(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
デバイスに登録された一連のＵＲＩスキームを識別するためのコンピュータ実施方法であって、
ＵＲＩ名前空間名で始まり、ＵＲＩ名前空間の第１文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙する工程と、
反復して、前記ＵＲＩ名前空間の次の文字位置を前記列挙された各ＵＲＩスキームのＵＲＩスキーム名に追加し、前記ＵＲＩ名前空間の前記次の文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙する工程と、
前記デバイスに登録された一連のＵＲＩスキームを識別する工程であって、前記ＵＲＩスキームが前記ＵＲＩ名前空間内のＵＲＩスキーム名分岐の最後部にある工程と、を含む、方法。
【請求項２】
各ＵＲＩスキーム名に対応するアプリケーションの各エコシステムに関する情報にアクセスするために、前記一連のＵＲＩスキーム内の各ＵＲＩスキームのＵＲＩスキーム名を使用する工程を更に含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
共有記憶位置に記憶される情報にアクセスすることにより前記アプリケーションの各エコシステムに関する情報にアクセスする工程を更に含む、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記アプリケーションの各エコシステムに関する情報がアプリケーションの各エコシステムの識別子を含み、
前記アプリケーションの各エコシステムの識別子を前記デバイスのユーザに表示する工程を更に含む、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
アプリケーションのエコシステムのうちの１つのユーザ選択を受信する工程と、
前記ユーザ選択のアプリケーションのエコシステムに参加するためにプロセスを開始する工程と、を更に含む、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記アプリケーションの各エコシステムの識別子が名前を含む、請求項４に記載の方法。
【請求項７】
前記アプリケーションの各エコシステムの識別子がアイコンを含む、請求項４に記載の方法。
【請求項８】
前記ＵＲＩスキームがＵＲＬスキームである、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記ＵＲＩ名前空間が３２の文字位置を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
前記ＵＲＩ名前空間が１６の文字位置を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記一連のＵＲＩスキームが、アプリケーションの異なるエコシステムによって登録された、少なくとも２つのＵＲＩスキームを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
一連のＵＲＩスキームを識別するように構成されているコンピューティングデバイスであって、
プロセッサと、
該プロセッサと電子的に通信しているメモリと、
該メモリに記憶される命令であって、該命令が、
ＵＲＩ名前空間名で始まり、ＵＲＩ名前空間の第１文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙する、
反復して、前記ＵＲＩ名前空間の次の文字位置を前記列挙された各ＵＲＩスキームのＵＲＩスキーム名に追加し、前記ＵＲＩ名前空間の前記次の文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙する、及び、
前記ＵＲＩ名前空間内のＵＲＩスキーム名分岐の最後部にあるＵＲＩスキームである、前記デバイスに登録された前記一連のＵＲＩスキームを識別するためにプロセッサによって実行可能である命令と、を含む、コンピューティングデバイス。
【請求項１３】
前記命令が、
各ＵＲＩスキーム名に対応するアプリケーションの各エコシステムに関する情報にアクセスするために、前記一連のＵＲＩスキーム内の各ＵＲＩスキームのＵＲＩスキーム名を使用するために前記プロセッサによって更に実行可能である、請求項１２に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項１４】
前記命令が、
共有記憶位置に記憶される情報にアクセスすることにより前記アプリケーションの各エコシステムに関する情報にアクセスするために前記プロセッサによって更に実行可能である、請求項１３に記載のコンピューティングデバイス。
【請求項１５】
デバイス上で一連のＵＲＩスキームを識別するためのプログラムが記憶されたコンピュータ可読媒体であって、該プログラムは命令を含み、前記命令が、
ＵＲＩ名前空間名で始まり、ＵＲＩ名前空間の第１文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙する、
反復して、前記ＵＲＩ名前空間の次の文字位置を前記列挙された各ＵＲＩスキームのＵＲＩスキーム名に追加し、前記ＵＲＩ名前空間の前記次の文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙する、及び、
前記ＵＲＩ名前空間内のＵＲＩスキーム名分岐の最後部にあるＵＲＩスキームである、前記デバイスに登録された前記一連のＵＲＩスキームを識別するためにプロセッサによって実行可能である、コンピュータ可読媒体。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
コンピューティングデバイス及びコンピュータ関連技術の使用は、急速に増加し続けている。このコンピュータデバイスの使用の増加は、コンピュータ関連技術に対する進化に影響を与えている。実際、コンピューティングデバイスは、ますますビジネス界及び個人消費者の活動の不可欠な部分となっている。コンピューティングデバイスは、複数のビジネス、産業、及び学術界の試みを実行するために使用され得る。これらのデバイスの広範囲における使用は、通信ネットワーク及びインターネット等コンピュータネットワークの使用によって加速している。
【０００２】
多くの企業及び個人は１つ以上の通信及び／又はコンピュータネットワークを使用して、ネットワークに接続された様々なデバイス間でデータの通信及び共有を行う。従業員の生産性及び効率は、多くの場合、人間とコンピュータとの相互作用を必要とする。コンピュータ技術のユーザは、これらの技術の効率向上を要求し続ける。これらの技術の効率を向上させることは、コンピュータデバイスを使用し、これに依存する全ての人にとっても望ましいことである。
【０００３】
