態ではさらに、トナー総量制御処理を適用した後の画像データに対し、作成した判定画像を用いてスムージング処理を行う。これにより、トナー総量制御処理を適用した画素と適用していない画素との境界部における画素値の差分を補正し、画像全体に対する画質をより滑らかにする実施形態を説明する。
【００７５】
先の実施形態ではＬＩＭＩＴ７０６を用いて、画像中の各画素に対してトナー総量制御を行うか否かを切り替えていた。そのためトナー総量制御を行う画素と行わない画素との境界で画質差が発生する可能性がある。本実施形態ではそのような画質差を防止するための処理について説明する。
【００７６】
［トナー総量制御処理］
図１３は本実施形態の処理の流れについて示した図である。本処理フローは、第一実施形態にて図６にて示した処理フローに対応する。Ｓ６０１にて第一実施形態と同様のトナー総量制御を行った後、Ｓ１３０１にて画像処理部１１４は判定画像作成処理を行い、判定画像１３０２を出力する。
【００７７】
［判定画像作成処理］
図１３に示すＳ１３０１の判定画像作成処理について図１４を用いて説明する。まず、Ｓ１４０１にて画像処理部１１４は、ＣＭＹＫ画像＿Ａ（濃度値）２１０とＣＭＹＫ画像＿Ｂ（濃度値）２１２を読み込んで差分画像１４０２を作成する。ここでの差分画像１４０２とは、ＣＭＹＫ画像＿Ａ（濃度値）２１０とＣＭＹＫ画像＿Ｂ（濃度値）２１２とに含まれる各画素において、対応する画素間の値の差分を示す情報である。つまり、トナー総量制御処理が適用されなかった画素は差分が“０（差分なし）”になり、トナー総量制御処理が適用された画素はその画素値に差分が発生する。次に、Ｓ１４０３にて画像処理部１１４は閾値１４０４を読み込み、閾値処理を行って差分画像（閾値処理後）１４０５を算出する。
【００７８】
トナー総量制御処理の前後で差分が大きい画素ほど、トナー総量制御処理が適用されない画素との差分が大きくなることが考えられる。そのため、ここでの閾値処理はトナー総量制御処置の前後で差分が大きい画素データを抽出する。ここではＣＭＹＫ各色に対して閾値を比較して差分画像（閾値処理後）１４０５を作成する。なお、各画素におけるＣＭＹＫの合計値に対して閾値処理を行い、各色共通の差分画像（閾値処理後）１４０５を作成してもよい。その場合、以降に述べるステップでは各色共通の処理を行う。なお、ここで用いられる閾値１４０４は、例えば、予め定義され、ＭＦＰ１０１の記憶装置１２１に保持されているものとする。
【００７９】
次にＳ１４０６にて画像処理部１１４は差分画像（閾値処理後）１４０５に対してエッジの抽出を行い、判定画像１３０２を作成する。ここでのエッジの抽出とは、差分が大きいとして抽出された画素と、それ以外の画素との境界を抽出する処理である。例えば、各画素の座標等を用いてエッジを抽出する。
【００８０】
図１３に戻り、最後に、Ｓ１３０３にて画像処理部１１４は、スムージング用係数１３０４を読み込んで判定画像１３０２に対してスムージング処理を行い、ＣＭＹＫ画像＿Ｃ（濃度値）１３０５を出力する。ここで、スムージング処理は公知の方法を用いることが可能であり、特に限定しない。また、スムージング用係数１３０４は予め定義されており、例えば、ＭＦＰ１０１が有する記憶装置１２１に保持されているものとする。
【００８１】
以上の処理を行うことで、トナー総量制御処理が適用される画素とトナー総量制御処理が適用されない画素との境界部に位置する画素の値の差分を減らし、画質の劣化をさらに防ぐことが可能になる。
【００８２】
本実施形態では色材をトナーに限定して説明したが、どのような色材を用いてもよい。また、本実施形態では同一の濃度値に対して消費されるトナー量が色ごとに同じ状況を前提としているが、第二実施形態のように同一の濃度値に対して消費されるトナー量が色ごとに異なる状況であってもよい。
【００８３】
また、判定画像作成処理において多値の判定画像を出力し、出力された値に応じてスムージング用の係数を切り替えてもよい。その場合は、トナー総量制御処理の前後で差分が大きい画素ほどスムージングを強くし、差分が小さいほどスムージングを弱くする。これにより、トナー総量制御処理が適用される画素とトナー総量制御が適用されない画素との境界部における画素値の差分をさらに削減することが可能になる。
【００８４】
本実施形態により、トナー総量制御処理を適用しない画素に対する情報の損失を防ぐことができるため、階調性の悪化等の画質劣化を抑制することが可能になる。さらに、トナー総量制御処理後の画像データに対し、判定画像を用いたスムージング処理を行うことで、トナー総量制御処理が適用される画素とトナー総量制御処理が適用されない画素との境界部の画素値の差分を減らし、画質の劣化をさらに防ぐことが可能になる。
【００８５】
＜その他の実施形態＞
また、本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェア（プログラム）を、ネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給し、そのシステム或いは装置のコンピュータ（またはＣＰＵやＭＰＵ等）がプログラムを読み出して実行する処理である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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