(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
使用者（Ｕ）が腕部（Ａ）及び／又は脚部（Ｌ）を動かす運動を補助する運動補助装置であって、
前記使用者（Ｕ）が踏む台状体（２）と、この台状体（２）を下方から支持する本体（３）と、この本体（３）の上方に配設された保持体（４）を有し、
この保持体（４）で使用者（Ｕ）の胴体部（Ｔ）を前方から当接して保持し、
前記保持体（４）は、前記本体（３）に保持体支材（４１）を介して前後揺動自在に枢支されると共に、前記保持体支材（４１）と使用者（Ｕ）との相対位置を変更可能な位置変更機構（４２）を備え、
この位置変更機構（４２）は、前記保持体支材（４１）と本体（３）の相対位置を変更することなく、前記保持体（４）と保持体支材（４１）の相対位置を変更することを特徴とする運動補助装置。
【請求項２】
使用者（Ｕ）が腕部（Ａ）及び／又は脚部（Ｌ）を動かす運動を補助する運動補助装置であって、
前記使用者（Ｕ）が踏む台状体（２）と、この台状体（２）を下方から支持する本体（３）と、この本体（３）の上方に配設された保持体（４）を有し、
この保持体（４）で使用者（Ｕ）の胴体部（Ｔ）を前方から当接して保持し、
前記台状体（２）は、前記本体（３）に台揺動軸（２１）で上下揺動自在に枢支され、
前記保持体（４）は、前記本体（３）に保持揺動軸（４３）で前後揺動自在に枢支され、
前記台状体（２）に台揺動軸（２１）から所定距離の位置に配設された台噛合部（２２’）と、前記保持体（４）に保持揺動軸（４３）から所定距離の位置に配設された保持噛合部（４４’）が噛み合うことで、前記台状体（２）の上下揺動を保持体（４）の前後揺動に変換して、前記使用者（Ｕ）の前傾を規制していて、
前記保持揺動軸（４３）は、前記台揺動軸（２１）の略鉛直上方に位置し、
側面視において、前記保持揺動軸（４３）と台揺動軸（２１）の間の高さ位置且つ前記保持揺動軸（４３）と台揺動軸（２１）を結ぶ線に略沿った位置で、前記保持噛合部（４４’）と台噛合部（２２’）が接触していることを特徴とする運動補助装置。
【請求項３】
前記運動補助装置での運動の仕方を教える教示コンテンツ（ＴＣ）を前記使用者（Ｕ）に提示する教示部（６０）を有していることを特徴とする請求項１又は２に記載の運動補助装置。
【請求項４】
使用者（Ｕ）が腕部（Ａ）及び／又は脚部（Ｌ）を動かす運動を補助する運動補助装置であって、
前記使用者（Ｕ）が踏む台状体（２）と、この台状体（２）を下方から支持する本体（３）と、この本体（３）の上方に配設された保持体（４）を有し、
この保持体（４）で使用者（Ｕ）の胴体部（Ｔ）を前方から当接して保持し、
前記使用者（Ｕ）から保持体（４）に掛かる前進力（Ｒ２）を測る保持センサ（７２）を少なくとも有し、
前記前進力（Ｒ２）の値を含むセンサコンテンツ（ＳＣ）を前記使用者（Ｕ）に提示するセンサ提示部（７０）を有していることを特徴とする運動補助装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、使用者が腕部及び／又は脚部を動かす運動を補助する運動補助装置、運動補助システム、及び、運動補助装置で運動する使用者を撮像した使用者像コンテンツ等を保存している記録媒体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、トレーニング装置が知られている（特許文献１参照）。
このトレーニング装置は、本体フレームに座部より後の位置に立設された中空状の背面支柱と、前記背面支柱若しくは前記本体フレームに装着されている背もたれと、前記背もたれの上端部より上部位置において前記背面支柱に固定支持されている水平軸回りに揺動自在に装着された上腕屈伸用アームと、前記本体フレームに装着された揺動駆動源と、前記揺動駆動源の揺動出力を上腕屈伸用アームに伝達する前記背面支柱内に長手方向移動自在に支持されている連結棒を含む連結リンクとを有する。
更に、特許文献１には、本体フレームの左側面の下部には、水平軸回りに揺動自在に装着された下肢屈伸用アームも開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−８２９４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献１に記載されたトレーニング装置は、水平軸を中心とする各アームの揺動で利用者の上腕や下肢を屈伸させため、老若男女を問わず、所定の軌道に沿った運動しか利用者にさせることが出来ず、利用者それぞれの体格・体力に応じた運動は不可能である。
このため、利用者が、エアロビック（ダイエット）運動、リハビリ（リハビリテーション）運動、ランニング運動、ウォーキング運動、エクササイズトレーニング運動、アスリートトレーニング運動などを意図していたとしても、特許文献１のトレーニング装置によって、自らに合わない運動をすることで、逆に身体を痛める虞もある。
更に、上述した何れの運動においても、正しい身体の使い方（つまり、理想的なフォーム）をした際に最も効果が上がるものの、特許文献１のトレーニング装置における各アームの所定の揺動で利用者の上腕や下肢を屈伸させる構成であれば、各利用者は、理想的なフォームの習得は出来ず、十分な運動効果を得られない。
【０００５】
本発明は、このような点に鑑み、使用者が踏む台状体と、この台状体を下方から支持する本体と、この本体の上方に配設され且つ使用者の胴体部を前方から当接して保持する保持体を有することで、それぞれの使用者に応じた運動フォームの習得を実現できる運動補助装置、運動補助システム、及び、運動補助装置を使用する使用者を撮像した使用者像等を保存する記録媒体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る運動補助装置１は、使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置であって、前記使用者Ｕが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有し、この保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持し、前記保持体４は、前記本体３に保持体支材４１を介して前後揺動自在に枢支されると共に、前記保持体支材４１と使用者Ｕとの相対位置を変更可能な位置変更機構４２を備え、この位置変更機構４２は、前記保持体支材４１と本体３の相対位置を変更することなく、前記保持体４と保持体支材４）の相対位置を変更することを第１の特徴とする。
【０００７】
本発明に係る運動補助装置１の第２の特徴は、使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置であって、前記使用者Ｕが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有し、この保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持し、前記台状体２は、前記本体３に台揺動軸２１で上下揺動自在に枢支され、前記保持体４は、前記本体３に保持揺動軸４３で前後揺動自在に枢支され、前記台状体２に台揺動軸２１から所定距離の位置に配設された台噛合部２２’と、前記保持体４に保持揺動軸４３から所定距離の位置に配設された保持噛合部４４’が噛み合うことで、前記台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換して、前記使用者Ｕの前傾を規制していて、前記保持揺動軸４３は、前記台揺動軸２１の略鉛直上方に位置し、側面視において、前記保持揺動軸４３と台揺動軸２１の間の高さ位置且つ前記保持揺動軸４３と台揺動軸２１を結ぶ線に略沿った位置で、前記保持噛合部４４’と台噛合部２２’が接触している点にある。
【０００８】
本発明に係る運動補助装置１の第３の特徴は、上記１又は２の特徴に加えて、前記運動補助装置での運動の仕方を教える教示コンテンツＴＣを前記使用者Ｕに提示する教示部６０を有している点にある。
【０００９】
その他、本発明に係る運動補助装置１は、使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置であって、前記使用者Ｕが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有し、この保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持し、前記使用者Ｕの運動中における当該運動補助装置全体の位置ズレを抑える位置ズレ抑制機構５０を有していることとしても良い。
【００１０】
その他、本発明に係る運動補助装置１は、使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置であって、前記使用者Ｕが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有し、この保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持し、前記台状体２は、前記本体３に台揺動軸２１で上下揺動自在に枢支され、前記保持体４は、前記本体３に保持揺動軸４３で前後揺動自在に枢支され、前記台状体２の台揺動軸２１と略同軸の台ギア２２と、前記保持体４の保持揺動軸４３と略同軸の保持ギア４４が噛み合うことで、前記台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換して、前記使用者Ｕの前傾を規制していることとしても良い。
【００１１】
その他、本発明に係る運動補助装置１は、使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置であって、前記使用者Ｕが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有し、この保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持し、前記使用者Ｕの運動中に当該運動補助装置が発する音を抑える音抑制部５５を有していることとしても良い。
【００１２】
本発明に係る運動補助装置１の第４の特徴は、使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置であって、前記使用者Ｕが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有し、この保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持し、前記使用者Ｕから保持体４に掛かる前進力Ｒ２を測る保持センサ７２を少なくとも有し、前記前進力Ｒ２の値を含むセンサコンテンツＳＣを前記使用者Ｕに提示するセンサ提示部７０を有している点にある。
【００１５】
その他、本発明に係る運動補助装置１は、使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置であって、前記使用者Ｕが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有し、この保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持し、当該運動補助装置で運動する前記使用者Ｕを撮像した使用者像コンテンツＵＣを前記使用者Ｕに提示する使用者像提示部８０を有していることとしても良い。
【００１６】
その他、本発明に係る運動補助装置１は、使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置であって、前記使用者Ｕが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有し、この保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持し、前記使用者Ｕが置かれる環境の仮想像コンテンツＶＣを前記使用者Ｕに提示する仮想像提示部９０を有していることとしても良い。
【００１７】
これらの特徴により、使用者Ｕが踏む台状体２と、台状体２を下方から支持する本体３と、本体３の上方に配設された保持体４を有して、保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持することによって、使用者Ｕは、自らの腕部Ａ及び脚部Ｌを動かす軌跡に制限はなく（自由度が上がり）、使用者Ｕに応じたランニングやウォーキングなどの運動フォームの習得が可能となる。
これと同時に、保持体４を、本体３に保持体支材４１を介して前後揺動自在に枢支し、使用者Ｕとの相対位置を変更可能な位置変更機構４２を備えることによって、使用者Ｕが本発明の運動補助装置１を使用する際に、腕部Ａ及び脚部Ｌ等の末端部を動かせるだけでなく、保持体４に対する使用者Ｕの重心Ｇ位置も移動可能となることで、腕部Ａ及び脚部Ｌ等の自由度が更に向上すると共に、各使用者Ｕに応じたランニング等の運動フォームをより習得し易くなる。
更に加えて、この位置変更機構４２により、保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して使用者Ｕの体重を支えながら、運動中にかかる使用者Ｕの胴体部Ｔ（腹部等）への圧を位置変更する方向（例えば、上下方向等）へ逃がすことが可能となって、運動補助装置１で運動する時間が長く（乗り易く）なったり、使用者Ｕに応じたランニング等の運動フォームを持続し易くなり、使用者Ｕに応じた運動フォームが身に着けられる（フォーム固めが出来る）と共に、使用者Ｕによる運動時間が延びることで、エアロビック（ダイエット）効果など生じる。
特に、運動補助装置１にて使用者Ｕがランニング等の運動を行っている際には、保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して使用者Ｕの体重を支えながら、しかも保持体４等の撓りやガタを低減できるため、骨盤が膝上に乗り込む感覚を得ながら使用者Ｕの股関節Ｋを確り伸展させつつ、いずれの使用者Ｕにも、走る、歩くなどの実動作に限りなく近い動作を行い易くなり、「骨盤を前に送りながらの重心移動」と、大筋群の筋収縮による有酸素運動のトレーニング効果の向上が実現できる。
尚、位置変更機構４２が、保持体支材４１と保持体４との相対位置が変更可能であれば、使用者Ｕの胴体部Ｔと保持体４の当接面４ａとの摺れ感や、後述する運動補助装置１全体の位置ズレ、運動補助装置１が発する音等を抑制するとも言える（つまり、位置変更機構４２は、後述する位置ズレ抑制機構５０や音抑制部５５であるとも言える）。
本発明における「及び／又は」とは、「少なくとも何れか一方」を意味し、例えば、「腕部Ａ及び／又は脚部Ｌ」であれば、「腕部Ａと脚部Ｌのうち、少なくとも何れか一方」を意味する。
又、本発明において「使用者Ｕと保持体支材４１との相対位置を変更可能」とは、保持体支材４１と保持体４との相対位置が変更可能であることによって、使用者Ｕと保持体支材４１との相対位置を変更可能にさせる場合と、保持体４の当接面４ａで保持体４に対して使用者Ｕが位置ズレする（滑る）等ことによって、使用者Ｕと保持体支材４１との相対位置を変更可能にさせる場合を含む。
【００１８】
又、台状体２を本体３に上下揺動自在に枢支し、保持体４を本体３に前後揺動自在に枢支し、台状体２の台噛合部２２’と保持体４の保持噛合部４４’が噛み合うことで、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換して、使用者Ｕの前傾（前傾姿勢Ｚ）を規制することによって、特許文献１のように、上腕屈伸用アームにおける揺動中心である水平軸から作用点（利用者からの力が作用する点）までの距離が長くないため、保持体４（上述した保持体４の保持体支材４１）の撓り（しなり）や、それぞれの台揺動軸２１や保持揺動軸４３におけるガタが生じ難く、使用者Ｕが動かす腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道のズレも抑えられる。
このような撓りやガタ、軌道ズレの抑制により、使用者それぞれの体格・体力に応じたランニング、ウォーキング等の運動フォームをより習得し易くなる。
尚、台状体２の台噛合部２２’と保持体４の保持噛合部４４’が噛み合うことが、保持体４の撓りや、それぞれの台揺動軸２１や保持揺動軸４３におけるガタ、使用者Ｕの腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道ズレを抑制できることで、後述する運動補助装置１全体の位置ズレ、運動補助装置１が発する音等を抑制するとも言える（つまり、台状体２の台噛合部２２’と保持体４の保持噛合部４４’の噛合いは、後述する位置ズレ抑制機構５０や音抑制部５５であるとも言える）。
ここで、本発明における「上下揺動」とは、略上下方向に沿った移動分のみを有した上下揺動の他、上下方向に沿った移動分に加えて前後方向に沿った移動分も有する場合でも、この前後方向に沿った移動分が上下方向に沿った移動分より小さければ良く、台状体２が台揺動軸２１で枢支されているのであれば、リンクを介した上下移動や、直動（直線的な移動）、曲線状のローラガイドやレール等に沿った移動などを一部に含んでいても構わない。
本発明における「前後揺動」も、同様で、略前後方向に沿った移動分のみを有した前後揺動の他、前後方向に沿った移動分に加えて上下方向に沿った移動分も有する場合でも、この上下方向に沿った移動分が前後方向に沿った移動分より小さければ良く、保持体４が保持揺動軸４３で枢支されているのであれば、リンクを介した前後移動や、直動（直線的な移動）、曲線状のローラガイドやレール等に沿った移動などを一部に含んでいても構わない。
【００１９】
その他、使用者Ｕの運動中における当該運動補助装置全体の位置ズレを抑える位置ズレ抑制機構５０を有した場合には、使用者Ｕが運動をより安定して行えるため、使用者Ｕが動かす腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道のズレ（運動フォームの崩れ）も抑えられると同時に、自らに応じた運動フォームの習得に集中できる。
【００２０】
その他、台状体２を本体３に上下揺動自在に枢支し、保持体４を本体３に前後揺動自在に枢支し、台状体２の台ギア２２と保持体４の保持ギア４４が噛み合うことで、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換して、使用者Ｕの前傾（前傾姿勢Ｚ）を規制した場合には、特許文献１のように、上腕屈伸用アームにおける揺動中心である水平軸から作用点（利用者からの力が作用する点）までの距離が長くないため、保持体４（上述した保持体４の保持体支材４１）の撓り（しなり）や、それぞれの台揺動軸２１や保持揺動軸４３におけるガタが生じ難く、使用者Ｕが動かす腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道のズレも抑えられる。