コンピューティングデバイスは、ユーザの旅行時、買い物時、作業時等にこれらのシステムを携帯できるように、モバイルであり得る。これらのデバイスは、他のデバイスとの通信にも使用され得る。例えば、コンピューティングデバイスは携帯電話であってよい。モバイルコンピューティングシステムは、起動時に、ユーザ入力から特定のコマンドを受信した後等所定の時間が経過すると「ロック状態」になる。このロック状態により、不正ユーザが、このシステムに記憶され得るデータにアクセスできないようにしてよい。加えて、ロック状態により、不正ユーザがシステムの様々な特徴及び機能にアクセスできないようにしてよい。システムのロックを解除するために、ユーザは、デバイス上でのユーザ入力を介してパスワード又は他の資格情報の入力を求められることがある。
【０００４】
モバイルコンピューティングシステムはまた、場合によって、作業環境等特定の環境に関与するアプリケーション及びデータを含み得る。モバイルコンピューティングシステムはまた、異なる、更には完全に異なる環境に関与するアプリケーション及びデータを含み得る。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００５】
少なくとも１つの実施形態に従って、デバイスに登録されている一連の固有ＵＲＩスキームを識別するためのコンピュータ実施方法が説明される。ＵＲＩ名前空間名で始まり、ＵＲＩ名前空間の第１文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームが列挙される。反復して、ＵＲＩ名前空間の次の文字位置が列挙された各ＵＲＩスキームのＵＲＩスキーム名に追加され、ＵＲＩ名前空間の次の文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームが列挙される。デバイスに登録された一連のＵＲＩスキームは、ＵＲＩ名前空間内のＵＲＩスキーム名分岐の最後部にあるＵＲＩスキームとして識別される。
【０００６】
この識別方法のいくつかの実施形態では、一連のＵＲＩスキームの各ＵＲＩスキームのＵＲＩスキーム名は、各ＵＲＩスキーム名に対応するアプリケーションの各エコシステムに関する情報へのアクセスに使用される。
【０００７】
この方法のいくつかの構成では、アプリケーションの各エコシステムに関する情報は、ｉＰｈｏｎｅ  Ｏｐｅｒａｔｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ（ｉＯＳ）ペーストボード等共有記憶位置に記憶される情報にアクセスすることによりアクセスされる。
【０００８】
いくつかの実施例では、アプリケーションの各エコシステムに関する情報としては、アプリケーションの各エコシステムの識別子が挙げられ、検出方法は、デバイスのユーザに対してアプリケーションの各エコシステムの識別子を表示する工程を更に含む。各エコシステムの識別子としては、エコシステム名又はアイコンが挙げられてよい。いくつかの実施形態では、ユーザ選択のエコシステムが受信されてよく、ユーザ選択のエコシステムに参加するためのプロセスが開始されてよい。
【０００９】
この方法のいくつかの構成では、検出された一連の固有ＵＲＩスキームは、アプリケーションの異なるエコシステムによって登録された、少なくとも２つのＵＲＩスキームを含む。
【００１０】
この方法のいくつかの実施形態では、ＵＲＩスキームはＵＲＬスキームであってよい。
【００１１】
この方法のいくつかの構成では、ＵＲＩ名前空間は１６又は３２の文字位置を有してよい。
【００１２】
一連のＵＲＩスキームを識別するように構成されているコンピューティングデバイスも説明される。このデバイスは、プロセッサと、プロセッサと電子的に通信しているメモリと、を含む。命令は、メモリに記憶されてよい。命令は、ＵＲＩ名前空間名で始まり、ＵＲＩ名前空間の第１文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙するために、プロセッサによって実行可能であってよい。命令は、反復して、列挙された各ＵＲＩスキームのＵＲＩスキーム名にＵＲＩ名前空間の次の文字位置を追加し、ＵＲＩ名前空間の次の位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙するために、プロセッサによって更に実行可能であってよい。更に、命令は、ＵＲＩ名前空間内のＵＲＩスキーム名分岐の最後部にあるＵＲＩスキームである、デバイスに登録された一連のＵＲＩスキームを識別するために、プロセッサによって実行可能であってよい。
【００１３】
デバイス上の一連のＵＲＩスキームを識別するためのコンピュータプログラム製品も説明される。コンピュータプログラム製品は、命令を有する、非一時的コンピュータ可読媒体を含んでよい。命令は、ＵＲＩ名前空間名で始まり、ＵＲＩ名前空間の第１文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙するために、プロセッサによって実行可能であってよい。命令は、反復して、列挙された各ＵＲＩスキームのＵＲＩスキーム名にＵＲＩ名前空間の次の文字位置を付加し、ＵＲＩ名前空間の次の位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙するために、プロセッサによって実行可能であってよい。更に、命令は、ＵＲＩ名前空間内のＵＲＩスキーム名分岐の最後部にあるＵＲＩスキームである、デバイスに登録された一連のＵＲＩスキームを識別するために、プロセッサによって実行可能であってよい。
【００１４】
少なくとも１つの実施形態に従って、デバイスにＵＲＩスキームを登録するためのコンピュータ実施方法が説明される。ＵＲＩスキームの識別子が生成される。一連のＵＲＩスキーム名は、識別子の先頭のＮ文字をＵＲＩ名前空間名の末尾に追加することにより生成される。Ｎは、１〜固有識別子の文字位置数の範囲の整数である。ＵＲＩスキーム名のそれぞれに対応するＵＲＩスキームは、デバイスに登録される。
【００１５】
上述の実施形態のいずれかの特徴は、本明細書に記載される一般原理に従って、互いと組み合わせて使用されてもよい。これら及び他の実施形態、特徴、並びに利点は、添付の図面及び特許請求の範囲と併せて以下の発明を実施するための形態を読むことにより、更に十分に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
以下の図面は、いくつかの例示的な実施形態を示し、本明細書の一部である。以下の説明と共に、これらの図面は、本開示の様々な原理を例証及び説明する。
【図１】本システム及び方法が実施され得る環境の一実施形態を図示するブロック図である。
【図２】登録されたＵＲＩスキームの一実施形態の一覧である。
【図３】ＵＲＩスキーム管理モジュールの一実施形態を図示するブロック図である。
