(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）ＴｉＣｌ４溶液と水を混合してゼリー形態のＴｉＯＣｌ２を準備する段階；及び
（ｂ）前記ゼリー形態のＴｉＯＣｌ２と水を混合する水熱反応によって結晶相と非晶質相の中間形態である準安定相を有する二酸化チタンナノ粉末を収得する段階；を含み、
前記（ａ）段階はＴｉ３＋イオン濃度が０．１乃至１．３Ｍになるように水の量を制御し、
前記（ｂ）段階はＴｉ３＋イオン濃度が１．５乃至４．３Ｍになるように水の量を制御する、二酸化チタンナノ粉末の製造方法。
【請求項２】
前記（ｂ）段階の水熱反応は５０乃至２００℃の温度で加熱する、請求項１に記載の二酸化チタンナノ粉末の製造方法。
【請求項３】
請求項１に記載の方法によって製造された二酸化チタンナノ粉末をアルカリ水溶液５乃至２５Ｍと反応させて一方向性チタネートを収得する、チタネートの製造方法。
【請求項４】
前記アルカリ水溶液はＬｉＯＨ、ＫＯＨ、及びＮａＯＨのうちの少なくとも一つを含む、請求項３に記載のチタネートの製造方法。
【請求項５】
前記二酸化チタンナノ粉末と前記アルカリ水溶液の反応条件は８０乃至３５０℃温度で６乃至２０時間反応させることである、請求項３に記載のチタネートの製造方法。
【請求項６】
請求項３に記載の方法によって製造されたチタネートと水酸化リチウム（ＬｉＯＨ）１０乃至３０ｍｏｌを反応させた後、これを４００乃至１２００℃で加熱する、リチウムチタネートナノ粉末の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
二酸化チタンナノ粉末、チタネート、リチウムチタネートナノ粉末及びこれらの製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
通常平均粒度が５０ｎｍ以下である結晶性二酸化チタンナノ粉末は、代表的な光触媒用材料であって、紫外線をエネルギー源として用いて有害成分の分解、抗菌、脱臭などの特性を有する新たなエネルギー環境材料として注目を浴びており、最近、材料及び用途の開発が急速に行われている。
【０００３】
一般的な二酸化チタン製造方法は下記のように分類することができる。
【０００４】
硫酸法は、ＴｉＯＳＯ４の水溶液を熱加水分解して得られた二酸化チタンを８００乃至１０００℃で焼成して成長させた後、所望の大きさのＴｉＯ２を得る方法である。硫酸法の場合、工程中、廃硫酸発生による環境問題を引き起こすことがあり、物理的破砕によって微細粒の二酸化チタン製造は可能であるが、不純物によって純度が低下した粉末が生産されやすいため、エネルギー貯蔵用原料素材、或いはＭＬＣＣなどの精密素材には適さない。
【０００５】
塩酸法は、ＴｉＣｌ４の加熱蒸気を加熱酸素と反応させて高温気相でＴｉＯ２粒子を形成させる方法である。塩酸法の場合、高温反応によって生成される沈殿粉末を使用するためルチル結晶相のみを製造することができるが、塩酸ガス捕集のための高価の設備及び塩素制御技術が必要であり、工程内で、塩酸ガスによる危険性が高くなる。
【０００６】
その他、ゾル−ゲル法、噴霧火炎法、化学的気相蒸着法などのアルコキシド或いは高温気相を使用する方法があるが、工程単価が高価であり、生産性が低下するため、世界的に大きく有用ではない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
準結晶相を有する二酸化チタンナノ粉末の製造方法によって、粉末粒度大きさを調節して物理及び／または電気化学的特性を自由に変換することができる。
