(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
対物レンズによって形成された像、表示部材によって表示された像又は物体を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、
前記接眼レンズを構成する光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜は屈折率ｎｄが１．３０以下の層を少なくとも１層含み、
物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
Ｎ２ｐ（ＡＢＥ）  ≧  １．７５０
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
Ｎ２ｐ（ＡＢＥ）：前記第２レンズ群に含まれる正レンズのｄ線に対する屈折率の平均値。
【請求項２】
対物レンズによって形成された像、表示部材によって表示された像又は物体を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、
前記接眼レンズを構成する光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜は屈折率ｎｄが１．３０以下の層を少なくとも１層含み、
物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
２９．０  ＞  ν（ＡＢＥ）
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
ν（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【請求項３】
対物レンズによって形成された像、表示部材によって表示された像又は物体を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、
前記接眼レンズを構成する光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜は屈折率ｎｄが１．３０以下の層を少なくとも１層含み、
物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
２９．０  ＞  ν（ＡＢＥ）
ν２  ≧  ４７．３
但し、
ν（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値、
ν２：前記第２レンズ群に含まれるレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【請求項４】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１に記載の接眼レンズ。
３０．０  ＞  ν（ＡＢＥ）
但し、
ν（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項２に記載の接眼レンズ。
ν２＞４０
但し、
ν２：前記第２レンズ群に含まれるレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【請求項６】
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群及び前記第３レンズ群のうち少なくとも１つを光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項７】
前記第２レンズ群は、両凸レンズ成分を有することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項８】
前記第３レンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ成分を有することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項９】
前記第２レンズ群における少なくとも一つの光学面が非球面であることを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項１０】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
Ｓ３＞２．４
但し、
Ｓ３：前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズ成分のシェイプファクター（すなわち、前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置する前記レンズ成分における物体側の面の曲率半径をＲｏ3とし、前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置する前記レンズ成分におけるアイポイント側の面の曲率半径をＲｅ3としたとき、（Ｒｏ3＋Ｒｅ3）／（Ｒｏ3−Ｒｅ3）で定義される値）。
【請求項１１】
前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であることを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項１２】
前記反射防止膜は多層膜であり、
前記屈折率ｎｄが１．３０以下の層は、前記多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項１３】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、アイポイントから見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項１４】
物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、アイポイントから見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１〜１３のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項１５】
前記アイポイントから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群から前記第３レンズ群における光学面のうち物体側のレンズ面であることを特徴とする請求項１４に記載の接眼レンズ。
【請求項１６】
前記アイポイントから見て凹形状のレンズ面は、前記第１レンズ群から前記第３レンズ群における光学面のうち像面側のレンズ面であることを特徴とする請求項１４に記載の接眼レンズ。
【請求項１７】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、物体側から見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１〜１６のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項１８】
物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、物体側から見て凹形状のレンズ面であることを特徴とする請求項１〜１７のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項１９】
前記反射防止膜が設けられた前記凹形状のレンズ面は、前記第２レンズ群における光学面のうち像面側のレンズ面であることを特徴とする請求項１８に記載の接眼レンズ。
【請求項２０】