【図４】登録モジュールの一実施形態を図示するブロック図である。
【図５】検出モジュールの一実施形態を図示するブロック図である。
【図６】固有ＵＲＩスキームをデバイスに登録するための方法の一実施形態を図示するフロー図である。
【図７】デバイスに登録された、一連の固有ＵＲＩスキームを検出するための方法の一実施形態を図示するフロー図である。
【図８】デバイスに登録された、一連の固有ＵＲＩスキームを検出するための方法の別の実施形態を図示するフロー図である。
【図９】本システム及び方法を実施し得るデバイスを図示するブロック図である。
【図１０】本システム及び方法を実施するために好適なコンピュータシステムのブロック図を図示する。
【図１１】クライアントシステム並びに記憶装置サーバ（いずれもコンピュータシステムを使用して実装可能である）が接続されているネットワークアーキテクチャを図示するブロック図である。
【００１７】
本明細書に記載の実施形態は、様々な修正及び代替形態が可能である一方で、具体的な実施形態が、図面において例として示されており、本明細書に詳細に説明されるであろう。しかしながら、本明細書に記載される例示的な実施形態は、開示される特定の形態に限定されることを意図しない。むしろ、本開示は、添付の特許請求の範囲の範囲に入る全ての修正、等価物、及び代替物を網羅する。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
参照により本明細書に組み込まれる、米国特許出願第１３／５９８，２４８号、表題「Ｓｅｃｕｒｅ  Ａｐｐ  Ｅｃｏｓｙｓｔｅｍ  ｗｉｔｈ  Ｋｅｙ  ａｎｄ  Ｄａｔａ  Ｅｘｃｈａｎｇｅ  Ａｃｃｏｒｄｉｎｇ  ｔｏ  Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｐｏｌｉｃｙ」に記載されるように、コンピューティングデバイス上の一群のアプリケーション（又は「アプリ」）は、アプリケーションの「エコシステム」として設定されてよい。エコシステムのアプリケーションは、情報管理ポリシーに従って暗号化メッセージ及び暗号化データオブジェクトを安全に交換できる。その一方で、エコシステム外のアプリ及び他の構成要素は、エコシステム又はそのコンテンツへのアクセスを許可されない。
【００１９】
場合によっては、エコシステムは、エコシステムエージェントによって確立されてよい。エコシステムエージェントはまた、エコシステムに対するアプリケーションの許可を処理してよい。更に、エコシステムエージェントは、暗号化エコシステムディレクトリの作成を処理してよい。ディレクトリは、それ自体がアプリケーションであるエコシステムエージェントを含む、アクティブな各エコシステムアプリケーションのレコード（エントリ）を含む。ディレクトリの記憶場所は、プラットフォーム固有である。例えば、ｉＯＳ下では、ディレクトリは、ペーストボードオブジェクトとして記憶され得る。アプリケーションがディレクトリの名前を把握している場合、（例えば、ｉＯＳペーストボード内の）ディレクトリを検索し得る。エコシステムへのアクセス権限を与えられたアプリケーションは、暗号化エコシステムディレクトリの名前を把握済みであり得る。しかしながら、エコシステムへのアクセスがまだ許可されていないアプリケーションは、ディレクトリの名前を把握していないことがある。
【００２０】
場合によっては、デバイスによってホストされる暗号化エコシステムディレクトリの名前の検索方法をアプリケーションに提供することが有用であり得る。このように、例えば、新たにインストールされたアプリケーションは、ディレクトリの名前を検出し、参加可能であり得る１つ以上のエコシステムの有無を決定し、アプリケーションが参加を試みるべき１つ以上のエコシステムを選択するようにユーザを促してよい。アプリケーションが参加するエコシステムをユーザが選択すると、エコシステムに参加するためにプロセス（例えば、「参加プロトコル」）が開始されてよい。参加プロトコルの一環として、アプリケーション又はユーザは、エコシステムに参加するアプリケーションの権限を確立する資格情報の提供を求められるであろう。
【００２１】
これもまた米国特許出願第１３／５９８，２４８号に記載されるように、複数のエコシステムが単一コンピューティングデバイスに共在し、共在するエコシステムがそれぞれ他のデータにアクセスしたり、別の方法で他のエコシステムの保護されたエコシステムレベルのデータ共有に参加したりすることが許可されないように設定されてよい。
【００２２】
場合によっては、各ＵＲＩスキームをデバイスに登録するエコシステムのおかげで、エコシステムの名前を記憶したり、これらにアクセスしたりできる。ＵＲＩスキームは、エコシステムの名前を提供するか、これらへのアクセスを提供し、したがって、エコシステムに関する情報を検出する方法を提供してよい。しかしながら、今日まで、ＵＲＩスキームに関する事前知識を有さないアプリケーションが時間的に効率よくＵＲＩスキームを検出するための既知の方法は存在しない。
【００２３】
ここで図を参照すると、図１は、本システム及び方法が実施され得る環境１００の一実施形態を図示するブロック図である。一実施例では、多数のデバイス１０５−ａ、１０５−ｂ、１０５−ｃが、ネットワーク１３０を通じて互いに通信してよい。デバイス１０５−ａ、１０５−ｂ、１０５−ｃは、モバイル又は固定式デバイスであってよい。デバイス１０５−ａ、１０５−ｂ、１０５−ｃは、同一又は異なる形態を取ってよく、携帯電話、スマートフォン、携帯情報端末（ＰＤＡ）、サーバ、ラップトップコンピュータ、タブレット、又は任意の他の種類のモバイル若しくは固定式コンピューティングデバイスであってよい。ネットワーク１３０は、ワイヤレス広域ネットワークネットワーク（ＷＡＮ）、ローカルエリアネットワーク（ＬＡＮ）、携帯ネットワーク、又は任意の他の種類の通信ネットワークであってよい。
【００２４】
デバイス１０５−ａは、多数の登録されたＵＲＩスキーム１１０を有するものとして示されている。登録されたＵＲＩスキーム１１０に関連する情報は、デバイス１０５−ａのシステムメモリ又は他の記憶デバイスに記憶されてよい。ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５は、登録されたＵＲＩスキーム１１０のＵＲＩスキームを登録する又は検出するための機構を提供する。
【００２５】