【０００８】
このような二酸化チタンナノ粉末を用いて、改善されたチタネート、リチウムチタネートナノ粉末などを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一側面によれば、結晶相と非晶質相の中間形態である準結晶相を有する二酸化チタンナノ粉末を提供する。
【００１０】
前記準結晶相のＸＲＤ主ピークは結晶相に比べてシフトされておりブロードニングされているとよい。
【００１１】
前記準結晶相の半値幅（ＦＷＨＭ）は１．９乃至２．５の値を有し得る。
【００１２】
前記準結晶相のＸＲＤ主ピークはアナターゼ型結晶相の主ピークに比べてシフトされて２θ値が２３°≦２θ≦２６°であり得る。
【００１３】
前記準結晶相のＸＲＤ主ピークはルチル型結晶相の主ピークに比べてシフトされて２θ値が２６°≦２θ≦２９°であり得る。
【００１４】
前記粉末の平均粒度は１５０ｎｍ以下であり得る。
【００１５】
本発明の他の一側面によれば、（ａ）ＴｉＣｌ４溶液と水を混合してゼリー形態のＴｉＯＣｌ２を準備する段階；及び（ｂ）前記ゼリー形態のＴｉＯＣｌ２と水を混合する水熱反応によって結晶相と非晶質相の中間形態である準結晶相を有する二酸化チタンナノ粉末を収得する段階；を含み、前記（ａ）段階はＴｉ３＋イオン濃度が０．１乃至１．３Ｍになるように水の量を制御し、前記（ｂ）段階はＴｉ３＋イオン濃度が１．５乃至４．３Ｍになるように水の量を制御する二酸化チタンナノ粉末の製造方法を提供する。
【００１６】
前記（ｂ）段階の水熱反応は５０乃至２００℃の温度で加熱する反応であり得る。
【００１７】
本発明のまた他の一側面によれば、結晶相と非晶質相の中間形態である準結晶相を有する二酸化チタンナノ粉末とアルカリ溶液の反応によって製造されて一方向性を有するチタネートを提供する。
【００１８】
前記一方向性チタネートはナノチューブ、ナノシート、ナノワイヤーまたはナノロッド形態であり得る。
【００１９】
本発明のまた他の一側面によれば、前述の方法によって製造された二酸化チタンナノ粉末をアルカリ水溶液５乃至２５Ｍと反応させて一方向性チタネートを収得することを特徴とするチタネートの製造方法を提供する。
【００２０】
前記アルカリ水溶液はＬｉＯＨ、ＫＯＨ、ＮａＯＨのうちの少なくとも一つを含むことができる。
【００２１】
前記二酸化チタンナノ粉末と前記アルカリ水溶液の反応条件は８０乃至３５０℃温度で６乃至２０時間反応させる条件であり得る。
【００２２】
本発明のまた他の一側面によれば、前述の一方向性チタネートと水酸化リチウム（ＬｉＯＨ）の反応によって製造されたリチウムチタネートナノ粉末を提供する。
【００２３】
本発明のまた他の一側面によれば、前述の方法によって製造されたチタネートと水酸化リチウム（ＬｉＯＨ）１０乃至３０ｍｏｌを反応させた後、これを４００乃至１２００℃で加熱することを特徴とするリチウムチタネートナノ粉末の製造方法を提供する。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、ナノサイズを有機的に制御することができ、一方向性ナノ粉末を製造することができることにより、エネルギー貯蔵用素材の特性を画期的に向上させることができる二酸化チタンナノ粉末の製造方法を提供することができる。
【００２５】
