(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体と、
該クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金と、を備え、
該芯金は、前記クローラ本体に埋設された翼部と、該翼部から前記クローラ本体の内周面側に向けて突出する一対の突出部と、を備え、
該突出部は、前記翼部からクローラ周方向の一方側に向けて突出する内突起と、前記翼部からクローラ周方向の他方側に向けて突出する外突起と、を備え、
クローラ周方向に隣り合う前記芯金同士のうち、前記一方側に位置する前記芯金における一対の前記外突起の間に、前記他方側に位置する前記芯金における一対の前記内突起が配置されたゴムクローラであって、
クローラ周方向に隣り合う前記芯金同士のうち、クローラ幅方向に隣接する前記内突起および前記外突起それぞれにおいて、前記クローラ本体の厚さ方向に対して傾斜しつつクローラ幅方向に対向し合う対向面同士のクローラ幅方向の間隔は、その全域にわたって同等であり、前記間隔にばらつきがある場合でも、最も大きい前記間隔と、最も小さい前記間隔と、の差が、１．５ｍｍ以内であることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項２】
請求項１記載のゴムクローラであって、
前記クローラ幅方向および前記クローラ本体の厚さ方向の両方向に沿った縦断面視において、クローラ幅方向に隣接する前記内突起および前記外突起はそれぞれ、前記対向面同士の前記厚さ方向への投影が互いに重なり合うように、前記厚さ方向に対して傾いて延在していることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項３】
請求項１または２に記載のゴムクローラであって、
前記芯金には、前記突出部をクローラ幅方向に跨るように延在するパーティングラインが形成されていることを特徴とするゴムクローラ。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか１項に記載のゴムクローラであって、
前記突出部の頂面は、クローラ周方向に沿った前記芯金の外側に向かうに従い漸次、前記クローラ本体の外周面側に向けて傾斜していることを特徴とするゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴムクローラに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、例えば下記特許文献１に示されるようなゴムクローラ用の芯金が知られている。該芯金は、ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体に埋設される翼部と、該翼部からクローラ本体の内周面側に向けて突出する一対の突出部と、を備えている。該突出部は、翼部からクローラ周方向の一方側に向けて突出する内突起と、翼部からクローラ周方向の他方側に向けて突出する外突起と、を備えている。
そして一般に、前記芯金を備えるゴムクローラとして、該芯金が、前記クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて複数配設されてなる構成が知られている。該ゴムクローラでは、クローラ周方向に隣り合う芯金同士のうち、前記一方側に位置する芯金における一対の外突起の間に、前記他方側に位置する芯金における一対の内突起が配置されている。
ここで前記芯金では、外突起および内突起それぞれにおけるクローラ幅方向の大きさが、クローラ本体の外周面側から内周面側に向かうに従い漸次、小さくなっており、クローラ周方向に隣り合う芯金同士のうち、クローラ幅方向に隣接する内突起および外突起それぞれにおいて、クローラ幅方向に対向し合う対向面同士のクローラ幅方向の間隔が、クローラ本体の外周面側から内周面側に向かうに従い漸次、大きくなっている。
【０００３】
