(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電池で駆動する電子機器であって、
目標稼働時間の入力を受け付ける入力部と、
複数の機能部と、
前記電池の残量を検出する検出部と、
前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示部と、を備え、
前記入力部は、タッチパネル式であり、ピンチイン及び／又はピンチアウトによる入力を受け付け、
前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示することを特徴とする電子機器。
【請求項２】
前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能のうち表示する機能を選択する選択部をさらに備え、
前記表示部は、前記選択部により選択された機能を表示することを特徴とする請求項１に記載の電子機器。
【請求項３】
前記選択部は、前記複数の機能部の使用履歴に基づいて、前記目標稼働時間の間実行可能な機能のうち表示する機能を選択することを特徴とする請求項２に記載の電子機器。
【請求項４】
前記機能のそれぞれは、消費電力の異なる複数の動作モードを有しており、
前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能の前記複数の動作モードごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な動作モードを表示することを特徴とする請求項１乃至３いずれかに記載の電子機器。
【請求項５】
前記入力部は、タッチパネル式であり、ピンチイン及び／又はピンチアウトによる入力を受け付け、
前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能の前記複数の動作モードごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示することを特徴とする請求項４に記載の電子機器。
【請求項６】
電池で駆動する電子機器の制御方法であって、
目標稼働時間の入力を受け付ける入力工程と、
前記電池の残量を検出する検出工程と、
前記検出工程により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力工程により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示工程と、を含み、
前記入力工程においては、入力部が、タッチパネル式であり、ピンチイン及び／又はピンチアウトによる入力を受け付け、
前記表示工程においては、表示部が、検出部により検出された電池残量と機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示する、ことを特徴とする、電子機器の制御方法。
【請求項７】
電池で駆動する電子機器のＣＰＵに、
目標稼働時間の入力を受け付ける入力手段、
前記電池の残量を検出する検出手段、
前記検出手段により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力手段により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示手段としての機能を与え、
前記入力手段においては、入力部が、タッチパネル式であり、ピンチイン及び／又はピンチアウトによる入力を受け付け、
前記表示手段においては、表示部が、検出部により検出された電池残量と機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示する、
ことを特徴とするプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器、その制御方法及びプログラムに関し、詳細には、電池駆動の電子機器であって、電池の消耗を抑えるための技術を適用した電子機器、その制御方法及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、携帯型の電子機器はより多機能化する傾向にあり、たとえば、スマートフォンなどと称される携帯電話機は、電話はもとより、メールやインターネット閲覧、カメラ、音楽再生、テレビ受信などの様々なアプリケーション機能を実行できるようになっている。
