(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
正の屈折力を有する第４レンズ群と、
負の屈折力を有する第５レンズ群と、
正の屈折力を有する第６レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、前記第５レンズ群と前記第６レンズ群との間隔が変化し、前記第１レンズ群及び前記第６レンズ群が像側から物体側に移動し、
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第６レンズ群の焦点距離をｆ６としたとき、次式
３．０  ＜  ｆ３／（−ｆ２）  ＜  ６．０
０．７  ＜  ｆ３／ｆ６  ＜  ２．５
の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
【請求項２】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
正の屈折力を有する第４レンズ群と、
負の屈折力を有する第５レンズ群と、
正の屈折力を有する第６レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、前記第５レンズ群と前記第６レンズ群との間隔が変化し、前記第１レンズ群及び前記第６レンズ群が像側から物体側に移動し、
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４としたとき、次式
３．０  ＜  ｆ３／（−ｆ２）  ＜  ６．０
１．４  ＜  ｆ３／ｆ４  ＜  ２．５
の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
【請求項３】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
正の屈折力を有する第４レンズ群と、
負の屈折力を有する第５レンズ群と、
正の屈折力を有する第６レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、前記第５レンズ群と前記第６レンズ群との間隔が変化し、前記第１レンズ群が像側から物体側に移動し、
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４としたとき、次式
３．５  ≦  ｆ３／（−ｆ２）  ＜  ６．０
１．４  ＜  ｆ３／ｆ４  ≦  ２．０
の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
【請求項４】
物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
正の屈折力を有する第４レンズ群と、
負の屈折力を有する第５レンズ群と、
正の屈折力を有する第６レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、前記第５レンズ群と前記第６レンズ群との間隔が変化し、前記第１レンズ群が像側から物体側に移動し、
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第６レンズ群の焦点距離をｆ６としたとき、次式
２．５  ＜  ｆ３／（−ｆ２）  ＜  ６．０
１．９  ≦  ｆ３／ｆ６  ＜  ２．５
の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
【請求項５】
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、前記第４レンズ群の焦点距離をｆ４としたとき、次式
１．２  ＜  ｆ３／ｆ４  ＜  ２．５
の条件を満足することを特徴とする請求項１または４に記載の変倍光学系。
【請求項６】
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、前記第６レンズ群の焦点距離をｆ６としたとき、次式
０．７  ＜  ｆ３／ｆ６  ＜  ２．５
の条件を満足することを特徴とする請求項３に記載の変倍光学系。
【請求項７】
広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が減少し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が増大し、
前記第３レンズ群内に絞りを有することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項８】
前記第２レンズ群を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項９】
前記第５レンズ群の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか一項に記載の変倍光学系を有することを特徴とする光学機器。
【請求項１１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群と、正の屈折力を有する第６レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、
広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔が変化し、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が変化し、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化し、前記第４レンズ群と前記第５レンズ群との間隔が変化し、前記第５レンズ群と前記第６レンズ群との間隔が変化し、前記第１レンズ群及び前記第６レンズ群が像側から物体側に移動するように配置し、
前記第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、前記第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、前記第６レンズ群の焦点距離をｆ６としたとき、次式
３．０  ＜  ｆ３／（−ｆ２）  ＜  ６．０
０．７  ＜  ｆ３／ｆ６  ＜  ２．５
の条件を満足するように配置することを特徴とする変倍光学系の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、この変倍光学系を有する光学機器、及び、変倍光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭５９−１２９８１８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の変倍光学系では、良好な光学性能の達成が困難であるという課題があった。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、良好な光学性能を有する変倍光学系、この変倍光学系を有する光学機器、及び、変倍光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群と、正の屈折力を有する第６レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、第５レンズ群と第６レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群及び第６レンズ群が像側から物体側に移動し、第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、第６レンズ群の焦点距離をｆ６としたとき、次式
３．０  ＜  ｆ３／（−ｆ２）  ＜  ６．０
０．７  ＜  ｆ３／ｆ６  ＜  ２．５
の条件を満足することを特徴とする。