ところで、この種のゴムクローラの使用に際し、当該ゴムクローラをクローラ周方向に沿って送り移動させるとき、クローラ本体が、例えばクローラ幅方向に変形したり、クローラ周方向に延在する仮想軸回りに捩れ変形したりする。このとき、前記対向面同士が互いに係合することで、クローラ本体の変形が規制される。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１０−２６４８５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、前記従来のゴムクローラでは、前記対向面同士のうち、クローラ本体の内周面側に位置する内端部同士が接近するように、クローラ本体が前記仮想軸回りに捩れ変形したときに、大きく変形し易かった。
【０００６】
本発明は、前述した事情に鑑みてなされたものであって、その目的は、変形を抑えて安定した走行性を発揮することができるゴムクローラを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
前記課題を解決するために、本発明は以下の手段を提案している。
本発明に係るゴムクローラは、ゴム材料で形成された無端帯状のクローラ本体と、該クローラ本体にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金と、を備え、該芯金は、前記クローラ本体に埋設された翼部と、該翼部から前記クローラ本体の内周面側に向けて突出する一対の突出部と、を備え、該突出部は、前記翼部からクローラ周方向の一方側に向けて突出する内突起と、前記翼部からクローラ周方向の他方側に向けて突出する外突起と、を備え、クローラ周方向に隣り合う前記芯金同士のうち、前記一方側に位置する前記芯金における一対の前記外突起の間に、前記他方側に位置する前記芯金における一対の前記内突起が配置されたゴムクローラであって、クローラ周方向に隣り合う前記芯金同士のうち、クローラ幅方向に隣接する前記内突起および前記外突起それぞれにおいて、前記クローラ本体の厚さ方向に対して傾斜しつつクローラ幅方向に対向し合う対向面同士のクローラ幅方向の間隔は、その全域にわたって同等であり、前記間隔にばらつきがある場合でも、最も大きい前記間隔と、最も小さい前記間隔と、の差が、１．５ｍｍ以内であることを特徴とする。前記芯金には、前記突出部をクローラ幅方向に跨るように延在するパーティングラインが形成されていてもよく、前記突出部の頂面は、クローラ周方向に沿った前記芯金の外側に向かうに従い漸次、前記クローラ本体の外周面側に向けて傾斜していてもよい。
【０００８】
この発明によれば、前記対向面同士のクローラ幅方向の間隔が、その全域にわたって同等であり、クローラ本体の厚さ方向の位置によらず同等になっているので、この間隔が、クローラ本体の外周面側から内周面側に向かうに従い漸次、大きくなっている場合に比べて、前記対向面同士のうち、クローラ本体の内周面側に位置する内端部同士が接近するように、クローラ本体が、クローラ周方向に延在する仮想軸回りに捩れ変形したときに、クローラ本体の変形量が小さい状態で前記内端部同士を係合させることができる。したがって、クローラ本体が前記仮想軸回りに大きく捩れ変形するのを抑えることが可能になり、例えば、当該ゴムクローラが、このゴムクローラに装着されるクローラ走行体に備えられた駆動輪、従動輪および転輪から脱輪するのを抑制する等し、安定した走行性を発揮することができる。
【０００９】
また、前記対向面同士のクローラ幅方向の間隔が、その全域にわたって同等であるので、クローラ本体がクローラ幅方向に変形して対向面同士が互いに係合するときに、これらの対向面同士を面接触させ易くすることが可能になる。これにより、対向面が局所的に摩耗することを抑制するとともに、クローラ本体のクローラ幅方向の変形を確実に規制することができる。
【００１０】
なお、前記転輪が通過する転輪通過面が、突出部においてクローラ本体の内周面側を向く頂面により構成されている場合、前記対向面同士のクローラ幅方向の間隔が、前記厚さ方向の位置によらず同等であることで、この間隔が、クローラ本体の外周面側から内周面側に向かうに従い漸次、大きくなっている場合に比べて、前記間隔からクローラ本体の内周面側に向けて開口する開口面の面積を小さく抑えて突出部の頂面の面積を大きくすることが可能になり、転輪通過面の面積を大きく確保し易くすることができる。これにより、転輪通過面上を転輪が通過する際、転輪の荷重を、転輪通過面における広い範囲に分散させ易くすることが可能になり、転輪通過面の摩耗を抑制することができる。