前記反射防止膜が設けられた前記光学面は、最もアイポイント側の光学面以外の光学面であることを特徴とする請求項１〜１９のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項２１】
対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系において、前記接眼レンズが請求項１〜２０のいずれか一項に記載の接眼レンズであることを特徴とするファインダー光学系。
【請求項２２】
対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系を備え、前記ファインダー光学系が請求項２１に記載のファインダー光学系であることを特徴とする光学機器。
【請求項２３】
対物レンズによって形成された像、表示部材によって表示された像又は物体を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズの製造方法であって、
前記接眼レンズを構成する光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含み、
物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、
以下の条件式を満足するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置することを特徴とする接眼レンズの製造方法。
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
Ｎ２ｐ（ＡＢＥ）  ≧  １．７５０
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
Ｎ２ｐ（ＡＢＥ）：前記第２レンズ群に含まれる正レンズのｄ線に対する屈折率の平均値。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接眼レンズに関し、特に、一眼レフファインダーに用いられる接眼レンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
一眼レフファインダーは、撮影レンズの実像を正の屈折力の接眼レンズで観察する実像式ファインダーであり、撮影レンズの倒立像をクイックリターンミラーと呼ばれる表面鏡とペンタダハプリズムを用いて正立化し、色消しされた正レンズの接眼レンズによって観察するという構成が一般的である。撮影者の使い易さを向上させるため、一眼レフファインダーには、高い観察倍率、視度調節機能が求められている。また、暗い場所での使用や、撮影者の目と接眼レンズの射出瞳がずれていた場合を考えて、アイポイントで、約φ１０ｍｍで良好に収差補正された広い瞳を確保することも望まれている。【０００３】
観察倍率を大きくするには、接眼レンズの焦点距離を短くすることが必要となる。しかしながら、視度を−１［ｍ-1］付近に設定することが必要なため、焦点板から接眼レンズまでの距離によって実質的な接眼レンズの焦点距離が決定されてしまう。したがって、最も単純にファインダーの観察倍率を大きくするには、ペンタプリズムの光路長を短くし、接眼レンズをペンタプリズムに接近させて配置すればよい。一方、接眼レンズのアイポイント側レンズ面頂点からアイポイントまでの距離（アイレリーフ）を十分長くとろうとすると、ペンタプリズム射出面でのケラレを少なくするためにペンタプリズムを大型化しなければならない。そのため、ペンタプリズムの光路長が長くなり、観察倍率が低下してしまう。すなわち、観察倍率を上げることと、アイレリーフを十分長くとることは、互いに相反することであった。【０００４】
なお、正立系を介して対物レンズの結像を観察する接眼レンズには、一眼レフカメラに用いられ、アイポイント側から順に、負レンズ群（第１レンズ群）と、正レンズ群（第２レンズ群）と、負レンズ群（第３レンズ群）とを備え、第２レンズ群及び第３レンズ群の屈折力を適切に設定するとともに、第２レンズ群を光軸上に沿って移動させることにより、諸収差を良好に補正しつつ、観察倍率が高く、視度調節が可能なタイプのものが知られている（例えば、特許文献１を参照）。また近年、このような接眼レンズに対しては、収差性能だけではなく、ファインダーとしての光学性能を損なう要因の一つであるゴーストやフレアに関する要求も厳しさを増しており、そのためレンズ面に施される反射防止膜にもより高い性能が要求され、要求に応えるべく多層膜設計技術や多層膜成膜技術も進歩を続けている（例えば、特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−３２４６８４号公報
【特許文献２】特開２０００−３５６７０４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
近年、カメラのデジタル化に伴い、カメラには液晶画面や様々な電子部品が搭載され、撮像素子面またはフィルム面からカメラ後端面までの距離が大幅に長くなっている。撮影者がファインダーを覗きやすくするためには、アイポイントとカメラ後端面からの距離を十分長く確保しなくてはならないが、そのためには、接眼レンズをカメラの後端面付近に配置し、さらに、接眼レンズのアイレリーフを十分に確保する必要がある。【０００７】
ところが、接眼レンズをカメラの後端面付近に配置すると、焦点板から接眼レンズまでの距離が長くなり、観察倍率を上げるのが困難になる。また、カメラの後端面付近に配置された接眼レンズのアイレリーフを十分に確保しようとすると、前述したように、ペンタプリズムを大型化しなければならず、ペンタプリズムの光路長（硝路長）が長くなって焦点板から接眼レンズまでの距離が長くなり、観察倍率を上げるのがさらに困難になる。このように、カメラのデジタル化に伴い、視野の高い観察倍率を確保することは非常に困難となっていた。【０００８】
さらに、撮影者が点光源などの輝度の高い物体をファインダーで観察した際、もしくは、アイポイント側から接眼レンズに光線が入射した際に、接眼レンズにおける光学面からは、ゴーストやフレアとなる反射光が発生しやすいという課題もあった。【０００９】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、ゴーストやフレアをより低減させ、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズを提供することを目的とする。また、このような接眼レンズを備えたファインダー光学系及び光学機器、並びに接眼レンズの製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
このような目的を達成するため、本発明に係る接眼レンズは、対物レンズによって形成された像、表示部材によって表示された像又は物体を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、前記接眼レンズを構成する光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜は屈折率ｎｄが１．３０以下の層を少なくとも１層含み、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、次の条件式を満足する。
【００１１】
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
Ｎ２ｐ（ＡＢＥ）  ≧  １．７５０
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
Ｎ２ｐ（ＡＢＥ）：前記第２レンズ群に含まれる正レンズのｄ線に対する屈折率の平均値。
【００１２】