【０００７】
また、本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群と、正の屈折力を有する第６レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、第５レンズ群と第６レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群及び第６レンズ群が像側から物体側に移動し、第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、第４レンズ群の焦点距離をｆ４としたとき、次式
３．０  ＜  ｆ３／（−ｆ２）  ＜  ６．０
１．４  ＜  ｆ３／ｆ４  ＜  ２．５
の条件を満足することを特徴とする。
【０００８】
また、本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群と、正の屈折力を有する第６レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、第５レンズ群と第６レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群が像側から物体側に移動し、第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、第４レンズ群の焦点距離をｆ４としたとき、次式
３．５  ≦  ｆ３／（−ｆ２）  ＜  ６．０
１．４  ＜  ｆ３／ｆ４  ≦  ２．０
の条件を満足することを特徴とする。
【０００９】
また、本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群と、正の屈折力を有する第６レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、第５レンズ群と第６レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群が像側から物体側に移動し、第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、第６レンズ群の焦点距離をｆ６としたとき、次式
２．５  ＜  ｆ３／（−ｆ２）  ＜  ６．０
１．９  ≦  ｆ３／ｆ６  ＜  ２．５
の条件を満足することを特徴とする。
【００１５】
また、本発明に係る変倍光学系の製造方法は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、負の屈折力を有する第５レンズ群と、正の屈折力を有する第６レンズ群と、を有する変倍光学系の製造方法であって、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔が変化し、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔が変化し、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔が変化し、第４レンズ群と第５レンズ群との間隔が変化し、第５レンズ群と第６レンズ群との間隔が変化し、第１レンズ群及び第６レンズ群が像側から物体側に移動するように配置し、第３レンズ群の焦点距離をｆ３とし、第２レンズ群の焦点距離をｆ２とし、第６レンズ群の焦点距離をｆ６としたとき、次式
３．０  ＜  ｆ３／（−ｆ２）  ＜  ６．０
０．７  ＜  ｆ３／ｆ６  ＜  ２．５
の条件を満足するように配置することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によれば、良好な光学性能を有する変倍光学系、光学装置、及び変倍光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】第１実施例に係る変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る変倍光学系の諸収差図であって、（ａ）は広角端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図３】第２実施例に係る変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係る変倍光学系の諸収差図であって、（ａ）は広角端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図５】第３実施例に係る変倍光学系の構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係る変倍光学系の諸収差図であって、（ａ）は広角端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図７】本実施形態に係る変倍光学系を搭載する一眼レフカメラの断面図を示す。
【図８】本実施形態に係る変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、を有して構成される。また、本変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が変化する。本実施形態に係る変倍光学系ＺＬを以上のように構成すると、所定の変倍比を確保するとともに、良好な光学性能を達成することができる。
【００１９】
それでは、このような変倍光学系ＺＬを構成するための条件について説明する。まず、本変倍光学系ＺＬは、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３とし、第２レンズ群Ｇ２の焦点距離をｆ２としたとき、次の条件式（１）を満足することが望ましい。
【００２０】
２．０  ＜  ｆ３／（−ｆ２）  ＜  ６．０          （１）
【００２１】
条件式（１）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離に対する第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を規定するものである。本変倍光学系ＺＬは、この条件式（１）を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ、所定の変倍比を確保することができる。この条件式（１）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が弱くなり、または第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなるため、変倍時の像面補正が困難となる。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（１）の上限値を５．０にすることが好ましく、これにより第３レンズＧ３の屈折力を適切に設定することができ、広角端における像面変動、非点収差を小さくできる。また、本願の効果を更に確実にするために、条件式（１）の上限値を４．５にすることが好ましい。また、条件式（１）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり、または第２レンズ群Ｇ２の屈折力が弱くなるため、変倍時の球面収差補正が困難となる。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（１）の下限値を２．５にすることが好ましく、これにより第３レンズ群Ｇ３の屈折力を適切に設定することができ、望遠端における球面収差を小さくできる。また、本願の効果を更に確実にするために、条件式（１）の下限値を３．０にすることが好ましい。
【００２２】