【０００３】
こうした多機能化は、電子機器の使い勝手を向上できるという利点の一方で、電池の消耗を大きくし、電子機器の稼働時間が短くなるという欠点の要因になっている。
【０００４】
一般的に電池駆動の電子機器は、電池の残量をユーザに通知する仕組みを有している。たとえば、電池を模したアイコンで残量を通知したり、あるいは、数値（％表示等）で通知したりしている。ユーザは、この通知に従って不要不急の機能をオフにし、電池の延命化（稼働時間の延長化）を図っているが、この対策は、手間が掛かって面倒である。
【０００５】
そこで、電池の消費量を設定により抑えることができる技術が求められる。かかる技術としては、たとえば、下記の特許文献１〜特許文献３などに記載のものが知られている。
【０００６】
＜特許文献１＞
使用する機能部の選択と、その使用時間等とを入力することにより、電池の消費量を抑えるようにした技術。電池残容量が、選択された一または複数の機能部の総必要電流積算残量となると、当該一または複数の機能部以外の機能を停止し、その後は優先順位（たとえば選択順位）に基づいて機能を停止していく。
【０００７】
＜特許文献２＞
現時点から連続使用可能な時間を設定すると、その連続使用可能時間を保証する技術。具体的には、電池による情報機器の連続駆動が必要な時間が入力されると、入力された時間と電池残量とを元に各コンポーネントの省電力状態を算出（省電力化を要するコンポーネントを選択）し、この状態に基づいて情報機器の省電力駆動を行う。
【０００８】
＜特許文献３＞
ユーザ操作に基づいて、電池残量が減ってきた場合にどの機能を動作確保したいのかの優先度および動作確保時間を記憶し、そして、定期的に電池残量を測定し、設定された優先度および動作確保時間に基づいて、現時点において各機能毎に動作許可できる動作モードを設定する技術。
【０００９】
これらの技術によれば、電池残容量が一または複数の機能部の総必要電流積算残量になると、当該一または複数の機能部以外の機能を停止し、その後は優先順位（たとえば選択順位）に基づいて機能を停止することができ（特許文献１）、または、入力された時間と電池残量とを元に省電力化を要するコンポーネントを選択し、この選択状態に基づいて情報機器の省電力駆動を行うことができ（特許文献２）、もしくは、設定された優先度および動作確保時間に基づいて、現時点において各機能毎に動作許可できる動作モードを設定することができ（特許文献３）るから、いずれの技術においても、ユーザの手間を煩わすことなく、不要不急の機能をオフにし、電池の延命化（稼働時間の延長化）を図ることができる。
また、前記の技術では、「使用する機能部の選択（特許文献１）」、「省電力化を要するコンポーネントを選択（特許文献２）」、「電池残量が減ってきた場合にどの機能を動作確保したいのかの優先度および動作確保時間を記憶（特許文献３）」という要件を備えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２０００−２５３５８７号公報
【特許文献２】特開２００７−２００２０８号公報
【特許文献３】特開２００９−１３０８６０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
しかしながら、特許文献１〜３に記載の技術では、所望の稼働時間（電子機器を使用したい時間）に対応して、どの機能を使用することができるのかを容易に知り得ることができないという問題点があった。つまり、稼働時間を延長したり短くしたりする際に、実行可能な機能がどれとどれであるのかを即座に知ることができなかった。
【００１２】
そこで、本発明は、所望の稼働時間（電子機器を使用したい時間）に対応して、どの機能が使用可能なのかを容易にわかるようにした電子機器、その制御方法及びプログラムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明の電子機器は、電池で駆動する電子機器であって、目標稼働時間の入力を受け付ける入力部と、複数の機能部と、前記電池の残量を検出する検出部と、前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示部と、を備え、前記入力部は、タッチパネル式であり、ピンチイン及び／又はピンチアウトによる入力を受け付け、前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示することを特徴とする。