このような撓りやガタ、軌道ズレの抑制により、使用者それぞれの体格・体力に応じたランニング、ウォーキング等の運動フォームをより習得し易くなる。
尚、台状体２の台ギア２２と保持体４の保持ギア４４が噛み合うことが、保持体４の撓りや、それぞれの台揺動軸２１や保持揺動軸４３におけるガタ、使用者Ｕの腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道ズレを抑制できることで、後述する運動補助装置１全体の位置ズレ、運動補助装置１が発する音等を抑制するとも言える（つまり、台状体２の台ギア２２と保持体４の保持ギア４４の噛合いは、後述する位置ズレ抑制機構５０や音抑制部５５であるとも言える）。
【００２１】
その他、使用者Ｕの運動中に当該運動補助装置が発する音を抑える音抑制部５５を有した場合には、運動補助装置１の音で使用者Ｕの集中力が削がれることも抑えられて、自らに応じた運動フォームの習得に繋がると同時に、結果として、運動補助装置１自体の振動も抑制するため、使用者Ｕが運動をより安定して行え、使用者Ｕが動かす腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道のズレ（運動フォームの崩れ）も抑えられる。
尚、後述する教示部６０も有する場合には、例えば、当該教示部６０が提示する教示コンテンツＴＣの音をより鮮明に聞き取れ、使用者Ｕに応じた運動フォームが習得し易くなると言える。
【００２２】
又、運動補助装置１での運動の仕方を教える教示コンテンツＴＣを使用者Ｕに提示する教示部６０を有することによって、使用者Ｕに応じたランニングやウォーキングなどの運動フォーム習得の早期化が図れる。
この教示コンテンツＴＣは、運動補助装置１での運動の仕方を教えるものであれば、何れの構成でも良いが、例えば、使用者Ｕが台状体２を踏むタイミングを示した音や、使用者Ｕの胴体部Ｔのどの位置に保持体４を当接させるかを教示する映像、運動補助装置１の乗り方のコツを解説した映像、運動補助装置１で上手く運動をしている他の使用者Ｕの映像などであっても良い。
この他の教示コンテンツＴＣとして、例えば、運動補助装置１にてランニング、ウォーキング等の運動を行っている際において、使用者Ｕの運動フォームと、その使用者Ｕの身長、体重等から理想とされる運動フォームの違いを色等を使って表した映像であっても良く、使用者Ｕは、自らの運動フォームの改善点をリアルタイムで視覚的に認識でき、更なる運動フォーム習得性の向上が図れる。
尚、本発明における「映像」とは、静止画である「画像」、動く画像である「動画」の他、「音」、文字等及びそれらの組合せを含む。
又、教示コンテンツＴＣには、後述するセンサコンテンツＳＣ、使用者像コンテンツＵＣ、仮想像コンテンツＶＣの少なくとも何れか１つが含まれていても良い。
【００２３】
更に、台状体２に使用者Ｕの踏力Ｒ１を測る台センサ７１と、保持体４に使用者Ｕの前進力Ｒ２を測る保持センサ７２の少なくとも何れか一方と、踏力Ｒ１及び／又は前進力Ｒ２の値を含むもの（センサコンテンツＳＣ）を使用者Ｕに提示するセンサ提示部７０を有することによって、使用者Ｕが、運動補助装置１で運動しながら、台状体２への踏力Ｒ１と保持体４への前進力Ｒ２を客観的に把握でき、自ら運動フォームを修正することが可能となる。
特に、運動補助装置１にてランニング、ウォーキング等の運動を行っている際には、使用者Ｕが、リアルタイムで、踏力Ｒ１と前進力Ｒ２の値を把握できるため、足の踏み込み時に骨盤が膝上に乗り込む感覚が得やすくなり、使用者Ｕに、走る、歩くなどの実動作により近い動作をさせることが出来る。
尚、上述した教示部６０も有する場合には、例えば、当該教示部６０で、センサコンテンツＳＣを踏まえた教示コンテンツＴＣを提示することによっても、使用者Ｕに応じた運動フォームが習得し易くなると言える。
【００２４】
その他、運動補助装置１で運動する使用者Ｕを撮像した使用者像コンテンツＵＣを使用者Ｕに提示する使用者像提示部８０を有した場合には、使用者Ｕが、運動補助装置１で運動しながら、リアルタイム又は撮像した後に、で自らの運動フォーム（例えば、左右のバランスや、前傾の深さ、腕部Ａや脚部Ｌの動き等）を把握でき、各使用者Ｕに適した運動フォーム習得がより容易になる。
特に、運動補助装置１にてランニング、ウォーキング等の運動を行っている際には、より運動フォーム習得性が発揮される。
実際に、使用者Ｕ等の人物が走ったり、歩いたりしている際の運動フォームを撮る場合には、カメラ等の撮像機器も走る又は歩く人物の脇を略同じスピードで追跡しつつ撮像したり、その人物が走る又は歩くコースの全体を捉えられる距離から撮像機器の光軸をターン (回転）させながら撮像すると同時に、その人物は、走る又は歩く等の運動のしながら、自分の運動フォームを視ることは出来ない。
一方、本発明の運動補助装置１にてランニング、ウォーキング等の運動を行っている際には、使用者Ｕが、走る、歩くなどの実動作により近い「骨盤を前に送りながらの重心移動」の動作をしながら、その場で留まった状態を撮像機器で撮像できるため、追跡やターンする機構が無くとも良い（撮像機器の簡素化）と同時に、使用者Ｕは、走る、歩くなどの実動作に近い運動をしながら、自らの運動フォームをリアルタイムで視覚的に認識でき、飛躍的に運動フォームの習得性が向上する。よって、運動補助装置１は、例えば、身体のバランスや癖により左右の差が大きい使用者Ｕや、正しい動作を行いにくい使用者Ｕ、より精密な動作改善（フォーム習得）が必要なアスリートのスプリントトレーニング等に適する。
【００２５】
その他、使用者Ｕが置かれる環境の仮想像コンテンツＶＣを使用者Ｕに提示する仮想像提示部９０を有した場合には、使用者Ｕは、様々な環境を想定した運動フォームの習得が可能となる。
この環境の仮想像コンテンツＶＣの例としては、事前に撮像したマラソンコースの映像や、その他、大自然（森林、山、草原、川や海、湖等の水辺、砂浜、動物等）や街中の映像、実際の短距離走の競技会にて隣接するレーンを走る他の競技者の映像であっても良い。
特に、実際の短距離走の競技会にて隣接するレーンを走る他の競技者の映像は、隣接するレーンに他の競技者がいる際に、フォームが崩れたり、動きが固くなる等の使用者Ｕに用いても良い。
【００２６】
その他、本発明に係る運動補助システム１００は、使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置１を備えた運動補助システムであって、前記運動補助装置１での運動の仕方を教える教示コンテンツＴＣと、前記運動補助装置１で運動する前記使用者Ｕを撮像した使用者像コンテンツＵＣと、前記運動補助装置１の使用者Ｕが置かれる環境の仮想像コンテンツＶＣのうち少なくとも１つを含むコンテンツＣを前記使用者Ｕに提示する提示部を備え、この提示部は、前記教示コンテンツＴＣと使用者像コンテンツＵＣと仮想像コンテンツＶＣのうち少なくとも１つを入手可能にネットワークＷに接続されていることとしても良い。
【００２７】
上述した教示コンテンツＴＣと使用者像コンテンツＵＣと仮想像コンテンツＶＣのうち少なくとも１つを含むコンテンツＣを使用者Ｕに提示する提示部を備え、この提示部を、各コンテンツＴＣ、ＵＣ、ＶＣのうち少なくとも１つを入手可能にネットワークＷに接続した場合には、使用者Ｕは、自らの腕部Ａ及び脚部Ｌを動かす軌跡に制限はなく（自由度が上がり）、使用者Ｕに応じたランニングやウォーキングなどの運動フォーム習得を運動補助装置１により可能とする。
これと共に、使用者Ｕは、ネットワークＷ（クラウドサーバ等）から入手した各コンテンツＴＣ、ＵＣ、ＶＣを用いた場合には、使用者Ｕに応じた運動フォームの習得性を向上することが出来る。
尚、ネットワークＷに接続して入手可能な教示コンテンツＴＣと使用者像コンテンツＵＣと仮想像コンテンツＶＣは、ここまで上述した各コンテンツＴＣ、ＵＣ、ＶＣをはじめ、例えば、過去に撮像された使用者Ｕ自らの運動フォームを撮像した使用者像コンテンツＵＣであっても良い。
【００２８】
その他、本発明に係る記録媒体２００は、使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置１での運動の仕方を教える教示コンテンツＴＣと、前記運動補助装置１で運動する前記使用者Ｕを撮像した使用者像コンテンツＵＣと、前記運動補助装置１の使用者Ｕが置かれる環境の仮想像コンテンツＶＣのうち少なくとも１つを含むコンテンツＣを保存していることとしても良い。
【００２９】
教示コンテンツＴＣと使用者像コンテンツＵＣと仮想像コンテンツＶＣのうち少なくとも１つを含むコンテンツＣを保存した場合には、使用者Ｕは、自らの腕部Ａ及び脚部Ｌを動かす軌跡に制限はなく、使用者Ｕに応じたランニングやウォーキングなどの運動フォーム習得を運動補助装置１により可能と共に、使用者Ｕは、各種の記録媒体に保存された各コンテンツＴＣ、ＵＣ、ＶＣを用いることで、使用者Ｕに応じた運動フォームの習得性を向上することが出来る。
尚、本発明における「記録媒体（記憶媒体）」とは、映像やデジタル情報、アナログ情報を記録・保存するための媒体であって、記録媒体は、何れの構成であっても良いが、例えば、磁気テープ、ＤＤＳ（デジタル・データ・ストレージ）、フロッピー（登録商標）ディスク（ＦＤ）やハードディスクドライブ（ＨＤＤ）等の磁気ディスク、コンパクトディスク（ＣＤをはじめ）や、レーザーディスク（登録商標）（ＬＤ）、デジタルバーサタイルディスク（ＤＶＤ）、ブルーレイディスク（Blue-ray Disc 、ＢＤ）等の光ディスク、ミニディスク（ＭＤ）等の光磁気ディスク、フラッシュディスク（Solid State Drive 、ＳＳＤ）、メモリーカード、ＵＳＢメモリ等のフラッシュメモリなどを含む。
【発明の効果】
【００３０】
本発明に係る運動補助装置、運動補助システム、記録媒体によると、使用者が踏む台状体と、この台状体を下方から支持する本体と、この本体の上方に配設され且つ使用者の胴体部を前方から当接して保持する保持体を有したり、そのような運動補助装置を用いることで、それぞれの使用者に応じた運動フォームの習得を実現できる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】本発明の第１実施形態に係る運動補助装置（保持体を「Ｈｉｇｈ」とした状態）を示す斜視図である。
【図２】第１実施形態の運動補助装置を示す平面図である。
【図３】第１実施形態の運動補助装置を示す正面図である。
【図４】第１実施形態の運動補助装置の保持体を「Ｈｉｇｈ」とした状態を示す側面図である。
【図５】第１実施形態の運動補助装置の保持体を「Ｌｏｗ」とした状態を示す側面図である。
【図６】第１実施形態の運動補助装置の保持体を示す概要図であって、（ａ）は保持体の前面側を示す斜視概要図であり、（ｂ）は保持体と保持体支材との相対位置を固定する状態と変更可能な状態を示す側面概要図である。
【図７】第１実施形態の運動補助装置の保持体を示す概要図であって、（ａ）は保持体の後面側を示す斜視概要図であって、（ｂ）は保持体を示す平面概要図である。
【図８】本発明の第１実施形態に係る運動補助装置の変形例、本発明の第３実施形態に係る運動補助装置を示す前方斜視図である。
【図９】第１実施形態の運動補助装置の変形例、本発明の第３、４実施形態に係る運動補助装置を示す後方斜視図である。
【図１０】第１実施形態の運動補助装置の変形例を示す側面図である。
【図１１】第１実施形態の運動補助装置の変形例において、本体・保持体のカバー体を外した状態を示す側方斜視図である。
【図１２】第１実施形態の運動補助装置の変形例において、本体・保持体のカバー体を外した状態を示す上方斜視図である。
【図１３】第１実施形態の運動補助装置の変形例において、本体・保持体のカバー体及び転倒抑制部材を外した状態を示す前方斜視図である。
【図１４】第１実施形態の運動補助装置の変形例における保持体及び保持体支材を示す側方斜視図である。
【図１５】第１実施形態の運動補助装置の変形例における台ギア及び保持ギア等を示す上方斜視図である。
【図１６】第１実施形態の運動補助装置の変形例における台ギア及び保持ギア等を示す側方斜視図である。
【図１７】第１実施形態の運動補助装置の変形例において、本体・保持体のカバー体及び転倒抑制部材を外した状態の台状体、本体及び上方付勢機構等を示す後方斜視図である。
【図１８】第１実施形態の運動補助装置の変形例における台状体、本体及び上方付勢機構等を示す後方拡大斜視図である。
【図１９】本発明の第２実施形態に係る運動補助装置を示す概要図である。
【図２０】本発明の第４〜７実施形態に係る運動補助装置を示す概要図である。
【図２１】本発明の第４〜７実施形態に係る運動補助装置、本発明に係る運動補助システム及び記録媒体を示す概要図である。
【図２２】本発明の第８実施形態に係る運動補助装置（保持体を「Ｈｉｇｈ」とした状態）を示す斜視図である。
【図２３】第８実施形態の運動補助装置の一部を示す正面図である。
【図２４】第８実施形態の運動補助装置を示す側面図である。
【図２５】第８実施形態の運動補助装置（保持体を上下方向の中途位置とした状態）を示す後方斜視図である。
【図２６】第８実施形態の運動補助装置における台噛合部及び保持噛合部等を示す後方斜視図である。
【図２７】第８実施形態の運動補助装置における台噛合部及び保持噛合部等を示す側断面図である。
【図２８】第８実施形態の運動補助装置の保持体を示す後方斜視投影図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
＜第１実施形態の運動補助装置＞
以下、本発明の実施の形態を図面を参照して説明する。
図１〜７には、本発明の第１実施形態に係る運動補助装置１が示されている。
この運動補助装置１は、使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助するものであって、使用者Ｕが踏む台状体２と、台状体２を下方から支持する本体３と、本体３の上方に配設された保持体４を有している。
【００３３】
この保持体４で、運動補助装置１は使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持している。
これにより、使用者Ｕが踏む台状体２と、台状体２を下方から支持する本体３と、本体３の上方に配設された保持体４を有して、保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持することによって、使用者Ｕは、自らの腕部Ａ及び脚部Ｌを動かす軌跡に制限はなく（自由度が上がり）、使用者Ｕに応じたランニングやウォーキングなどの運動フォームの習得が可能となる。
運動補助装置１は、台状体２、本体３、保持体４の他に部材を有していても良く、第１実施形態では、上方付勢機構５や、転倒抑制部材６も有しているとして以下を述べる。
【００３４】
運動補助装置１の大きさは、特に制限はないが、例えば、台状体２、本体３及び保持体４を含めた全体の前後長さ（最も前後に長い本体３の前後長さ等）が１１８０ｍｍ以上２４００ｍｍ以下、好ましくは１３８０ｍｍ以上２２００ｍｍ以下、更に好ましくは１５８０ｍｍ以上２０００ｍｍ以下（１９８３．８ｍｍなど）でも良く、２０００ｍｍ以下であるとしても構わない。
運動補助装置１における台状体２、本体３及び保持体４を含めた全体の左右長さ（最も左右に幅広な本体３の左右幅等）は、例えば、４８０ｍｍ以上９００ｍｍ以下、好ましくは５２０ｍｍ以上８００ｍｍ以下、更に好ましくは５６０ｍｍ以上７００ｍｍ以下（５００ｍｍや６００ｍｍなど）でも良い。
運動補助装置１における台状体２、本体３及び保持体４を含めた全体の上下長さ（本体３の下端から保持体４の上端までの高さ等）は、例えば、１４００ｍｍ以上２１００ｍｍ以下、好ましくは１５００ｍｍ以上２０００ｍｍ以下、更に好ましくは１６００ｍｍ以上１９００ｍｍ以下（１７０９．１ｍｍなど）でも良く、又は、８００ｍｍ以上１２００ｍｍ以下であるとしても構わない。
【００３５】
＜台状体２＞
図１〜５に示されたように、台状体２は、使用者Ｕが踏むものであって、台状体２を本体３に上下搖動自在に枢支する台揺動軸２１と、この台揺動軸２１と略同軸の台ギア２２を有している。
台状体２は、使用者Ｕが踏めるのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、前後に長い台フレーム枠２０と、この台フレーム枠２０上に設けられ且つ踏み面２ａを備えた踏み面枠２３も有していても良い。
【００３６】
台状体２の大きさも、特に制限はないが、例えば、台状体２における踏み面枠２３の前後長さが７００ｍｍ以上１３００ｍｍ以下、好ましくは８００ｍｍ以上１２００ｍｍ以下、更に好ましくは９００ｍｍ以上１１００ｍｍ以下（９８９．５ｍｍなど）でも良い。
又、台状体２における踏み面枠２３前端の本体３下面からの上下位置（高さ位置）は、特に制限はないが、例えば、１９０ｍｍ以上３２０ｍｍ以下、好ましくは２１０ｍｍ以上３００ｍｍ以下、更に好ましくは２３０ｍｍ以上２８０ｍｍ以下でも良い。
【００３７】
＜台フレーム枠２０＞
台フレーム枠２０は、前後に延びる左右の台フレーム２４ａ、２４ｂと、この左右の台フレーム２４ａ、２４ｂの間を連結する連結材２５を有している。
左右の台フレーム２４ａ、２４ｂは、中空状の角柱であって、本体３より短い前後長さを持つ。各台フレーム２４ａ、２４ｂの断面は、上下に長い矩形状に形成されている。
【００３８】
台フレーム枠２０における連結材２５は、複数（例えば、４つ）であり、前から順に、台揺動軸２１に最も近い位置で左右の台フレーム２４ａ、２４ｂを連結する前連結材２５ａと、左右の台フレーム２４ａ、２４ｂを前後中間位置で連結する前後２本の支持連結材２５ｂ、２５ｃと、左右の台フレーム２４ａ、２４ｂの後端部を連結する後連結材２５ｄであっても良い。
又、それぞれの連結材２５も、中空状の角柱であって、各連結材２５の長さ、つまり左右の台フレーム２４ａ、２４ｂ間の距離は、使用者Ｕの肩幅と同じか若干広くても良い。
【００３９】
尚、前から３番目の支持連結材２５ｃは、左右の台フレーム２４ａ、２４ｂを連結すると共に、上方付勢機構５の上端を支持している。
左右の台フレーム２４ａ、２４ｂの後端部には、略円錐台状の緩衝材（ストッパ）２６が、左右それぞれに下方突出状に設けられており、これらの緩衝材２６の下面は、台状体２が所定角度だけ下方揺動した際に、本体３における後述の本体フレーム枠３０の上面に当接する。
緩衝材（ストッパ）２６は、ゴム等の弾性材の他、スプリングなど衝撃を吸収する素材であったり、当該ストッパ２６の高さを変更できる構成でも良く、又、この緩衝材２６があることによって、台状体２と本体３が当たる音や、当った衝撃による本体３（運動補助装置１全体）のブレを吸収しているとも言える（緩衝材（ストッパ）２６も、後述する位置ズレ抑制機構５０や音抑制部５５であるとも言える）。
【００４０】
＜台揺動軸２１＞