これによって、改善された二酸化チタンナノ粉末、チタネート、リチウムチタネートナノ粉末及びこれらの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】実施例１による二酸化チタンナノ粉末の透過電子顕微鏡写真である。
【図２】実施例１による二酸化チタンナノ粉末のＸＲＤピークを示す。
【図３】実施例２による一方向性チタネートの走査電子顕微鏡写真である。
【図４】多様な結晶性の二酸化チタン粒子を用いて製造されたチタネートの走査電子顕微鏡写真である。
【図５】実施例２で反応条件を変化させながら製造したチタネートの走査電子顕微鏡写真である。
【図６】実施例４によるコイン型半電池の特性を評価したデータである。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明の実施形態を詳しく説明する。但し、これは例示として提示されるものであって、これによって本発明は制限されることはなく、本発明は添付の特許請求の範囲の範疇によって定義される。
【００２８】
本発明の一実施形態では、結晶相と非晶質相の中間形態である準結晶相を有する二酸化チタンナノ粉末を提供する。
【００２９】
本発明の一実施形態のような準結晶相の二酸化チタンナノ粉末を用いる場合、一方向性のチタネートを製造することができる。これに関する詳しい説明は後述する。
【００３０】
上記準結晶相のＸＲＤ主ピーク（ｍａｉｎ  ｐｅａｋ）は結晶相に比べてシフトされておりブロードニング（ｂｒｏａｄｅｎｉｎｇ）されている。
【００３１】
より具体的には、上記準結晶相の半値幅（ＦＷＨＭ：Ｆｕｌｌ  Ｗｉｄｔｈ  ａｔ  ｈａｌｆ  ｍａｘｉｍｕｍ）は１．９乃至２．５の値を有し得る。
【００３２】
より具体的には、上記準結晶相のＸＲＤ主ピークはアナターゼ型結晶相の主ピークに比べてシフトされて２θ値が２３°≦２θ≦２６°であり得る。
【００３３】
より具体的には、上記準結晶相のＸＲＤ主ピークはルチル型結晶相の主ピークに比べてシフトされて２θ値が２６°≦２θ≦２９°であり得る。
【００３４】
上記のようなピークの特性は基準結晶構造（アナターゼまたはルチル）に比べて非晶質相の量が増加し結晶性が減少したことに起因する。
【００３５】
上記粉末の平均粒度は１５０ｎｍ以下であり得る。より具体的に１０ｎｍ乃至１５０ｎｍまたは１０ｎｍ乃至５０ｎｍであり得る。本発明の他の一実施形態による二酸化チタンナノ粉末の製造方法によって上記のように粒度を調節することができる。所望の電気及び／または化学的特性によって二酸化チタンの粒度を調節することができる。
【００３６】
本発明の他の一実施形態では（ａ）ＴｉＣｌ４溶液と水を混合してゼリー（ｊｅｌｌｙ）形態のＴｉＯＣｌ２を準備する段階；及び（ｂ）上記ゼリー形態のＴｉＯＣｌ２と水を混合する水熱反応によって結晶相と非晶質相の中間形態である準結晶相を有する二酸化チタンナノ粉末を収得する段階；を含み、上記（ａ）段階はＴｉ３＋イオン濃度が０．１乃至１．３Ｍになるように水の量を制御し、上記（ｂ）段階はＴｉ３＋イオン濃度が１．５乃至４．３Ｍになるように水の量を制御する二酸化チタンナノ粉末の製造方法を提供する。
【００３７】
上記（ｂ）段階の水熱反応は５０乃至２００℃の温度で加熱することができる。
【００３８】
上記（ａ）段階はＴｉ３＋イオン濃度が０．１乃至１．３Ｍになるように水の量を制御される場合、ゼリー形態のＴｉＯＣｌ２を準備することができる。
【００３９】
上記濃度が０．１Ｍ未満である場合、Ｔｉ３＋イオンの濃度が不足し、水溶性固体が生成されないことがあり、１．３Ｍ超過である場合、ＴｉＯＣｌ２固体が形成され、水溶性を形成できないことがある。