様々なアプリケーション及びプロセスは、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５を起動させてよい。例えば、いくつかの実施形態では、デバイス１０５−ａは、１つ以上のアプリケーションのエコシステム１２０−ａ−ｉをホストしてよく、ｉは１よりも大きい整数である。各エコシステム１２０−ａ−ｉのエージェント又は他のプロセスは、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５を起動させて、複数のＵＲＩスキームをデバイス１０５−ａ（及び、典型的にはデバイス１０５−ａのオペレーティングシステム）に登録し、登録されたＵＲＩスキーム１１０を記録する。デバイス１０５−ａはまた、デバイスユーザにエコシステム１２５−ａ−ｉのうちの１つへの参加を促し得る、１つ以上のアプリケーション１２５−ａ−ｉをホストする。これらのアプリケーション１２５−ａ−ｉのそれぞれは、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５を起動させて、登録されたＵＲＩスキーム１１０の全て又は一部を検出し、それによってエコシステム１２０−ａ−ｉに関する情報を検出し、エコシステム１２０−ａ−ｉのうちの１つ以上への参加を試みてよい。
【００２６】
図２は、登録されたＵＲＩスキーム１１０−ａの一実施形態の一覧２００である。一構成では、登録されたＵＲＩスキーム１１０−ａは、図１に図示された、登録されたＵＲＩスキーム１１０の実施例であってよい。図示されるように、登録された各ＵＲＩスキーム２０５−ａ、２０５−ｂ、２０５−ｃ、２０５−ｄ、２０５−ｅは、ＵＲＩ名前空間名（例えば、Ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ）で始まり、固有識別子の先頭のＮ文字（例えば、ＵＲＩスキーム２０５−ａでは、｛３｝、ＵＲＩスキーム２０５−ｂでは｛３Ａ｝、ＵＲＩスキーム２０５−ｃでは｛３Ａ８｝、ＵＲＩスキーム２０５−ｄでは｛３Ａ８Ａ１ＣＢ０Ｄ４Ｄ９１１Ｅ１Ａ１８８０４０４６２８８７０９Ｂ｝、ＵＲＩスキーム２０５−ｅでは｛８７Ｂ４２ＦＤ００９８７Ｅ５５６ＣＤ４３０４３７８２３７９８３３｝）で終わる、ＵＲＩスキーム名を有する。各固有識別子（例えば、｛３Ａ８Ａ１ＣＢ０Ｄ４Ｄ９１１Ｅ１Ａ１８８０４０４６２８８７０９Ｂ｝及び｛８７Ｂ４２ＦＤ００９８７Ｅ５５６ＣＤ４３０４３７８２３７９８３３｝）は固有ＵＲＩスキームを識別する。固有識別子｛３Ａ８Ａ１ＣＢ０Ｄ４Ｄ９１１Ｅ１Ａ１８８０４０４６２８８７０９Ｂ｝では、ＵＲＩスキーム２０５−ａは、固有識別子の先頭の文字（すなわち、Ｎ＝１）で終わるＵＲＩスキーム名を有し、ＵＲＩスキーム２０５−ｂは、個別識別子の先頭の２文字（すなわち、Ｎ＝２）で終わるＵＲＩスキーム名を有し、ＵＲＩスキーム２０５−ｄは、固有識別子（すなわち、Ｎ＝固有識別子内の文字位置数）で終わるＵＲＩスキーム名を有する。
【００２７】
図３は、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５−ａの一実施形態を図示するブロック図３００である。一構成では、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５−ａは、図１に図示されるＵＲＩスキーム管理モジュール１１５の一実施例であってよい。一実施形態では、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５−ａは、登録モジュール３０５と、検出モジュール３１０と、を含んでよい。登録モジュール３０５は、１つ以上のＵＲＩスキームをデバイス１０５−ａに登録し、１つ以上のＵＲＩスキームを登録されたＵＲＩスキーム１１０（図１）又は１１０−ａ（図２）に記録するために起動されてよい。検出モジュール３１０は、デバイスに登録された一連の（すなわち、１つ以上の）固有ＵＲＩスキームを検出するために起動されてよい。
【００２８】
いくつかの実施形態では、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５（図１）又は１１５−ａ（図２）は、スタンドアローンアプリケーション又はユーティリティとして提供されてよい。他の実施形態では、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５又は１１５−ａの一部又は全ては、デバイスのオペレーティングシステムの一部として提供されてよい。他の実施形態では、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５又は１１５−ａの一部又は全ては、アプリケーション１２０−ａ−ｉのエコシステムのエコシステムエージェントの一部として、又はアプリケーション１２５−ａ−ｉの一部として提供されてよい。具体的には、登録モジュール３０５をエコシステムエージェントの一部として提供し、検出モジュール３１０をアプリケーション１２５−ａ−ｉの一部として提供することが有用であり得る。
【００２９】
図４は、登録モジュール３０５−ａの一実施形態を図示するブロック図４００である。一構成では、登録モジュール３０５−ａは、図３に図示される登録モジュール３０５の一実施例であってよい。一実施形態では、登録モジュール３０５−ａは、固有識別子生成モジュール４０５と、ＵＲＩスキーム名生成モジュール４１０と、ＵＲＩスキーム登録モジュール４１５と、を含んでよい。
【００３０】
固有ＵＲＩスキームをデバイス（例えば、図１のデバイス１０５−ａ）に登録するために登録モジュール３０５−ａが起動されると、固有識別子生成モジュール４０５は、固有ＵＲＩスキームの固有識別子を生成する。いくつかの実施形態では、固有識別子は１２８ビット、つまり１つ以上の１６進数０〜９及びＡ〜Ｆを含む３２文字の識別子である。他の実施形態では、固有識別子は６４ビット、つまり１つ以上の１６進数０〜９及びＡ〜Ｆを含む１６文字の識別子である。更なる実施形態では、固有識別子は他のビット数、つまり他の数又は種類の文字であり得る。固有識別子の長さ（つまり、名前空間の深さ）は、２つのアプリケーション又はエントリが同一の識別子にマッピングされ、したがって識別子が固有ではなくなる可能性を軽減するように構成されるべきである。場合によっては、ハッシュ法又は疑似乱数法を使用して固有識別子を生成し、これにより２つのアプリケーション又はエントリが同一識別子にマッピングされる可能性を更に軽減し得る。
【００３１】
ＵＲＩスキーム名生成モジュール４１０は、固有識別子の先頭のＮ文字を末尾に追加することによって一連のＵＲＩスキーム名を生成する（Ｎは、１〜固有識別子内の文字位置数の範囲の整数である）。図２は、ＵＲＩスキーム名生成モジュール４１０によって生成されたＵＲＩスキーム名の一覧の例を提供する。例えば、３２文字を有する固有識別子｛３Ａ８Ａ１ＣＢ０Ｄ４Ｄ９１１Ｅ１Ａ１８８０４０４６２８８７０９Ｂ｝では、ＵＲＩスキーム名生成モジュール４１０は、Ｎ＝１に対してＵＲＩスキーム名「Ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛３｝」を生成し、Ｎ＝２に対してＵＲＩスキーム名「Ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛３Ａ｝」を生成し、Ｎ＝３２に対してＵＲＩスキーム名「Ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛３Ａ８Ａ１ＣＢ０Ｄ４Ｄ９１１Ｅ１Ａ１８８０４０４６２８８７０９Ｂ｝」等同様に生成する。