【００１１】
また、前記クローラ幅方向および前記クローラ本体の厚さ方向の両方向に沿った縦断面視において、クローラ幅方向に隣接する前記内突起および前記外突起はそれぞれ、前記対向面同士の前記厚さ方向への投影が互いに重なり合うように、前記厚さ方向に対して傾いて延在していてもよい。
【００１２】
この場合、前記縦断面視において、クローラ幅方向に隣接する内突起および外突起がそれぞれ、前記対向面同士の前記厚さ方向への投影が互いに重なり合うように、前記厚さ方向に対して傾いて延在しているので、クローラ本体が前記厚さ方向に変形し、クローラ幅方向に隣接する内突起と外突起とが前記厚さ方向に相対的に接近移動するときに、対向面同士を前記厚さ方向に互いに係合させてクローラ本体の変形を規制することができる。
【００１３】
また、同一の前記芯金に備えられた一対の前記内突起同士、および一対の前記外突起同士はそれぞれ、前記クローラ本体の外周面側から内周面側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向に互いに接近または離間していてもよい。
【００１４】
この場合、同一の芯金に備えられた一対の内突起同士、および一対の外突起同士がそれぞれ、クローラ本体の外周面側から内周面側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向に互いに接近または離間しているので、クローラ本体が前記厚さ方向に変形したときに、クローラ周方向に隣り合う芯金同士において、前記他方側に位置する芯金の各内突起の対向面を、前記一方側に位置する芯金の各外突起の対向面に、同時に係合させることが可能になり、内突起および外突起が互いに受け止め合う荷重を分散させることができる。
【００１５】
また、同一の前記芯金に備えられた一対の前記内突起同士、および一対の前記外突起同士はそれぞれ、前記厚さ方向に対して同一方向に傾いて延在していてもよい。
【００１６】
この場合、同一の芯金に備えられた一対の内突起同士、および一対の外突起同士がそれぞれ、前記厚さ方向に対して同一方向に傾いて延在しているので、クローラ本体が前記厚さ方向に変形し、クローラ周方向に隣り合う芯金同士において、前記他方側に位置する芯金の一対の内突起が、前記一方側に位置する芯金の一対の外突起に対し、クローラ本体の内周面側、および外周面側のどちら側に相対的に移動したときであっても、一対の内突起のうちの一方の内突起の対向面を、該一方の内突起にクローラ幅方向に隣接する外突起の対向面に前記厚さ方向に係合させ、クローラ本体の前記厚さ方向の変形を規制することができる。
【発明の効果】
【００１７】
本発明に係るゴムクローラによれば、変形を抑えて安定した走行性を発揮することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】本発明の第1実施形態に係るゴムクローラの一部断面を含む斜視図である。
【図２】図１に示すゴムクローラに備えられた芯金を、クローラ本体の内周面側から見た上面図である。
【図３】図２に示すＡ−Ａ断面矢視図である。
【図４】図１に示すゴムクローラの作用を説明するための断面図である。
【図５】図１に示すゴムクローラの作用を説明するための断面図である。
【図６】本発明の第２実施形態に係るゴムクローラに備えられた芯金の上面図である。
【図７】図６に示すＢ−Ｂ断面矢視図である。
【図８】本発明の第３実施形態に係るゴムクローラに備えられた芯金の上面図である。
【図９】図８に示すＣ−Ｃ断面矢視図である。
【図１０】本発明の第４実施形態に係るゴムクローラに備えられた芯金の上面図である。
【図１１】図１０に示すＤ−Ｄ断面矢視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、図面を参照し、本発明の一実施形態に係るゴムクローラが備えられたクローラ式走行体について説明する。
図１に示すように、例えば、油圧ショベル等の建設機械や農機、その他のクローラ式車両の下部に配設される左右一対のクローラ式走行体１０にはそれぞれ、駆動輪１１と図示しない従動輪との間に無端帯状に巻回されたゴムクローラ２０が備えられている。
