(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
両親媒性であるビニルモノマーＡと含窒素複素環式基を有するビニルモノマーＢを少なくとも含むモノマーが重合してなるポリマー中に１価または２価の銅が担持されている、ヒュスゲン環化反応に用いるためのポリマー担持銅触媒であって、
前記ビニルモノマーＡがＮ−イソプロピルアクリルアミドであり、かつ前記ビニルモノマーＢがＮ−ビニルイミダゾールである、前記触媒。
【請求項２】
Ｎ−イソプロピルアクリルアミドとＮ−ビニルイミダゾールを少なくとも含むモノマーが重合してなるポリマーの溶液に１価または２価の銅塩を加えることを含む、請求項１に記載の銅触媒の製造方法。
【請求項３】
請求項１に記載の銅触媒を用いるヒュスゲン環化反応。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、従来のものよりも高い触媒活性を有し、かつ再利用性が高い、新規なポリマー担持銅触媒に関する。
【背景技術】
【０００２】
２００２年にMeldalとSharplessがそれぞれ独立に、水溶性の銅触媒を用いるアルキンと有機アジド化合物との１，３−双極子環化反応（ヒュスゲン環化）を報告している（非特許文献１および２）。この反応は医薬品合成や化成品合成に重要な反応である。しかし、均一系触媒を用いるため、触媒の回収および再利用が難しく、反応生成物に触媒由来の銅が残留する問題がある。【０００３】
そのような問題を解決するため、銅を高分子化合物などの担体で固定化した固定化銅触媒の調製が試みられている。しかし、調製された固定化銅触媒はいずれも触媒活性が低く、数モル％の触媒量を必要とするものしか得られていなかった。また、触媒の再利用性も低いのが現状であった。（非特許文献３〜１３）
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００４】
【非特許文献１】C. W. Tornoe, C. Christensen, M. Meldal, J. Org. Chem. 2002, 67, pp.3057-3064
【非特許文献２】V. V. Rostovtsev, L. G. Green, V. V. Fokin, Sharpless, K. B., Angew. Chem. Int. Ed. 2002, 41, pp.2596-2599
【非特許文献３】A. Coelho, P. Diz, O. Caamano, E. Sotelo, Adv. Synth. Catal. 2010, 352, pp.1179-1192
【非特許文献４】C. Girard, E. Oenen, M. Aufort, S. Beauviere, E. Samson, J. Herscovici, Org. Lett. 2006, 8, pp.1689-1692
【非特許文献５】I. S. Park, M. S. Kwon, Y. Kim, J. S. Lee, J. Park, Org. Lett. 2008, 10, pp.497-500
【非特許文献６】B. H. Lipshutz, B. R. Taft, Angew. Chem. Int. Ed. 2006, 45, pp.8235-8238
【非特許文献７】S. Chassaing, A. S. S. Sido, A. Alix, M. Kumarraja, P. Pale, J. Sommer, Chem. Eur. J. 2008, 14, pp.6713-6721
【非特許文献８】S. Chassaing, M. Kumarraja, A. S. S. Sido, P. Pale, J. Sommer, Org. Lett. 2007, 9, pp.883-886
【非特許文献９】K. Namitharan, M. Kumarraja, K. Pitchumani, Chem. Eur. J. 2009, 15, pp.2755-2758