【００３２】
ＵＲＩスキーム登録モジュール４１５は、ＵＲＩスキーム名生成モジュール４１０によって生成された各ＵＲＩスキーム名に対応するＵＲＩスキーム２０５−ａ、２０５−ｂ、２０５−ｃ、２０５−ｄ（図２）をデバイス１０５−ａに登録する。
【００３３】
一連のＵＲＩスキームをデバイスに登録することにより、登録モジュール４０５は、ＵＲＩ名前空間内のＵＲＩスキーム名の検出可能な分岐（例えば、「Ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ」名前空間内のＵＲＩスキーム名の検出可能な分岐）を作成する。これにより、ＵＲＩ名前空間内のＵＲＩスキームの検索及び検出に必要な時間が大幅に削減される。
【００３４】
場合によっては、１つ以上のＵＲＩスキームが同一名前空間内に登録されてよい。これは、デバイス１０５−ａ（図１）でホストされるエコシステム１２０−ａ−ｉのそれぞれを識別するＵＲＩスキーム等特定種類の既存のＵＲＩスキームを検出することが望ましい場合、特に有用であり得る。複数アプリケーションが同一名を有するＵＲＩスキームを登録しようとする場合、名前空間名の末尾に固有識別子を付加することにより形成されたＵＲＩスキーム名を有するＵＲＩスキームを登録することも有用である。過去には、例として、２つのアプリケーションがｉＯＳに同一ＵＲＬスキーム（ＵＲＩスキームの形式）を登録した場合、登録されたこのＵＲＬスキームを有するアプリケーションを列挙することは困難であり、このＵＲＬスキームを使用するＵＲＬが開かれたとき、どのアプリケーションを起動するべきかは未定義であった。共有ＵＲＬスキームを使用してアプリケーション間の競合を解消することは困難であり、ＵＲＬスキームを共有するアプリケーションを列挙することには課題があった。下記に詳述するように、登録モジュール４０５で提供されるＵＲＩ登録スキームによって、２つのアプリケーションが同一ＵＲＩスキームの変異体を使用できるようになる（ＵＲＩスキームの名前が、固有ＵＲＩスキームの名前空間になる）。
【００３５】
図５は、検出モジュール３１０−ａの一実施形態を図示するブロック図５００である。一構成では、検出モジュール３１０−ａは、図３に図示される検出モジュール３１０の一実施例であってよい。一実施形態では、検出モジュール３１０−ａは、反復列挙モジュール５０５と、ＵＲＩスキーム識別モジュール５１０と、を含んでよい。
【００３６】
デバイス（例えば、図１のデバイス１０５−ａ）に登録された一連の固有ＵＲＩスキームを検出するために検出モジュール３１０−ａが起動されると、反復列挙モジュール５０５は、ＵＲＩ名前空間名で始まり、ＵＲＩ名前空間の第１文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙してよい。図２に示される登録されたＵＲＩスキーム１１０−ａの一覧２００では、「ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛＿｝」の形式を有するＵＲＩスキームが列挙され、ＵＲＩスキーム「ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛３｝」及び「ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛８｝」をもたらす。次いで、反復列挙モジュール５０５は、反復して、１）列挙された各ＵＲＩスキームのＵＲＩスキーム名にＵＲＩ名前空間の次の文字位置を追加すること、及び２）ＵＲＩ名前空間の次の位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームを列挙することを続行する。したがって、登録されたＵＲＩスキーム１１０−ａの一覧２００では、反復列挙モジュール５０５は、「ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛３＿｝」及び「ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛８＿｝」の形式を有するＵＲＩスキームを次に列挙し、ＵＲＩスキーム「ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛３Ａ｝」及び「ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛８７｝」をもたらすであろう。次いで、反復列挙は「ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ」内の２つのＵＲＩスキーム名分岐が完全に解決されるまで続行され、ＵＲＩスキーム「Ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛３Ａ８Ａ１ＣＢ０Ｄ４Ｄ９１１Ｅ１Ａ１８８０４０４６２８８７０９Ｂ｝」及び「Ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛８７Ｂ４２ＦＤ００９８７Ｅ５５６ＣＤ４３０４３７８２３７９８３３｝」をもたらす。
【００３７】
ＵＲＩスキーム識別モジュール５１０は、検出された、デバイスに登録された一連の固有ＵＲＩスキームとして、名前空間内のＵＲＩスキーム名分岐の最後部にあるＵＲＩスキームを識別する。したがって、登録されたＵＲＩスキーム１１０−ａの一覧２００では、ＵＲＩスキーム識別モジュール５１０は、一連の固有ＵＲＩスキーム「Ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛３Ａ８Ａ１ＣＢ０Ｄ４Ｄ９１１Ｅ１Ａ１８８０４０４６２８８７０９Ｂ｝」及び「Ｓｙｍｃａｐｐｃｅｎｔｅｒ｛８７Ｂ４２ＦＤ００９８７Ｅ５５６ＣＤ４３０４３７８２３７９８３３｝」を識別するであろう。
【００３８】
図６は、固有ＵＲＩスキームをデバイスに登録するための方法６００の一実施形態を図示するフロー図である。一構成では、方法６００は、図１のデバイス１０５−ａによって実施されてよい。具体的には、方法６００は、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５又は１１５−ａの登録モジュール３０５（図３）によって実施されてよい。
【００３９】
ブロック６０５において、固有ＵＲＩスキームの固有識別子が生成される。いくつかの実施形態では、固有識別子は１２８ビットであり、３２文字を含んでよい。他の実施形態では、固有識別子は６４ビットであり、１６文字を含んでよい。
【００４０】