駆動輪１１はスプロケットとされ、図示しない車両フレームに設けられた例えば油圧モータ等の駆動手段により回転自在に支持されている。前記従動輪は前記車両フレームに回転自在に支持されている。
【００２０】
ゴムクローラ２０は、ゴム材料で形成されるとともに駆動輪１１と前記従動輪との間に巻回される無端帯状のクローラ本体２１と、該クローラ本体２１にクローラ周方向に間隔をあけて配設された複数の芯金２２と、を備えている。
クローラ本体２１の外周面２１ｂには、複数のラグ２３が突設されるとともに、クローラ本体２１においてクローラ周方向に隣り合う芯金２２同士の間には、駆動輪１１に対する噛み合い孔２４が開口されている。
【００２１】
芯金２２は、クローラ本体２１に埋設された翼部２５と、該翼部２５からクローラ本体２１の内周面２１ａ側に向けて突出する一対の突出部２６と、を備えている。
翼部２５は、クローラ幅方向Ｈに沿って延びており、翼部２５のクローラ幅方向Ｈの中央部に前記一対の突出部２６が配設されている。なおクローラ本体２１内において、翼部２５よりもこのクローラ本体２１の外周面２１ｂ側には、突出部２６よりもクローラ幅方向Ｈに沿ったクローラ本体２１の外側に位置する各部分に、クローラ周方向に連続して延びる一対のスチールコード層２７が埋設されている。
【００２２】
一対の突出部２６は、互いにクローラ幅方向Ｈに間隔をあけるとともに、翼部２５におけるクローラ幅方向Ｈの中央を間に挟んで配設されており、これらの突出部２６の間を駆動輪１１および前記従動輪が通過する。なお図示の例では、各突出部２６はそれぞれ、クローラ本体２１と一体に形成されたゴム膜により覆われている。
突出部２６は、翼部２５からクローラ周方向の一方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向Ｈの内側に位置する内突起２８と、翼部２５からクローラ周方向の他方側に向けて突出するとともにクローラ幅方向Ｈの外側に位置する外突起２９と、翼部２５上に配設され、内突起２８および外突起２９が連結された基部３０と、を備えている。
【００２３】
図２に示すように、基部３０においてクローラ幅方向Ｈの内側を向く内壁面３０ａのうち、前記一方側に位置する一方側部分は、クローラ周方向に沿って延在し、前記他方側に位置する他方側部分は、前記他方側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Ｈの外側に延在している。また、基部３０においてクローラ幅方向Ｈの内側を向く外壁面３０ｂのうち、前記一方側に位置する一方側部分は、前記一方側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Ｈの内側に延在し、前記他方側に位置する他方側部分は、クローラ周方向に沿って延在している。
【００２４】
内突起２８および外突起２９は、互いに同形同大とされるとともに直方体状に形成され、図３に示すように、クローラ幅方向Ｈおよびクローラ本体２１の厚さ方向Ｔの両方向に沿う縦断面視において、前記厚さ方向Ｔに延在しており、図示の例では、前記厚さ方向Ｔに平行に延在している。また、内突起２８および外突起２９それぞれにおけるクローラ幅方向Ｈに沿った大きさは、前記厚さ方向Ｔによらず同等となっている。
【００２５】
図２に示すように、内突起２８において、クローラ幅方向Ｈの内側を向く内壁面２８ａは、基部３０の内壁面３０ａにおける前記一方側部分に面一に連結され、クローラ幅方向Ｈの外側を向く外壁面２８ｂは、基部３０の外壁面３０ｂにおける前記一方側部分に屈曲部２８ｃを介して連結されている。
また外突起２９において、クローラ幅方向Ｈの内側を向く内壁面２９ａは、基部３０の内壁面３０ａにおける前記他方側部分に屈曲部２９ｃを介して連結され、クローラ幅方向Ｈの外側を向く外壁面２９ｂは、基部３０の外壁面３０ｂにおける前記他方側部分に面一に連結されている。
【００２６】
ここで、クローラ周方向に隣り合う芯金２２同士のうち、前記一方側に位置する芯金２２における一対の外突起２９の間には、前記他方側に位置する芯金２２における一対の内突起２８が配置されている。図示の例では、一対の外突起２９における先端部同士の間に、一対の内突起２８の先端部が位置している。
【００２７】