【非特許文献１０】A. Megia-Fernandez, M. Ortega-Munoz, J. Lopez-Jaramillo, F. Hernandez-Mateo, F. Santoyo-Gonzaleza, Adv. Synth. Catal. 2010, 352, pp.3306-3320
【非特許文献１１】Y. Wang, J. Liu, C. Xia, Adv. Synth. Catal. 2011, 353, pp.1534-1542
【非特許文献１２】M. Liu, O. Reiser, Org. Lett. 2011, 13, pp.1102-1105
【非特許文献１３】F. Alonso, Y. Moglie, G. Radivoy, M. Yus, Adv. Synth. Catal. 2010, 352, pp.3208-3214
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明は、従来のものよりも触媒活性が高く、かつ容易に回収でき、繰り返し再利用することができる銅触媒を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは上述したような問題を検討した結果、両親媒性であるビニルモノマーと含窒素複素環式基を有するビニルモノマーを少なくとも含むモノマーが重合してなるポリマーの溶液に銅塩を加えることにより、従来にみられなかったような高い触媒活性を有し、かつ使用後の回収および再利用が容易な形状を有するポリマー固定化銅触媒が得られることを見出した。本発明の要旨は以下のとおりである。【０００７】
（１）両親媒性であるビニルモノマーＡと含窒素複素環式基を有するビニルモノマーＢを少なくとも含むモノマーが重合してなるポリマー中に１価または２価の銅が担持されていることを特徴とするポリマー担持銅触媒。【０００８】
（２）ビニルモノマーＡが、式（Ｉ）
【化１】
0006004292.tif 000002
【０００９】
［式中、Ｒ１とＲ２はそれぞれ独立して、Ｈ、ならびに置換または非置換のＣ１−１０アルキル、Ｃ３−１０シクロアルキル、Ｃ３−１０シクロアルキル−Ｃ１−６アルキル、Ｃ６−１０アリールおよびＣ６−１０アリール−Ｃ１−６アルキルから選択され、ただしＲ１とＲ２が同時にＨとなることはない］
で表される化合物から選択される、（１）に記載の銅触媒。【００１０】
（３）ビニルモノマーＢが、式（ＩＩ）
【化２】
0006004292.tif 000003
【００１１】
［式中、Ｒ３はピロリル、ピロリジニル、イミダゾリル、ピラゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、ピリジニル、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニルおよびトリアジニルから選択され、ｎは０〜３の整数である］
で表される化合物から選択される、（１）または（２）に記載の銅触媒。【００１２】
（４）ヒュスゲン環化反応に用いる、（１）〜（３）のいずれかに記載の銅触媒。【００１３】
（５）両親媒性であるビニルモノマーＡと含窒素複素環式基を有するビニルモノマーＢを少なくとも含むモノマーが重合してなるポリマーの溶液に１価または２価の銅塩を加えることを含む、（１）〜（４）のいずれかに記載の銅触媒の製造方法。【００１４】
（６）（１）〜（４）のいずれかに記載の銅触媒を用いるヒュスゲン環化反応。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、従来知られた固定化銅触媒よりも触媒活性が高い銅触媒を提供することができる。本発明の銅触媒は不溶性の固体であるため、使用後の回収が容易であり、該触媒を使用して得られる生成物に銅が混入することもない。さらに、本発明の銅触媒はくり返し使用しても高い触媒活性を維持することができる。本発明の銅触媒は有機合成化学などの分野において、汚染物質を排出することなく目的生成物を製造するグリーンケミストリーに非常に有用である。【００１６】