ブロック６１０、６１５、６２０、及び６２５では、一連のＵＲＩスキーム名が生成される。ブロック６１０では、変数Ｎが１に設定される。ブロック６１５において、ＵＲＩ名前空間名の末尾に固有識別子の先頭のＮ文字（最初は１文字）を付加することにより、ＵＲＩスキーム名が生成される。ブロック６２０において、Ｎが固有識別子の文字位置数に等しいかどうかを判定するチェックが行われる。等しくなければ、ブロック６２５においてＮが増やされ（すなわち、Ｎ＝Ｎ＋１）、方法６００のブロック６１５及び６２０における動作がもう１回反復される。ただし、ブロック６２０において、Ｎが固有識別子の文字位置数に等しいと判定された場合、方法６００はブロック６３０に進む。
【００４１】
ブロック６３０において、ブロック６１５において生成された各ＵＲＩスキーム名に対応するＵＲＩスキームは、ＵＲＩスキームが適用されるデバイスに登録される。方法６００は、デバイスに登録される多数の固有ＵＲＩスキームごとに反復されてよい。
【００４２】
図７は、デバイスに登録された、一連の固有ＵＲＩスキームを検出するための方法７００の一実施形態を図示するフロー図である。一構成では、方法７００は、図１のデバイス１０５−ａによって実施されてよい。具体的には、方法７００は、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５又は１１５−ａの検出モジュール３１０（図３）によって実施されてよい。
【００４３】
ブロック７０５、７１０、７１５、及び７２０において、一連のＵＲＩスキームが反復列挙される。まず、ブロック７０５において、ＵＲＩ名前空間名で始まり、ＵＲＩ名前空間の第１文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームが列挙される。次いで、ブロック７１０において、列挙された各ＵＲＩスキームのＵＲＩスキーム名に、ＵＲＩ名前空間の次の文字位置が追加される。ブロック７１５において、ＵＲＩ名前空間の次の文字位置にある文字で終わるＵＲＩスキーム名を有する各ＵＲＩスキームが列挙される。ブロック７２０において、直近に追加された文字位置がＵＲＩ名前空間の最後の文字位置かどうかを判定するチェックが行われる。最後の文字位置ではない場合、ブロック７１０、７１５、及び７２０における動作がもう１回反復される。それ以外の場合、方法７００はブロック７２５に進む。
【００４４】
ブロック７２５において、検出された一連の固有ＵＲＩスキームが識別される。一連の固有ＵＲＩスキームは、ＵＲＩ名前空間内のＵＲＩスキーム名分岐の最後部にあるＵＲＩスキームである。
【００４５】
図８は、デバイスに登録された、一連の固有ＵＲＩスキームを検出するための方法８００の別の実施形態を図示するフロー図である。一構成では、方法８００は、図１のデバイス１０５−ａによって実施されてよい。具体的には、方法８００は、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５又は１１５−ａの検出モジュール３１０（図３）によって実施されてよい。例として、方法８００は、一連の固有ＵＲＬスキームの検出に関して説明される。他の実施形態では、方法８００は、より一般にＵＲＩスキームの検出に適用されてよい。
【００４６】
ブロック７０５−ａ、７１０−ａ、７１５−ａ、及び７２０−ａにおいて、一連のＵＲＬスキームが反復列挙される。まず、ブロック７０５−ａにおいて、ＵＲＬ名前空間名で始まり、ＵＲＬ名前空間の第１文字位置にある文字で終わるＵＲＬスキーム名を有する各ＵＲＬスキームが列挙される。次いで、ブロック７１０−ａにおいて、列挙された各ＵＲＬスキームのＵＲＬスキーム名に、ＵＲＬ名前空間の次の文字位置が追加される。ブロック７１５−ａにおいて、ＵＲＬ名前空間の次の文字位置にある文字で終わるＵＲＬスキーム名を有する各ＵＲＬスキームが列挙される。ブロック７２０−ａにおいて、直近に追加された文字位置がＵＲＬ名前空間の最後の文字位置かどうかを判定するチェックが行われる。最後の文字位置ではない場合、ブロック７１０−ａ、７１５−ａ、及び７２０−ａにおける動作がもう１回反復される。それ以外の場合、方法８００はブロック７２５−ａに進む。
【００４７】
ブロック７２５−ａにおいて、検出された一連の固有ＵＲＬスキームが識別される。一連の固有ＵＲＬスキームは、ＵＲＬ名前空間内のＵＲＬスキーム名分岐の最後部にあるＵＲＬスキームである。
【００４８】
ブロック８０５において、検出された一連の固有ＵＲＬスキーム内の各ＵＲＬスキームのＵＲＬスキーム名が使用されて、各ＵＲＩスキーム名に対応するアプリケーションの各エコシステムに関する情報にアクセスする。この情報は、アプリケーションの各エコシステム識別子を含んでよい。いくつかの実施形態では、各識別子は、エコシステムの名前又はエコシステムのアイコンであってよいか、これらを含んでよい。
【００４９】
ブロック８１０において、エコシステムがホストされている組織のユーザに各エコシステムの識別子が表示され、ブロック８１５において、ユーザ選択の１つ以上のエコシステムが受信される。ブロック８２０において、ユーザ選択のアプリケーションのエコシステムに参加するためにプロセスが開始されてよい。いくつかの実施形態では、ブロック８０５、８１０、８１５、及び８２０において実行される動作は、デバイスで初めて起動されているアプリケーション又は参加し得る、使用可能なエコシステムをユーザが検出させているアプリケーション（例えば、図１のアプリケーション１２５−ａ−ｉ）によって実行されてよい。
【００５０】
図９は、コンピューティングデバイス１０５−ｄを図示するブロック図９００である。デバイス１０５−ｄは、本システム及び方法を実施するために使用され得る様々な構成要素を含んでよい。デバイス１０５−ｄは、図１のデバイス１０５−ａ、１０５−ｂ、又は１０５−ｃの実施例であってよい。デバイス１０５−ｄは、携帯電話、スマートフォン、又はＰＤＡ等が挙げられるが、これらに限定されない、無線通信デバイスであってよい。
【００５１】
デバイス１０５−ｄは、デバイス１０５−ｄの動作を制御するプロセッサ９０５を含んでよい。プロセッサ９０５は、中央演算処理装置（ＣＰＵ）と呼ばれることもある。リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）及びランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）の両方を含んでよいメモリ９１０は、プロセッサ９０５に対して命令及びデータを提供する。メモリ９１０の一部は、不揮発性ランダムアクセスメモリ（ＮＶＲＡＭ）も含んでよい。プロセッサ９０５は、通常、メモリ９１０内に記憶されたプログラム命令に基づいて論理演算及び算術演算を実行する。メモリ９１０内の命令は、本明細書に記載の方法を実施するために実行可能であってよい。例えば、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５−ｂは、メモリ９１０に記憶されてよい。モジュール１１５−ｂは、図１のＵＲＩスキーム管理モジュール１１５の実施例であってよい。