また、本発明に係る接眼レンズは、対物レンズによって形成された像、表示部材によって表示された像又は物体を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、前記接眼レンズを構成する光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜は屈折率ｎｄが１．３０以下の層を少なくとも１層含み、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、次の条件式を満足する。
【００１３】
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
２９．０  ＞  ν（ＡＢＥ）
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
ν（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【００１４】
また、本発明に係る接眼レンズは、対物レンズによって形成された像、表示部材によって表示された像又は物体を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、前記接眼レンズを構成する光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜は屈折率ｎｄが１．３０以下の層を少なくとも１層含み、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、次の条件式を満足する。
【００１５】
２９．０  ＞  ν（ＡＢＥ）
ν２  ≧  ４７．３
但し、
ν（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値、
ν２：前記第２レンズ群に含まれるレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【００３８】
本発明に係るファインダー光学系は、対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系において、前記接眼レンズが上記いずれかの接眼レンズである。
【００３９】
本発明に係る光学機器は、対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系を備え、前記ファインダー光学系が上記のファインダー光学系である。
【００４０】
本発明に係る接眼レンズの製造方法は、対物レンズによって形成された像、表示部材によって表示された像又は物体を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズの製造方法であって、前記接眼レンズを構成する光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜を設け、前記反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含み、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを有し、次の条件式を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
【００４１】
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
Ｎ２ｐ（ＡＢＥ）  ≧  １．７５０
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群及び前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
Ｎ２ｐ（ＡＢＥ）：前記第２レンズ群に含まれる正レンズのｄ線に対する屈折率の平均値。
【発明の効果】
【００４３】
本発明によれば、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、ゴーストやフレアをより低減させ、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズを得ることができる。また、このような接眼レンズを備えたファインダー光学系及び光学機器、並びに接眼レンズの製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００４４】
【図１】第１実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図２】第１実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−３［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【図３】第１実施例に係る接眼レンズのレンズ構成を示す断面図であって、アイポイント側から入射した光線が第１番目の反射光発生面で反射する様子の一例を説明する図である。
【図４】第１実施例に係る接眼レンズのレンズ構成を示す断面図であって、物体側から入射した光線が第１番目の反射光発生面と第２番目の反射光発生面で反射する様子の一例を説明する図である。
【図５】第２実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図６】第２実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−３［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【図７】第３実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図８】第３実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−３［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【図９】第１実施形態に係る接眼レンズ及びファインダー光学系を備えた一眼レフカメラの概略構成図である。
【図１０】第１実施形態に係る接眼レンズの製造方法を説明するためのフローチャートである。
【図１１】反射防止膜の層構造の一例を示す説明図である。
【図１２】反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１３】変形例に係る反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１４】変形例に係る反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【図１５】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性を示すグラフである。
【図１６】従来技術で作成した反射防止膜の分光特性の入射角度依存性を示すグラフである。
【図１７】第４実施例に係る接眼光学系の構成を示す断面図である。
【図１８】第４実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図１９】第５実施例に係る接眼光学系の構成を示す断面図である。
【図２０】第５実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図２１】第６実施例に係る接眼光学系の構成を示す断面図である。
【図２２】第６実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図２３】第７実施例に係る接眼光学系の構成を示す断面図である。
【図２４】第７実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図２５】第８実施例に係る接眼光学系の構成を示す断面図である。