本発明の電子機器の制御方法は、電池で駆動する電子機器の制御方法であって、目標稼働時間の入力を受け付ける入力工程と、前記電池の残量を検出する検出工程と、前記検出工程により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力工程により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示工程と、を含み、前記入力工程においては、入力部が、タッチパネル式であり、ピンチイン及び／又はピンチアウトによる入力を受け付け、前記表示工程においては、表示部が、検出部により検出された電池残量と機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示する、ことを特徴とする。
本発明のプログラムは、電池で駆動する電子機器のＣＰＵに、目標稼働時間の入力を受け付ける入力手段、前記電池の残量を検出する検出手段、前記検出手段により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力手段により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示手段としての機能を与え、前記入力手段においては、入力部が、タッチパネル式であり、ピンチイン及び／又はピンチアウトによる入力を受け付け、前記表示手段においては、表示部が、検出部により検出された電池残量と機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示する、ことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、所望の稼働時間（電子機器を使用したい時間）に対応して、どの機能が使用可能なのかを容易にわかるようにした電子機器、その制御方法及びプログラムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】実施形態に係る電子機器の構成図である。
【図２】目標稼働時間の設定画面を示す図である。
【図３】電子機器１０の内部動作を示す工程図である。
【図４】ステップＳ１４の表示態様を示す図である。
【図５】電池１１の残量と目標稼働時間との関係を示す図である。
【図６】電子機器の他の例の構成図である。
【図７】電子機器１００の内部動作を示す工程図である。
【図８】目標稼働時間設定の他の例を示す図である。
【図９】機能部の省電力モードを変更する例を示す図である。
【図１０】機能部の省電力モードを変更する際に図８の目標稼働時間設定例を併用した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の実施形態を、図面を参照しながら説明する。
図１は、実施形態に係る電子機器の構成図である。この図において、電子機器１０は、電池１１と、この電池１１からの電源で動作する各部を備えた、たとえばスマートフォンであるが、これに限定されない。電池駆動で、且つ、様々な機能を選択的に実行することができる電子機器であればよい。
【００１７】
一般的にかかる電子機器１０は、ＣＰＵ１２などのハードウェアリソースと、そのＣＰＵ１２で実行される各種プログラム等のソフトウェアリソースとの有機的結合により、様々な機能、たとえば、カメラ機能、音楽再生機能、テレビ受信機能、通話機能、メール機能などを実現する。なお、これらの機能は一例である。それらの機能の一部であってもよいし、あるいは、他の機能を含んでいてもよい。
【００１８】
図において、タッチパネル付きの液晶ディスプレイ等からなる表示部１３、各種の操作キー（または操作ボタン）からなる入力部１４及び少なくとも電池１１の残量（後述）を検出する検出部１５は、ＣＰＵ１２と共に上記のハードウェアリソースを構成し、また、代表的に示す５つの機能部１６〜２０は、ハードウェアリソースとソフトウェアリソースとの有機的結合によって実現される諸機能、たとえば、カメラ機能、音楽再生機能、テレビ受信機能、通話機能、メール機能などである。なお、この図では５つの機能部１６〜２０を示しているが、これは説明上の便宜例である。複数の機能部を有していればよく、２以上５未満または５以上であってもよい。これらの機能部１６〜２０は、各々の機能の実現に伴い、電池１１で発生した電力を個別に消費する。