【００５２】
デバイス１０５−ｄは、送信機９２０及び受信機９２５を含んでよいハウジング９４５を含んで、デバイス１０５−ｄとリモート位置との間でのデータの送受信を可能にしてよい。送信機９２０及び受信機９２５は、合体させてトランシーバ９４０にしてよい。アンテナ９３５は、ハウジング９４５に取り付けられて（内側及び／又は外側を通って）、トランシーバ９４０に電気的に結合される。デバイス１０５−ｄはまた、多数の送信機、多数の受信機、多数のトランシーバ及び／又は多数のアンテナ（図示なし）を含んでよい。
【００５３】
デバイス１０５−ｄはまた、トランシーバ９４０によって受信された信号のレベルを検出し、これを定量化するために使用され得る、信号検出器９１５を含んでよい。信号検出器９１５は、総エネルギー、疑似雑音（ＰＮ）チップあたりのパイロットエネルギー、パワースペクトル密度、及び他の信号等の信号を検出してよい。デバイス１０５−ｄはまた、信号処理用デジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）９３０を含んでよい。
【００５４】
デバイス１０５−ｄの様々な構成要素は、データバスに加えて、電源バス、制御信号バス、及びステータス信号バスを含んでよい、バスシステム９５０によって連結されてよい。しかしながら、明確にするために、図９では、様々なバスがバスシステム９５０として図示されている。
【００５５】
図１０は、本システム及び方法を実施するために好適なコンピュータシステム１０００のブロック図を図示する。コンピュータシステム１０００は、コンピュータシステム１０００の主要サブシステムを相互接続するバス１００２を含み、主要サブシステムには、中央処理装置１００４、システムメモリ１００６（典型的には、ＲＡＭだが、ＲＯＭ、フラッシュＲＡＭ等も含み得る）、入力／出力コントローラ１００８、オーディオ出力インタフェース１０１２を介するスピーカシステム１０１０等の外部オーディオデバイス、ディスプレイアダプタ１０１６を介するディスプレイ画面１０１４等の外部デバイス、シリアルポート１０１８及び１０２０、キーボード１０２２（キーボードコントローラ１０２４でインタフェース接続される）、多数のＵＳＢデバイス１０２６（ＵＳＢコントローラ１０２８でインタフェース接続される）、記憶装置インタフェース１０３０、フロッピーディスク１０３４（「フロッピー」は登録商標、以下同じ。）を受容するように動作可能であるフロッピーディスクユニット１０３２、ファイバチャネルネットワーク１０３８と接続するように動作可能であるホストバスアダプタ（ＨＢＡ）インタフェースカード１０３６Ａ、ＳＣＳＩバス１０４０に接続するように動作可能であるホストバスアダプタ（ＨＢＡ）インタフェースカード１０３６Ｂ、及び光ディスク１０４４を受容するように動作可能である光ディスクドライブ１０４２等が含まれる。同様に、マウス１０４６（又はシリアルポート１０１８を介してバス１００２に連結された他のポイントアンドクリックデバイス）、モデム１０４８（シリアルポート１０２０を介してバス１００２に連結される）、及びネットワークインタフェース１０５０（バス１００２に直接連結される）が含まれる。
【００５６】
バス１００２は、上述のように、中央処理装置１００４とシステムメモリ１００６との間のデータ通信を可能にし、システムメモリ１００６は、リードオンリーメモリ（ＲＯＭ）又はフラッシュメモリ（いずれも図示せず）と、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）（図示せず）と、を含んでよい。ＲＡＭは概して、オペレーティングシステム及びアプリケーションプログラムがロードされるメインメモリである。ＲＯＭ又はフラッシュメモリは、他のコードと共に、周辺構成要素又はデバイスとの相互作用等の基本的なハードウェアの動作を制御する、ベーシックインプット／アウトプットシステム（ＢＩＯＳ）を含むことができる。例えば、本システム及び方法を実施するためのＵＲＩスキーム管理モジュール１１５−ｃは、システムメモリ１００６内に記憶されてよい。コンピュータシステム１０００に常駐するアプリケーションは概して、ハードディスクドライブ（例えば、固定ディスク１０５２）、光ディスク１０４４、フロッピーディスクユニット１０３４、又は他の記憶媒体等の非一時的コンピュータ可読媒体に記憶され、それを介してアクセスされる。加えて、アプリケーションは、モデム１０４８又はネットワークインタフェース１０５０を介してアクセスされるときにアプリケーション及びデータ通信技術に従って変調される電子信号の形態であってもよい。
【００５７】
記憶装置インタフェース１０３０は、コンピュータシステム１０００の他の記憶装置インタフェースと同様に、固定ディスク１０５２等の、情報の記憶及び／又は検索のための標準的なコンピュータ可読媒体に接続することができる。固定ディスク１０５２は、コンピュータシステム１０００の一部であってもよく、独立していて、他のインタフェースシステムを介してアクセスされてもよい。モデム１０４８は、電話回線を介してリモートサーバへの直接接続を提供してもよく、インターネットサービスプロバイダ（ＩＳＰ）経由でインターネットに接続してもよい。ネットワークインタフェース１０５０は、ＰＯＰ（ポイントオブプレゼンス）を介したインターネットへのダイレクトネットワークリンクを介してリモートサーバへの直接接続を提供してもよい。ネットワークインタフェース１０５０は、デジタル携帯電話接続、セルラーデジタルパケットデータ（ＣＤＰＤ）接続、又はデジタル衛星データ接続等を含む無線技術を使用して、かかる接続を提供してもよい。
【００５８】
他の多くのデバイスまたはサブシステム（図示せず）も同様の方法で接続することができる（例えば、文書スキャナ、デジタルカメラ等）。逆に、図１０に図示される全てのデバイスが、本システム及び方法を実践するために存在する必要はない。デバイス及びサブシステムは、図１０に示されるものとは異なる方法で相互接続することができる。図１０に示されるもの等のコンピュータシステムの動作は、当該技術分野において容易に知られており、本願では詳細に考察しない。本開示を実施するためのコードは、システムメモリ１００６、固定ディスク１０５２、光ディスク１０４４、又はフロッピーディスク１０３４のうちの１つ以上等、非一時的コンピュータ可読媒体に記憶することができる。コンピュータシステム１０００上で提供されるオペレーティングシステムは、ＭＳ−ＤＯＳ（登録商標）、ＭＳ−ＷＩＮＤＯＷＳ（登録商標）、ＯＳ／２（登録商標）、ＵＮＩＸ（登録商標）、Ｌｉｎｕｘ（登録商標）、又は別の既知のオペレーティングシステムであってよい。