また、本変倍光学系ＺＬは、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３とし、第４レンズ群Ｇ４の焦点距離をｆ４としたとき、次の条件式（２）を満足することが望ましい。
【００２３】
１．２  ＜  ｆ３／ｆ４  ＜  ２．５                （２）
【００２４】
条件式（２）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離に対する第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を規定するものである。本変倍光学系ＺＬは、この条件式（２）を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ、所定の変倍比を確保することができる。この条件式（２）の上限値を上回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が弱くなり、広角端における像面の補正が困難となる。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を２．２にすることが好ましく、これにより第３レンズＧ３の屈折力を適切に設定することができ、広角端における像面変動、及び、非点収差を小さくできる。また、本願の効果を更に確実にするために、条件式（２）の上限値を２．０にすることが好ましい。また、条件式（２）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり、望遠端における球面収差の補正が困難となる。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を１．４にすることが好ましく、これにより第３レンズ群Ｇ３の屈折力を適切に設定することができ、望遠端における球面収差を小さくできる。また、本願の効果を更に確実にするために、条件式（２）の下限値を1．５にすることが好ましい。
【００２５】
また、本変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が増大し、また、第３レンズ群Ｇ３内に開口絞りＳを有することが好ましい（開口絞りＳが第３レンズ群Ｇ３の像側、及び、物体側に配置された場合を含む）。これにより、周辺光量と変倍効果が効率良く確保できる。なお、開口絞りＳとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００２６】
また、本変倍光学系ＺＬは、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離をｆ３とし、第６レンズ群Ｇ６の焦点距離をｆ６としたとき、次の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００２７】
０．７  ＜  ｆ３／ｆ６  ＜  ２．５                （３）
【００２８】
条件式（３）は、第３レンズ群Ｇ３の焦点距離に対する第６レンズ群Ｇ６の焦点距離を規定するものである。本変倍光学系ＺＬは、この条件式（３）を満足することで良好な光学性能を実現し、かつ、所定の変倍比を確保することができる。この条件式（３）の上限値を上回ると、第６レンズ群Ｇ６の屈折力が強くなり、変倍時におけるコマ収差変動の補正が困難となる。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（３）の上限値を２．３にすることが好ましく、これにより第６レンズ群Ｇ６の屈折力を適切に設定することができ、広角端におけるコマ収差を小さくできる。また、本願の効果を更に確実にするために、条件式（３）の上限値を２．１にすることが好ましい。また、条件式（３）の下限値を下回ると、第６レンズ群Ｇ６の屈折力が弱くなり、広角端における像面湾曲収差の補正が困難となる。なお、本願の効果を確実にするために、条件式（３）の下限値を０．９にすることが好ましく、これにより第６レンズ群Ｇ６の屈折力を適切に設定することができ、広角端における像面湾曲収差を小さくできる。また、本願の効果を更に確実にするために、条件式（３）の下限値を１．０にすることが好ましい。
【００２９】
また、本変倍光学系ＺＬにおいて、第２レンズ群Ｇ２を構成するレンズの少なくとも一面は、非球面形状に形成されていることが望ましい。これにより広角端状態における歪曲収差と像面湾曲を同時に補正することができる。
【００３０】
また、本変倍光学系ＺＬにおいて、第５レンズ群Ｇ５の少なくとも一部は、光軸と直交する方向の成分を持つように移動するように構成することにより、回転ブレを補正することができる。
【００３１】
また、本変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第６レンズ群Ｇ６が像側から物体側に移動することが好ましく、これにより、像面湾曲等の諸収差を良好に補正することができる。
【００３２】
図７に、上述の変倍光学系ＺＬを備える光学機器として、一眼レフカメラ１（以後、単にカメラと記す）の略断面図を示す。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２（変倍光学系ＺＬ）で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００３３】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図７に記載のカメラ１は、変倍光学系ＺＬを着脱可能に保持するものでも良く、変倍光学系ＺＬと一体に成形されるものでも良い。また、クイックリターンミラー等を有さないコンパクトカメラでも良く、上記カメラと同様の効果を奏することができる。
【００３４】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００３５】
本実施形態では、６群または７群構成の変倍光学系ＺＬを示したが、以上の構成条件等は、８群、９群等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【００３６】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、前記合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等を用いた）モーター駆動にも適している。特に、第２レンズ群Ｇ２の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【００３７】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸に垂直な方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ぶれによって生じる像ぶれを補正する防振レンズ群としても良い。特に、前述のように、第５レンズ群Ｇ５の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００３８】
また、レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を妨げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【００３９】
さらに、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【００４０】
また、本実施形態の変倍光学系ＺＬは、変倍比が２．０〜７．０程度である。
【００４１】