本明細書は、本願の優先権の基礎である特願２０１２−０２９７３２号の明細書、特許請求の範囲および図面に記載された内容を包含する。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】実施例で得られた銅触媒のエネルギー分散Ｘ線分光スペクトルである。
【図２】実施例で得られた銅触媒のＸ線光電子分光スペクトルである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
本発明のポリマー担持銅触媒は、両親媒性であるビニルモノマーＡと含窒素複素環式基を有するビニルモノマーＢを少なくとも含むモノマーが重合してなるポリマー中に１価または２価の銅が担持されていることを特徴とする。
【００１９】
ビニルモノマーＡは両親媒性であり、極性溶媒と非極性溶媒のいずれにも可溶である。ビニルモノマーＡの具体例としては、例えば下記の式（Ｉ）で表される構造を有する化合物が挙げられる。
【化３】
0006004292.tif 000004
【００２０】
式（Ｉ）において、Ｒ１とＲ２はそれぞれ独立して、Ｈ、ならびに置換または非置換のＣ１−１０アルキル、Ｃ３−１０シクロアルキル、Ｃ３−１０シクロアルキル−Ｃ１−６アルキル、Ｃ６−１０アリールおよびＣ６−１０アリール−Ｃ１−６アルキルから選択される。ただしＲ１とＲ２が同時にＨとなることはない。また、その他のビニルモノマーＡの具体例としては、親水性基を有するスチレン（例えばベンゼン環上にヒドロキシル基、カルボキシル基、アミノ基、スルホン基などの親水性基を有するスチレン、あるいはそれらの親水性基を有するＣ１−６アルキル基などを少なくとも１個ベンゼン環上に有するスチレン）、アクリロニトリル、Ｃ１−６アルキルビニルエーテルなどが挙げられる。ビニルモノマーＡとしては、上記の式（Ｉ）で表される化合物が特に好ましい。また、式（Ｉ）において、Ｒ１とＲ２の一方がＨであり、他方がＣ１−１０アルキル、特にＣ１−６アルキルであることが好ましい。両親媒性であるビニルモノマーＡは１種のみを用いても、２種以上を混合して用いてもよい。
【００２１】
ここで、本明細書において各用語は以下に示す意味を有する。
【００２２】
Ｃ１−１０アルキル：１〜１０個の炭素原子を有する飽和炭化水素基、例えばメチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ヘキシル、２−エチルヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニルおよびデシルなど。Ｃ１−６アルキルは、同様に１〜６個の炭素原子を有する飽和炭化水素基を意味する。
【００２３】
Ｃ３−１０シクロアルキル：３〜１０個の炭素原子を有する脂肪族環式飽和炭化水素基、例えばシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロへキシル、シクロヘプチル、シクロオクチル、シクロノニル、シクロデシルおよびアダマンチル。
【００２４】
Ｃ６−１０アリール：６〜１０個の炭素原子を有する芳香族炭化水素基、例えばフェニル、トリルおよびナフチル。
【００２５】
Ｃ３−１０シクロアルキル−Ｃ１−６アルキル：Ｃ３−１０シクロアルキルを有するＣ１−６アルキル。例えばシクロペンチルメチル、シクロペンチルエチル、シクロペンチルプロピル、シクロヘキシルメチル、シクロヘキシルエチルおよびシクロヘキシルプロピル。
【００２６】
Ｃ６−１０アリール−Ｃ１−６アルキル：Ｃ６−１０アリールを有するＣ１−６アルキル。例えばベンジル、フェニルエチル、フェニルプロピル、ナフタレニルメチル、ナフタレニルエチルおよびナフタレニルプロピル。
【００２７】