【００５９】
更に、本明細書に記載される信号に関して、当業者であれば、信号が第１のブロックから第２のブロックに直接伝送されてもよく、又は信号がブロック間で変更（例えば、増幅、減衰、遅延、ラッチ、バッファ、反転、フィルタリング、又は別の方法で変更）されてもよいことを認識するであろう。上述される実施形態の信号は、あるブロックから次のブロックに伝送されると特徴付けられるが、本システム及び方法の他の実施形態は、信号の情報及び／又は機能面がブロック間で伝送される限り、かかる直接伝送された信号の代わりに変更された信号を含むことができる。ある程度、第２のブロックにおける信号入力は、関係する回路の物理的制約（例えば、いくらかの減衰及び遅延が必然的に存在する）により、第１のブロックからの第１の信号出力から得られた第２の信号として概念化されてもよい。したがって、本明細書で使用されるとき、第１の信号から得られた第２の信号は、回路制約によるか、又は第１の信号の情報及び／又は最終機能面を変更しない他の回路素子の通過によるものであろうとなかろうと、第１の信号又は第１の信号に対する何らかの変更を含む。
【００６０】
図１１は、ネットワークアーキテクチャ１１００を図示するブロック図であり、クライアントシステム１１０５、１１１０、及び１１１５、並びに記憶装置サーバ１１２０−ａ及び１１２０−ｂ（いずれもコンピュータシステム１０００を使用して実装可能である）は、ネットワーク１１３０に連結されている。一実施形態では、ＵＲＩスキーム管理モジュール１１５−ｄは、本システム及び方法を実施するために、記憶装置サーバ１１２０−ａ、１１２０−ｂのうちの１つに位置してよい。記憶装置サーバ１１２０−ａは、直接接続された記憶デバイス１１２５−ａ−１〜１１２５−ａ−ｊを有するものとして更に図示されており、記憶装置サーバ１１２０−ｂは、直接接続された記憶デバイス１１２５−ｂ−１〜１１２５−ｂ−ｋを有するものとして図示される。ＳＡＮファブリック１１４０は、記憶装置サーバ１１２０−ａ及び１１２０−ｂによる、したがって、ネットワーク１１３０を介したクライアントシステム１１０５、１１１０、及び１１５による、記憶デバイス１１３５−１〜１１３５−ｍへのアクセスをサポートする。ＳＡＮファブリック１１４０からアクセス可能な記憶デバイスの具体例として、インテリジェント記憶アレイ１１４５も示されている。
【００６１】
コンピュータシステム１０００を参照すると、モデム１０４８、ネットワークインタフェース１０５０、又はその他の方法を使用して、クライアントシステム１１０５、１１１０、及び１１１５のそれぞれからネットワーク１１３０への接続を提供することができる。クライアントシステム１１０５、１１１０、及び１１１５は、例えば、ウェブブラウザ又は他のクライアントソフトウェア（図示せず）を使用して、記憶装置サーバ１１２０−ａ又は１１２０−ｂに関する情報にアクセスできる。かかるクライアントにより、クライアントシステム１１０５、１１１０、及び１１１５は、記憶装置サーバ１１２０−ａ若しくは１１２０−ｂ、又は記憶デバイス１１２５−ａ−１〜１１２５−ａ−ｊ、１１２５−ｂ−１〜１１２５−ｂ−ｋ、１１３５−１〜１１３５−ｍ、若しくはインテリジェント記憶アレイ１１４５のうちの１つによってホストされるデータにアクセスできる。図１１は、データを交換するためのネットワーク（インターネット等）の使用を描写するが、本システム及び方法は、インターネット又は任意の特定のネットワークに基づく環境に限定されない。
【００６２】
先述の開示は、特定のブロック図、フロー図、及び実施例を使用して様々な実施形態を説明するが、本明細書に記載される及び／又は図示される各ブロック図の構成要素、フロー図の工程、動作、及び／又は構成要素は、個別に及び／又は集合的に、広範なハードウェア、ソフトウェア、又はファームウェア（又はそれらの任意の組み合わせ）構成を使用して、実装され得る。加えて、他の構成要素内に含まれた構成要素のあらゆる開示は、多くの他のアーキテクチャが同じ機能を達成するために実装され得ることにより、本質的に例示的であると考慮されるべきである。
【００６３】
本明細書に記載される及び／又は図示されるプロセスパラメータ及び工程の順序は、単なる例として提供され、所望に応じて変更することができる。例えば、本明細書に図示される及び／又は記載される工程が特定の順序で示される又は考察されるが、これらの工程は、必ずしも図示される又は考察される順序で実施される必要はない。本明細書に記載及び／又は図示される様々な例示的な方法はまた、本明細書に記載及び／又は図示される工程のうちの１つ以上を省略するか、又は開示されるものに加えて追加の工程を含むことができる。
【００６４】
更に、様々な実施形態は、完全に機能的なコンピューティングシステムとの関連で本明細書に記載及び／又は図示されているが、これらの例示的実施形態のうちの１つ以上は、実際に配布を実行するために使用される特定種類のコンピュータ可読媒体にかかわらず、様々な形態でプログラム製品として配布されてもよい。本明細書に開示の実施形態はまた、一定のタスクを実施するソフトウェアモジュールを使用して実装され得る。これらのソフトウェアモジュールは、スクリプト、バッチ、又はコンピュータで読み取り可能な記憶媒体上若しくはコンピューティングシステムに記憶され得る、他の実行可能なファイルを含んでもよい。いくつかの実施形態では、これらのソフトウェアモジュールは、本明細書に開示される例示的な実施形態のうちの１つ以上を実行するようにコンピューティングシステムを構成することができる。
【００６５】
説明目的のための上記の記述は、特定の実施形態を参照して記述されている。しかしながら、上記の例示的議論は網羅的であることを意図したものではなく、開示されている正確な形態に本発明を限定することを意図したものでもない。上述の教示を考慮して、多くの修正及び変更が可能である。本システム及び方法の原則並びにこれらの実用を最も良く説明し、その結果、他の当業者が、意図される特定の使用法に適し得るように様々な変更を加えて本システム及び方法並びに様々な実施形態を最大限に活用できるようにするために実施形態を選択し、説明した。
【００６６】
特に記載されない限り、用語「１つ（a）」又は「１つ（an）」は本明細書及び特許請求の範囲に使用される際、「少なくとも１つの（at least one of）」を意味すると解釈されるべきである。加えて、使いやすさのために、語「含む（including）」及び「有する（having）」は、本明細書及び特許請求の範囲に使用される際、語「含む・備える（comprising）」と同義的であり、それと同じ意味を有する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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