そして本実施形態では、図３に示すように、クローラ周方向に隣り合う芯金２２同士のうち、クローラ幅方向Ｈに隣接する内突起２８および外突起２９それぞれにおいて、クローラ幅方向Ｈに対向し合う対向面３１、３２同士のクローラ幅方向Ｈの間隔は、その全域にわたって同等である。図示の例では、内突起２８の対向面３１は、内突起２８の先端部における外壁面２８ｂにより構成されるとともに、外突起２９の対向面３２は、外突起２９の先端部における外壁面２９ｂにより構成されており、いずれも平坦面となっている。これらの両対向面３１、３２は、互いに平行とされており、各対向面３１、３２は、前記厚さ方向Ｔに沿って延設され、前記縦断面視において直線状に延在している。
【００２８】
なお、前記間隔がその全域にわたって同等であるとは、実質的に同等である範囲を含むものであり、前記間隔にばらつきがある場合でも、最も大きい前記間隔と、最も小さい前記間隔と、の差が、例えば約１．５ｍｍ以内の場合などには、前記間隔がその全域にわたって同等であるものとする。
【００２９】
ここで図２に示すように、内突起２８、外突起２９および基部３０それぞれにおいて、クローラ本体２１の内周面２１ａ側を向く各頂面は、互いに段差なく滑らかに連なり、これらの頂面により、突出部２６においてクローラ本体２１の内周面２１ａ側を向く頂面２６ａが構成されている。そして図１に示すように、クローラ周方向に隣り合う突出部２６の頂面２６ａにより、クローラ周方向の全周にわたって延在する一対の転輪通過面Ｓが構成されている。
【００３０】
転輪通過面Ｓ上では、前記車両フレームに回転自在に支持された転輪１２が、ゴムクローラ２０のクローラ周方向に沿う送り移動に伴って転動させられる。
転輪１２は、クローラ本体２１の内周面２１ａ側における駆動輪１１と前記従動輪との間に複数配設されている。複数の転輪１２のうちの一部は、クローラ本体２１の内周面２１ａにおいて地面側である下側に位置する部分を、その上側から支持して地面に押し付ける。また残りの転輪１２は、クローラ本体２１の内周面２１ａにおいて反地面側である上側に位置する部分を、その下側から弛まないように支持する。
【００３１】
各転輪１２は、クローラ幅方向Ｈに延びる回転軸回りに回転自在に支持され、転輪１２のクローラ幅方向Ｈの中央部における外周面には、回転軸回りの全周にわたって延在するガイド突条１２ａが突設されている。ガイド突条１２ａは、一対の突出部２６の間に配置され、両突出部２６にクローラ幅方向Ｈの内側から対向しており、転輪１２においてガイド突条１２ａよりもクローラ幅方向Ｈの外側に位置する各部分は、一対の転輪通過面Ｓ上に位置している。
【００３２】
なお本実施形態では、各転輪通過面Ｓは、前述のように一対の内突起２８が一対の外突起２９の間に配置されることにより、クローラ周方向に連続して延在しており、クローラ周方向に間欠して延在する場合に比べて、転輪１２が、転輪通過面Ｓ上から落ち込み難くなっている。
【００３３】
以上のように構成されたゴムクローラ２０における芯金２２は、例えば金型を用いた鋳造などにより形成される。前記金型は、間に芯金用のキャビティが形成された一対の型部材により構成することが可能であり、これらの型部材としては、前記キャビティ内で形成された芯金２２を脱型するときに、互いにクローラ周方向に離間する構成を採用することができる。この場合、芯金２２には、その全周にわたって、突出部２６をクローラ幅方向Ｈに跨るように延在する図示しないパーティングラインが形成されることとなる。またこの場合において、突出部２６の頂面２６ａが、クローラ周方向に沿った芯金２２の外側に向かうに従い漸次、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側に向けて傾斜している場合、この傾斜を前記金型の抜き勾配として利用することが可能になり、前記金型を確実に脱型させ易くすることができる。
なお芯金２２の製造方法は、前記鋳造によるものに限られず、例えば鍛造などにより形成することも可能である。
【００３４】