以下、本実施形態の変倍光学系ＺＬの製造方法の概略を、図８を参照して説明する。まず、各レンズを配置してレンズ群をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。具体的に、本実施形態では、例えば、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ２１、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２、両凸レンズＬ２３、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ２４を配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１を配置して第３レンズ群Ｇ３とし、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と両凸レンズＬ４２との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ４３を配置して第４レンズ群Ｇ４とし、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３を配置して第５レンズ群Ｇ５とし、物体側から順に、両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ６１、及び、両凸レンズＬ６２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３との接合レンズを配置して第６レンズ群Ｇ６とする。なお、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の両凸レンズＬ３１の物体側に隣接させて配置する。このようにして準備した各レンズ群を配置して変倍光学系ＺＬを製造する。
【００４２】
この際、広角端状態から望遠端状態まで変倍する際に、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が変化し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が変化し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との間隔が変化し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が変化するよう配置する（ステップＳ２００）。
【実施例】
【００４３】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図３及び図５は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ３）の構成及び屈折力配分並びに無限遠合焦状態から近距離合焦状態への合焦状態の変化における各レンズ群の移動の様子を示す断面図である。また、これらの変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ３の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ６（またはＧ７）の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている。
【００４４】
各実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。
【００４５】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10        （ａ）
【００４６】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の左側に＊印を付している。
【００４７】
〔第１実施例〕
図１は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の構成を示す図である。この変倍光学系ＺＬ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、を有して構成されている。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ２１、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２、両凸レンズＬ２３、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ２４から構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、両凸レンズＬ３１から構成される。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と両凸レンズＬ４２との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ４３から構成される。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３から構成される。また、第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ６１、及び、両凸レンズＬ６２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３との接合レンズから構成される。なお、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の両凸レンズＬ３１の像側に隣接して配置されている。また、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に位置する非球面負レンズＬ２１は、その物体側のガラスレンズ面に非球面が形成され、最も像側に位置する非球面負レンズＬ２４は、その像側のガラスレンズ面に非球面が形成されている。また、第６レンズ群Ｇ６の最も物体側に位置する非球面正レンズＬ６１は、その物体側のガラスレンズ面に非球面が形成されている。
【００４８】
このような構成である本第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が増大し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との空気間隔が減少するように、各レンズ群の間隔が変化する。なお、開口絞りＳは、変倍に際し、両凸レンズＬ３１とともに移動する。
【００４９】
また、本第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１では、無限遠から近距離物点への合焦に際して、第２レンズ群Ｇ２が像側から物体側に向かって光軸上を移動する。
【００５０】
また、本第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１では、第５レンズ群Ｇ５における物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズを光軸と直交する方向の成分を持つように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正を行うように構成されている。
【００５１】