【００１９】
電池１１は、有限な電力を発生する電力発生手段であり、一般的には充電可能な二次電池である。この電池１１は、不図示の充電部により、必要に応じて商用電源または外部電池からの電力供給を受けて充電できるようになっている。電池１１の能力（一般的に１時間あたりに流すことができる電流の大きさで表される容量のこと。たとえば、５００ミリアンペアアワー（ｍＡｈ）の電池は５００ｍＡの電流を１時間流す能力がある）は、満充電状態時に最大であるが、時間の経過または電子機器１０の電力消費の大きさに対応して徐々に低下する。この能力低下のことを「放電」といい、ある時点における残存能力のことを「電池残量」または「電力残量」あるいは単に「残量」という。
【００２０】
放電の進み方（放電特性）は電池の種類によって異なるが、一般的に内部抵抗の少ない高性能な電池（典型的にはリチウムイオン電池）の場合には、満充電状態からほぼ一定の電池電圧（端子電圧ともいう）を維持し、所定の残量以下になったときに急激な電圧減少傾向を示すことが知られている。電池１１の使用可能期間は上記の「一定の電池電圧」の期間に相当する。たとえば、能力が５００ミリアンペアアワーの電池１１で、消費電流が５００ｍＡの電子機器１０を動作させる場合、満充電状態の電池１１で電子機器１０を１時間動作させることができる。この動作時間のことを「稼働時間」ということにする。
【００２１】
ここで、上記の稼働時間を「実稼働時間」と「目標稼働時間」の２つに分けて考える。実稼働時間は、実際の稼働時間（電子機器１０を動作させることができる実際の時間）のことをいう。実稼働時間は、電池１１の残量や電子機器１０の消費電流の大きさによって短くなったり長くなったりする。目標稼働時間はユーザが希望する時間、すなわち、電子機器１０を動作させたい時間のことをいう。
【００２２】
本実施形態では、ユーザが希望する目標稼働時間に合わせて、実稼働時間を可変設定できるようにした技術を提案する。
【００２３】
以下、この提案技術について詳しく説明する。
図２は、目標稼働時間の設定画面を示す図である。この図において、表示部１３の画面上には、現在実行中のアプリケーションアイコン２１〜２５が表示されている。これらのアプリケーションアイコン２１〜２５は、図１の５つの機能部１６〜２０の各々に対応し、たとえば、上から順に「カメラ」、「音楽」、「ＴＶ」、「通話」、「メール」の各機能部１６〜２０のアイコンを表している。
【００２４】
さて、図２において、アプリケーションアイコン２１〜２５の下に右向きの矢印線２６が表示されている。この矢印線２６の長さは目標稼働時間を示しており、ユーザの指先２７のスライド操作に応答して矢印線２６の長さ（目標稼働時間）が増減変化するようになっている。すなわち、矢印線２６の長さを変更するという直感的操作によって目標稼働時間を自在にユーザ設定できるようになっている。短めになぞれば目標稼働時間を短くすることができ、長めになぞれば目標稼働時間を長くすることができる。なお、目標稼働時間のユーザ設定はこの態様（スライド操作）に限定されない。図１の入力部１４を用いた直接的な数値設定（たとえば、キー操作による直接的な時間設定）を行う態様であってもよい。また、目標稼働時間の表現態様も図示の例（矢印線２６の長さで表示するもの）に限定されない。目標稼働時間を直感的に表現できるものであればよい。
【００２５】
図３は、電子機器１０の内部動作を示す工程図である。この工程は実際上は、電子機器１０のＣＰＵ１２で実行されるソフトウェアリソースの処理を概念化したものであり、以下の４つの工程（ステップ）を含む。
【００２６】
ステップＳ１１（目標稼働時間の入力受付）。入力部１４は、目標稼働時間の入力を受け付ける。なお、タッチパネル付きの液晶ディスプレイ等からなる表示部１３により目標稼働時間の入力を受け付ける場合は、表示部１３が入力部１４を兼ねる。
ステップＳ１２（電池残量の検出）。図１の検出部１５は、電池１１の残量を検出する。
【００２７】