以上説明したように、本実施形態に係るゴムクローラ２０によれば、前記対向面３１、３２同士のクローラ幅方向Ｈの間隔が、その全域にわたって同等であり、前記厚さ方向Ｔの位置によらず同等になっているので、この間隔が、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側から内周面２１ａ側に向かうに従い漸次、大きくなっている場合に比べて、図４に示すように、前記対向面３１、３２同士のうち、クローラ本体２１の内周面２１ａ側に位置する内端部同士が接近するように、クローラ本体２１が、クローラ周方向に延在する仮想軸回りに捩れ変形したときに、クローラ本体２１の変形量が小さい状態で前記内端部同士を係合させることができる。したがって、クローラ本体２１が前記仮想軸回りに大きく捩れ変形するのを抑えることが可能になり、例えばゴムクローラ２０が、前記駆動輪１１、前記従動輪および前記転輪１２から脱輪するのを抑制する等し、安定した走行性を発揮することができる。
【００３５】
また、前記対向面３１、３２同士のクローラ幅方向Ｈの間隔が、その全域にわたって同等であるので、図５に示すように、クローラ本体２１がクローラ幅方向Ｈに変形して対向面３１、３２同士が互いに係合するときに、これらの対向面３１、３２同士を面接触させ易くすることが可能になる。これにより、対向面３１、３２が局所的に摩耗することを抑制するとともに、クローラ本体２１のクローラ幅方向Ｈの変形を確実に規制することができる。
【００３６】
また本実施形態のように、前記転輪通過面Ｓが突出部２６の頂面２６ａにより構成されている場合、前記対向面３１、３２同士のクローラ幅方向Ｈの間隔が、前記厚さ方向Ｔの位置によらず同等であることで、この間隔が、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側から内周面２１ａ側に向かうに従い漸次、大きくなっている場合に比べて、前記間隔からクローラ本体２１の内周面２１ａ側に向けて開口する開口面の面積を小さく抑えて突出部２６の頂面２６ａの面積を大きくすることが可能になり、転輪通過面Ｓの面積を大きく確保し易くすることができる。これにより、転輪通過面Ｓ上を転輪１２が通過する際、転輪１２の荷重を転輪通過面Ｓにおける広い範囲に分散させ易くすることが可能になり、転輪通過面Ｓの摩耗を抑制することができる。
【００３７】
なお、本発明の技術的範囲は前記実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲において種々の変更を加えることが可能である。
例えば前記実施形態では、内突起２８および外突起２９は、前記縦断面視において前記厚さ方向Ｔに平行に延在しているものとしたが、これに限られるものではなく、図６および図７に示す芯金４０のように、前記厚さ方向Ｔに対して傾いて延在していてもよい。該芯金４０では、同一の芯金４０に備えられた一対の内突起２８同士、および一対の外突起２９同士はそれぞれ、前記縦断面視において、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側から内周面２１ａ側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Ｈに互いに接近しており、対向面３１、３２も、前記厚さ方向Ｔに対して傾斜していている。なお図示の例では、内突起２８の対向面３１におけるクローラ本体２１の外周面２１ｂ側の端縁と、外突起２９の対向面３２におけるクローラ本体２１の内周面２１ａ側の端縁と、は、クローラ幅方向Ｈの位置が一致している。
【００３８】
さらに、図６および図７に示す芯金４０に代えて、図８および図９に示す芯金５０を採用することも可能である。該芯金５０では、前記縦断面視において、クローラ幅方向Ｈに隣接する内突起２８および外突起２９はそれぞれ、対向面３１、３２同士の前記厚さ方向Ｔへの投影が互いに重なり合うように、前記厚さ方向Ｔに対して傾いて延在している。両対向面３１、３２は、クローラ幅方向Ｈの位置が互いに重複しており、内突起２８の対向面３１におけるクローラ本体２１の外周面２１ｂ側の端縁は、外突起２９の対向面３２におけるクローラ本体２１の内周面２１ａ側の端縁よりも、クローラ幅方向Ｈの外側に位置している。
【００３９】