以下の表１に、本第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の諸元の値を掲げる。この表１の全体諸元において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、２ωは画角、ＴＬは全長、Ｂｆはバックフォーカスを表しており、それぞれについて、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態の各焦点距離における値を示している。なお、全長は、無限遠合焦時のレンズ面の第１面から像面Ｉまでの光軸上の距離を表している。また、レンズデータにおいて、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序を、面間隔は各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔を、アッベ数及び屈折率はそれぞれｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する値を示している。なお、この表１に示す面番号１〜３１は、図１に示す番号１〜３１に対応している。また、曲率半径0.0000はレンズ面においては平面を示し、開口絞りＳにおいては開口を示す。また、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、レンズ群焦点距離は、第１〜第６レンズ群Ｇ１〜Ｇ６の各々の始面と焦点距離を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離、曲率半径、面間隔、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００５２】
（表１）
［全体諸元］
広角端  中間焦点距離  望遠端
ｆ    ＝   25.9  〜   50.3   〜 117.1
ＦＮＯ＝    4.1  〜    4.1   〜   4.1
２ω  ＝   81.6  〜   44.8   〜  20.0
ＴＬ  ＝  147.7  〜  160.4   〜 188.7
Ｂｆ  ＝   37.3  〜   52.0   〜  65.5
［レンズデータ］
面番号  曲率半径  面間隔  アッベ数  屈折率
1     219.6899   2.000   23.78    1.84666
2      87.5000   7.463   67.91    1.59318
3   -1118.0649   0.100
4      53.9477   5.279   52.31    1.75499
5     123.7200   (d1)
*6    1768.0436   1.350   42.72    1.83480
7      16.6860   7.500
8     -35.0924   1.000   42.72    1.83480
9    -306.6108   0.100
10      57.7753   4.750   23.78    1.84666
11     -32.5822   0.508
12     -27.0776   1.000   40.94    1.80610
*13    -164.8289   (d2)
14      49.9402   2.558   52.31    1.75499
15    -948.0052   1.400
16       0.0000   (d3)                      開口絞りＳ
17      29.9522   2.000   23.78    1.84666
18      17.5705   7.250   70.40    1.48749
19    -105.7939   0.100
20      41.8156   2.700   67.91    1.59318
21    -629.5059   (d4)
22     -56.1850   3.330   32.34    1.85026
23     -16.8047   1.000   52.31    1.75499
24      69.3978   2.745
25     -30.7946   1.000   52.31    1.75499
26     -48.9788   (d5)
*27     252.2562   5.500   61.16    1.58913
28     -24.0846   0.100
29     472.1281   6.640   70.40    1.48749
30     -20.9950   1.200   32.34    1.85026
31    -106.8897   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     104.16
第２レンズ群    6     -17.94
第３レンズ群   14      62.90
第４レンズ群   17      37.43
第５レンズ群   22     -33.28
第６レンズ群   27      51.33
【００５３】
この第１実施例において、第６面、第１３面、及び、第２７面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００５４】
（表２）
κ        Ａ4           Ａ6          Ａ8           Ａ10
第6面    1.0000   1.30512E-05  -2.68206E-08   3.30474E-11  -5.95313E-15
第13面  10.0000   2.88979E-06  -1.22276E-08  -2.33664E-11   1.00000E-14
第27面 -30.0000  -1.22508E-05   8.08264E-09  -7.11494E-11   2.79122E-13
【００５５】
また、上述したように、この第１実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ３、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ４、及び、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ５は、変倍に際して変化する。次の表３に、無限遠合焦状態における広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔を示す。
【００５６】
（表３）
広角端    中間焦点距離      望遠端
ｄ１   2.88        17.44          42.44
ｄ２  23.20         9.90           1.19
ｄ３   4.50         2.50           0.50
ｄ４   3.53         6.45           9.18
ｄ５   7.71         3.58           1.34
【００５７】
次の表４に、この第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の各条件式対応値を示す。なおこの表４において、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を、ｆ４は第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を、ｆ６は第６レンズ群Ｇ６の焦点距離を、それぞれ表している。以上の符号の説明は以降の実施例においても同様である。
【００５８】
（表４）
（１）ｆ３／（−ｆ２）＝3.5
（２）ｆ３／ｆ４＝1.7
（３）ｆ３／ｆ６＝1.2
【００５９】
このように、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、上記条件式（１）〜（３）を全て満足している。
【００６０】
図２に、この第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における無限遠合焦時の球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは半画角に対する像高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）を、それぞれ示している。また、非点収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。これらの収差図の説明は、以降の実施例においても同様である。図２に示す各収差図から明らかなように、この第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００６１】