置換または非置換の：対象とする基が、ハロゲン原子（Ｆ、Ｃｌ、Ｂｒ、Ｉ）、ヒドロキシル基、１〜４個の炭素原子を有する飽和炭化水素基（Ｃ１−４アルキル）、１〜４個の炭素原子を有するアルコキシ基（Ｃ１−４アルコキシ）、１〜５個の炭素原子を有するアシルオキシ基（Ｃ１−５アシルオキシ）、カルボキシル基、２〜５個の炭素原子を有するアルコキシカルボニル基（Ｃ２−５アルコキシカルボニル）、シアノ基、ニトロ基などの置換基により置換されている、あるいは非置換であることを意味する。
【００２８】
ビニルモノマーＢは、少なくとも１個の含窒素複素環式基を有する。ビニルモノマーＢが有する含窒素複素環式基としては、環員数が４〜１２であり、少なくとも１個の窒素原子を有する、単環式または多環式の、脂肪族または芳香族複素環式基が挙げられる。そのような含窒素複素環式基の具体例としては、例えば、ピロリル、ピロリジニル、イミダゾリル、ピラゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、ピリジニル、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニル、トリアジニル、インドリジニル、イソインドリニル、インドリニル、インダゾリル、プリニル、キノリジニル、イソキノリニル、キノリニル、フタラジニル、ナフチリジニル、キノキサリニル、キナゾリル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、チアゾリル、イソチアゾリル、モルホリニルなどが挙げられる。好ましくは、含窒素複素環式基は、環員数が４〜６であり、複素原子として窒素のみを有する基、例えばピロリル、ピロリジニル、イミダゾリル、ピラゾリル、トリアゾリル、テトラゾリル、ピリジニル、ピラジニル、ピリミジニル、ピリダジニル、トリアジニルから選択される。
【００２９】
ビニルモノマーＢは、好ましくは下記の式（ＩＩ）で表される構造を有する。
【化４】
0006004292.tif 000005
【００３０】
式（ＩＩ）において、Ｒ３は上述したような含窒素複素環式基を表す。ｎは０〜３の整数であり、好ましくは０、１または２、より好ましくは０または１、最も好ましくは０である。含窒素複素環式基を有するビニルモノマーＢは１種のみを用いても、２種以上を混合して用いてもよい。
【００３１】
ビニルモノマーＡとビニルモノマーＢの重合は、従来知られた方法、例えば両モノマーをトルエンなどの適切な溶媒に溶解させた後、溶液にアゾビスイソブチロニトリルなどの重合開始剤を加えることにより行うことができる。ビニルモノマーＡとビニルモノマーＢの混合比は、モル比で１：２０〜２０：１の範囲、特に１：１０〜１０：１の範囲、とりわけ１：５〜５：１の範囲とすることが好ましい。
【００３２】
本発明のポリマー担持銅触媒に用いるポリマーは、ビニルモノマーＡおよびビニルモノマーＢに加えて、それらとは異なる種のモノマー（モノマーＣ）を用いて調製されていてもよい。そのようなモノマーとしては、例えば少なくとも一つの二重結合を有し、かつ２〜６個の炭素原子を有するオレフィン系炭化水素（Ｃ２−６アルケン：例えばエチレン、プロピレン、ブテン、ペンテン、ヘキセンなど）、および２〜６個の炭素原子を有するオレフィン系炭化水素基により置換されたＣ６−１０アリール基（Ｃ２−６アルケニル−Ｃ６−１０アリール：例えばスチレン、メチルスチレン、エチルスチレン、ジメチルスチレン、アリルベンゼン、アリルメチルベンゼン、アリルエチルベンゼン、アリルジメチルベンゼンなど）が挙げられる。ポリマー調製時におけるビニルモノマーＡとビニルモノマーＢの和に対するモノマーＣの混合比（Ａ＋Ｂ：Ｃ）は、５０：５０〜１００：０の範囲、特に７０：３０〜１００：０の範囲、とりわけ９０：１０〜１００：０の範囲であることが好ましい。
【００３３】
ビニルモノマーＡとビニルモノマーＢ、および場合によりモノマーＣとを重合させて得られるポリマーは、水または極性有機溶媒に可溶性であり、各モノマーが実質的に架橋することなく直鎖状に重合した構造を有することが好ましい。従って、ビニルモノマーＡおよびＢ、ならびにモノマーＣは、いずれもビニル基以外に重合して架橋構造を構成し得る基を有しないことが好ましい。ポリマーの重合度は、５０００〜５０００００の範囲、特に５０００〜５００００の範囲であることが好ましい。