図１〜５に示したように、台揺動軸２１は、台状体２を本体３に対して上下揺動自在に枢支するものであって、左右の台フレーム２４ａ、２４ｂの前端部２４ａ’、２４ｂ’を貫通状に取り付けられており、本体３前部の上面に設けられた軸受部３１で軸承されている。尚、台フレーム２４ａ、２４ｂにおける左右の前端部２４ａ’、２４ｂ’間の距離は、台フレーム２４ａ、２４ｂにおける他の部分より幅狭となっており、平面視で略三角形状の支持板が取り付けられていても良い。
従って、台状体２は、この台揺動軸２１回りに円運動することとなる。ただし、円運動といっても、台状体２の揺動角度が、ごく限られていると同時に、台フレーム枠２０の前後長さを、本体３の前後長さに近づけるなど出来るだけ長く設定することで、台状体２の動きを、上下方向に沿った直線的な移動に近似でき、この移動距離が台状体２の踏込み量であると言える。
【００４１】
この台状体２の踏込み量も、特に制限はないが、例えば、６ｍｍ以上２４ｍｍ以下、好ましくは８ｍｍ以上２２ｍｍ以下、更に好ましくは１０ｍｍ以上２０ｍｍ以下でも良い。
又、この台状体２の踏込み量は、上述した緩衝材（ストッパ）２６の高さを変更することで調整できる。
【００４２】
＜台ギア２２＞
図１〜５に示したように、台ギア２２は、台揺動軸２１と略同軸のギア（歯車）である。
つまり、台ギア２２は、台揺動軸２１の軸周面に設けられた歯車であって、台ギア２２の軸材（軸）が台揺動軸２１であるとも言える。
【００４３】
尚、本発明における「歯車」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の２．１．１．１に準じ、「歯を順次かみ合わせることによって、運動を他に伝える、又は運動を他から受け取るように設計された歯を設けた部品」を言う。
よって、台ギア２２は、後述する保持ギア４４と噛み合うことで、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換できるのであれば何れの構成でも良いが、例えば、台ギア２２は、保持ギア４４と平行軸歯車対をなす外歯車（平歯車（歯が台揺動軸２１に略平行に形成された歯車）や、はすば歯車（歯が台揺動軸２１に対して斜めに形成された歯車）、やまば歯車（同じ傾斜でねじれ方向が逆向きのはすば歯車を２つ組み合わせた歯車）等の円筒歯車や、かさ歯車などであったり、保持ギア４４と平行軸歯車対をなす内歯車（平歯車、はすば歯車、やまば歯車等の円筒歯車や、かさ歯車など）であっても良い。
【００４４】
尚、台ギア２２は、はすば歯車や、やまば歯車とすることで、歯あたりする箇所が分散するため、音が静かになるとも言え、はすば歯車ややまば歯車である台ギア２２は、使用者Ｕの運動中に運動補助装置１が発する音を抑える音抑制部５５を構成しているとも言える。
ここまでで述べた  本発明における「歯車対」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の２．１．１．２に準じ、「相対的位置を固定した軸の周りに回転できる二つの歯車からなり、歯が順次かみ合うことによって、その一方の歯車が他方を回転させる機構」を言い、本発明における「平行軸歯車対」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の２．１．１．４に準じ、「軸が平行である歯車対」を言っても良い。
【００４５】
又、本発明における「外歯車」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の２．２．２．７に準じ、「歯先面が歯底面の外側にある歯車」を言い、本発明における「内歯車」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の２．２．２．８に準じ、「歯先面が歯底面の内側にある歯車」を言っても良い。
更に、本発明における「平歯車」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の２．２．６．１に準じ、「基準歯すじが基準円筒の直線母線である円筒歯車」を言い、本発明における「はすば歯車」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の２．２．６．３に準じ、「基準歯すじがつるまき線である円筒歯車」を言い、本発明における「やまば歯車」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の２．２．６．６に準じ、「右ねじれの歯をもつ歯幅の部分と左ねじれの歯をもつ歯幅の部分をもつ円筒歯車であって、両者の間に溝のあるもの及びないものがある円筒歯車」を言っても良い。
これらの各歯車の定義や、以下で述べるピッチ円直径等の定義は、後述する保持ギア４４においても同様である。
【００４６】
台ギア２２の歯数は、後述する保持ギア４４と噛み合うことで、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換できるのであれば特に限定はないが、例えば、保持ギア４４の歯数より多くても良い。
この場合、台ギア２２のピッチ円直径は、保持ギア４４のピッチ円直径より大きい（つまり、台ギア２２は、保持ギア４４より大径である）と言える。
【００４７】
又、台ギア２２のピッチ円直径（詳しくは、保持ギア４４のピッチ円直径に対する台ギア２２のピッチ円直径）を変更することで、当然、台ギア２２と保持ギア４４のギア比も変更でき、台状体２の上下搖動幅（踏み幅）に対する保持体４の前後揺動幅（前後移動幅）を調整できる。
このギア比の調整によって、使用者Ｕの重心Ｇの前方移動距離（骨盤を前に送りながらの重心移動）や、使用者Ｕの軸足（台状体２を踏み込んだ側の脚部Ｌ）における股関節Ｋの伸展具合を制御できる。
【００４８】
更に、台ギア２２と保持ギア４４の間の遊びやガタツキを抑制するために、台ギア２２と保持ギア４４の何れか一方のギアを２分割（左右に２分割）し、分割した左右ギアを、ギア周方向に適度にずらして構成しても良い。
このように左右ギアをずらすことによって、一方のギアにおける左右ギアの歯それぞれが、他方のギアにおける溝（前の歯と後の歯の間にある溝）に噛み合う際に、前の歯と後ろの歯それぞれに同時に当たるために、台ギア２２と保持ギア４４の間の遊びやガタツキを抑制できる。
【００４９】
ここで、本発明における「ピッチ円直径」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の３．１．１．９に準じ、「ピッチ円の直径」を言い、本発明における「ピッチ円」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の３．１．１．７に準じ、「歯車の軸に垂直な平面によりピッチ円筒の断面」を言い、本発明における「ピッチ円筒」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の３．１．１．２に準じ、「平行軸歯車対におけるそれぞれの円筒歯車のピッチ面」を言い、本発明における「ピッチ面」とは、ＪＩＳ−Ｂ−０１０２−１：２０１３の２．１．４．１に準じ、「与えられた歯車対で、相手歯車の相対運動の瞬間軸が、考えている歯車に対して描く幾何学的な面であって、平行軸歯車対及び交差軸歯車対のピッチ面は、滑ることなく互いに転がり、食い違い軸（円筒及びハイポイド）歯車対のピッチ面は、歯面に沿った滑りを伴う面」を言う。
【００５０】
＜踏み面枠２３＞
台状体２の踏み面枠２３は、前後に延びる左右の面フレーム２７ａ、２７ｂと、この左右の面フレーム２７ａ、２７ｂの間を連結する連結材と、これらの面フレーム２７ａ、２７ｂ、連結材を上から覆う踏み面材２８を有している。
踏み面枠２３における左右の各面フレーム２７ａ、２７ｂは、同一形状の２枚の板材である。
【００５１】
各面フレーム２７ａ、２７ｂの上端辺は、側面視で、前端から所定距離だけ真っ直ぐ後方へ進んだ後、後方へいくほど徐々に高くなる後上り状に形成されている。
尚、各面フレーム２７ａ、２７ｂの後端辺は、フレーム後部から真っ直ぐに後上方へ向かうよう形成されている。
【００５２】
左右の面フレーム２７ａ、２７ｂ間の距離は、上述の台フレーム２４ａ、２４ｂ間より幅広で、使用者Ｕの肩幅と同じか若干広い。
又、各面フレーム２７ａ、２７ｂの長さは、使用者Ｕが走ったときの歩幅より十分大きい長さであり、この各面フレーム２７ａ、２７ｂの長さが、上述の踏み面材２８の上面部２８ａ（踏み面２ａ）の前後長さとなる。
【００５３】
踏み面枠２３における連結材も、複数（例えば、５つ）であり、前から順に、左右の面フレーム２７ａ、２７ｂの上端形状に沿って、略等間隔に設けられている。
それぞれの連結材も、中空状の角柱で、断面が前後に長い矩形状に形成されている。
各連結材の長さは、左右の台フレーム２４ａ、２４ｂ間の距離よりも長く、使用者Ｕの肩幅や、左右足間よりも十分広い長さとなる。
尚、この連結材の長さが、踏み面材２８の上面部２８ａ（踏み面２ａ）の左右幅となる。
【００５４】
踏み面枠２３の踏み面材２８は、左右の面フレーム２７ａ、２７ｂ及び複数の連結材に対して上から被せて覆うものである。
踏み面材２８は、上面部２８ａと、前面部と、左右側面部と、後面部を有している。
【００５５】
踏み面材２８の上面部２８ａ（つまり、踏み面２ａ）は、後上り状の各台フレーム２４ａ、２４ｂ上端に沿って被さるため、上面部２８ａ前端から所定距離だけ後方へ延びる平坦な部分２ｂと、この平坦な部分の後端から徐々に高くなる後上り部分２ｃとを有することとなる。尚、使用者Ｕは、平坦な部分２ｂから後上り部分２ｃへの変わり目を踏む（着地する）と、台状体２（踏み面２ａ）からの反発を得やすい。
【００５６】
踏み面材２８の前面部は、左右の面フレーム２７ａ、２７ｂの前端を前方から覆うところ、前面部の上下高さが、各面フレーム２７ａ、２７ｂの上下高さと、略同一のため、前面部によって、前方向からは各面フレーム２７ａ、２７ｂが見えない。
尚、踏み面２ａは、表面がラバー等で覆われるなど、滑り止めが施され、使用者Ｕが足で踏むのに十分に広さを有している。
【００５７】
これと同様に、左右の側面部は、左右の面フレーム２７ａ、２７ｂを左右外方から覆うところ、側面部の形状が、各面フレーム２７ａ、２７ｂの形状と、側面視で略同一か、若干後方に長いため、側面部によって、左右外方からは各面フレーム２７ａ、２７ｂ、各連結材が見えない。
尚、踏み面材２８の後面部は、左右の面フレーム２７ａ、２７ｂの後上端面だけを後上方方から覆うため、各面フレーム２７ａ、２７ｂの後上端面は見えないが、それ以外の範囲を覆わないために、踏み面枠２３は、後方開口状に形成されている。
【００５８】
上述した以外に、踏み面枠２３は、台フレーム枠２０に対する相対位置を変更可能に構成されていても良く、その１例として、踏み面枠２３は、台フレーム枠２０に対する取付部を有していても良い。
この取付部は、各台フレーム２４ａ、２４ｂと略同じ幅を持ち且つ前後に細長い板材の左右端縁から、前後細長い２枚の板材がそれぞれ下方突出し、この２枚の板材の間に前記各台フレーム２４ａ、２４ｂが嵌る状態で、台フレーム２４ａ、２４ｂに上方から被さるように形成されている。
取付部の前後長さは、各面フレーム２７ａ、２７ｂ及び踏み面材２８の前後長さより若干短く、各面フレーム２７ａ、２７ｂで前後真っ直ぐに延びる下端辺（詳しくは、面フレーム２７ａ、２７ｂの前端やや後方から、面フレーム２７ａ、２７ｂ後端面が後上り始める地点のやや前方まで）の長さより多少短く形成されている。
【００５９】
この前後に長い取付部は、少なくとも前端部及び後端部に、それぞれ取付孔が設けられており、この取付孔と、各台フレーム２４ａ、２４ｂの中途部に設けられた複数ある受孔の何れかと挿通させて、取付ネジ等の固定具によって、台フレーム枠２０に対して、踏み面枠２３を固定する。
尚、取付孔に挿通させる際に、複数の受孔から適宜選択することで、使用者Ｕの体格や目的に応じて、台フレーム枠２０に対する踏み面枠２３の前後位置を変更することが出来ることとしても良い。
【００６０】
ここまで述べた台状体２は、その上面である踏み面２ａを、後述する保持体４（パッド体４５）の当接面４ａ（４５ａ）が前傾している場合などに応じた角度としたり、左右に２分割され（つまり、台状体２が、左台状体と右台状体で構成され）ていても良い。
このように２分割された左右の台状体２、２に対し、上述した上方付勢機構５も左右それぞれに設け（左上方付勢機構、右上方付勢機構とし）ても良く、この場合には、使用者Ｕが左右の脚部Ｌで左右の台状体２、２を踏み込んだ際における左右の反発の強さを左右それぞれで変えたり、左右で沈み込む量を変えることによって、左右アンバランスな使用者Ｕのフォームを改善したり、左右何れかに怪我等をした際のリハビリが可能となる。
又、台状体２は、左右に２分割されていなくとも、１つの台状体２全体が左右何れかの方向に傾斜することによって、左右アンバランスな使用者Ｕのフォームを改善したり、左右何れかに怪我等をした際のリハビリが可能としても良い。
【００６１】
＜本体３＞
図１〜５に示されたように、本体３は、上述した台状体２を下方から支持するものである。
本体３は、台状体２を下方から支持するのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、前後に長い本体フレーム枠３０と、この本体フレーム枠３０の前端部で台状体２及び後述の保持体４を揺動自在に枢支する軸受部３１を有していても良い。
【００６２】
本体３の大きさも、特に制限はないが、例えば、本体３の前端から後端までの前後長さ（つまり、運動補助装置１全体の前後長さが１１８０ｍｍ以上２４００ｍｍ以下、好ましくは１３８０ｍｍ以上２２００ｍｍ以下、更に好ましくは１５８０ｍｍ以上２０００ｍｍ以下（１９８３．８ｍｍなど）でも良く、２０００ｍｍ以下であるとしても構わない。
【００６３】
＜本体フレーム枠３０＞
本体フレーム枠３０は、前後に延びる左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂと、この左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂの前端及び後端をそれぞれ結ぶ前脚３３ａ、後脚３３ｂと、左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂの間を連結する連結材３４を有している。
左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂも、中空状の角柱であって、各台フレーム２４ａ、２４ｂよりも、軸受部３１や、後述する転倒抑制部材６の基端部等の分だけ長く形成されている。
又、各本体フレーム３２ａ、３２ｂの断面も、上下に長い矩形状に形成されているが、その上下長さ、左右幅共に、各台フレーム２４ａ、２４ｂより大きく形成されている（つまり、台フレーム２４ａ、２４ｂより太い）。
【００６４】
次に、本体３における前後脚３３ａ、３３ｂについて述べる。
前脚３３ａ及び後脚３３ｂは、中空状の角柱を左右に向けて配置する等して、実動作を行う使用者Ｕ及び運動補助装置１を支えるものであれば良いが、例えば、以下のようなものであっても構わない。
まず、前脚３３ａについて述べると、前脚３３ａは、本体フレーム３２ａ、３２ｂの左右前端に亘って取り付けた梁材と、この梁材の左右端からそれぞれ斜めに延設された左右の前脚材を備えている。尚、前脚３３ａは、前脚材を有さなくとも良い。
【００６５】
この場合において、梁材は、各本体フレーム３２ａ、３２ｂと略同じ太さの中空状の角柱を左右に向け、断面が上下に長い矩形状となる向きに配置されている。梁材の左右長さは、本体フレーム３２ａ、３２ｂの左右外側面間の距離よりも大きく、更に、上述した台状体２における踏み面２ａの左右幅よりも大きい。
梁材の各端から延びる左右の前脚材のうち、左前脚材は、梁材の左端から左斜め前下方に向けて延設され、この延設された先端側には、各本体フレーム３２ａ、３２ｂの長手方向と略平行な接地面が形成されている。
【００６６】
右前脚材も、左前脚材と同様に、梁材の右端から右斜め前下方に向けて延設され、延設された先端側に、各本体フレーム３２ａ、３２ｂの前後方向（長手方向）と略平行な接地面が形成されている。
これら左右の前脚材における先端間の距離は、本体フレーム３２ａ、３２ｂの左右外側面間の距離よりも大きく、更に、上述した台状体２における踏み面２ａの左右幅よりも大きい。
【００６７】
このように、前脚３３ａの左右幅（左右の前脚材における先端間の距離）を大きくすることで、運動補助装置１の更なる安定化を図り、台状体２、保持体４を確り支え、台状体２の上で、使用者Ｕが安定して歩く、走る等の実動作を行うことが出来る。
尚、後脚３３ｂは、本体フレーム３２ａ、３２ｂの左右後端に亘って取り付けた点以外は、梁材、左右の後脚材については、同様の構成を備えている。
【００６８】
本体３における連結材も、複数（例えば、３つ）であり、前から順に、軸受部３１の下方位置に設けられた前連結材３４ａと、左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂの前端から略２分の１の位置に設けられた中連結材３４ｂと、左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂの前端から略４分の３の位置に設けられた後連結材３４ｃであっても良い。
又、それぞれの連結材３４も、中空状の角柱であって、各連結材３４の長さ、つまり、左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂ間の距離は、左右の台フレーム２４ａ、２４ｂ間の距離と略同一で、使用者Ｕの肩幅と同じか若干広い。
【００６９】
尚、後連結材３４ｃは、左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂを連結すると共に、上述した上方付勢機構５の下端を支持していても良い。
又、本体３における本体フレーム枠３０後下部には、上方付勢機構５の下端を支持するための支持板が設けられていても良い。
【００７０】
この支持板は、各本体フレーム３２ａ、３２ｂの左右内面と、後脚３３ｂにおける梁材の前面とに亘って、接合されている。
尚、支持板の下面は、左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂ下面と、後脚３３ｂの梁材の下面と略面一状になっている。
【００７１】
尚、本体フレーム枠３０の後端上部には、台状体２の下方揺動を規制する揺動ストッパ材が設けられていても良い。
この揺動ストッパ材は、例えば、断面が前後に長い矩形状で中空の角材（低い部分）と、この角材の高さが約２倍で断面が略正方形の角材（高い部分）を前後に並べて側面視略Ｌ字状（階段状）としたものを、本体フレーム枠３０の後脚３３ｂの梁材の上面に配置される。
【００７２】
揺動ストッパ材は、開口している左右外方側をそれぞれ側面板で塞ぎ、この側面板を前下方へ所定距離だけ延ばして、各本体フレーム３２ａ、３２ｂの左右外面を左右外方から被さる。