この場合、前記縦断面視において、クローラ幅方向Ｈに隣接する内突起２８および外突起２９がそれぞれ、前記対向面３１、３２同士の前記厚さ方向Ｔへの投影が互いに重なり合うように、前記厚さ方向Ｔに対して傾いて延在しているので、クローラ本体２１が前記厚さ方向Ｔに変形し、クローラ幅方向Ｈに隣接する内突起２８と外突起２９とが前記厚さ方向Ｔに相対的に接近移動するときに、対向面３１、３２同士を前記厚さ方向Ｔに互いに係合させてクローラ本体２１の変形を規制することができる。
【００４０】
また、同一の芯金２２に備えられた一対の内突起２８同士、および一対の外突起２９同士がそれぞれ、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側から内周面２１ａ側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Ｈに互いに接近しているので、クローラ本体２１が前記厚さ方向Ｔに変形したときに、クローラ周方向に隣り合う芯金２２同士において、前記他方側に位置する芯金２２の各内突起２８の対向面３１を、前記一方側に位置する芯金２２の各外突起２９の対向面３２に、同時に係合させることが可能になり、内突起２８および外突起２９が互いに受け止め合う荷重を分散させることができる。
【００４１】
なお、図８および図９に示す芯金５０では、同一の芯金２２に備えられた一対の内突起２８同士、および一対の外突起２９同士がそれぞれ、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側から内周面２１ａ側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Ｈに互いに接近しているものとしたが、これに限られず、クローラ本体２１の外周面２１ｂ側から内周面２１ａ側に向かうに従い漸次、クローラ幅方向Ｈに互いに離間していてもよい。
【００４２】
さらに、図８および図９に示す芯金５０に代えて、図１０および図１１に示す芯金６０を採用することも可能である。該芯金６０では、同一の芯金２２に備えられた一対の内突起２８同士、および一対の外突起２９同士はそれぞれ、前記厚さ方向Ｔに対して同一方向に傾いて延在している。
【００４３】
この場合、同一の芯金２２に備えられた一対の内突起２８同士、および一対の外突起２９同士がそれぞれ、前記厚さ方向Ｔに対して同一方向に傾いて延在しているので、クローラ本体２１が前記厚さ方向Ｔに変形し、クローラ周方向に隣り合う芯金２２同士において、前記他方側に位置する芯金２２の一対の内突起２８が、前記一方側に位置する芯金２２の一対の外突起２９に対し、クローラ本体２１の内周面２１ａ側、および外周面２１ｂ側のどちら側に相対的に移動したときであっても、一対の内突起２８のうちの一方の内突起２８の対向面３１を、該一方の内突起２８にクローラ幅方向Ｈに隣接する外突起２９の対向面３２に前記厚さ方向Ｔに係合させ、クローラ本体２１の前記厚さ方向Ｔの変形を規制することができる。
【００４４】
また前記各実施形態では、前記縦断面視において、対向面３１、３２が直線状に延在しているものとしたが、前記対向面３１、３２同士のクローラ幅方向Ｈの間隔が、前記厚さ方向Ｔの位置によらず同等であれば、これに限られず、例えば、曲線状に延在していたり、クローラ幅方向Ｈに凹凸形状をなしていたりしてもよい。
【００４５】
また、スチールコード層２７およびラグ２３はなくてもよい。
さらに前記各実施形態では、転輪通過面Ｓは、突出部２６の頂面２６ａにより構成されているものとしたが、これに限られない。例えば転輪通過面が、クローラ本体の内周面側において、芯金の各突出部よりもクローラ幅方向の外側に位置する部分に各別に形成されていてもよい。
【００４６】
その他、本発明の趣旨に逸脱しない範囲で、前記実施形態における構成要素を周知の構成要素に置き換えることは適宜可能であり、また、前記した変形例を適宜組み合わせてもよい。
【符号の説明】
【００４７】
２０  ゴムクローラ
２１  クローラ本体
２１ａ  内周面
２１ｂ  外周面
２２、４０、５０、６０  芯金
２５  翼部
２６  突出部
２８  内突起
２９  外突起
３１、３２  対向面
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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