【００３４】
本発明のポリマー担持銅触媒は、上述のようにして得られるポリマー中に１価または２価の銅が分散して担持された構造を有する。本発明のポリマー担持銅触媒は、該ポリマーの溶液中に１価または２価の銅塩を加えることにより得ることができる。従って、本発明は別の側面において、両親媒性であるビニルモノマーＡと含窒素複素環式基を有するビニルモノマーＢを少なくとも含むモノマーが（好ましくは直鎖状に）重合したポリマーの溶液に１価または２価の銅塩を加えることを含む、ポリマー担持銅触媒の製造方法に関する。
【００３５】
１価または２価の銅塩としては、例えば硫酸銅、塩化銅、ヨウ化銅、臭化銅、フッ化銅、酢酸銅、硝酸銅、酸化銅、トリフルオロメタンスルホン酸銅、などが挙げられる。また、銅塩を加える際にポリマーを溶解させておく溶媒は、１価または２価の銅を還元させることがない不活性な溶媒、例えばクロロホルム、水、テトラヒドロフラン、アセトン、酢酸エチル、ｔ−ブチルアルコールおよびそれらの混合溶媒を使用することが望ましい。
【００３６】
ポリマーの溶液中に銅塩を加えると、溶解していたポリマーの凝集が起こり、ポリマー担持銅触媒が不溶性の沈殿物として得られる。これは、銅塩を加えたことにより、ポリマー中の含窒素複素環式基部分が１価または２価の銅（Ｃｕ＋またはＣｕ２＋）に配位することによるものと考えられる。そうして得られるポリマー担持銅触媒は、ポリマーからなるスポンジ状の塊中に、１価または２価の銅が均一に分散して担持された構造を有する。ここで、１価または２価の銅は、一定数の原子が固まってナノ粒子を形成しているのではなく、原子レベルで均一にポリマー中に分散している。そのように配位され固定化された１価または２価の銅は、ポリマーから容易に脱落することがない。
【００３７】
本発明のポリマー担持銅触媒は、銅触媒を利用する様々な反応に用いることができる。そのような反応としては、例えばアルドール反応、ウルマン反応、グレーサー反応、ヒュスゲン環化反応、アルコールまたはアルケンの酸化、芳香族アミノ化が挙げられる。中でも、本発明のポリマー担持銅触媒は、ヒュスゲン環化反応において顕著に高い触媒活性を示す。ヒュスゲン環化反応は、別名クリック反応とも呼ばれる［３＋２］双極子付加環化反応の一種であり、アルキンとアジドから極めて高い官能基選択性でトリアゾールを生成する反応である。本発明は、別の側面において、上述したポリマー担持銅触媒を用いるヒュスゲン環化反応に関する。
【００３８】
本発明のポリマー担持銅触媒を用いたヒュスゲン環化反応は、例えば任意のアルキンと有機アジド化合物を適切な溶媒（例えばｔ−ブタノール、水など）に加え、そこにポリマー担持銅触媒を、２価の銅を１価の銅に還元する作用を有するアスコルビン酸ナトリウムと共に加え、必要に応じて加熱することにより行うことができる。あるいは、アルキン、有機ハロゲン化合物およびナトリウムアジドを用いても同様の反応を行うことができる。なお、反応に使用した後も触媒は塊状の形状を維持しており、大掛かりな濾過装置などを使用しなくても触媒は容易に回収することができる。また、回収した触媒は再利用が可能であり、繰り返し使用しても（例えば１０回程度）その触媒活性は殆ど低下することがない。
【００３９】
本発明のポリマー担持銅触媒を用いたヒュスゲン環化反応において、銅触媒の濃度は、アルキンに対する１価または２価の銅の濃度として、例えば０．２５ｍｏｌ％以下、０．１ｍｏｌ％以下、０．０５ｍｏｌ％以下、０．０１ｍｏｌ％以下、０．００５ｍｏｌ％以下としても、さらに場合によっては銅触媒の濃度を０．０００５ｍｏｌ％以下としても、目的生成物を高い収率で得ることができる。
【実施例】
【００４０】
以下、実施例を用いて本発明をより詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。【００４１】