この被さった部分に形成された前後方向に長い長孔に、ネジ等の固定具を挿通させて、揺動ストッパ材を左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂに固定する。
【００７３】
この固定具での固定位置を長孔の前寄りにすると、台フレーム枠２０後下面の緩衝材２６が、揺動ストッパ材のうち低い部分の上面に当接することとなって、台状体２の下方揺動範囲が広くなる。
これとは逆に、固定位置を長孔の後寄りにすると、台フレーム枠２０の緩衝材２６が、揺動ストッパ材の高い部分の上面に当接し、台状体２の下方揺動範囲が狭まる。
【００７４】
このように、揺動ストッパ材を用いた場合には、使用者Ｕに応じて、台状体２の揺動範囲を変更できる。
尚、この揺動ストッパ材が許容する揺動範囲が浅い（小さい）場合、使用者Ｕは、「踏み面２ａと踏み込む途中で、底を付く」接地感が得られる（例えば、所定スピードをそのまま維持して走る中間走（中間疾走）のイメージ）。
又、揺動ストッパ材が許容する揺動範囲が深く（大きい）場合、使用者Ｕは、「踏み面２ａを踏んだだけ沈み込み、その分、反力が大きくなる」感覚が得られ、踏み面２ａからの反発を得て、足を上げるのではなく上がる（例えば、スピードを徐々に上げる加速走のイメージ）。
【００７５】
＜軸受部３１＞
本体３における軸受部３１は、本体フレーム枠３０前後中途部（前端から略４分の３の位置）に立設された左右一対の軸承部材３５ａ、３５ｂによって、台状体２の台揺動軸２１と、後述する保持揺動軸４３を回動自在に支持している。
各軸承部材３５は、上下方向に長い板材で構成され、この板材の前後縁が左右外方に屈曲してフランジが形成されており、各軸承部材３５の強度を向上させている。
尚、軸受部３１（軸承部材３５）は、台状体２上の使用者Ｕの体重や、実動作での踏込みによる反動を十分に支えられる強度、素材、肉厚等で、台揺動軸２１とその軸承部材が形成されている。
【００７６】
＜保持体４＞
図１〜７に示されたように、保持体４は、本体３の上方に配設されたものであって、使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持する。
保持体４は、使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持する当接部分（後述のパッド体４５）だけでなく、この当接部分を支持するものや、当接部分を本体３と連結するものも含む構成であったり、その他、保持体４は、運動補助装置１を室内に設置する場合には、天井や壁に取り付けられた保持体４を、使用者Ｕの後方からその胴体部Ｔ（腹部など）の前面に回りこんで、使用者Ｕの胴体部Ｔを前面から支える構成であっても良い。
【００７７】
よって、保持体４は、本体３に保持体支材４１を介して前後揺動自在に枢支され、保持体支材４１と使用者Ｕとの相対位置を変更可能な位置変更機構４２を備えていても良い。
保持体４は、本体３に前後搖動自在に枢支する保持揺動軸４３と、この保持揺動軸４３と略同軸の保持ギア４４を有していても良い。
【００７８】
保持体４は、本体３の上方に配設され、保持体支材４１や位置変更機構４２を備えていたり、保持揺動軸４３と保持ギア４４を有しているのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、その他に、高さ調整機構４６を有していても良い。
保持体４自体の構成は、本体３の上方に配設され且つ使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持するのであれば、何れであっても良いが、例えば、使用者Ｕの胴体部Ｔにおける腰部前面から胸部前面に当接する当接面４５ａ（４ａ）を有したパッド体４５であっても良い。
【００７９】
又、本発明では、このパッド体４５と、パッド体４５を前後揺動（移動）自在に支持する保持体支材４１など全体で、保持体４を構成する場合に限らず、パッド体４５自体で、保持体４を構成する場合も含む。
パッド体４５については、後に詳解する。
【００８０】
＜保持体支材４１＞
図１〜７に示されたように、保持体支材４１は、本体３と保持体４（パッド体４５）との間を繋ぎ、保持体４を支持するものであって、例えば、本体３に前後揺動自在に枢支されたアーム状であっても良い。
この場合、保持体支材４１は、本体３から上方へ立設した支材下部アーム４１ａと、この支材下部アーム４１ａの上端から斜め後上方へ延設した支材上部アーム４１ｂを有していても良い。
【００８１】
支材下部アーム４１ａは、その下端が上述した保持揺動軸４３及び／又は保持ギア４４に略直立した状態で連結されており（つまり、支材下部アーム４１ａは保持揺動軸４３及び／又は保持ギア４４から上方に立設しており）、保持揺動軸４３や保持ギア４４が回転することで、支材下部アーム４１ａも前後に揺動する。
又、支材下部アーム４１ａは、大径の筒体４１ａ’内で摺動可能な棒状体４１ａ”を備えており、この棒状体４１ａ”が筒体４１ａ’から出退することで、支材下部アーム４１ａの長さ（高さ）を伸縮させることが可能となる。
【００８２】
この支材下部アーム４１ａにおける伸縮する構成が、上述した保持体４の高さ調整機構４６であるとも言える。
尚、支材下部アーム４１ａにおける伸縮幅（筒体４１ａ’から突出した棒状体４１ａ”の長さ）も、特に制限はないが、例えば、２０ｍｍ以上５００ｍｍ以下、好ましくは３０ｍｍ以上４７０ｍｍ以下、更に好ましくは４０ｍｍ以上４４０ｍｍ以下でも良い。
又、支材下部アーム４１ａは、保持揺動軸４３及び／又は保持ギア４４から着脱自在としても構わない。
【００８３】
支材上部アーム４１ｂは、その下端が上述した支材下部アーム４１ａに斜め後上方に寝かせた状態で連結されており（つまり、支材上部アーム４１ｂは支材下部アーム４１ａの上端から斜め後上方へ延設されており）、保持揺動軸４３や保持ギア４４が回転することで、支材下部アーム４１ａにつれて、当然支材上部アーム４１ｂも前後に揺動する。
又、支材上部アーム４１ｂは、支持下部アーム４１ａが伸縮することで、その高さ位置が変更され、当然に、支材上部アーム４１ｂ先端に取り付けられた保持体４（パッド体４５）も同様に、その高さ位置が変更されることとなる。
【００８４】
このような保持体４（パッド体４５）の台状体２からの高さ位置（厳密には、台状体２における踏み面枠２３の前上端から、保持体４（パッド体４５）における当接面４ａ（４５ａ）の後下端までの上下長さ）も、特に制限はないが、所定の伸縮幅を持つ支材下部アーム４１ａが伸縮することで変更され、例えば、保持体４の台状体２からの高さ位置は、最も低い位置（「Ｌｏｗポジション」）が６５０ｍｍ以上９５０ｍｍ以下、好ましくは７００ｍｍ以上９００ｍｍ以下、更に好ましくは７５０ｍｍ以上８５０ｍｍ以下（８００ｍｍなど）であっても良い。
一方、保持体４の台状体２からの高さ位置は、最も高い位置（「Ｈｉｇｈポジション」）も、特に制限はなく、例えば、１０５０ｍｍ以上１３５０ｍｍ以下、好ましくは１１００ｍｍ以上１３００ｍｍ以下、更に好ましくは１１５０ｍｍ以上１２５０ｍｍ以下（１２００ｍｍなど）であっても良い。
又、支材上部アーム４１ｂも、支材下部アーム４１ａから着脱自在としても良く、運動補助装置１を運搬し易くなるとも言える。
【００８５】
尚、この支材上部アーム４１ｂ自体が伸縮する構成であっても良く、支材上部アーム４１ｂが伸縮することによって、支材下部アーム４１ａと支材上部アーム４１ｂの接続部分４１ｃから保持体４（パッド体４５）の当接面４ａ（４５ａ）までの前後長さを変更できる。
このように、接続部分４１ｃから当接面４５ａまでの前後長さを変更できるため、使用者Ｕの体重・体格（胴体部Ｔの周長さ（腹囲など））に応じて、適切な運動フォームを習得することが可能となる。
尚、支材下部アーム４１ａと支材上部アーム４１ｂの接続部分からパッド体４５の当接面４５ａまでの前後長さも、特に制限はないが、例えば、７００ｍｍ以上１３００ｍｍ以下、好ましくは８００ｍｍ以上１２００ｍｍ以下、更に好ましくは９００ｍｍ以上１１００ｍｍ以下（６５０ｍｍなど）でも良く、又は、６００ｍｍ以上であるとしても構わない。
【００８６】
＜位置変更機構４２＞
図１〜７に示されたように、位置変更機構４２は、上述した保持体支材４１と使用者Ｕとの相対位置を変更可能なものであって、例えば、所定方向（例えば、上下方向、前後方向又は／及び左右方向）に延びた直線状や曲線状（後方に反っていたり、前方へ曲がっているもの）のガイドレール４２ａの溝に沿ってベアリングやローラ（コマ状のもの）を介して上下、前後及び／又は左右に摺動可能なブロック４２ｂ（ガイドレール４２ａとブロック４２ｂを合わせてスライドガイドとも言う）や、前記ガイドレール４２ａに沿ってブレを抑制しながら上下、前後及び／又は左右に移動可能なランナー部材を有した構成であっても良い。
位置変更機構４２は、上述したガイドレール４２ａ側にパッド体４５を取り付け、ブロック４２ｂ側を、角度調整部材４２ｃを介して支材上部アーム４１ｂの先端に取り付けたり、その逆に、ガイドレール４２ａ側に支材上部アーム４１ｂを、ブロック４２ｂ側にパッド体４５を取り付けても良い。
又、位置変更機構４２は、上述したブロック４２ｂに対してパッド体４５が左右等に首振自在に取り付けられたり、ブロック４２ｂとパッド体４５の間に弾性部材（バネやダンパーなど）を設けてパッド体４５が前後移動可能な構成の他、ガイドレール４２ａそのものが左右方向に延びてパッド体４５の当接面４５ａを使用者Ｕに正対させたままでパッド体４５を左右に平行移動させる構成でも良い。
このように位置変更機構４２を構成することで、パッド体４５が台状体２や本体３に対して３次元方向に移動可能となる（同時に、使用者Ｕの重心も３次元方向に移動可能となる）。これにより、使用者Ｕの運動する方向に制限がかかり難く、使用者Ｕの腹部への負担軽減に繋がると共に、スタート練習、加速期のダイナミックな前方移動や左右移動の多い練習、等速期の全体的に動きを抑えた練習など様々な目的の練習（トレーニング）を、使用者Ｕに応じて行わせることが可能となる。
【００８７】
このパッド体４５には、ガイドレール４２ａやブロック４２ｂをベース板４２ｄを介して取り付けたり、このベース板４２ｄには、運動補助装置１で運動している使用者Ｕの汗等が上から落ちてきても、この汗等をガードする構造４２ｄ’を有しても良い。
位置変更機構４２において、ガイドレール４２ａとブロック４２ｂとの間のベアリングやローラや、ランナー部材は、１つであっても複数であっても、何れでも構わない。
又、位置変更機構４２において、上下方向にガイドレール４２ａが延びる場合に、ブロック４２ｂをバネ等の付勢部材によって上方付勢する構成でも良く、この構成であれば、ブロック４２ｂがガイドレール４２ａの最下部へ落ちることはなく、ブロック４２ｂを介して使用者Ｕへも上方付勢する力が働き、使用者Ｕの腹部への負担を軽減できる。
【００８８】
尚、本発明における「保持体支材４１と使用者Ｕとの相対位置を変更可能」とは、上述したような保持体４（パッド体４５）と保持体支材４１（支材上部アーム４１ｂ）の相対位置を変更することで、保持体支材４１と使用者Ｕの相対位置を変更できる構成だけでなく、保持体４と保持体支材４１の相対位置を変更する構成は有していないものの、保持体４（パッド体４５）における当接面４ａ（４５ａ）を、フッ素素材等の合成樹脂でコーティングするなどで使用者Ｕの胴体部Ｔの前面が保持体４に対して滑り易い材質としたりする他、保持体４の当接面４ａを滑り易い素材とすると同時に、保持体４と保持体支材４１の相対位置を変更する構成を有するなどでも良い。
更に、本発明における「保持体支材４１と使用者Ｕとの相対位置を変更可能」とは、常に保持体支材４１と使用者Ｕの相対位置を変更できる構成だけでなく、保持体支材４１と使用者Ｕの相対位置を変更できる状態と、保持体支材４１と使用者Ｕの相対位置を固定する状態を切替できる構成も含まれる。
【００８９】
ここで、保持体支材４１と使用者Ｕの相対位置を固定する状態にする固定部材４２ｅは、保持体４が保持体支材４１に対して相対的に移動できる構成を固定（ロック）できるのであれば、何れの構成であっても良く、例えば、保持体４（パッド体４５）の上面及び／又は下面と、保持体支材４１側に設けられた部材（上述のガイドレール４２ａやブロック４２ｂ）の上面及び／下面とに亘って設けられた閂部材であっても良い。
位置変更機構４２における保持体支材４１側に設けられた部材（ガイドレール４２ａ、ブロック４２ｂ等）は、支材上部アーム４１ｂ先端との間の角度を調整可能な構成であったり、保持体支材４１側に設けられた部材と支材上部アーム４１ｂ先端との間を所定の角度で固定可能な構成であっても良い。
【００９０】
尚、上述したガイドレール４２ａの上下長さ（、前後長さ及び／又は左右長さ）は、後述する保持体４（パッド体４５）の上下長さより短く構成しても良い。
ガイドレール４２ａの上下長さには、特に限定はないが、例えば、９５ｍｍ以上１５５ｍｍ以下、好ましくは１０５ｍｍ以上１４５ｍｍ以下、更に好ましくは１１５ｍｍ以上１３５ｍｍ以下（１２５ｍｍなど）でも良い。
又、位置変更機構４２における保持体支材４１と使用者Ｕとの相対位置の変更幅（スライドストローク）も、特に制限はないが、例えば、３０ｍｍ以上９０ｍｍ以下、好ましくは４０ｍｍ以上８０ｍｍ以下、更に好ましくは５０ｍｍ以上７０ｍｍ以下（６０ｍｍなど）であったり、この他、２４０ｍｍ以上３６０ｍｍ以下、好ましくは２６０ｍｍ以上３４０ｍｍ以下、更に好ましくは２８０ｍｍ以上３２０ｍｍ以下（３００ｍｍなど）であっても良い。
尚、この変更幅（スライドストローク）は、使用者Ｕが左右の脚部Ｌを踏み込んだり、上下させるタイミング等にも関係するとも言える（例えば、スライドストロークが大き過ぎる場合には、使用者Ｕが脚部Ｌを動かすタイミングと合い難くなったり、保持体４（パッド体４５）自体（特に、上下長さ）が大きくなり過ぎたりするとも言える。一方、スライドストロークが小さ過ぎる場合には、使用者Ｕが運動補助装置１で運動中に、パッド体４５がすぐにスライドストロークの端に当たってしまうとも言える。）。
【００９１】
ここまで述べたように、本発明は、保持体４を、本体３に保持体支材４１を介して前後揺動自在に枢支し、使用者Ｕとの相対位置を変更可能な位置変更機構４２を備えることによって、使用者Ｕが本発明の運動補助装置１を使用する際に、腕部Ａ及び脚部Ｌ等の末端部を動かせるだけでなく、保持体４に対する使用者Ｕの重心Ｇ位置も移動可能となることで、腕部Ａ及び脚部Ｌ等の自由度が更に向上すると共に、各使用者Ｕに応じたランニング等の運動フォームをより習得し易くなる。
更に加えて、この位置変更機構４２により、保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して使用者Ｕの体重を支えながら、運動中にかかる使用者Ｕの胴体部Ｔ（腹部等）への圧を位置変更する方向（例えば、上下方向等）へ逃がすことが可能となって、運動補助装置１で運動する時間が長く（乗り易く）なったり、使用者Ｕに応じたランニング等の運動フォームを持続し易くなり、使用者Ｕに応じた運動フォームが身に着けられる（フォーム固めが出来る）と共に、使用者Ｕによる運動時間が延びることで、エアロビック（ダイエット）効果など生じる。
特に、運動補助装置１にて使用者Ｕがランニング等の運動を行っている際には、保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して使用者Ｕの体重を支えながら、しかも保持体４等の撓りやガタを低減できるため、骨盤が膝上に乗り込む感覚を得ながら使用者Ｕの股関節Ｋを確り伸展させつつ、いずれの使用者Ｕにも、走る、歩くなどの実動作に限りなく近い動作を行い易くなり、「骨盤を前に送りながらの重心移動」と、大筋群の筋収縮による有酸素運動のトレーニング効果の向上が実現できる。
尚、位置変更機構４２が、保持体支材４１と保持体４との相対位置が変更可能であれば、使用者Ｕの胴体部Ｔと保持体４の当接面４ａとの摺れ感や、後述する運動補助装置１全体の位置ズレ、運動補助装置１が発する音等を抑制するとも言える。
【００９２】
この他、位置変更機構４２は、保持体支材４１と保持体４との相対位置の変更を補助（アシスト）する変更アシスト部材を有していても良い。
この変更アシスト部材は、バネやゴム、エアダンパなどによって、保持体４（パッド体４５）を上方（又は前上方）に付勢しており、使用者Ｕがその胴体部Ｔの前面に保持体４（パッド体４５）を当接させながら、重心Ｇを前方（又は前上方）に移動させる動作を補助することとなる。
【００９３】
変更アシスト部材により、リハビリを行う使用者Ｕであったり、使用者Ｕが高齢者である場合にも、運動補助装置１での運動が低負荷となって、当該運動をし易くなり、又、長時間の運動も当然し易くなるため、使用者Ｕが有酸素運動をすることとなり脂肪の燃焼を促進する。
更に、変更アシスト部材を有することにより、使用者Ｕが運動補助装置１で走る動作（又は歩く動作）をしている際に、使用者Ｕの上半身と下半身の動き（腕部Ａの振りや脚部Ｌの上げ下げなど）のタイミングが取り易くなり、使用者Ｕ自らに応じた運動フォームを効率良く学習でき、適切な運動フォームの習得に繋がる。
変更アシスト部材が補助する方向は、上方（又は前上方）に限定されず、逆に、保持体４（パッド体４５）を下方（又は下後方）に付勢する構成でも良く、アスリートが運動補助装置１を用いる際のトレーニング効果（トレーニング強度）を上げられるだけでなく、使用者Ｕが向かい風の中で走る（又は歩く）場合に近い状況を作り出すことが出来るとも言える。
【００９４】
＜保持揺動軸４３＞
図１〜５に示されたように、保持揺動軸４３は、保持体４を本体３に対して前後揺動自在に枢支するものであって、上述した保持体支材４１の支材下部アーム４１ａに位置し、上述した本体３の軸受部３１で軸承されている。
従って、保持体４は、この保持揺動軸４３回りに円運動することとなる。ただし、円運動といっても、保持体４の揺動角度が、ごく限られていると同時に、保持揺動軸４３から保持体４（パッド体４５）までの距離（保持体支材４１の長さ）を、使用者Ｕに応じた所定の値に設定することで、保持体４の動きを、前後方向に沿った直線的な移動に近似でき、この移動距離が保持体４の押込み量であると言える。
【００９５】
この保持体４の押込み量も、特に制限はないが、例えば、１２ｍｍ以上４８ｍｍ以下、好ましくは１６ｍｍ以上４４ｍｍ以下、更に好ましくは２０ｍｍ以上４０ｍｍ以下でも良い。
又、この保持体４の押込み量は、上述した台状体２における緩衝材（ストッパ）２６の高さを変更することによって、噛み合う保持ギア４４と台ギア２２を介して調整できる。
【００９６】
＜保持ギア４４＞
図１〜５に示したように、保持ギア４４は、保持揺動軸４３と略同軸のギア（歯車）である。
つまり、保持ギア４４も、保持揺動軸４３の軸周面に設けられた歯車であって、保持ギア４４の軸材（軸）が保持揺動軸４３であるとも言える。
【００９７】
保持ギア４４は、上述した台ギア２２と噛み合うことで、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換できるのであれば何れの構成でも良いが、上述したように、例えば、保持ギア４４も、台ギア２２と平行軸歯車対をなす外歯車や、はすば歯車、やまば歯車等の円筒歯車や、かさ歯車などであったり、保持ギア４４と平行軸歯車対をなす内歯車であっても良い。