ステップＳ１３（機能部の消費電力算出）。ＣＰＵ１２は、機能部の消費電力を算出する。この消費電力算出は、予め各機能部１６〜２０の仕様上の消費電力を記憶部（図示略）に記憶しておき、それらの記憶情報を読み出して計算してもよい。たとえば、予め記憶されている機能部１６の消費電力をａ、機能部１７の消費電力をｂ、機能部１８の消費電力をｃ、機能部１９の消費電力をｄ、機能部２０の消費電力をｅとしたとき、機能部の消費電力としてａ＋ｂ＋ｃ＋ｄ＋ｅを算出する。なお、機能部の消費電力として、実行中の機能部の実際の消費電力を算出する場合は、図１の検出部１５で電池１１の残量を検出することに加え、さらに、実行中の機能部の実際の消費電力を検出するようにしてもよい。
【００２８】
ステップＳ１４（実行可能な機能表示）。表示部１３は、ステップＳ１３の計算結果に基づいて、動作可能なアプリケーション（機能部）を表示する。
【００２９】
以上のステップＳ１１〜ステップＳ１４は、電池１１の電力で電子機器１０が動作している間、繰り返し実行されるが、電子機器１０に充電器等が接続され、この充電器等を介して外部電力が供給されると、つまり、電池１１以外の外部からの電力で電子機器１０が動作するようになると、上記ステップＳ１１〜ステップＳ１４の処理を終了する。
ただし、外部電力の供給が開始された際の電池残量が所定の閾値を下回っている場合は上記ステップＳ１１〜ステップＳ１４の処理を継続し、電池１１の残量が当該閾値に達すると、上記ステップＳ１１〜ステップＳ１４の処理を終了するようにしてもよい。
【００３０】
なお、前記の各ステップ、つまり、目標稼働時間の入力受付（ステップＳ１１）、電池残量の検出（ステップＳ１２）、機能部の消費電力算出（ステップＳ１３）の実行順は、図３に示されているとおりでなくてもよく、たとえば、ステップＳ１１とステップＳ１２の実行順を入れ替えてもよい。
また、ステップＳ１４における機能の表示順序は、たとえば、消費電力の大きい順、ランダム順、ユーザにより予め定められた優先度に応じた順序が考えられる。
【００３１】
図４は、ステップＳ１４の表示態様を示す図である。この図において、（ａ）は目標稼働時間を３０分にしたときの表示例、（ｂ）は目標稼働時間を１時間にしたときの表示例、（ｃ）は目標稼働時間を２時間にしたときの表示例である。ただし、これらの目標稼働時間（３０分／１時間／２時間）に特段の意味はない。（ａ）→（ｂ）→（ｃ）の順に短、中、長の時間例を示しているに過ぎない。
【００３２】
ステップＳ１４の表示態様によれば、たとえば、目標稼働時間（矢印線２６の長さ）を３０分にした場合は、（ａ）に示すように、「カメラ」、「音楽」、「ＴＶ」、「通話」および「メール」の５つの機能部１６〜２０のすべてを実行できることを示すアプリケーションアイコン２１〜２５が表示される。また、目標稼働時間（矢印線２６の長さ）を倍の１時間にした場合は、（ｂ）に示すように、「通話」と「メール」の２つの機能部だけを実行できることを示すアプリケーションアイコン２４、２５が表示される。さらに、目標稼働時間（矢印線２６の長さ）をさらに倍の２時間にした場合は、（ｃ）に示すように、「メール」の機能部のみを実行できることを示すアプリケーションアイコン２５が表示される。
【００３３】
したがって、本実施形態によれば、所望の稼働時間（電子機器１０を使用したい時間：目標稼働時間）に対応して、どの機能が使用可能なのかを容易にわかるようにすることができる。
【００３４】
ここで、図４に示した表示態様は、説明のための一例に過ぎない。実際に使用可能であるとして表示されるアイコンの種類や数は、電池１１の残量と目標稼働時間との関係等から決定される。
【００３５】
図５は、電池１１の残量と目標稼働時間との関係を示す図である。（ａ）に示す満充電容量は電池１１の最大容量（能力）であり、ここでは便宜的に１０００ｍＡｈ（ミリアンペアアワー）とする。（ｂ）に示す目標稼働時間の０．５は３０分（図４（ａ）参照）を表し、（ｃ）に示す目標稼働時間の１．０は１時間（図４（ｂ）参照）を表し、（ｄ）に示す目標稼働時間の２．０は２時間（図４（ｃ）参照）を表している。
【００３６】
また、（ｂ）〜（ｄ）に示す残量は、満充電容量に対する割合を表し、同じく（ｂ）〜（ｄ）に示す電力供給能力は、任意の目標稼働時間における電池１１の残量ごとの電子機器１０の駆動能力を表している。
この駆動能力は、次式（１）で与えられる。
満充電容量×残量×（１／目標稼働時間）・・・・（１）
【００３７】
ここで、一例として、残量１．０のときの目標稼働時間０．５、１．０、２．０の各々の電力供給能力は、以下のとおりである。
（ア）目標稼働時間０．５の電力供給能力＝２０００ｍＡ
（イ）目標稼働時間１．０の電力供給能力＝１０００ｍＡ