（１）ポリマーの調製
トルエン（４０ｍＬ）中のＮ−ビニルイミダゾール（１ｇ、１０．６２ｍｍｏｌ）とＮ−イソプロピルアクリルアミド（６．０１ｇ、５３．１３ｍｍｏｌ）をアルゴン雰囲気下で３０分間脱ガスした。アゾビスイソブチロニトリル（１６．４ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）を反応混合物に加え、アルゴン雰囲気下でさらに３０分間脱ガスした。次いで溶液を７０℃で１２時間加熱したところ、その間に無色の粉末が析出した。ガラスフィルターを用いて析出物を濾過し、トルエンで洗浄した。得られた固体を減圧下で乾燥させ、目的のポリマーを収率８３％で得た。【００４２】
1H NMR (CDCl3, 500 MHz):δ= 7.18-6.93 (m, 3 H), 4.12-3.81 (m, 5 H), 2.92 (m, 5 H), 2.09 (m, 5H), 1.85-1.30 (m, 13 H), 1.12 (m, 30 H); 13C NMR (CDCl3, 125 MHz) δ = 174.2, 129.7, 129.0, 128.2, 42.5, 41.3, 27.5, 22.6; IR (KBr) 3294, 2971, 2932, 2878, 1650, 1543, 1458, 1386, 1367, 1228, 1173, 1131, 1079, 915, 816, 667 cm-1; Anal. Calcd for C35H61N7O5・2H2O: C, 60.40; H, 9.41; N, 14.09. Found: C, 60.73, H, 9.38, N, 13.55.
（２）銅触媒の調製
【化５】
0006004292.tif 000006
【００４３】
上記（１）で得られたポリマー１（１ｇ、１．５１ｍｍｏｌのイミダゾールを含有）のクロロホルム溶液（１０ｍＬ）に、硫酸銅五水和物の水溶液（１８９ｍｇ、０．７５７ｍｍｏｌ；１０ｍＬ）を２５℃でゆっくり加えたところ、青い沈殿物が生成した。その懸濁液を７０℃で１２時間加熱した。室温に冷却後、ガラスフィルターを用いて沈殿物を濾過した。得られた生成物をクロロホルムと水で洗浄し、減圧下で乾燥させ、目的の銅触媒３を収率８０％（９５０ｍｇ）で得た。【００４４】
Anal. Calcd for C105H183N21O19CuS・2H2O: C, 57.97; H, 8.66; N, 13.52; Cu, 2.92; S, 1.47. Found: C, 57.75; H, 8.59; N, 13.92; Cu, 2.66; S, 1.32. IR (KBr): 3303, 2971, 2940, 2873, 1645, 1537, 1457, 1387, 1367, 1234, 1172, 1131, 1037, 835, 667 cm-1【００４５】
図１は、得られた銅触媒３のエネルギー分散Ｘ線分光スペクトルである。このスペクトルから、硫酸銅に由来する銅と硫黄が存在することがわかる。図２は、得られた銅触媒３のＸ線光電子分光スペクトルである。Ｃｕ ２ｐ３／２とＳ ２ｐ３／２がそれぞれ９３４．８ｅＶと１６７．９ｅＶにピークを示しており、それらは硫酸銅に由来するＣｕ（ＩＩ）とＳ（ＩＶ）に相当するものであると同定された。【００４６】
ポリマー１と銅触媒３のそれぞれについて赤外線吸収スペクトルを測定したところ、ポリマー１では１５４３ｃｍ−１に、銅触媒３では１５３７ｃｍ−１にそれぞれＣ−Ｎ伸縮振動に帰属されるピークがみられた。このことは、銅触媒３ではポリマー１におけるイミダゾールユニットが硫酸銅に配位した構造が形成されていることを示唆していると考えられる。【００４７】
（３）アルキンと有機アジドとの環化反応例
【化６】
0006004292.tif 000007
【００４８】