尚、保持ギア４４も、台ギア２２と同様に、はすば歯車や、やまば歯車とすることで、歯あたりする箇所が分散するため、音が静かになるとも言え、はすば歯車ややまば歯車である保持ギア４４は、使用者Ｕの運動中に運動補助装置１が発する音を抑える音抑制部５５を構成しているとも言える。
【００９８】
保持ギア４４の歯数は、上述した台ギア２２と噛み合うことで、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換できるのであれば特に限定はないが、例えば、台ギア２２の歯数より少なくても良い。
この場合、保持ギア４４のピッチ円直径は、台ギア２２のピッチ円直径より大きい（つまり、保持ギア４４は、台ギア２２より小径である）と言える。
【００９９】
又、保持ギア４４のピッチ円直径（台ギア２２のピッチ円直径に対する保持ギア４４のピッチ円直径）を変更することで、当然、保持ギア４４と台ギア２２のギア比も変更でき、台状体２の上下搖動幅（踏み幅）に対する保持体４の前後揺動幅（前後移動幅）を調整できる。
尚、保持ギア４４と台ギア２２の両方のピッチ円直径を変更することで、ギア比を変更しても良い。
【０１００】
尚、保持ギア４４と台ギア２２のギア比γについても、特に限定はないが、上述したように、保持ギア４４が台ギア２２より小径である場合には、当然、保持ギア４４の歯数が台ギア２２の歯数より少なく、保持ギア４４と台ギア２２のギア比γの具体的な値は、例えば、１．０：１．５以上１．０：４．５以下、好ましくは１．０：２．０以上１．０：４．０以下、更に好ましくは１．０：２．０以上１．０：３．５以下（１．０：２．０（つまり、保持ギア４４の歯数が台ギア２２の歯数の１／２（２分の１））などであっても良い。
尚、保持ギア４４と台ギア２２のギア比γを変更する際には、保持ギア４４や台ギア２２の何れか一方だけを歯数の異なるものと交換（つまり、保持揺動軸４３及び／又は保持ギア４４を本体３の軸受部３１（左右の軸承部材３５ａ、３５ｂから着脱自在と）したり、両ギア２２、４４の歯数を異なるものと交換することとしても良い。  
【０１０１】
これらのギア比の調整によって、使用者Ｕの重心Ｇの前方移動距離（骨盤を前に送りながらの重心移動）や、使用者Ｕの軸足（台状体２を踏み込んだ側の脚部Ｌ）における股関節Ｋの伸展具合を制御できることを、台ギア２２の場合と同様である。
又、保持ギア４４と台ギア２２の間の遊びやガタツキを抑制するために、保持ギア４４と台ギア２２何れか一方のギアを二分割（左右に二分割）し、分割した左右ギアを、ギア周方向に適度にずらして構成しても良い。
【０１０２】
ここまで述べたように、本発明は、台状体２を本体３に上下揺動自在に枢支し、保持体４を本体３に前後揺動自在に枢支し、台状体２の台ギア２２と保持体４の保持ギア４４が噛み合うことで、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換して、使用者Ｕの前傾（前傾姿勢Ｚ）を規制することによって、特許文献１のように、上腕屈伸用アームにおける揺動中心である水平軸から作用点（利用者からの力が作用する点）までの距離が長くないため、保持体４（上述した保持体４の保持体支材４１）の撓り（しなり）や、それぞれの台揺動軸２１や保持揺動軸４３におけるガタが生じ難く、使用者Ｕが動かす腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道のズレも抑えられる。
このような撓りやガタ、軌道ズレの抑制により、使用者それぞれの体格・体力に応じたランニング、ウォーキング等の運動フォームをより習得し易くなる。
尚、台状体２の台ギア２２と保持体４の保持ギア４４が噛み合うことが、保持体４の撓りや、それぞれの台揺動軸２１や保持揺動軸４３におけるガタ、使用者Ｕの腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道ズレを抑制できることで、後述する運動補助装置１全体の位置ズレ、運動補助装置１が発する音等を抑制するとも言える。
【０１０３】
＜パッド体４５＞
図１〜７に示したように、パッド体４５は、本体３の上方に配設されたものであって、使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持するものであれば、何れの構成でも良く、例えば、使用者Ｕの腕部Ａの振りや、脚部Ｌの軌道を制限せず、使用者Ｕの骨盤（重心Ｇ）を支える形状・大きさであっても良い。
例えば、パッド体４５の正面視における形状は、使用者Ｕの骨盤（重心Ｇ）を支えるために、横長（左右方向に長い）形状であったり、使用者Ｕが初心者や高齢者等でも、骨盤を前に送りながらの重心移動をし易くするために、縦長（上下方向に長い）形状や略円形状であっても構わない。
【０１０４】
その他、パッド体４５の正面視形状は、横長（左右方向に長い）略矩形状や、当該矩形状における左右下方の角がえぐれているもの（図６参照）などであっても良い。
更に、パッド体４５の正面視形状として、使用者Ｕがうつ伏せに寝たまま、運動補助装置１で運動できるようにパッド体４５の当接面４５ａの前傾角度を大きくし（つまり、当接面４５ａを後上方から略上方に向け）、使用者Ｕの脚部Ｌにかかる負担を軽くしても良く、高齢者のリハビリ用となるとも言える。
尚、パッド体４５の前傾角度は、特に限定はないが、例えば、０°以上４０°以下、好ましくは０°以上３５°以下、更に好ましくは０°以上３０°以下であっても良い。
【０１０５】
パッド体４５の平面視における形状も、使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持するものであれば、特に制限はないが、例えば、使用者Ｕの胴体部Ｔ（腹部など）にかかる圧を軽減するために、左右方向における中央部が前方へ窪んでいる形状であったり、この窪みは緩やかなカーブ形状であっても良い。
その他、パッド体４５の平面視形状は、使用者Ｕの胴体部Ｔにおいて、特に、骨盤の左右前面のみを支える形状でも良く、この場合には、骨盤を支える部分が左右別体であったり、逆に、左右の骨盤を支える部分が一体でも（つまり、上述したように、左右方向の中央部が窪んでいても）構わない。
これらのようにパッド体４５が平面視で左右方向の中央部が前方に窪んでいる際には、この窪みに嵌った使用者Ｕに巻きつく別体のベルト状の部材（換言すれば、転倒抑制部材６）を、パッド体４５に設けていても良い。
【０１０６】
パッド体４５の大きさも、特に制限はないが、例えば、パッド体４５の左右長さ（幅）が２６０ｍｍ以上３９０ｍｍ以下、好ましくは２８０ｍｍ以上３７０ｍｍ以下、更に好ましくは３００ｍｍ以上３５０ｍｍ以下でも良い。
又、パッド体４５の上下長さ（高さ）も、特に制限はないが、例えば、１６０ｍｍ以上２２０ｍｍ以下、好ましくは１７０ｍｍ以上２１０ｍｍ以下、更に好ましくは１８０ｍｍ以上２００ｍｍ以下でも良い。
【０１０７】
パッド体４５は、使用者Ｕが運動補助装置１で有酸素運動を行う時や、アスリートが運動補助装置１でスプリントトレーニングを行う時などに、低反発素材、高反発素材、ゲル状の素材から構成されていても良く、使用者Ｕの胴体部Ｔ（腹部など）への圧（当り）を調整できるとも言える。
その他、パッド体４５の素材は、ウレタン等の合成樹脂を発泡させたフォームを、シート状物で覆ったものや、ゴム等の弾性素材で構成されたり、衝撃を吸収するゲル状の素材などを内部に有していても良く、前傾する使用者Ｕの体重がかかっても、十分に凹んで使用者Ｕ（胸部）を柔軟に支える。
【０１０８】
パッド体４５は、上述した構成の他に、内部にエアー（空気）が入ったものであっても良く、エアーが入ったパッド体４５の場合、使用者Ｕの胴体部Ｔ（腹部など）への圧を調整できたり、使用者Ｕがパッド体４５に体重をかけた際に左右方向にブレ易くなり、逆に、使用者Ｕの左右バランス保持能力を向上させるとも言える。
又、エアーが入ったパッド体４５は、その内部において、左右方向のエアー（空気）の移動を抑制するために、パッド体４５内部を左右で遮断（隔離）していたり、左右に１つずつにエアーが入ったパッド体４５で構成（つまり、エアーが入ったパッド体４５を合計２つ左右に並べて構成）されていても良い。
【０１０９】
更に、パッド体４５は、遠赤外線を発する（照射する）などの温熱機能や、振動機能を有していても良く、使用者Ｕの姿勢（運動フォーム、立ち姿など）を矯正したり、使用者Ｕの胴体部Ｔ（腹部など）を引き締めたり、使用者Ｕの脂肪燃焼を促進させるとも言える。
この他、使用者Ｕは、その胴体部Ｔ（腹部など）を覆うサポーターを着用しても良く、このサポーターが、遠赤外線を発する（照射する）などの温熱機能を有した場合にも、使用者Ｕの胴体部Ｔ（腹部など）を引き締めたり、使用者Ｕの脂肪燃焼を促進させるとも言える。
又、パッド体４５は、縦長（上下方向に長い）略半円柱状であっても良く、この場合の当接面４５ａは、後方への凸型アール面状（後方へ膨出状）であっても良い。
このようなパッド体４５であれば、使用者Ｕが前傾を深くしたい際には、パッド体４５の当接面４５ａにおける上部に自らの胴体部Ｔを当接させることが出来、使用者Ｕが前傾を浅くしたい際には、パッド体４５の当接面４５ａにおける下部寄りに自らの胴体部Ｔを当接させることも可能となる。
更に、このようなパッド体４５は、その取付角度を調整する機構を有することなく、使用者Ｕが前傾する角度の適正範囲（例えば、１０°以上１５°以下、使用者Ｕがリハビリ等の目的であれば、１０°以上３０°以下）で、使用者Ｕ自身の前傾する角度を所定の角度幅の範囲（例えば、５°等）で調節できると共に、取付角度を調整する機構がないため、ガタツキの抑制、生産コストの低減も図れる。
【０１１０】
尚、サポーターも、使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持しているものの一部であることから、保持体４に含まれるとも言える。
パッド体４５は、使用者Ｕとの当接面４ａ越しに使用者Ｕの血流の拍動を測定し、測定した拍動を演算部によって心拍数に変換するセンサを取り付けても良い。
【０１１１】
＜上方付勢機構５＞
図１〜５に示すように、上方付勢機構５は、使用者Ｕの台状体２の踏み面２ａに対する踏込みに抗って、台状体２を上方へ付勢するものであり、例えば、スプリング、エアシリンダ、オイルシリンダや、これらの組み合わせたものなどで構成される。
上方付勢機構５は、上述したように、上端が台状体２における前から３番目の支持連結材２５ｃに支持され、下端が本体３における後連結材３４ｃに支持されている。
【０１１２】
ここで、上方付勢機構５の付勢方向は、本体の後連結材３４ｃから台状体２の支持連結材２５ｃに向かって、前上方であり、使用者Ｕが前傾姿勢Ｚをとった際の踏み込み方向を十分に受け得る向きに構成されている。
つまり、上方付勢機構５の付勢力に抗って、使用者Ｕは、台状体２をより強い力で踏み込むこととなるため、トレーニング負荷を上げることも可能となる。
【０１１３】
尚、上方付勢機構５の付勢力は、噛み合う台ギア２２及び保持ギア４４を介して、保持体４を前方揺動させる力として伝わっている。
上方付勢機構５として、スプリングを用いた場合、使用者Ｕは、踏み込みに対する反発・反応が早く、踏み面２ａの踏み込み距離（下方移動距離）に比例した反力を、踏み面２ａから得ることとなる一方、上方付勢機構５として、例えば、エアダンパを用いた場合、使用者Ｕは、踏み込みに対して、踏み面２ａから少し遅れて反発が返ってくる感覚となる。
【０１１４】
上方付勢機構５は、その下端位置を変更可能な構成としても良く、下端位置を前寄りに変更した場合は、上方付勢機構５における上端と下端の間の距離が短くなるため、上方への付勢力が大きくなる。
逆に、上方付勢機構５の下端位置を後寄りに変更した場合は、上端と下端の間の距離が長くなるため、上方への付勢力が小さくなる大きくなることから、上方付勢機構５の下端位置を変更するものは、付勢力調整機構５ａであるとも言える。
【０１１５】
この付勢力調整機構５ａは、下端位置が変更できるのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、リニアシャフトに沿って前後方向に移動可能なブロックを有し、このブロックをリニアシャフトに対してハンドルを回転させて位置決めするものでも良い。
この場合、ハンドルの回転に応じて上方付勢機構５の下端位置が移動する距離を目盛で表した目盛板を備えていたり、この目盛板の１目盛をハンドル一回転について下端位置が移動する所定幅を示す構成としても良い。
【０１１６】
付勢力調整機構５ａ（上方付勢機構５）における下端位置の変更幅も、特に制限はないが、例えば、１６ｍｍ以上３４ｍｍ以下、好ましくは１９ｍｍ以上３１ｍｍ以下、更に好ましくは２２ｍｍ以上２８ｍｍ以下（２５ｍｍなど）でも良い。
尚、付勢力調整機構５ａにおける下端位置の変更幅を、例えば、４分割した場合には、上述の目盛板は、４目盛となり、ハンドルを一回転させると変動幅の４分の１進むこととなる。
【０１１７】
この目盛については、４目盛以上６４目盛以下の間で自由に変更可能であったり、２０目盛、２５目盛、５０目盛から選択可能であったり、一旦セットした目盛の位置で上方付勢機構５の下端位置を固定するロック部材を備えていても構わない。
このような付勢力調整機構５ａの調整によって、上方付勢機構５による付勢力は、無段階に変更可能であったり、所定数の段階（例えば、８０ｋｇ、１００ｋｇ、１２０ｋｇ、１４０ｋｇ、１６０ｋｇの５段階など）に変更可能であっても良い。
【０１１８】
上方付勢機構５は、このような下端位置の変更や、上述したスプリング、エアシリンダ、オイルシリンダなどを組み合わせて、台状体２から使用者Ｕへの反発の負荷や質・タイミングなどを変えることによって、例えば、アスファルトの上を走る（又は歩く）反発や、陸上競技場のタータン（登録商標の一部）の上を走る（又は歩く）反発、砂浜を走る（又は歩く）反発などを模して調整しても良い。
上方付勢機構５は、複数設けられていても良く、例えば、左右一対で左右対称位置に配備されていても良く、このような左右２つの上方付勢機構５によって、台状体２やその上の使用者Ｕの左右方向のブレ（軌道ズレ）を軽減することが出来るとも言える（つまり、使用者Ｕの脚部Ｌの軌道ズレを抑制できることで、運動補助装置１全体の位置ズレ、運動補助装置１が発する音等を抑制するとも言え、上方付勢機構５も、後述する位置ズレ抑制機構５０や音抑制部５５であるとも言える）。
【０１１９】
＜転倒抑制部材６＞
図１〜５に示すように、転倒抑制部材６は、運動補助装置１で運動中の使用者Ｕが転倒することを抑制するものであって、例えば、手摺り状であったり、その他、ボード状（板状）やネット状のもの等の他、パッド体４５に設けた上述のベルト状の部材など使用者Ｕの転倒を抑制できるのであれば、何れの構成であっても良い。
以下は、転倒抑制部材６は手摺り状であるとして述べる。
【０１２０】
転倒抑制部材６は、左右一対に設けられた手摺り状物であって、左右それぞれが、本体３の前脚３３ａ上面における左右端部から、逆ハ字状に左右外方へ徐々に広がりながら上方へ延設した後、保持体支材４１（支材下部アーム４１ａ）の上下方向中途部で湾曲して後方へ延設されている。
転倒抑制部材（手摺り状物）６は、その基端部が連結する本体３の前脚３３ａ上面からの高さが、保持体４（パッド体４５）より若干低い（パッド体４５のＨｉｇｈポジションより低い）か、又は、略同じ（パッド体４５のＬｏｗポジションと略同じ）である。
【０１２１】
又、転倒抑制部材（手摺り状物）６は、その後端の前後位置が、保持体４（パッド体４５）の当接面４ａ（４５ａ）と略同じ位置か、若干前寄りの位置である。
このような高さや前後位置である転倒抑制部材（手摺り状物）６により、使用者Ｕが、運動補助装置１で運動している時（つまり、保持体４（パッド体４５）で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持している時）には、使用者Ｕが、手摺り状物６の後部を把持し易くなると言える。
【０１２２】
転倒抑制部材（手摺り状物）６は、その後端が保持体４（パッド体４５）の当接面４ａ（４５ａ）より後方まで延びても支障はないが、運動補助装置１で運動中の使用者Ｕの真横まで手摺り状物６が延設されていなくとも良く、その他、転倒抑制部材（手摺り状物）６は、その後端が更に延設して下方に湾曲した後、本体３に再び連結するループ状であっても良い。
その他、転倒抑制部材６における左右の手摺り状物の間の距離（間隔）は、使用者Ｕが運動補助装置１で運動している際に支障がなければ、何れの値でも良いが、例えば、７４０ｍｍ以上９５０ｍｍ以下、好ましくは７６０ｍｍ以上９００ｍｍ以下、更に好ましくは７８０ｍｍ以上８５０ｍｍ以下（８００ｍｍなど）であっても良い。
【０１２３】
転倒抑制部材（手摺り状物）６の太さも、特に制限はないが、使用者Ｕが把持できる太さであれば良い。
尚、転倒抑制部材（手摺り状物）６には、運動補助装置１で運動中の使用者Ｕが視認できる位置に、運動時間（トレーニング時間）と休憩時間（インターバル時間）のタイマー機能などを有したトレーニング用タイマーが、取り付けられていても良く、このタイマーは、トレーニング時間やインターバル時間を調節可能な構成でも良い。
【０１２４】
＜第１実施形態の運動補助装置１の変形例＞
図８〜１８には、本発明の第１実施形態の変形例に係る運動補助装置１が示されている。尚、図１１〜１８では、パッド体４５は外されている。
この変形例において第１実施形態と最も異なるのは、台状体２において、台フレーム枠２０と踏み面枠２３が一体となっている点であり、その他、本体３、保持体４及び転倒抑制部材６等の形状が、変形例と第１実施形態で異なっている。
【０１２５】
＜台状体２の変形例＞
図８、９、１１〜１３、１５〜１７に示したように、台状体２の変形例も、第１実施形態と同様に、使用者Ｕが踏むものであって、台状体２を本体３に上下搖動自在に枢支する台揺動軸２１と、この台揺動軸２１と略同軸の台ギア２２を有している。
一方、台状体２の変形例は、第１実施形態と異なり、上述した台フレーム枠２０の上面を直接踏み面材２８が覆うことで、一体の枠として形成されている。
【０１２６】
変形例における台フレーム枠２０も、前後に延びる左右の台フレーム２４ａ、２４ｂと、この左右の台フレーム２４ａ、２４ｂの間を連結する連結材２５を有しているが、第１実施形態とは異なり、左右の台フレーム２４ａ、２４ｂに、直接、台揺動軸２１が取り付けられていない。
変形例の台フレーム枠２０における連結材２５は、複数（例えば、５つ）であり、前から順に、台揺動軸２１に最も近い位置で左右の台フレーム２４ａ、２４ｂを連結する前連結材２５ａと、左右の台フレーム２４ａ、２４ｂを前後中間位置で連結する前後３本の支持連結材２５ｂ、２５ｃ、２５ｄと、左右の台フレーム２４ａ、２４ｂの後端部を連結する後連結材２５ｅであっても良い。
【０１２７】
このような変形例の台フレーム枠２０における左右の台フレーム２４ａ、２４ｂ及び連結材２５に対して、直接上から被せて覆っており、変形例の台状体２は、第１実施形態より薄型になっている。