【００４０】
上記製造されたゼリー形態のＴｉＯＣｌ２は常温でも安定であり、製造されたゼリー内のＴｉイオンは３価のイオンを有する。
【００４１】
上記ゼリー形態のＴｉＯＣｌ２と水を混合する水熱反応によって結晶相と非晶質相の中間形態である準結晶相を有する二酸化チタンナノ粉末を収得することができる。
【００４２】
上記ゼリー形態のＴｉＯＣｌ２と水を混合する水熱反応は安定なクロライドイオンと塩酸を除去する段階を含むことができる。
【００４３】
上記ゼリー形態のＴｉＯＣｌ２は常温で安定であるため少量の水を反応させる場合、水溶液相に変わる。上記反応時にＴｉ３＋イオンは不充分な酸素との反応によって二酸化チタン粒子として沈殿するようになり、このとき、結晶相でない準安定結晶性を示すようになる。
【００４４】
また水と反応時、沈殿物以外には水溶液内にクロライドイオンが浮遊するようになり、このとき、クロライドイオンの浮遊によって非常に少量の塩酸ガスが発生する。
【００４５】
全体的な反応式は次の通りである。
【００４６】
［反応式１］
ＴｉＣｌ４＋Ｈ２Ｏ［ｉｎｓｕｆｆｉｃｉｅｎｔ］→ＴｉＯＣｌ２ｌｉｑｕｉｄｓｏｌｉｄｊｅｌｌｙ＋Ｈ２Ｏ［ｉｎｓｕｆｆｉｃｉｅｎｔ］→ＴｉＯ２［ｍｅｔａｌｓｔａｂｌｅｓｔａｔｅ］＋ＨＣｌ［ｌｉｑｕｉｄ］＋ＨＣｌ［ｇａｓ］＋Ｈ２Ｏ
上記反応時、Ｔｉ３＋イオンの濃度は１．５乃至４．３Ｍであり得る。
【００４７】
上記濃度が１．５Ｍ未満である場合、Ｔｉ３＋と酸素との反応が起こらず沈殿が不可能であることがあり、４．３Ｍ超過である場合、Ｔｉ３＋と酸素との反応が爆発的に行われ、結晶相のルチル相が形成されることがある。
【００４８】
上記工程で、ＨＣｌ溶液の稀釈のための塩基性溶液の添加はなく、水反応によってのみクロライドイオンと塩素ガスを除去することができる。
【００４９】
一方、上記工程で水溶液の温度を５０乃至２００℃に変化させて、沈殿反応を実施することができる。
【００５０】
具体的な例として、５０乃至９０℃ではルチル相が形成され、９０乃至１５０℃ではアナターゼ相が形成され得る。また、１５０乃至２００℃ではアナターゼ及びルチル複合相を製造することができる。
【００５１】
上記温度による相変化はＴｉ３＋イオンの活性化エネルギーによる結果である。
【００５２】
上記製造された二酸化チタン（ＴｉＯ２）沈殿物とＨＣｌ溶液、クロライド浮遊物はフィルタリングによって二酸化チタン沈殿物を残した後、水溶液は除去することができる。
【００５３】
上記ＴｉＯ２沈殿物の洗浄のためには蒸溜水を使用することができる。
【００５４】
上記ＴｉＯ２沈殿物は０．０５μｍ以下のろ過紙を通じてろ過させた後、６０℃以下の温度で乾燥によって最終の二酸化チタンナノ粉末を製造することができる。
【００５５】
本発明のまた他の一実施形態では、結晶相と非晶質相の中間形態である準結晶相を有する二酸化チタンナノ粉末とアルカリ溶液の反応によって製造されて一方向性（ｏｎｅ−ｄｉｍｅｎｓｉｏｎａｌ）を有するチタネート（ｔｉｔａｎａｔｅ）を提供することができる。
【００５６】
上記一方向性チタネートはナノチューブ、ナノシート、ナノワイヤーまたはナノロッド形態であり得る。但し、これに制限されない。
【００５７】
このような一方向性チタネートはエネルギー素材（例えば、２次電池の負極材料）として用いられる場合に電気的特性を改善させることができる。
【００５８】
上記一方向性チタネートは前述の本発明の一実施形態による方法によって製造された二酸化チタンナノ粉末をアルカリ水溶液５乃至２５Ｍと反応させて収得することができる。