［第２実施例］
図３は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の構成を示す図である。この変倍光学系ＺＬ２は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、を有して構成されている。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ２１、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２、両凸レンズＬ２３、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ２４から構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、両凸レンズＬ３１から構成される。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と両凸レンズＬ４２との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ４３から構成される。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３から構成される。また、第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ６１、及び、両凸レンズＬ６２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３との接合レンズから構成される。なお、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の両凸レンズＬ３１の物体側に隣接して配置されている。また、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に位置する非球面負レンズＬ２１は、その物体側のガラスレンズ面に非球面が形成され、最も像側に位置する非球面負レンズＬ２４は、その像側のガラスレンズ面に非球面が形成されている。また、第６レンズ群Ｇ６の最も物体側に位置する非球面正レンズＬ６１は、その物体側のガラスレンズ面に非球面が形成されている。
【００６２】
このような構成である本第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が増大し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との空気間隔が減少するように、各レンズ群の間隔が変化する。なお、開口絞りＳは、変倍に際し、両凸レンズＬ３１とともに移動する。
【００６３】
また、本第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第２レンズ群Ｇ２が像側から物体側に向かって光軸上を移動する。
【００６４】
また、本第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２では、第５レンズ群Ｇ５における物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズを光軸と直交する方向の成分を持つように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正を行うように構成されている。
【００６５】
以下の表５に、本第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の諸元の値を掲げる。なお、この表５に示す面番号１〜３２は、図３に示す番号１〜３２に対応している。
【００６６】
（表５）
［全体諸元］
広角端  中間焦点距離  望遠端
ｆ    ＝   26.4  〜   48.4   〜 116.1
ＦＮＯ＝    4.1  〜    4.1   〜   4.1
２ω  ＝   81.6  〜   46.6   〜  20.4
ＴＬ  ＝  151.7  〜  167.5   〜 198.8
Ｂｆ  ＝   43.7  〜   53.4   〜  70.9
［レンズデータ］
面番号  曲率半径  面間隔  アッベ数  屈折率
1     246.0491   2.000   23.77    1.84666
2      84.7836   7.700   67.87    1.59318
3    -885.6521   0.100
4      59.1074   5.479   46.63    1.81600
5     140.2546   (d1)
*6     824.4655   0.100   38.09    1.55389
7     195.0000   1.500   46.63    1.81600
8      15.9678   8.000
9     -34.9410   1.000   42.72    1.83481
10    -201.2418   0.100
11      54.8341   4.500   23.77    1.84666
12     -33.9457   0.537
13     -29.1034   1.200   40.94    1.80610
*14    -537.4230   (d2)
15       0.0000   1.500                    開口絞りＳ
16      71.2839   3.000   52.29    1.75500
17    -194.6988   (d3)
18      27.7021   2.257   23.77    1.84666
19      17.0331   6.800   70.45    1.48749
20    -110.4725   0.500
21      59.2943   3.000   67.87    1.59318
22    -205.9500   (d4)
23     -61.9240   3.300   32.35    1.85026
24     -18.9306   1.000   52.29    1.75500
25      87.8977   2.411
26     -30.0963   1.000   55.52    1.69680
27    -241.7912   (d5)
*28      99.6270   6.400   61.18    1.58913
29     -21.6319   0.100
30    3925.1473   6.500   70.45    1.48749
31     -19.8799   1.350   32.35    1.85026
32     -65.5862   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     107.20
第２レンズ群    6     -17.82
第３レンズ群   15      69.44
第４レンズ群   18      38.63
第５レンズ群   23     -25.59
第６レンズ群   28      35.62
【００６７】
この第２実施例において、第６面、第１４面、及び、第２８面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表６に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００６８】