変形例の台フレーム枠２０における前連結材２５ａ前面には、左右の軸承フレーム２９ａ、２９ｂが延設されており、これら左右の軸承フレーム２９ａ、２９ｂの前端部に、台揺動軸２１が貫通状に取り付けられている。
【０１２８】
尚、それぞれの台フレーム２４ａ、２４ｂや連結材２５、軸承フレーム２９が連結される部分には、略三角形状の補強材を取り付けていても良い。
又、台状体２の変形例における後端部は、踏み面材２８が側面視で略三角形状に隆起しており、この隆起部分が、使用者Ｕが台状体２の変形例における踏み面２ａを所定距離だけ踏み込んだ際には、後述する本体３の変形例における連結材（ストッパ）３６ｃに当たって止まることとなる。尚、連結材（ストッパ）３６ｃは有さずとも良い。
【０１２９】
＜本体３の変形例＞
図１１〜１８に示したように、本体３の変形例も、第１実施形態と同様に、上述した台状体２の変形例を下方から支持するものであって、本体フレーム枠３０と軸受部３１を有している。
一方、本体３の変形例は、第１実施形態と異なり、上述した台状体２の変形例の上面（踏み面２ａ）に沿って立設された左右のガイドフレーム３６ａ、３６ｂと、本体フレーム枠３０における連結材３４及び前後脚３３ａ、３３ｂが本体フレーム３２ａ、３２ｂより左右外方に延びる延設部３７を有すると共に、軸受部３１が第１実施形態より幅広に形成されている。
又、変形例の本体フレーム枠３０における連結材３４は、複数（例えば、２つ）であり、前から略３分の１の位置で左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂを連結する前連結材３４ａと、前から略３分の２の位置で左右の本体フレーム３２ａ、３２ｂを連結する後連結材３４ｂであっても良い。
尚、前脚３３ａは前脚材を有しておらず、後脚３３ｂも後脚材を有していない。
【０１３０】
本体３の変形例における左右のガイドフレーム３６ａ、３６ｂは、本体フレーム枠３０の連結材（前脚３３ａの次の連結材）３４における左右の延設部３７から立設する前部材と、後脚３３ｂにおける左右の延設部３７から立設する後部材と、これらの上端を結ぶ中部材とを有している。
尚、この中部材が、上述した台状体２の変形例における踏み面２ａに沿っており、台状体２の踏み面２ａとガイドフレーム３６ａ、３６ｂが略面一状となっている。
この他、左右のガイドフレーム３６ａ、３６ｂにおける後上端部間を連結する連結材３６ｃが設けられており、この連結材３６ｃは、使用者Ｕが台状体２の変形例における踏み面２ａを所定距離だけ踏み込んだ際に、台状体２の変形例における踏み面材２８の隆起部分に当たり、連結材３６ｃはストッパ３６ｃであるとも言える。
【０１３１】
本体３の変形例における連結材３４及び前後脚３３ａ、３３ｂの延設部３７には、転倒抑制部材６の変形例の一部（後述のベースフレーム）が取り付けられる。
本体３の変形例における軸受部３１は、左右の軸承部材３５ａ、３５ｂ間の距離が、第１実施形態より大きいため、台ギア２２、保持ギア４４と各軸承部材３５ａ、３５ｂとの距離も大きくなっている。このため、各ギア２２、４４の交換がし易いとも言える。
【０１３２】
＜保持体４の変形例＞
図１１〜１４に示したように、保持体４の変形例も、第１実施形態と同様に、本体３の上方に配設されたものであって、使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持する。
一方、保持体４の変形例は、第１実施形態と異なり、保持体支材４１における支材下部アーム４１ａの基端側から、支材上部アーム４１ｂの先端側に亘る支持部材が設けられている。
【０１３３】
＜上方付勢機構５、転倒抑制部材６の変形例＞
図１１〜１３、１７、１８に示したように、上方付勢機構５の変形例は、本体３の変形例における本体フレーム３２ａ、３２ｂ、連結材３４及び後脚３３ｂに亘る支持板に載置され、付勢力調整機構５ａ（上方付勢機構５）における下端位置を変更させるハンドルは、本体３の変形例における後面に設けられている。
図８〜１２に示したように、転倒抑制部材６の変形例は、本体３の変形例における各延設部３７に亘る左右のベースフレームと、これら左右のベースフレーム前部の上面から左右それぞれ立設する部材と、これら左右それぞれの立設する部材の上端に亘る手摺り状物を有している。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第１実施形態と同様である。
【０１３４】
＜第２実施形態の運動補助装置１＞
図１９は、本発明の第２実施形態に係る運動補助装置１を示している。
この第２実施形態において第１実施形態と最も異なるのは、運動補助装置１の位置ズレを抑える位置ズレ抑制機構５０を有している点である。
【０１３５】
＜位置ズレ抑制機構５０＞
位置ズレ抑制機構５０としては、使用者Ｕの運動中における当該運動補助装置１全体の位置ズレを抑える（抑制する）ものであって、何れの構成でも良いが、例えば、運動補助装置１（本体３）の下に４隅が隆起したゴムなどの防滑性素材のマット状物を敷き、隆起した４隅の中に運動補助装置１を設置したり、同様の防滑性素材のマット状物の中央部をくり抜き、くり抜いて形成される孔の中に運動補助装置１（本体３）を設置しても良い。
又、位置ズレ抑制機構５０として、枠体の内側に取り付けたゴム等のクッション部材で受け止めたり、運動補助装置１（本体３等）自体を、その設置面に対してアンカーボルト等のアンカー部材で固定しても良い。
【０１３６】
又、位置ズレ抑制機構５０として、使用者Ｕが台状体２の踏み面２ａを踏み込んだ際に、台状体２の変形例における踏み面材２８が本体３の連結材（ストッパ）３６ｃに当たる部分に緩衝材を取り付けても良く、更に、連結材（ストッパ）３６ｃと左右のガイドフレーム３６ａ、３６ｂとの間に、振動を吸収する素材（例えば、産業用防振ゴムなど）を挟んでいても良い。
この他、位置ズレ抑制機構５０として、上述したように、上方付勢機構５を左右２本にしても良く、この場合には、運動補助装置１全体の左右方向の位置ズレが抑えられる。
【０１３７】
ここまで、位置ズレ抑制機構５０の構成を例示したが、位置ズレ抑制機構５０は、使用者Ｕの運動中における当該運動補助装置１全体の位置ズレを抑えるものであれば、運動補助装置１の（特に、本体３）全体の動きを抑えるものでなくとも良く、例えば、運動補助装置１が保持体支材４１と保持体４との相対位置が変更可能な位置変更機構４２を有することで、運動中の使用者Ｕの体重により保持体４（パッド体４５）や運動補助装置１（本体３）自体にかかる力を逃がすこととなり、結果的に、使用者Ｕが運動する反動で運動補助装置１全体が動く（ズレる）ことを抑えることとなる。
従って、位置変更機構４２は、位置ズレ抑制機構５０であるとも言える。
【０１３８】
これは、位置変更機構４２だけでなく、例えば、台状体２の台ギア２２と保持体４の保持ギア４４が噛み合うことで、保持体４の撓りや、それぞれの台揺動軸２１や保持揺動軸４３におけるガタ、使用者Ｕの腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道ズレを抑制できることになる。
よって、台状体２の台ギア２２と保持体４の保持ギア４４が噛合いも、位置ズレ抑制機構５０であるとも言える。
【０１３９】
このような位置ズレ抑制機構５０を有することによって、本発明は、使用者Ｕが運動をより安定して行えるため、使用者Ｕが動かす腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道のズレ（運動フォームの崩れ）も抑えられると同時に、自らに応じた運動フォームの習得に集中できる。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第１実施形態や第１実施形態の変形例と同様である。
【０１４０】
＜第３実施形態の運動補助装置１＞
図８、９は、本発明の第３実施形態に係る運動補助装置１も示している。
この第３実施形態において第１、２実施形態と最も異なるのは、運動補助装置１が発する音を抑える音抑制部５５を有している点である。
【０１４１】
＜音抑制部５５＞
音抑制部５５は、使用者Ｕの運動中に当該運動補助装置１が発する音を抑えるものである。
ここで、運動補助装置１において、音が発生し易いところは、使用者Ｕが台状体２の踏み面２ａを踏み込んだ際に、台状体２と本体３が当る部分（たとえな、台状体２の緩衝材（ストッパ）２６が本体３に当たる部分、台状体２の変形例における踏み面材２８が本体３の連結材（ストッパ）３６ｃに当たる部分など）や、使用者Ｕが保持体４（パッド体４５）に当接する部分などである。
【０１４２】
そこで、音抑制部５５として、例えば、台状体２の緩衝材（ストッパ）２６や、台状体２の変形例における連結材（ストッパ）３６ｃに取り付けた緩衝材を、側面視で波形や凹凸を付けるなど本体３と当たる面積を小さくしても良い。
この他、音抑制部５５として、本体３や保持体４の保持体支材４１の下部などをカバー体で覆うことによって、台状体２と本体３が当ることによって生じる音が、運動補助装置１の外に漏れることを抑え、更に、カバー体の内面側に不織布等の吸音材を貼り付けても良い。
【０１４３】
ここまで、音抑制部５５の構成を例示したが、位置ズレ抑制機構５０は、使用者Ｕの運動中に当該運動補助装置１が発する音を抑えるものであれば、例えば、運動補助装置１が保持体支材４１と保持体４との相対位置が変更可能な位置変更機構４２を有することで、運動中の使用者Ｕから保持体４（パッド体４５）にかかる力を逃がすことで、結果的に運動補助装置１が発する音を抑制することとなる。
又、台状体２の台ギア２２と保持体４の保持ギア４４が噛み合う場合も同様で、保持体４の撓りや、それぞれの台揺動軸２１や保持揺動軸４３におけるガタ、使用者Ｕの腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道ズレを抑制でき、運動補助装置１が発する音を抑制できると言える。
従って、位置変更機構４２や、台状体２の台ギア２２と保持体４の保持ギア４４が噛合いは、音抑制部５５であるとも言える。
【０１４４】
このような音抑制部５５を有することによって、運動補助装置１の音で使用者Ｕの集中力が削がれることも抑えられて、自らに応じた運動フォームの習得に繋がると同時に、結果として、運動補助装置１自体の振動も抑制するため、使用者Ｕが運動をより安定して行え、使用者Ｕが動かす腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの軌道のズレ（運動フォームの崩れ）も抑えられる。
尚、後述する教示部６０も有する場合には、例えば、当該教示部６０が提示する教示コンテンツＴＣの音をより鮮明に聞き取れ、使用者Ｕに応じた運動フォームが習得し易くなると言える。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第１、２実施形態や第１実施形態の変形例と同様である。
【０１４５】
＜第４実施形態の運動補助装置１＞
図９、２０、２１は、本発明の第４実施形態に係る運動補助装置１が示している。
この第４実施形態において第１〜３実施形態と最も異なるのは、教示コンテンツＴＣを提示する教示部６０を有している点である。
尚、図２０、２１における運動補助装置１は、台状体２、本体３、保持体４の形状が異なるのみで、その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、上述した第１実施形態や第１実施形態の変形例と同様である。
【０１４６】
＜教示部６０＞
教示部６０は、運動補助装置１での運動の仕方を教える教示コンテンツＴＣを使用者Ｕに提示するものである。
ここで、教示コンテンツＴＣは、運動補助装置１での運動の仕方を教えるものであれば、何れの構成でも良いが、例えば、使用者Ｕが台状体２を踏むタイミングを示した音であっても良い。
【０１４７】
教示コンテンツＴＣが音である場合には、図９に示したように、教示部６０は、例えば、メトロノームや記憶させた音を再生するスピーカなど、使用者Ｕが台状体２を踏むタイミングを示した音を所定リズムで発する機器となる。
この教示部６０が音を発するタイミングは、特に制限はないが、例えば、１分間当りに１５０回以上２５０回（つまり、１分間当り１５０歩以上２５０歩以下で、ランニングの動作（走る実動作）に相当する回数）であったり、１分間当りに８０回以上１４０回（つまり、１分間当り８０歩以上１４０歩以下で、ウォーキングの動作（歩く実動作）に相当する回数）であっても良い。
【０１４８】
又、教示部６０は、所定時間ごとに音を発するのではなく、スキップや、幅跳び、高跳び、三段跳びの助走など、リズムを変えて音を発しても良く、このようなリズムの切替が可能な構成（例えば、１分間当りに音を発するタイミングを調節可能なツマミ（アナログインターフェイス）を有していたり、１分間当りに音を発するタイミングを表示する表示部とこのタイミングを増減させるボタン（デジタルインターフェイス）を有する構成など）であっても良い。
このような音の切替がし易いように、メトロノームやスピーカ等の教示部６０を、保持体４における保持体支材４１（支材下部アーム４１ａ）や、転倒抑制部材６などに設けていても構わない。
【０１４９】
その他、教示コンテンツＴＣとしては、後述する踏力Ｒ１や前進力Ｒ２の値を含むセンサコンテンツＳＣそのものや、このセンサコンテンツＳＣを踏まえ、運動中の使用者Ｕにおける踏力Ｒ１又は前進力Ｒ２の何れかの値・割合を増減させる（使用者Ｕの前傾姿勢Ｚの前傾角度を調整する）よう指示する映像であっても良い。
又、教示コンテンツＴＣは、使用者Ｕの胴体部Ｔのどの位置に保持体４を当接させるかを教示する映像や、運動補助装置１の乗り方のコツを解説した映像、運動補助装置１で上手く運動をしている他の使用者Ｕの映像などであっても良い。
【０１５０】
更に、教示コンテンツＴＣは、後述する使用者像コンテンツＵＣそのものであったり、運動補助装置１にてランニング、ウォーキング等の運動を行っている際において、使用者Ｕの運動フォームと、その使用者Ｕの身長、体重等から理想とされる運動フォームの違いを色等を使って表した映像や、運動中の使用者Ｕにおける使用者像コンテンツＵＣに対し、左右のアンバランスや運動中の使用者Ｕの重心Ｇ（股関節Ｋの伸展具合）などの改善点を色・矢印等で表した映像であったり、それ以外に、仮想像コンテンツＶＣそのものや、仮想像コンテンツＶＣに指示等（例えば、事前に撮像したマラソンコースの映像におけるコースの指示（次は何処で曲がるか、折り返し地点までの距離）や、砂浜や街中等の映像における注意喚起（地面に足をとられない旨や、地面が硬い旨）など）を含む映像であっても良い。
教示コンテンツＴＣが映像である場合には、図２０、２１で示したように、教示部６０は、例えば、使用者Ｕの運動に支障がない映像の提示機器（運動中の使用者Ｕが身に着ける眼鏡型やゴーグル型等のウェアラブル端末や、使用者Ｕがそれほど腕部Ａを振らない場合には腕時計型のウェアラブル端末、運動中の使用者Ｕが視認可能な位置にあるディスプレイなど）となる。
【０１５１】
教示部６０として、音を発するスピーカや、上述したメトロノームを同時に有していても良く、これにより、教示部６０は、静止画である「画像」、動く画像である「動画」、文字等だけでなく、これらに「音」を組合せた「映像」を、教示コンテンツＴＣとして、使用者Ｕに提示できる。
このような教示部６０を有することによって、使用者Ｕに応じたランニングやウォーキングなどの運動フォーム習得の早期化が図れる。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第１〜３実施形態や第１実施形態の変形例と同様である。
【０１５２】
＜第５実施形態の運動補助装置１＞
図２０、２１は、本発明の第５実施形態に係る運動補助装置１が示している。
この第５実施形態において第１〜４実施形態と最も異なるのは、踏力Ｒ１を測る台センサ７１と、前進力Ｒ２を測る保持センサ７２の少なくとも何れか一方と、踏力Ｒ１及び／又は前進力Ｒ２等を提示するセンサ提示部７０を有している点である。
【０１５３】
＜センサ提示部７０＞
センサ提示部７０は、踏力Ｒ１及び／又は前進力Ｒ２の値を含むセンサコンテンツＳＣを使用者Ｕに提示するものである。
ここで、センサコンテンツＳＣは、上述し台センサ７１が測った踏力Ｒ１と、保持センサ７２が測った前進力Ｒ２の少なくとも何れか一方を含むものであれば、何れの構成でも良い。
図２０、２１で示したように、センサコンテンツＳＣにおける踏力Ｒ１や前進力Ｒ２等の値を映像で使用者Ｕに提示する場合には、センサ提示部７０は、例えば、使用者Ｕの運動に支障がない映像の提示機器（運動中の使用者Ｕが身に着ける眼鏡型等のウェアラブル端末や、運動中の使用者Ｕが視認可能な位置にあるディスプレイなど）となる。
【０１５４】
＜台センサ７１＞
台センサ７１は、台状体２に使用者Ｕから掛かる踏力Ｒ１を測るものであって、特に構成は限定されないが、例えば、台状体２の踏み面２ａ側に埋め込まれて、踏み面２ａにかかる圧力を測定する圧力センサでも良い。
圧力センサ（台センサ）７１としては、ひずみゲージを用いる構成や、コンデンサにおける静電容量の変化を測定する構成であっても良く、これにより、使用者Ｕが台状体２（踏み面２ａ）を踏み込む力（踏み込む脚の強さ）や、使用者Ｕが脚部Ｌで台状体２を踏み込む（接地する）タイミングなどが分かる。
【０１５５】
この他、台センサ７１は、台状体２自体の上下搖動（沈み込み）に反応するセンサであっても良く、例えば、台揺動軸２１に取り付けられたロータリエンコーダや、緩衝材（ストッパ）２６に取り付けられた接触センサ、所定深さ以上に沈み込んだ台状体２が光を遮ることを検知する光センサなどでも構わない。
この場合、台センサ７１は、使用者Ｕが台状体２を踏み込んだ回数（接地回数）や、踏込み時間（接地時間）の測定が出来る。
尚、本発明における「踏力Ｒ１」とは、使用者Ｕから台状体の踏み面２ａにかかる圧力を含むことは当然であるが、その他に、上述した踏み込んだ回数（接地回数）や、踏込み時間（接地時間）、踏み込むタイミング（接地タイミング）も、踏力Ｒ１に関わることから、踏力Ｒ１に含めても良い。
【０１５６】
＜保持センサ７２＞
保持センサ７２は、保持体４に使用者Ｕから掛かる前進力Ｒ２を測るものであって、特に構成は限定されないが、例えば、保持体４（パッド体４５）の当接面４ａ（４５ａ）側に埋め込まれて、当接面４ａにかかる圧力を測定する圧力センサでも良い。
圧力センサ（保持センサ）７２としては、台センサ７１と同様に、ひずみゲージを用いたり、コンデンサにおける静電容量の変化を測定しても良く、これにより、使用者Ｕが保持体４（当接面４ａ）を前方へ押す力（骨盤が乗り込む強さ）や、使用者Ｕの骨盤（重心Ｇ）で保持体４を押す（乗り込み）タイミングなどが分かる。
【０１５７】
この他、保持センサ７２は、保持体４（パッド体４５）自体の前後搖動（前方移動）に反応するセンサであっても良く、例えば、保持揺動軸４３に取り付けられたロータリエンコーダや、所定距離以上に前方へ移動した保持体４（パッド体４５）が光を遮ることを検知する光センサなどでも構わない。