（ウ）目標稼働時間２．０の電力供給能力＝５００ｍＡ
【００３８】
上（ア）〜（ウ）より、目標稼働時間を３０分にした場合は、２０００ｍＡの電力供給能力に見合った機能部（目標稼働時間の間実行することのできる機能部）、たとえば、図４（ａ）の例では５つの機能部１６〜２０を実行することが可能であるとすると、それらの機能部に対応したアプリケーションアイコン２１〜２５が表示される。また、目標稼働時間を１時間にした場合は、１０００ｍＡの電力供給能力に見合った機能部、たとえば、図４（ｂ）の例では２つの機能部１９、２０を実行することが可能であるとすると、それらの機能部に対応したアプリケーションアイコン２４、２５が表示される。さらに、目標稼働時間を２時間にした場合は、５００ｍＡの電力供給能力に見合った機能部、たとえば、図４（ｃ）の例では１つの機能部２０を実行することが可能であるとすると、その機能部に対応したアプリケーションアイコン２５が表示される。
【００３９】
このように、実際の表示は、目標稼働時間と、電池１１の残量とに基づいて行う。すなわち、ＣＰＵ１２は、ユーザによって適宜に入力された目標稼働時間と、検出部１５で検出された電池１１の残量とを前式（１）に当てはめ、その式（１）の計算結果である電力供給能力に見合った機能部１６〜２０を目標稼働時間の間、実行可能な機能部とする。表示部１３は、それらの実行可能な機能部に対応するアプリケーションアイコン２１〜２５を表示することになる。
【００４０】
実行可能な機能部の数（アプリケーションアイコン２１〜２５の表示数）は、目標稼働時間が長くなるにつれて減少する。このように、動作することができる機能を表示したのち、入力部１４を介して、ユーザから、継続して使用する機能の選択を受け付けることができる。当該選択により目標稼働時間が変化すれば、表示部１３は、変化した後の目標稼働時間と、その目標稼働時間で実行可能な機能を表示する。
【００４１】
ここで、前記の実施形態では、表示部１３は、目標稼働時間と、電池１１の残量とに基づいて、実行可能な機能部に対応するアプリケーションアイコンを表示するとしているが、表示を行う前に実行可能な機能のうち表示する機能を選択し、その選択結果に基づいてアプリケーションアイコンを表示するようにしてもよい。
【００４２】
図６は、電子機器の他の例の構成図である。この図において、電子機器１００は、図１の電子機器１０と同様に、電池１１と、この電池１１からの電源で動作する各部（表示部１３、入力部１４、検出部１５及び機能部１６〜２０）を備えているが、さらに、実行可能な機能のうち表示する機能を選択する選択部２８を備える点で、図１の電子機器１０と相違する。
【００４３】
図７は、電子機器１００の内部動作を示す工程図である。この工程も前出の図３の工程と同様に、実際上は、電子機器１００のＣＰＵ１２で実行されるソフトウェアリソースの処理を概念化したものであり、以下の５つの工程（ステップ）を含む。
【００４４】
ステップＳ２１（目標稼働時間の入力受付）。前出の図３のステップＳ１１と同じ工程である。
ステップＳ２２（電池残量の検出）。前出の図３のステップＳ１２と同じ工程である。
ステップＳ２３（機能部の消費電力算出）。前出の図３のステップＳ１３と同じ工程である。
ステップＳ２４（表示する機能の選択）。選択部２８は、ステップＳ２３の計算結果に基づいて、実行可能な機能のうち表示する機能を選択する。
ステップＳ２５（機能表示）。表示部１３は、ステップＳ２４で選択された機能に対応するアプリケーションアイコンを表示する。
【００４５】
選択部２８は、機能部の使用履歴に基づいて表示される機能を選択してもよいし、電子機器１０にとって主要な機能を、表示される機能として選択してもよい。このように、選択部２８が、実行可能な機能のうち表示する機能を選択することにより、より使用状況に即した機能を提供することができる。また、たとえば実行可能な機能が複数ある場合には、全てを表示するとわかりにくくなってしまうが、選択部２８により選択された機能を表示することにより、所望の稼働時間（電子機器を使用したい時間）に対応して、どの機能が使用可能なのかをより容易にわかるようにすることができる。
【００４６】
また、上記の実施形態では、目標稼働時間の設定を矢印線２６の長さを変えることによって行うとしているが、これに限定されず、たとえば、以下のようにしてもよい。
【００４７】