【００５９】
上記濃度範囲が５Ｍ未満である場合、Ｔｉ−Ｏ−Ｔｉ結合を破砕することができないことがある、２５Ｍ超過である場合、Ｔｉ−Ｏ−Ｔｉ結合自体が完全に切れて非晶質状態となることがある。
【００６０】
上記アルカリ水溶液はＬｉＯＨ、ＫＯＨ、ＮａＯＨのうちの少なくとも一つを含むことができる。
【００６１】
また、上記二酸化チタンナノ粉末と上記アルカリ水溶液の反応条件は８０乃至３５０℃温度で６乃至２０時間であり得る。
【００６２】
上記反応温度が８０℃未満である場合、Ｔｉ−Ｏ−Ｔｉ結合解除によって形成された層状Ｔｉ−Ｏ−Ｔｉが表面エネルギーを付加するための活性化エネルギーの低下によってナノ一方向性粉末を製造することができないことがあり、３５０℃超過である場合、過多な活性化エネルギーによって一方向性が解除され再び球形のナノ粉末に変わることがある。
【００６３】
上記二酸化チタンナノ粉末と上記アルカリ水溶液は重量比で８：２乃至６：４で反応させることができる。上記範囲は一方向性チタネートを製造することに効果的である。
【００６４】
本発明のまた他の一実施形態では、前述の本発明の一実施形態による一方向性チタネートと水酸化リチウム（ＬｉＯＨ）の反応によって製造されたリチウムチタネートナノ粉末を提供する。
【００６５】
上記リチウムチタネートナノ粉末は前述の本発明の一実施形態によるチタネートと水酸化リチウム（ＬｉＯＨ）１０乃至３０ｍｏｌを反応させた後にこれを４００乃至１２００℃で加熱する製造方法によって製造することができる。
【００６６】
上記範囲を満足する場合、効果的にリチウムチタネートを製造することができる。
【００６７】
上記リチウムチタネートはリチウム２次電池の負極活物質として用いることができる。
【実施例】
【００６８】
以下、本発明の実施例及び比較例を記載する。このような下記の実施例は本発明の一実施例に過ぎず、本発明は下記の実施例に限定されない。
【００６９】
（実施例１：二酸化チタンナノ粉末の製造）
９７％以上のＴｉＣｌ４溶液５００ｍｌに蒸溜水３５００ｍｌを徐々に反応させて、Ｔｉ３＋イオンの濃度が０．９Ｍになるように添加する。
【００７０】
このとき、安定なＴｉのイオンはＴｉ４＋イオンが形成され、最終のＴｉＣｌ４を形成するようになるが、水が不充分になると、クロライドイオンとの反応のために、Ｔｉ陽イオン分割によって、Ｔｉ３＋イオンが水と反応するようになる。
【００７１】
上記反応物は急激な核反応によってＴｉＯＣｌ２水溶性固体を形成するようになる。上記反応を維持した後、Ｔｉ３＋イオンの濃度を３．２Ｍになるように、水を添加した後、攪拌を通してＴｉＯＣｌ２水溶液を製造する。
【００７２】
上記３．２Ｍは最も理想的な重量モル濃度であり、先に言及した、１．５Ｍ乃至４．３Ｍの濃度でもＴｉＯＣｌ２水溶液は製造できる。
【００７３】
このとき、撹拌機温度を５０または１００℃に変化させて、沈殿反応を実施する。１時間沈殿反応を行った後、沈殿した沈殿物と水溶液は０．０５μｍのろ過紙を通じてＴｉＯ２沈殿物をろ過した後、蒸溜水によってクロライドイオンを除去し、残っているＨＣｌを除去する。
【００７４】
（実施例２：一方向性チタネートの製造）
上記実施例１で製造された二酸化チタンを用いて、１０ＭのＮａＯＨと反応させた後、多様な温度及び／または時間で反応させて、一方向性チタネートを製造した。
【００７５】
（実施例３：リチウムチタネートの製造）