この場合、保持センサ７２は、使用者Ｕが保持体４を押した（乗り込んだ）回数（乗込み回数）や、押している時間（乗り込んでいる時間）の測定が出来る。
尚、本発明における「前進力Ｒ２」とは、使用者Ｕから保持体４（パッド体４５）の当接面４ａ（４５ａ）にかかる圧力を含むことは当然であるが、その他に、上述した押した回数（乗込み回数）や、押している時間（乗り込んでいる時間）、押すタイミング（乗込みタイミング）も、前進力Ｒ２に関わることから、前進力Ｒ２に含めても良い。
【０１５８】
ここまで述べたセンサ提示部７０によって、踏力Ｒ１及び前進力Ｒ２それぞれを別個に使用者Ｕに提示しても良いが、踏力Ｒ１及び前進力Ｒ２を同時に（例えば、１つの映像画面で）使用者Ｕに提示しても良い。
更に、センサ提示部７０は、台センサ７１によって測った踏力Ｒ１における踏み込む（接地する）タイミングと、保持センサ７２によって測った前進力Ｒ２における押す（乗り込み）タイミングを提示したり、「骨盤を前に送りながらの重心移動」を行うために接地タイミングと乗込みタイミングをどう修正するか等を、使用者Ｕに提示しても良い。
【０１５９】
その他、センサ提示部７０として、前進力Ｒ２が踏力Ｒ１等と比較して極端に小さい場合（例えば、使用者Ｕが前に進むのではなく上に飛んでいるような場合）には、前進力Ｒ２が踏力Ｒ１の値の所定割合しかない場合には、音を発して使用者Ｕに知らせる構成としても良く、その場合には、音を発するスピーカも有していても良い。
又、センサ提示部７０は、身体のアンバランスや運動フォームの癖により、使用者Ｕにおける腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの動きに左右差がある場合もあるため、台状体２における踏み面２ａに台センサ７１を左右一対に埋め込んだり、保持体４（パッド体４５）における当接面４ａ（４５ａ）に保持センサ７２を左右一対に埋め込んで、左右それぞれの踏力Ｒ１や前進力Ｒ２の値や、その左右差をセンサコンテンツＳＣに含めても良い。
又、運動補助装置１は、左右差のある使用者Ｕが運動フォームを改善する場合には、台状体２や本体３を左右何れかに傾けて、左右の踏力Ｒ１や前進力Ｒ２の値を測っても良く、左右の踏力Ｒ１や前進力Ｒ２に基づいて、使用者Ｕによる細かなフォーム習得も出来る。
更に、運動補助装置１は、左右差のある使用者Ｕが運動フォームを改善する場合に、上述のように、台状体２を２分割としたり、左右方向に傾斜させた際に、台状体２の踏み面２ａに埋め込んだ上述の左右一対の台センサ７１等によって、使用者Ｕの動き（身体のアンバランスや運動フォームの癖など）、左右の踏み込んだ強さや方向を感知し、保持体４の動きの方向を制御する構成としても良い。これにより、スタート練習・加速期の練習・等速期の練習など目的に応じた設定で、トレーニングを使用者Ｕに行わせることが可能となる。
尚、ここで述べた台センサ７１等で感知した使用者Ｕの動き（左右アンバランスな動きなど）に応じて保持体４の動きの方向を制御する構成や、上述したパッド体４５（使用者Ｕの重心）を３次元方向に移動可能とする構成、後述する台状体２と保持体４が連動せず独立して動く構成などによって、様々な動きや力の方向で運動する使用者Ｕから、台状体２や保持体４が受ける力の方向性を多様化し分散させることで、使用者Ｕの身体にかかる負担を減らすと同時に、運動補助装置１全体のガタつきや位置ズレ、撓り等を抑える事が出来、使用者Ｕの乗り心地を改善できる。
【０１６０】
ここまで述べたセンサ提示部７０を有することによって、使用者Ｕが、運動補助装置１で運動しながら、台状体２への踏力Ｒ１と保持体４への前進力Ｒ２を客観的に把握でき、自ら運動フォームを修正することが可能となる。
特に、運動補助装置１にてランニング、ウォーキング等の運動を行っている際には、使用者Ｕが、リアルタイムで、踏力Ｒ１と前進力Ｒ２の値を把握できるため、足の踏み込み時に骨盤が膝上に乗り込む感覚が得やすくなり、使用者Ｕに、走る、歩くなどの実動作により近い動作をさせることが出来る。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第１〜４実施形態や第１実施形態の変形例と同様である。
【０１６１】
＜第６実施形態の運動補助装置１＞
図２０は、本発明の第６実施形態に係る運動補助装置１も示している。
この第６実施形態において第１〜５実施形態と最も異なるのは、使用者像コンテンツＵＣを提示する使用者像提示部８０を有している点である。
【０１６２】
＜使用者像提示部８０＞
使用者像提示部８０は、運動補助装置１で運動する使用者Ｕを撮像した使用者像コンテンツＵＣを使用者Ｕに提示するものである。
ここで、使用者像コンテンツＵＣは、運動補助装置１で運動する使用者Ｕを撮像したものであれば、何れの構成でも良く、例えば、図２０に示したように、使用者像コンテンツＵＣは、使用者Ｕを右から（及び／又は左から）撮像した映像や、使用者Ｕを背後から撮像した映像などでも良く、この他、使用者Ｕを前から撮像したり、頭上（頭頂）から撮像した際の映像、及び、これら様々な方向から撮像した映像を組み合わせたものでも構わない。
図２０で示したように、使用者像コンテンツＵＣを使用者Ｕに提示する際には、使用者像提示部８０は、例えば、使用者Ｕの運動に支障がない映像の提示機器（運動中の使用者Ｕが身に着ける眼鏡型等のウェアラブル端末や、図示しない運動中の使用者Ｕが視認可能な位置にあるディスプレイなど）となる。
【０１６３】
従って、使用者像提示部８０は、使用者Ｕを左右前後、頭上のうち少なくとも１方向から撮像するための撮像機器８１を有しており、この撮像機器８１は、１つでも複数であっても良い。
撮像機器８１は、有線でも（図２０中の８１ａ）、無線（図２０中の８１ｂ）でも何れであっても構わず、又、撮像装置８１は、三脚により設置されていたり、運動補助装置１が設置されている室内の天井や壁等に備え付けられていたり、使用者Ｕとは別の撮像者の手で持たれていても良い。
【０１６４】
その他、使用者像提示部８０は、撮像機器８１によって撮像した使用者像コンテンツＵＣを、リアルタイムで、運動補助装置１で運動中の使用者Ｕに提示する構成（換言すれば、フィードバック機構）でも良い。
このフィードバック機構は、例えば、身体のアンバランスや運動フォームの癖により、使用者Ｕにおける腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの動きに左右差がある場合や、より精密な動作改善が必要なアスリートが使用者Ｕである場合などに、更に好ましい。
【０１６５】
つまり、使用者像提示部８０のフィードバック機構は、左右差や適切でない動作の使用者Ｕに口頭によって正しい動作を行わせたり、事前に撮像した使用者Ｕ自身の映像などを見た後に改めて正しい動作を行わせようとしても、実際には、使用者Ｕは、自分の腕部Ａや脚部Ｌ、胴体部Ｔの動きを把握できず、使用者Ｕの意識と、実際の腕部Ａや脚部Ｌ、胴体部Ｔの動きにズレがある場合であっても、使用者Ｕに、自らの運動フォームをリアルタイムで視覚的に認識させ、飛躍的に運動フォームの習得性を向上させる。
【０１６６】
ここまで述べた使用者像提示部８０を有することによって、使用者Ｕが、運動補助装置１で運動しながら、リアルタイム又は撮像した後に、で自らの運動フォーム（例えば、左右のバランスや、前傾の深さ、腕部Ａや脚部Ｌの動き等）を把握でき、各使用者Ｕに適した運動フォーム習得がより容易になる。
特に、運動補助装置１にてランニング、ウォーキング等の運動を行っている際には、より運動フォーム習得性が発揮される。
実際に、使用者Ｕ等の人物が走ったり、歩いたりしている際の運動フォームを撮る場合には、カメラ等の撮像機器も走る又は歩く人物の脇を略同じスピードで追跡しつつ撮像したり、その人物が走る又は歩くコースの全体を捉えられる距離から撮像機器の光軸をターン (回転）させながら撮像すると同時に、その人物は、走る又は歩く等の運動のしながら、自分の運動フォームを視ることは出来ない。
一方、本発明の運動補助装置１にてランニング、ウォーキング等の運動を行っている際には、使用者Ｕが、走る、歩くなどの実動作により近い「骨盤を前に送りながらの重心移動」の動作をしながら、その場で留まった状態を撮像機器で撮像できるため、追跡やターンする機構が無くとも良い（撮像機器の簡素化）と同時に、使用者Ｕは、走る、歩くなどの実動作に近い運動をしながら、自らの運動フォームをリアルタイムで視覚的に認識でき、飛躍的に運動フォームの習得性が向上する。よって、運動補助装置１は、例えば、身体のバランスや癖により左右の差が大きい使用者Ｕや、正しい動作を行いにくい使用者Ｕ、より精密な動作改善（フォーム習得）が必要なアスリートのスプリントトレーニング等に適する。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第１〜５実施形態や第１実施形態の変形例と同様である。
【０１６７】
＜第７実施形態の運動補助装置１＞
図２１は、本発明の第７実施形態に係る運動補助装置１も示している。
この第７実施形態において第１〜６実施形態と最も異なるのは、仮想像コンテンツＶＣを前記使用者Ｕに提示する仮想像提示部９０を有している点である。
【０１６８】
＜仮想像提示部９０＞
仮想像提示部９０は、使用者Ｕが置かれる環境の仮想像コンテンツＶＣを使用者Ｕに提示するものである。
ここで、仮想像コンテンツＶＣは、使用者Ｕが置かれる環境のものであれば、何れの構成でも良く、例えば、事前に撮像したマラソンコースの映像や、その他、大自然（森林、山、草原、川や海、湖等の水辺、砂浜、動物等）や街中の映像、実際の短距離走の競技会にて隣接するレーンを走る他の競技者の映像であっても良い。
図２１で示したように、仮想像コンテンツＶＣを使用者Ｕに提示する際には、仮想像提示部９０は、例えば、運動中の使用者Ｕが視認可能な位置にあるディスプレイや、図示しない使用者Ｕの運動に支障がない映像の提示機器（運動中の使用者Ｕが身に着ける眼鏡型等のウェアラブル端末など）となる。
【０１６９】
このような仮想像提示部９０を有することによって、使用者Ｕは、様々な環境を想定した運動フォームの習得が可能となる。
特に、実際の短距離走の競技会にて隣接するレーンを走る他の競技者の映像は、隣接するレーンに他の競技者がいる際に、フォームが崩れたり、動きが固くなる等の使用者Ｕに用いても良い。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第１〜６実施形態や第１実施形態の変形例と同様である。
【０１７０】
＜第８実施形態の運動補助装置１＞
図２２〜２８は、本発明の第８実施形態に係る運動補助装置１も示している。
この第８実施形態において第１〜７実施形態と最も異なるのは、台状体２の台ギア２２と、保持体４の保持ギア４４が噛み合う代わりに、台状体２の台噛合部２２’と、保持体４の保持噛合部４４’が噛み合うことで、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換して、使用者Ｕの前傾を規制している点である。
【０１７１】
＜台噛合部２２’＞
図２２〜２７（特に、図２６、２７）に示したように、台噛合部２２’は、台状体２に、その台揺動軸２１から所定距離（台軸距離）ｄ１の位置に配設され、後述する保持体４の保持噛合部４４’と噛み合うものである。
台噛合部２２’は、台揺動軸２１から台軸距離ｄ１の位置に配設され、保持噛合部４４’と噛み合うのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、台状体２において上述の左右の台フレーム２４ａ、２４ｂの前端部２４ａ’、２４ｂ’から上方へ板状に延設し（つまり、各台フレーム２４ａ、２４ｂが、側面視で略Ｌ字状に形成され）、この上方延設した部分（上方延設部）を上方から側面視で略Ｕ字状に切り欠いた左右一対の切欠であっても構わない。
【０１７２】
尚、この切欠２２’が形成された台フレーム２４ａ、２４ｂにおける略Ｌ字状部分の角度（台フレーム２４ａ、２４ｂそのものの長手方向と、上方延設部とが成す角度）は、特に限定はないが、例えば、直角より小さい角であっても良い。
切欠（台噛合部）２２’が形成された略Ｌ字状の台フレーム２４ａ、２４ｂは、言うならば、切欠２２’も含めると、てこの原理を用いた釘抜き状に構成されているとも言える。
【０１７３】
切欠（台噛合部）２２’が保持噛合部４４’と噛み合える（上下方向に所定長さ切り欠いている）のであれば、略Ｕ字状ではなく、側面視で略矩形状等であっても良い。
又、台噛合部（切欠）２２’と台揺動軸２１の間の台軸距離ｄ１とは、台揺動軸２１から台噛合部（切欠）２２’における何れの部分までの距離であっても良いが、例えば、側面視における台揺動軸２１の軸心から台噛合部（切欠）２２’が保持噛合部４４’と噛み合っている（接触している）部分までの距離や、側面視における台揺動軸２１の軸心から保持噛合部（後述する突起）４４’の中心部分までの距離であっても良い。
【０１７４】
更に、台噛合部（切欠）２２’の切欠深さ（上下方向長さ）や切欠幅（前後方向長さ）は、特に限定はないが、後述する保持噛合部４４’と噛み合った際、この保持噛合部４４’が切欠２２’内で動く（切欠２２’に対して相対移動する）のに支障がない長さであれば良い。
その他、台噛合部２２’は、切欠状だけでなく、台揺動軸２１から台軸距離ｄ１の位置に配設され、保持噛合部４４’と噛み合うのであれば、切欠の開口部分を塞いだり、各台フレーム２４ａ、２４ｂにおける板状の上方延設部を貫通された孔（長孔や、丸孔など）であっても良い。このように台噛合部２２’において、切欠を塞いだり、貫通された孔によって構成されることで、台噛合部２２’の強度を向上させることが出来ると言える。
【０１７５】
＜保持噛合部４４’＞
図２２〜２７（特に、図２６、２７）に示したように、保持噛合部４４’は、保持体４に、その保持揺動軸４３から所定距離（保持軸距離）ｄ２の位置に配設され、上述した台状体２の台噛合部２２’と噛み合うものである。
保持噛合部４４’は、保持揺動軸４３から保持軸距離ｄ２の位置に配設され、保持噛合部４４’と噛み合うのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、保持体４の保持体支材４１の下部の左右外面における保持揺動軸４３から下方へ保持軸距離ｄ２だけ離れた位置に、左右外方に突出した側面視で略円形状（略円柱状）の左右一対の突起であっても構わない。
【０１７６】
この突起４４’の直径は、上述した台噛合部（切欠）２２’に噛み合うことが出来るのであれば、何れの値でも良く、又、突起４４’は、台噛合部（切欠）２２’内を動くことが出来るように、切欠２２’の切欠幅より少し小さくても良い。
突起４４’の突出距離も、台噛合部（切欠）２２’に噛み合うことが出来るのであれば、特に限定はなく、上述した台フレーム２４ａ、２４ｂの前端部２４ａ’、２４ｂ’における板状の上方延設部の厚みと、略同じ突出距離であっても良い。
【０１７７】
このように、保持噛合部（突起）４４’と、台噛合部（釘抜き状の台フレーム２４ａ、２４ｂに形成された切欠）２２’が噛み合うことによって、使用者Ｕが台状体２を踏んだ際の力（踏力Ｒ１）を保持体４を前方へ傾ける力（前進力Ｒ２）に変換する（つまり、台状体２の上下揺動を、保持体４の前後揺動に変換する）ことが可能となる。
詳解すれば、使用者Ｕが台状体２を踏み込んだ（踏んだ）場合には、台状体２全体は台揺動軸２１回りに下方揺動すると同時に、台状体２の一部である台噛合部（切欠）２２’は台揺動軸２１回りに後方へ揺動する。
【０１７８】
この切欠２２’の後方揺動に連れて、切欠２２’に噛み合っている保持噛合部（突起）４４’も保持揺動軸４３回りに後方へ揺動する。
この突起４４’の後方揺動と同時に、当然、保持体４（保持体支材４１）全体も保持揺動軸４３回りに揺動するが、保持体４のパッド体４５は、突起４４’とは保持揺動軸４３を挟んで反対側にあるため、保持揺動軸４３回りに前方へ揺動する。
【０１７９】
一方、使用者Ｕが台状体２の上で踏み込んだ脚部Ｌを振り上げたり、一瞬、左右両方の脚部Ｌが浮いた場合には、上述した上方付勢機構５の付勢力によって、台状体２全体は台揺動軸２１回りに上方揺動すると同時に、台状体２の一部である台噛合部（切欠）２２’は台揺動軸２１回りに前方へ揺動する。
この切欠２２’の前方揺動に連れて、切欠２２’に噛み合っている保持噛合部（突起）４４’も保持揺動軸４３回りに前方へ揺動する。
【０１８０】
この突起４４’の前方揺動と同時に、当然、保持体４（保持体支材４１）全体も保持揺動軸４３回りに揺動するが、保持体４において、突起４４’とは保持揺動軸４３を挟んで反対側にあるパッド体４５は、保持揺動軸４３回りに後方へ揺動する。
ここまで述べたように、第８実施形態において、台状体２の台噛合部（切欠）２２’と、保持体４の保持噛合部（突起）４４’が噛み合うことで、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換して、使用者Ｕの前傾を規制しても良いが、切欠と突起を逆にして（つまり、台状体２の台噛合部２２’を突起で形成し、保持体４の保持噛合部４４’を切欠で構成して）、台状体２の台噛合部２２’と、保持体４の保持噛合部４４’を噛み合わせて、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換し、使用者Ｕの前傾を規制しても構わない。
【０１８１】
尚、台噛合部２２’と保持噛合部４４’には、上述した台ギア２２と保持ギア４４のうち互いに噛み合っている歯の部分が含まれるとも言える（つまり、台噛合部２２’の一種として台ギア２２があり、保持噛合部４４’の一種として保持ギア４４がある）。
保持噛合部（突起）４４’は、保持体支材４１の下部から突出していれば、何れの構成でも良いが、例えば、保持体支材４１の下部（左右の板材）を貫通する孔（貫通孔）４７に挿通されたボルト部材の頭部であって、このボルト部材に螺合するナット部材によって、保持体支材４１の下部に設けられていても構わない。
【０１８２】
保持噛合部（突起）４４’と保持揺動軸４３の間の保持軸距離ｄ２とは、側面視における保持揺動軸４３から保持噛合部（突起）４４’の中心部分（ボルト部材の軸心）までの距離であっても良い。
又、保持体支材４１の下部の貫通孔４７は、突起（ボルト部材）４４’が貫通できるのであれば、何れの形状であっても良いが、例えば、側面視で上下方向に長い長孔状であっても良い。
【０１８３】
ここで、貫通孔４７が長孔状である場合には、上下に長い貫通孔４７における何れの上下位置に突起（ボルト部材）４４’を設けるかによって、上述した台状体２の上下揺動から保持体４の前後揺動に変換する割合（比）が変わってくる。
詳解すれば、突起（ボルト部材）４４’が長孔状の貫通孔４７の上方に取り付けられるほど（つまり、保持軸距離ｄ２が大きくなり、台軸距離ｄ１が小さくなるほど）、保持体４（パッド体４５）の前後揺動幅が大きくなる。
【０１８４】