図８は、目標稼働時間設定の他の例を示す図である。この図において、（ａ）のアプリケーションアイコン２１〜２５は第１の図形２９の枠内に表示されており、同様に、（ｂ）のアプリケーションアイコン２４、２５も第２の図形３０の枠内に表示されている。これら第１の図形２９と第２の図形３０は、たとえば、「土管」をイメージした横置きの円筒形とすることができる。横置きの円筒形とした場合、円筒の長さで目標稼働時間を表すことができる。加えて、円筒の直径で、電池１１の残量と目標稼働時間とに対応した電力供給能力を表すことができる。
【００４８】
ここで、円筒の長さを図５の目標稼働時間に対応させ、且つ、円筒の直径を図５の電力供給能力に対応させてみる。この場合、たとえば、第１の図形２９の円筒の長さを図５（ｂ）の目標稼働時間０．５とし、同第１の図形２９の円筒の直径を図５（ｂ）の電力供給能力２０００（ｍＡ）とすると、第１の図形２９の面積として「０．５×２０００＝１０００」が得られる。同様に、たとえば、第２の図形３０の円筒の長さを図５（ｃ）の目標稼働時間１．０とし、同第２の図形３０の円筒の直径を図５（ｃ）の電力供給能力１０００（ｍＡ）とすると、第２の図形３０の面積として「１．０×１０００＝１０００」が得られる。このように、第１の図形２９と第２の図形３０の面積は等値の１０００となり、この面積１０００は、図５における電池１１の満充電容量（１０００ｍＡｈ）相当になる。
【００４９】
このように、電池残量を、目標稼働時間と消費電力とに基づく面積を有する図形、具体的には、図示の第１の図形２９や第２の図形３０のように、視覚上の面積変化をともなう図形とすることができる。この場合、図形の横軸は目標稼働時間（機能を継続使用したい時間）を表し、図形の縦軸は消費電力を表し、図形の面積は電池残量を表す。あるいは、面積の代わりに図形の体積を用いてもよい。
【００５０】
したがって、ユーザは、目標稼働時間を長くしたい場合には表示部１３の画面にタッチして第１の図形２９から第２の図形３０へと変化させればよく、直感的な操作を行うことができる。さらに、その変化に追随して円筒の直径（電力供給能力）とアイコンの数が変わるので、必要な情報（電力供給能力と、その能力で実行可能なアイコンの数）を一目で把握することができるという特有の効果が得られる。
【００５１】
たとえば、ユーザは、目標稼働時間は短くてもいいが多くの機能を使用したい場合は、第１の図形２９のように太く短く設定すればよく、あるいは、特定の機能のみを長時間使用したければ第２の図形３０のように細く長く設定すればよい。ユーザの入力に応じて図形（図示の例では“土管”）の太さや長さが変化するので、直感性が増す。
【００５２】
なお、図形を変化させる際の操作イベントとして、タッチパネル上のピンチインやピンチアウトのイベントを利用してもよい。
【００５３】
以上の説明では、電池１１の残量と目標稼働時間とに応じて実行可能な機能部を選択するとしているが、これに限定されない。たとえば、機能部の動作態様を変更するようにしてもよい。
これは、一般的に電子機器に搭載されている各機能には、消費電力が小さくなるように複数の動作モード（省電力モード）が設けられているからである。たとえば、テレビの場合には第１段階で輝度を９０％にしたり、第２段階で輝度を５０％にしたり、第３段階で音声をオフにして字幕表示にしたり・・・・などの省電力モードが設けられているからである。
【００５４】
図９は、機能部の省電力モードを変更する例を示す図である。この図において、表示部１３の画面上には、目標稼働時間を示す矢印線２６とともに、１つの機能部の省電力モードとして、表示部１３の明るさ（輝度）と音声オンオフを変更する例が示されている。図中の丸付き数字に続く文字列は省電力モードの説明であり、階段状の線３１は省電力モードの段階（第１段階、第２段階・・・・）を示している。輝度を９０％から５０％に下げるとそれだけ電力消費が減って稼働時間を延ばすことができ、さらに、音声をオフにして字幕表示にすれば、より一層、電力消費が減って稼働時間を延ばすことができる。このように、目標稼働時間と電池１１の残量とに応じて、１つの機能部の省電力モードを変更するようにしてもよい。たとえば、第１段階の動作モードを継続して実行した場合は、第２段階の動作モードを継続して実行した場合に比べて稼動時間が短くなる。
【００５５】
また、機能部の省電力モードを変更する際に、前述の目標稼働時間設定の他の例（図８）を併用してもよい。