上記実施例２で製造された一方向性二酸化チタンナノチューブとＬｉＯＨを４００乃至１２００℃で熱処理してリチウムチタネートを製造した。
【００７６】
（実施例４：コイン型半電池の製造）
上記実施例３で製造されたリチウムチタネートを負極活物質とし、導電剤としてケッチェンブラック、バインダーとしてポリビニリデンフルオライド（ｐｏｌｙｖｉｎｙｌｉｄｅｎｅ  ｆｌｕｏｒｉｄｅ、ＰＶｄＦ）ｆｍｆ９０：２：８の重量比で混合し、これらを溶媒であるＮ−メチル−２−ピロリドン（ＮＭＰ）と共に混合して負極スラリーを製造した。製造された負極スラリーを銅集電体の一面に塗布し、約１３０℃で２時間乾燥した後、１．４８７５ｃｍ２大きさの負極を製造した。
【００７７】
エチレンカーボネート（ＥＣ）及びジエチルカーボネート（ＤＥＣ）を１：２の体積比で混合し、上記非水電解液溶媒にＬｉＰＦ６を添加して１Ｍ  ＬｉＰＦ６非水電解液を製造した。
【００７８】
正極としてリチウム金属箔を使用し、両電極の間にポリオレフィン分離膜を介在させた後、上記電解液を注入してコイン型半電池を製造した。
【００７９】
（実験例１：二酸化チタンナノ粉末の透過電子顕微鏡写真）
図１は実施例１による二酸化チタンナノ粉末の透過電子顕微鏡写真である。図１のように二酸化チタンの粒子が１０ｎｍ乃至５０ｎｍ程度の粒径を有していることが分かる。
【００８０】
（実験例２：二酸化チタンのＸＲＤピーク結果）
図２は実施例１による二酸化チタンナノ粉末のＸＲＤピークを示す。
【００８１】
上記実施例１による二酸化チタンナノ粉末のピーク比較のために商用粉末であるＰ−２５（デグサ）、既存の低温均一沈殿法を用いて製造されたＩｓｈｉｈａｒａ社粉末及び上記既存の低温均一沈殿法を用いて製造されたＩｓｈｉｈａｒａ粉末を熱処理した粉末のＸＲＤ結果を共に図２に示す。
【００８２】
図２のＰＯＳＣＯ  ＭＥＴＨＯＤは上記実施例１による二酸化チタンナノ粉末のピークであり、Ｐ−２５は商用粉末であるＰ−２５（デグサ）のピークであり、ＨＰＰＬＴ  ｐｏｗｄｅｒは既存の低温均一沈殿法を用いて製造されたＩｓｈｉｈａｒａ社粉末のピークであり、Ｈｅａｔ−ｔｒｅａｔｅｄ  ＨＰＰＬＴ  ｐｏｗｄｅｒは既存の低温均一沈殿法を用いて製造されたＩｓｈｉｈａｒａ粉末を熱処理した粉末のピークである。
【００８３】
図に示されているように、既存の方法によって製造された二酸化チタンの場合、結晶性を維持しているが、実施例１による粉末の場合、準安定相によって、ピークブロードニングと共に、中央ピークがシフトされていることを確認することができる。
【００８４】
より具体的に、基準粉末として使用される低温均一沈殿法によって製造されたルチル（ｒｕｔｉｌｅ）結晶相に比べて、ＸＲＤピークが準安定相形成によってシフトされていることを確認することができ、アナターゼ（ａｎａｔａｓｅ）相も基準相として示すＰ−２５（デグサ）に比べてＸＲＤピークがシフトされていることを確認することができる。このようなＸＲＤピークのシフトは準安定相形成によって基準結晶構造より非晶質相量が増加し、結晶性が無くなったためである。
【００８５】
（実験例３：一方向性チタネートの走査電子顕微鏡写真）
図３は実施例２による一方向性チタネートの走査電子顕微鏡写真である。
【００８６】
実施例２との比較のために既存の商用粉末であるＰ−２５（デグサ）を用いて上記実施例２と同様な方法で製造したチタネートの走査電子顕微鏡写真を図２に共に示した。
【００８７】