（表６）
κ        Ａ4           Ａ6          Ａ8           Ａ10
第6面    1.0000   1.59500E-05  -3.85270E-08   5.99450E-11  -5.06110E-14
第14面   1.0000   6.16800E-07  -1.55190E-08  -1.73480E-11   0.00000E+00
第28面 -35.0909  -9.85051E-06   2.14685E-09   6.17710E-11  -2.07970E-13
【００６９】
また、上述したように、この第２実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ３、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ４、及び、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ５は、変倍に際して変化する。次の表７に、無限遠合焦状態における広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔を示す。
【００７０】
（表７）
広角端    中間焦点距離      望遠端
ｄ１   3.10        20.10          44.70
ｄ２  20.10         9.93           1.20
ｄ３   4.10         2.10           0.10
ｄ４   3.87         7.32           9.34
ｄ５   5.54         3.31           1.15
【００７１】
次の表８に、この第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の各条件式対応値を示す。
【００７２】
（表８）
（１）ｆ３／（−ｆ２）＝3.9
（２）ｆ３／ｆ４＝1.8
（３）ｆ３／ｆ６＝1.9
【００７３】
このように、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、上記条件式（１）〜（３）を全て満足している。
【００７４】
図４に、この第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における無限遠合焦時の球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図４に示す各収差図から明らかなように、この第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【００７５】
［第３実施例］
図５は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の構成を示す図である。この変倍光学系ＺＬ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、負の屈折力を有する第７レンズ群Ｇ７と、を有して構成されている。第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ２１、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２２、両凸レンズＬ２３、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ２４から構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、両凸レンズＬ３１から構成される。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１と両凸レンズＬ４２との接合レンズ、及び、両凸レンズＬ４３から構成される。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、像側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３から構成される。また、第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に、両凸レンズ形状の非球面正レンズＬ６１、及び、両凸レンズＬ６２と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６３との接合レンズから構成される。また、第７レンズ群Ｇ７は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ７１から構成される。なお、開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の両凸レンズＬ３１の物体側に隣接して配置されている。また、第２レンズ群Ｇ２の最も物体側に位置する非球面負レンズＬ２１は、その物体側のガラスレンズ面に非球面が形成され、最も像側に位置する非球面負レンズＬ２４は、その像側のガラスレンズ面に非球面が形成されている。また、第６レンズ群Ｇ６の最も物体側に位置する非球面正レンズＬ６１は、その物体側のガラスレンズ面に非球面が形成されている。
【００７６】
このような構成である本第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との空気間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との空気間隔が減少し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との空気間隔が減少し、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との空気間隔が増大し、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との空気間隔が減少し、第６レンズ群Ｇ６と第７レンズ群Ｇ７との空気間隔が増大するように、各レンズ群の間隔が変化する。なお、開口絞りＳは、変倍に際し、両凸レンズＬ３１とともに移動する。
【００７７】
また、本第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第２レンズ群Ｇ２が像側から物体側に向かって光軸上を移動する。
【００７８】
また、本第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３では、第５レンズ群Ｇ５における物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ５１と両凹レンズＬ５２との接合レンズを光軸と直交する方向の成分を持つように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正を行うように構成されている。
【００７９】
以下の表９に、本第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の諸元の値を掲げる。なお、この表９に示す面番号１〜３３は、図５に示す番号１〜３３に対応している。
【００８０】
（表９）
［全体諸元］
広角端  中間焦点距離  望遠端
ｆ    ＝   25.8  〜   54.1   〜 127.8
ＦＮＯ＝    4.3  〜    4.3   〜   4.4
２ω  ＝   82.4  〜   41.8   〜  18.4 
ＴＬ  ＝  120.2  〜  131.5   〜 151.1
Ｂｆ  ＝   34.1  〜   39.2   〜  45.7
［レンズデータ］
面番号  曲率半径  面間隔  アッベ数  屈折率