図１０は、機能部の省電力モードを変更する際に図８の目標稼働時間設定例を併用した図である。この図において、（ａ）は目標稼働時間が短いときのもの、（ｂ）は目標稼働時間が中程度のときのもの、（ｃ）は目標稼働時間が長いときのものである。このように、表示部１３は、目標稼働時間の長さに合わせて「土管」をイメージした第１の図形３２、第２の図形３３、第３の図形３４を表示するとともに、それらの図形の中に機能部の動作態様（省電力モード）の変更状態を表示してもよい。土管の太さに応じた動作モードを直感的に把握できる。動作モードの説明の表示場所は、たとえば画面内の下部等、適宜変更することができる。
【００５６】
以下、本発明の特徴を付記する。
上記の実施形態の一部又は全部は、以下の付記のようにも記載されうるが、以下には限られない。
（付記１）
付記１は、電池で駆動する電子機器であって、
目標稼働時間の入力を受け付ける入力部と、
複数の機能部と、
前記電池の残量を検出する検出部と、
前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示部と、を備えることを特徴とする電子機器である。
（付記２）
付記２は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能のうち表示する機能を選択する選択部をさらに備え、
前記表示部は、前記選択部により選択された機能を表示することを特徴とする付記１に記載の電子機器である。
（付記３）
付記３は、前記選択部は、前記複数の機能部の使用履歴に基づいて、前記目標稼働時間の間実行可能な機能うち表示する機能を選択することを特徴とする付記２に記載の電子機器である。
（付記４）
付記４は、前記入力部は、タッチパネル式であり、ピンチイン及び／又はピンチアウトによる入力を受け付け、
前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能部ごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示することを特徴とする付記１乃至３に記載の電子機器である。
（付記５）
付記５は、前記機能のそれぞれは、消費電力の異なる複数の動作モードを有しており、
前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能の前記複数の動作モードごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な動作モードを表示することを特徴とする付記１乃至４いずれかに記載の電子機器である。
（付記６）
付記６は、前記入力部は、タッチパネル式であり、ピンチイン及び／又はピンチアウトによる入力を受け付け、
前記表示部は、前記検出部により検出された電池残量と前記機能の前記複数の動作モードごとの消費電力と前記入力部により受け付けられた目標稼動時間とに基づく面積を有する図形を表示することを特徴とする付記５に記載の電子機器である。
（付記７）
付記７は、電池で駆動する電子機器の制御方法であって、
目標稼働時間の入力を受け付ける入力工程と、
前記電池の残量を検出する検出工程と、
前記検出工程により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力工程により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示工程と、を含むことを特徴とする、電子機器の制御方法である。
（付記８）
付記８は、電池で駆動する電子機器のＣＰＵに、
目標稼働時間の入力を受け付ける入力手段、
前記電池の残量を検出する検出手段、
前記検出手段により検出された電池残量と複数の機能部ごとの消費電力と前記入力手段により受け付けられた目標稼動時間とに基づいて、前記目標稼動時間の間実行可能な機能を表示する表示手段としての機能を与えることを特徴とするプログラムである。
【符号の説明】
【００５７】
１０  電子機器
１１  電池
１２  ＣＰＵ
１３  表示部
１４  入力部
１５  検出部
１６〜２０  機能部
２８  選択部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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