一方、突起（ボルト部材）４４’が長孔状の貫通孔４７の下方に取り付けられるほど（つまり、保持軸距離ｄ２が小さくなり、台軸距離ｄ１が大きくなるほど）、保持体４（パッド体４５）の前後揺動幅が小さくなる。
この台状体２の上下揺動から保持体４の前後揺動に変換する割合（すなわち、台軸距離ｄ１と保持軸距離ｄ２の割合）は、何れの値であっても良いが、例えば、台軸距離ｄ１：保持軸距離ｄ２＝６：１〜１：１、好ましくは５．５：１〜１．５：１、更に好ましくは５：１〜２：１（保持軸距離ｄ２を１．０とした場合、台軸距離ｄ１は、１．０以上６．０以下、好ましくは１．５以上５．５以下、更に好ましくは２．０以上５．０以下）であって、台軸距離ｄ１：保持軸距離ｄ２＝３．５：１．０（保持軸距離ｄ２を１．０とした場合、台軸距離ｄ１が３．５など）でも構わない。
【０１８５】
このように、保持噛合部（突起）４４’の長孔状の貫通孔４７の位置を調整するだけで、台状体２の上下揺動から保持体４の前後揺動に変換する割合を容易に変更（調整）でき、台ギア２２と保持ギア４４のように、各ギア２２、４４そのものをわざわざ本体３（軸受部３１）から外し、別の大きさの各ギア２２、４４を付け直す手間がなくなる。
尚、保持噛合部（突起）４４’の長孔状の貫通孔４７の位置（台軸距離ｄ１と保持軸距離ｄ２の割合）は、一定の値で固定する構成（固定式）でも良い。
【０１８６】
＜高さ調整機構４６、付勢力調整機構５ａ、位置変更機構４２＞
この他、第８実施形態の運動補助装置１は、保持体４（パッド体４５）の高さ位置（最も高い位置（「Ｈｉｇｈポジション」）や、最も低い位置（「Ｌｏｗポジション」）、これらＨｉｇｈポジションとＬｏｗポジションの間の上下方向の中途位置などの任意の高さ位置）に調整する機構として、保持体支材４１の支持下部アーム４１ａが伸縮するのではなく、保持体支材４１が枠体で構成されると同時に、モータ等の駆動源にてパッド体４５の高さ位置を調整可能な高さ調整機構を有していても良い（図２２、２３、２５、２６）。
又、第８実施形態の運動補助装置１は、上述した付勢力調整機構５ａにおける下端位置幅をハンドルで調整するのではなく、高さ調整機構のように、モータ等の駆動源にてエアダンパやスプリングなどの上方付勢機構５の下端位置を変更可能な構成に、付勢力調整機構５ａをしても良い（図２２〜２５）。
【０１８７】
更に、第８実施形態の運動補助装置１は、保持体４の位置変更機構４２において、ブロック４２ｂがガイドレール４２ａの最下部へ落ちることはないように、ブロック４２ｂをバネ等の付勢部材によって上方付勢する構成としても良い（図２２、２８）。
そして、第８実施形態の運動補助装置１も、手摺り状物等の転倒抑制部材６を有していても良い。
その他の運動補助装置１の構成、作用効果及び使用態様は、第１〜７実施形態や第１実施形態の変形例と同様である。
【０１８８】
＜運動補助システム１００＞
図２１には、本発明に係る運動補助システム１００が示されている。
この運動補助システム１００は、ここまで述べた運動補助装置１をはじめとする使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置１を備えたものであって、上述した教示コンテンツＴＣと、上述した使用者像コンテンツＵＣと、上述した仮想像コンテンツＶＣのうち少なくとも１つを含むコンテンツＣを提示する提示部を備えている。
【０１８９】
この提示部は、教示コンテンツＴＣと使用者像コンテンツＵＣと仮想像コンテンツＶＣのうち少なくとも１つを入手可能にネットワークＷに接続されている。
ここで、提示部は、教示コンテンツＴＣを提示する場合には、上述した教示部６０であり、使用者像コンテンツＵＣを提示する場合には、上述した使用者像提示部８０であり、仮想像コンテンツＶＣを提示する場合には、上述した仮想像提示部９０である。
【０１９０】
尚、本発明における「ネットワークＷ」とは、個々のコンピュータネットワーク（ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ））を接続して、データのやりとりにＴＣＰ／ＩＰというプロトコルを用いて、世界的規模で通信サービスを行えるようにしたローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）の集合体である「インターネット」（オープンネットワーク）をはじめ、各「ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）」や、「メトロポリタンエリアネットワーク（ＭＡＮ）」、「ワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）」など、何れのコンピュータネットワークであっても構わない。
本発明における「ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）」とは、ＪＩＳ−Ｘ−０００９：１９９７で規定された「利用者の構内に設置され、地理的に限られた範囲のコンピュータネットワーク」を言い、クローズドネットワークであるとも言える。
本発明における「メトロポリタンエリアネットワーク（ＭＡＮ）」も、ＪＩＳ−Ｘ−０００９：１９９７で規定された「同じ都市内のローカルエリアネットワークを接続するための網」を言い、本発明における「ワイドエリアネットワーク（ＷＡＮ）」は、ＪＩＳ−Ｘ−０００９：１９９７の規定による「ローカルエリアネットワーク又はメトロポリタンネットワークよりも広域に通信サービスを提供するネットワーク」を言う。
又、本発明においては、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標の少なくとも一部）や、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）などの無線通信手法も含め「ＬＡＮ」として扱う。
【０１９１】
提示部がネットワークＷを介して通信する運動補助システム１００は、上述した教示コンテンツＴＣ、使用者像コンテンツＵＣ、仮想像コンテンツＶＣなどのコンテンツＣをネットワークＷ上に置かれていても良い。
このために、ネットワークＷには、使用者Ｕが事前にアップロードしたり、業者により提供される教示コンテンツＴＣ、使用者像コンテンツＵＣ、仮想像コンテンツＶＣを置くためのアプリケーションサーバ（クラウドサーバ）が設けられており、このアプリケーションサーバに、提示部がネットワークＷを介して接続されている。
【０１９２】
尚、本発明における「サーバ」とは、ＪＩＳ−Ｘ−０００９：１９９７で規定された「データ網を介して、ワークステーション、その他の機能装置に共有サービスを提供する機能装置」を言う。
又、ネットワークＷ上に様々なコンテンツＣをアプリケーションサーバ（クラウドサーバ）が設けられていることから、運動補助システム１００は、ネットワークＷ上にコンテンツＣを置いたままで、使用者Ｕに、教示コンテンツＴＣ、使用者像コンテンツＵＣ、仮想像コンテンツＶＣなどのコンテンツＣを提示させることが可能となる。
従って、使用者Ｕは、場所・時間を問わず、提示するコンテンツＣを選択することが出来、使用者Ｕは、より適切な運動フォームの習得が図れる。
【０１９３】
ここで、運動補助システム１００が、ネットワークＷ上にコンテンツＣを置いたままで、選択したコンテンツＣを使用者Ｕに提示するシステムであることを鑑みれば、このコンテンツＣを「共用の構成可能なコンピュータリソース」とみることが出来、本発明は、「クラウドコンピューティング」システムであると言える。
尚、本発明における「クラウドコンピューティング」システムとは、米国国立標準技術研究所（ＮＩＳＴ）による定義から、「共用の構成可能なコンピューティングリソース（ネットワーク、サーバ、ストレージ、アプリケーション、サービス）の集積に、どこからでも、簡便に、必要に応じて、ネットワーク経由でアクセスすることを可能とするモデルであり、最小限の利用手続きまたはサービスプロバイダとのやりとりで速やかに割当てられ提供される（翻訳は、独立行政法人情報処理推進機構（ＩＰＡ））」システムを言う。  
【０１９４】
ここまで述べた運動補助システム１００によって、使用者Ｕは、自らの腕部Ａ及び脚部Ｌを動かす軌跡に制限はなく（自由度が上がり）、使用者Ｕに応じたランニングやウォーキングなどの運動フォーム習得を運動補助装置１により可能とする。
これと共に、使用者Ｕは、ネットワークＷ（クラウドサーバ等）から入手した各コンテンツＴＣ、ＵＣ、ＶＣを用いることで、使用者Ｕに応じた運動フォームの習得性を向上することが出来る。
尚、ネットワークＷに接続して入手可能な教示コンテンツＴＣと使用者像コンテンツＵＣと仮想像コンテンツＶＣは、ここまで上述した各コンテンツＴＣ、ＵＣ、ＶＣをはじめ、例えば、過去に撮像された使用者Ｕ自らの運動フォームを撮像した使用者像コンテンツＵＣであっても良い。
【０１９５】
＜記録媒体２００＞
図２１には、本発明に係る記録媒体（記憶媒体）２００も示されている。
この記録媒体２００は、ここまで述べた運動補助装置１をはじめとする使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置１について、上述した教示コンテンツＴＣと、上述した使用者像コンテンツＵＣと、上述した仮想像コンテンツＶＣのうち少なくとも１つを含むコンテンツＣを保存している。
【０１９６】
この特徴を持った記録媒体２００により、使用者Ｕは、自らの腕部Ａ及び脚部Ｌを動かす軌跡に制限はなく、使用者Ｕに応じたランニングやウォーキングなどの運動フォーム習得を運動補助装置１により可能と共に、使用者Ｕは、各種の記録媒体に保存された各コンテンツＴＣ、ＵＣ、ＶＣを用いることで、使用者Ｕに応じた運動フォームの習得性を向上することが出来る。
尚、本発明における「記録媒体」とは、映像やデジタル情報、アナログ情報を記録・保存するための媒体であって、記録媒体は、何れの構成であっても良いが、例えば、磁気テープ、ＤＤＳ（デジタル・データ・ストレージ）、フロッピー（登録商標）ディスク（ＦＤ）やハードディスクドライブ（ＨＤＤ）等の磁気ディスク、コンパクトディスク（ＣＤをはじめ）や、レーザーディスク（登録商標）（ＬＤ）、デジタルバーサタイルディスク（ＤＶＤ）、ブルーレイディスク（Blue-ray Disc 、ＢＤ）等の光ディスク、ミニディスク（ＭＤ）等の光磁気ディスク、フラッシュディスク（Solid State Drive 、ＳＳＤ）、メモリーカード、ＵＳＢメモリ等のフラッシュメモリなどを含む。
【０１９７】
＜その他＞
本発明は、前述した実施形態に限定されるものではない。運動補助装置１、運動補助システム１００、記録媒体２００等の各構成又は全体の構造、形状、寸法などは、本発明の趣旨に沿って適宜変更することが出来る。
【０１９８】
運動補助装置１は、身体のアンバランスや運動フォームの癖により、使用者Ｕにおける腕部Ａ及び／又は脚部Ｌの動きに左右差がある使用者Ｕや、自らに適した運動フォーム（正しい動作）が行い難い使用者Ｕ、運動フォームのより精密な改善が必要な使用者Ｕ（アスリート）等のために、台状体２や本体３を左右何れかに傾斜させても良い。
これにより、運動補助装置１は、使用者Ｕの重心Ｇの位置を敢えて変化させ、使用者Ｕの身体の傾きや脚部Ｌにかかる力を制御し、使用者Ｕに、腕部Ａ、脚部Ｌ及び胴体部Ｔにおける筋肉の出力の仕方を学習させ、自らに適した運動フォーム（例えば、ランニングフォーム、ウォーキングフォームなど）を習得させることが出来る。
尚、運動補助装置１は、台状体２や本体３を左右何れかに傾斜させる際、その傾きをセンサ（角度センサ）で計測しても良い。
【０１９９】
運動補助装置１は、使用者Ｕの腕部Ａの振り（腕振り）をガイドする部材（ガイド部材）を有していても良い。
このガイド部材は、使用者Ｕの腕振りをガイドするのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、前方から貼られたゴムやワイヤー等で構成され、このガイド部材を使用者Ｕが引くことにより腕振りの軌道修正や腕部Ａのシェイプアップを促しても良い。
尚、ゴムやワイヤー等のガイド部材は、運動補助装置１が設置された室内の壁面や床、天井等に設けられた係止部に一端側が係止され、他端を使用者Ｕが把持する構成としても良い。
【０２００】
運動補助装置１は、使用者Ｕの股関節Ｋの伸展を補助（アシスト）する股関節伸展アシスト機構を有していても良い。
この股関節伸展アシスト機構、使用者Ｕの股関節Ｋの伸展を補助できるのであれば、何れの構成でも良いが、例えば、台状体２の踏み面２ａ側に無端ベルト状物が内蔵され、この無端ベルト状物を、使用者Ｕが台状体２の踏み面２ａ側を踏み込む（着地・接地）すると同時に後方へスライドすることとしても良い。
尚、この場合、無端ベルト状物における後方へのスライドは、モータ等の駆動源によるものや、使用者Ｕの踏込みによるもの（自走式）など何れの構成でも良いが、使用者Ｕが保持体４を前方へ押せる（乗り込める）範囲内で行うものとする。
【０２０１】
運動補助装置１は、水平器を有していても良く、この水平器は、運動補助装置１がその設置面に対して水平であるかを確認する器具であって、気泡管水平器、レーザー水平器、デジタル式など何れのものでも構わない。
運動補助装置１は、レベリングボルトを有していても良く、このレベリングボルトは、本体３の前後脚３３ａ、３３ｂの下面や、本体３の本体フレーム枠３０の下面など、運動補助装置１の設置面と接する部分の何れかに取り付けられていても構わない。
【０２０２】
運動補助装置１は、使用者Ｕの保持体４の当接面４ａに対する前方への押しに抗って、保持体４を後方に付勢する後方付勢機構を有していても良く、台ギア２２と保持ギア４４が噛み合うことで、台状体２の上下揺動を保持体４の前後揺動に変換する場合には、結果的に、上方付勢機構５により台状体２を上方へ付勢することとなる。
後方付勢機構も、上方付勢機構５と同様に、例えば、スプリング、エアシリンダ、オイルシリンダや、これらの組み合わせたものなどで構成されていても良い。
【０２０３】
上方付勢機構５は、使用者Ｕによる台状体２の踏込みに抗う際、上方への付勢（反発）のタイミングやその強さを制御する構成としても良く、この場合、使用者Ｕは、より素早く、強い力の伝え方や運動フォームを習得することが出来る。
上方付勢機構５における反発のタイミングや強さの制御は、スプリング、エアシリンダ、オイルシリンダや、これらの組み合わせによって実現しても良いが、その他、モータ等の駆動源によりタイミングや強さを制御しても良い。
【０２０４】
運動補助装置１は、表示部を有していても良く、この表示部は、保持体４の保持体支材４１（支材下部アーム４１ａ等）に設けられていても構わない。
表示部は、運動補助装置１で使用者Ｕが行えるメニューを表示したり、使用者Ｕの体重、性別、年齢等のパーソナルデータ（属性）を入力したり、ＴＶ視聴や音楽再生などを制御する構成としても良く、表示部は、筐体に設けられていても構わない。
【０２０５】
表示部は、台状体２における踏み面２ａの位置や、保持体４におけるパッド体４５の高さなどを電動等で変更可能である場合には、表示部におけるメニュー画面から、使用者Ｕの体格、体力等に応じて、台状体２における踏み面２ａの前後左右位置や傾斜（負荷調整）、保持体４におけるパッド体４５の高さ位置を調整する調整画面に移ることとしても良い。
尚、表示部は、タッチパネル（タッチボタン）で構成されていても良く、表示部のタッチボタンを操作することによって、踏み面２ａの位置（ベースポジション）や、パッド体４５の位置（パッドポジション）、踏み面２ａの傾斜や、ジョギング、ランニング、ダッシュ等の動作の選択や、実動作の時間を入力で調整できる。
【０２０６】
入力された使用者Ｕのパーソナルデータに基づき、使用者Ｕに適した値（台状体２の踏み面２ａの位置や、保持体４のパッド体４５の高さ、使用者Ｕ自体の前傾角度、移動速度、移動距離）を計算する演算部が、筐体に内蔵されていても構わない。
尚、筐体には、使用者Ｕのパーソナルデータを記憶したＵＳＢを差し込むＵＳＢポートを備えていても良く、この場合には、ＵＳＢからパーソナルデータを読み取ったり、演算部で計算したトータル距離や、総消費カロリーなどをＵＳＢに記録しても良い。更に、筐体に、携帯電話の充電器やドリンクホルダを備えていても良い。
運動補助装置１は、上方付勢機構５や転倒抑制部材６を有していなくとも良い。
【０２０７】
運動補助装置１は、台状体２と保持体４が連動して動くことが基本であるが、台状体２と保持体４それぞれが連動せず、独立して動く構成であっても良い。
【産業上の利用可能性】
【０２０８】
本発明に係る運動補助装置１、運動補助システム１００、記録媒体２００は、使用者Ｕの走る（ランニング）、歩く（ウォーキング）における運動フォームの習得だけでなく、その他の陸上競技（走り幅跳びや走り高跳び、三段跳び、棒高跳びなど）における踏切り時のフォームの習得や、使用者Ｕの股関節Ｋのストレッチにも利用可能である。
【符号の説明】
【０２０９】
１      運動補助装置
２      台状体
３      本体
４      保持体
２１    台揺動軸
２２    台ギア
２２’  台噛合部
４１    保持体支材
４２    位置変更機構
４３    保持揺動軸
４４    保持ギア
４４’  保持噛合部
５０    位置ズレ抑制機構
５５    音抑制部
６０    教示部
７０    センサ提示部
７１    台センサ
７２    保持センサ
８０    使用者像提示部
９０    仮想像提示部
１００  運動補助システム
２００  記録媒体
Ｕ      使用者
Ａ      使用者の腕部
Ｌ      使用者の脚部
Ｔ      使用者の胴体部
Ｒ１    使用者の踏力
Ｒ２    使用者の前進力
ＴＣ    教示コンテンツ
ＳＣ    センサコンテンツ
ＵＣ    使用者像コンテンツ
ＶＣ    仮想像コンテンツ
Ｃ      コンテンツ
Ｗ      ネットワーク
【要約】
【課題】使用者が踏む台状体を下方から支持する本体の上方に配設され且つ使用者の胴体部を前方から当接して保持する保持体を有することで、それぞれの使用者に応じた運動フォームを習得させる。
【解決手段】使用者Ｕが腕部Ａ及び／又は脚部Ｌを動かす運動を補助する運動補助装置である。使用者Ｕが踏む台状体２と、この台状体２を下方から支持する本体３と、この本体３の上方に配設された保持体４を有し、この保持体４で使用者Ｕの胴体部Ｔを前方から当接して保持し、保持体４は、本体３に保持体支材４１を介して前後揺動自在に枢支されると共に、保持体支材４１と使用者Ｕとの相対位置を変更可能な位置変更機構４２を備えている。
【選択図】図８【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図１９】
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【図２０】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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