図３に示されているように、実施例１による粉末の場合、準安定相結晶構造を有しているため、アルカリ溶液により容易に溶解されて一方向性粉末を容易に形成するのを確認することができるが、既存の商用化粉末を用いる場合、結晶性による溶解性低下によって、一方向性形態でない少量の一方向性形態と球形の二酸化チタンが複合的に存在しているのを確認することができる。
【００８８】
図４は多様な結晶性の二酸化チタン粒子を用いて製造されたチタネートの走査電子顕微鏡写真である。
【００８９】
図４の（ａ）はルチル型の二酸化チタン粒子を用いたチタネート（アルドリッチ社）であり、（ｂ）は本発明の実施例２によるチタネートであり、（ｃ）はＰ−２５（デグサ）二酸化チタン粒子を用いたチタネートであり、（ｄ）はアナターゼ型の二酸化チタン粒子を用いたチタネート（アルドリッチ社）である。
【００９０】
図４で確認できるように、商用粉末を用いる場合、安定な結晶相によって、一方向性物質が製造されず、球形の二酸化チタンと一方向性物質が共存するのを見ることができる。
【００９１】
特に、アナターゼ、ルチル、アナターゼ／ルチル複合相であるＰ−２５を用いても、一貫的に一方向性と球形が複合的に形成されるのを確認することができる。
【００９２】
しかし、実施例２によって製造された二酸化チタンを用いる場合、ナノチューブ形態の一方向性が均一に形成されるのを確認することができる。
【００９３】
（実験例４：反応条件による一方向性チタネートの走査電子顕微鏡写真）
図５は実施例２で反応条件を変化させながら製造したチタネートの走査電子顕微鏡写真である。図５に示されているように、水熱合成温度及び／または時間の変化によって、ナノワイヤー、ナノチューブ、ナノシートなど一方向性形態を自由に変化させることができるのを確認した。
【００９４】
（実験例５：コイン型半電池の特性評価）
図６は上記実施例４によるコイン型半電池の特性を評価したデータである。
【００９５】
図６で、ＴＮＴは上記実施例２のナノチューブ型チタネートであり、ｐ−ＴＮＷは商用化されたピッチ（ｐｉｔｃｈ）コーティングされたナノワイヤー型チタネートであり、ｐ−ＴｉＯ２は商用化されたピッチコーティングされたＴｉＯ２粒子であり、Ｃ−ＬＴＯは商用化されたＬＴＯ粒子である。
【００９６】
図６に示されているように本発明の実施例によるコイン型半電池の特性及び寿命が既存粉末に比べて向上するのを確認することができる。
【００９７】
上記結果は一方向性ナノチューブ内の空いた空間にリチウムが貯蔵される十分な空間が存在し、これは二酸化チタンナノチューブの結晶構造が安定なためであると判断される。
【００９８】
既存のリチウムチタネートに比べて、本発明の実施例によって製造されたリチウムチタネートは結晶性に優れ、リチウムが挿入される空間が十分であり、反復的なリチウムの挿入、脱離にもかかわらず、安定な結晶相がリチウムの挿入と脱離を可能にすることができる。
【００９９】
本発明は上記実施例に限定されるのではなく、互いに異なる多様な形態に製造することができ、本発明の属する技術分野における通常の知識を有する者は本発明の技術的な思想や必須の特徴を変更せず他の具体的な形態に実施することができるのを理解するはずである。したがって、以上で記述した実施例は全ての面で例示的なものであり限定的ではないと理解しなければならない。
【図１】
0005877249.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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