上記（２）で調製した銅触媒３（３ｍｇ、０．２５ｍｏｌ％）、アルキン４（０．５０ｍｍｏｌ）、有機アジド５（０．５０ｍｍｏｌ）、アスコルビン酸ナトリウム（１０ｍｏｌ％）、ｔ−ブチルアルコール（０．５ｍＬ）、水（１．５ｍＬ）をガラス容器に入れ、５０℃で１．５時間振盪した。この間に無色の沈殿物が生じた。反応液を酢酸エチルと水により希釈し、銅触媒３をピンセットでつまみ上げて回収した。反応液から有機相を分離した後、水相を酢酸エチルで抽出した（２ｍＬで３回）。有機相を合わせ、硫酸マグネシウムで乾燥させた後、濃縮および乾燥させることにより、目的のトリアゾール６を得た。得られた生成物は、酢酸エチル／ヘキサンで再結晶させて精製した。【００４９】
表１に種々のアルキン４と有機アジド５を用いて反応を行った結果をまとめた。いずれの反応においても、０．２５ｍｏｌ％という低い触媒濃度にもかかわらず、高い収率で目的生成物を得ることができた。エントリー１〜５の実験は銅触媒３を順次再利用して（すなわちエントリー２ではエントリー１の反応後に回収した触媒を使用、エントリー３ではエントリー２の反応後に回収した触媒を使用、以下同様）反応を行ったが、４回の触媒再利用を繰り返したエントリー５の反応においても触媒活性は低下せず、高い収率を維持することができた。【００５０】
なお、エントリー１と同様の反応を、銅触媒３の濃度を４５ｍｏｌ ｐｐｍ（０．００４５ｍｏｌ％）とし、振盪時間を１８時間にして行ったところ、目的生成物の収率は９５％であった。また、銅触媒３の濃度を４．５ｍｏｌ ｐｐｍ（０．０００４５ｍｏｌ％）とし、振盪時間を３１時間にして行ったところ、目的生成物の収率は９４％であった。
【表１】
0006004292.tif 000008
【００５１】
（４）アルキン、有機ハライドおよびナトリウムアジドの三成分環化反応例
【化７】
0006004292.tif 000009
【００５２】
上記（２）で調製した銅触媒３（３ｍｇ、０．２５ｍｏｌ％）、アルキン４（０．５０ｍｍｏｌ）、有機ハライド７（０．５０ｍｍｏｌ）、ナトリウムアジド（０．５ｍｍｏｌ）、アスコルビン酸ナトリウム（１０ｍｏｌ％）、ｔ−ブチルアルコール（０．５ｍＬ）、水（１．５ｍＬ）をガラス容器に入れ、５０℃で２．５時間振盪した。この間に無色の沈殿物が生じた。反応液を酢酸エチルと水により希釈し、銅触媒３をピンセットでつまみ上げて回収した。反応液から有機相を分離した後、水相を酢酸エチルで抽出した（２ｍＬで３回）。有機相を合わせ、硫酸マグネシウムで乾燥させた後、濃縮および乾燥させることにより、目的のトリアゾール６を得た。得られた生成物は、酢酸エチル／ヘキサンで再結晶させて精製した。【００５３】
表２に種々のアルキン４と有機ハライド７を用いて反応を行った結果をまとめた。いずれの反応においても、０．２５ｍｏｌ％という低い触媒濃度にもかかわらず、高い収率で目的生成物を得ることができた。エントリー１〜５の実験は銅触媒３を順次再利用して反応を行ったが、４回の触媒再利用を繰り返したエントリー５の反応においても触媒活性は低下せず、高い収率を維持することができた。【００５４】
なお、エントリー１と同様の反応を、銅触媒３の濃度を４５ｍｏｌ ｐｐｍ（０．００４５ｍｏｌ％）とし、振盪時間を１８時間にして行ったところ、目的生成物の収率は９６％であった。
【表２】
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【００５５】
（５）環化反応の応用例
上記（３）および（４）と同様に下記式の反応をそれぞれ行った。いずれの反応においても、目的生成物を非常に高い収率で得ることができた。
【化８】
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【００５６】
本明細書中で引用した全ての刊行物、特許および特許出願をそのまま参考として本明細書中にとり入れるものとする。
【図１】
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【図２】
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