1     180.0413   2.000   23.77    1.84666
2      81.9054   7.463   67.87    1.59318
3   -5099.7346   0.100
4      58.7905   5.279   52.29    1.75500
5     147.0393   (d1)
*6     295.9545   1.350   42.72    1.83481
7      16.0882   7.500
8     -39.5913   1.000   42.72    1.83481
9   -2106.1423   0.100
10      69.3773   4.750   23.77    1.84666
11     -29.0611   0.508
12     -24.9671   1.000   40.94    1.80610
*13    -124.2494   (d2)
14      67.9584   2.558   52.29    1.75500
15    -319.1136   1.400
16       0.0000   (d3)
17      31.1322   2.000   23.77    1.84666
18      18.1526   7.250   70.45    1.48749
19    -195.5609   0.100
20      40.9954   2.700   67.87    1.59318
21    -168.9756   (d4)
22     -56.2563   3.330   32.35    1.85026
23     -17.3446   1.000   52.29    1.75500
24      72.7521   2.745
25     -49.7257   1.000   52.29    1.75500
26    -208.3943   (d5)
*27     154.0855   5.500   61.18    1.58913
28     -24.2020   0.100
29     207.5409   6.640   70.45    1.48749
30     -22.8642   1.200   32.35    1.85026
31    -105.5544   (d6)
32     -60.3491   2.000   82.56    1.49782
33     -80.5414   (Bf)
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     104.49
第２レンズ群    6     -18.30
第３レンズ群   14      74.41
第４レンズ群   17      37.16
第５レンズ群   22     -30.58
第６レンズ群   27      42.67
第７レンズ群   32    -500.00
【００８１】
この第３実施例において、第６面、第１３面、及び、第２７面の各レンズ面は非球面形状に形成されている。次の表１０に、非球面のデータ、すなわち円錐定数κ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ10の値を示す。
【００８２】
（表１０）
κ        Ａ4           Ａ6          Ａ8           Ａ10
第6面    1.0000   9.82794E-06  -2.69137E-08   4.37827E-11  -2.73112E-14
第13面  10.0000  -1.99274E-06  -1.53403E-08  -2.85439E-11   1.00000E-14
第27面 -30.0000  -1.08758E-05   9.28259E-09  -3.10463E-11   6.70373E-14
【００８３】
また、上述したように、この第３実施例において、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との軸上空気間隔ｄ１、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ２、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ３、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ４、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ５、及び、第６レンズ群Ｇ６と第７レンズ群Ｇ７との軸上空気間隔ｄ６は、変倍に際して変化する。次の表１１に、無限遠合焦状態における広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態の各焦点距離における可変間隔を示す。
【００８４】
（表１１）
広角端    中間焦点距離      望遠端
ｄ１   2.30        22.00          44.24
ｄ２  25.00        10.80           1.19
ｄ３   4.50         2.50           0.50
ｄ４   3.55         6.64           9.25
ｄ５   7.18         3.87           1.26
ｄ６   7.12        15.12          24.12
【００８５】
次の表１１に、この第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の各条件式対応値を示す。
【００８６】
（表１１）
（１）ｆ３／（−ｆ２）＝4.1
（２）ｆ３／ｆ４＝2.0
（３）ｆ３／ｆ６＝1.7
【００８７】
このように、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、上記条件式（１）〜（３）を全て満足している。
【００８８】
図６に、この第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における無限遠合焦時の球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差、及び、コマ収差の諸収差図を示す。この図６に示す各収差図から明らかなように、この第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３では、広角端状態から望遠端状態までの各焦点距離において諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有することが分かる。
【符号の説明】
【００８９】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ３）  変倍光学系
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２  第２レンズ群    Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群    Ｇ５  第５レンズ群    Ｇ６  第６レンズ群
Ｓ  開口絞り    １  一眼レフカメラ（光学機器）
【図１】
0005885026.tif 000002
【図２】
0005885026.tif 000003
【図３】
0005885026.tif 000004
【図４】
0005885026.tif 000005
【図５】
0005885026.tif 000006
【図６】
0005885026.tif 000007
【図７】
0005885026.tif 000008
【図８】
0005885026.tif 000009