【図２６】第８実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図２７】参考例に係る接眼光学系の構成を示す断面図である。
【図２８】参考例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図２９】第２及び第３実施形態に係る接眼光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００４５】
以下、本発明の実施形態について上記図面を参照しながら説明する。まず、図１〜図１６を参照しながら、本発明の第１実施形態について説明する。次に、図１７〜図２９を参照しながら、本発明の第２実施形態及び第３実施形態について説明する。
【００４６】
（第１実施形態）
第１実施形態に係る接眼レンズＥＬ及びファインダー光学系ＶＦを備えた一眼レフカメラＣＡＭが図９に示されている。この一眼レフカメラＣＡＭは、対物レンズＯＬと、ミラーＭと、撮影用の撮像素子ＣＣＤと、ファインダー光学系ＶＦとを備えて構成される。また、ファインダー光学系ＶＦは、物体側から順に光軸に沿って並んだ、焦点板Ｆと、コンデンサレンズＣと、ペンタプリズムＰと、接眼レンズＥＬとを有して構成され、対物レンズＯＬによって焦点板Ｆ上に形成（結像）された像を接眼レンズＥＬにより観察できるようになっている。なお、接眼レンズＥＬの後方にアイポイントＥ．Ｐが設けられている。
【００４７】
対物レンズＯＬは、被写体像を撮像素子ＣＣＤ上もしくは焦点板Ｆ上に結像する。ミラーＭは、対物レンズＯＬを通る光軸に対して４５度の角度で挿入されており、通常時（撮影待機状態）には、対物レンズＯＬを通った被写体（図示せず）からの光を反射して焦点板Ｆ上に結像させ、シャッターレリーズ時にはミラーアップ状態となって跳ね上がり、対物レンズＯＬを通った被写体（図示せず）からの光が撮像素子ＣＣＤ上に結像するようになっている。すなわち、撮像素子ＣＣＤと焦点板Ｆとは、光学的に共役な位置に配設される。
【００４８】
ペンタプリズムＰは、対物レンズＯＬによって結像された焦点板Ｆ上の被写体像（倒立像）を、上下左右反転して正立像にする。また、ペンタプリズムＰは、観察者が被写体像を正立像として観察できるようにするとともに、ファインダー光学系ＶＦをコンパクトに構成できるようにしている。焦点板ＦとペンタプリズムＰとの間にコンデンサレンズＣが設けられ、焦点板Ｆ上の被写体像をペンタプリズムＰに導いている。コンデンサレンズＣは、光束の発散を抑える正の屈折力を有しており、対物レンズＯＬの射出瞳から離れるに従い光束の広がりが大きくなることから、正立光学系や接眼光学系が大型化するのを防ぐため、対物レンズＯＬによって形成される被写体像の結像位置の近傍（例えば、本実施形態のように焦点板ＦとペンタプリズムＰとの間）に配設されている。
【００４９】
接眼レンズＥＬは、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことができるようになっており、第２レンズ群Ｇ２は両凸レンズ成分Ｌ２を有している。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ成分Ｌ３を有している。なお、本実施形態では、第３レンズ群Ｇ３を構成する前記メニスカスレンズ成分Ｌ３は、第３レンズ群Ｇ３内において最もアイポイントＥ．Ｐ側に位置している。
【００５０】
このように、第３レンズ群Ｇ３を物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ成分Ｌ３を含む構成にすることで、十分なアイレリーフをとりつつ、所定の観察倍率を確保することが可能になる。
【００５１】
ここで、一般に、ｄ線に対する屈折率の高い高屈折率材料が知られている。例えば、第１レンズ群Ｇ１に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値ｎ１が小さいと、第１レンズ群Ｇ１に含まれるレンズの曲率半径が小さくなる傾向があり、その結果、歪曲収差及び像面湾曲が悪化しやすくなる。また、第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値ｎ３が小さいと、第３レンズ群Ｇ３に含まれるレンズの曲率半径が小さくなる傾向があり、その結果、球面収差及びコマ収差が悪化しやすくなる。そこで、第１レンズ群Ｇ１，第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値ｎ１，ｎ３をそれぞれ高くすることで、第１レンズ群Ｇ１，第３レンズ群Ｇ３にそれぞれ大きな屈折力を持たせつつも、これらレンズ群Ｇ１，Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズの曲率半径を大きくすることが可能になり、その結果、歪曲収差、像面湾曲、球面収差及びコマ収差を良好に補正することができる。
【００５２】
そして、本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、次の条件式（１）を満足する。
【００５３】
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０  …（１）
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値。
【００５４】
このように、本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、条件式（１）を満足するように、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値を高くすることで、第１レンズ群Ｇ１又は第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズの少なくとも一つに高屈折率材料を採用した際に増加する傾向にあるペッツバール和を最適化することが可能となり、その結果、像面湾曲をより良好に補正することができる。つまり、本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、単に第１レンズ群Ｇ１又は第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値ｎ１又はｎ３を高くするのとは異なり、条件式（１）を満足するように、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値を高くするので、ペッツバール和を最適にして像面湾曲を良好に補正することができる。
【００５５】
なお、条件式（１）の下限値を１．８７５にすることにより、本実施形態の効果をより発揮できる。
【００５６】
さらに、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値が条件式（１）を満たし、かつ、第１レンズ群Ｇ１に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値ｎ１及び第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値ｎ３を大きくする（例えば、ｎ１＞１．８３、ｎ２＞１．８３）ことで、歪曲収差、像面湾曲、球面収差及びコマ収差を補正することができ、より良好な光学性能を得ることができる。
【００５７】
また、第２レンズ群Ｇ２に含まれる正の屈折力を有するレンズは、曲率半径が小さいと、外径を確保するためにレンズ厚を厚くしなければならないが、高屈折率のガラスを用いることで従来よりも薄型化することができる。レンズの薄型化により、ペンタプリズムＰの射出面とアイポイントＥ．Ｐとの間の距離を短くすることができ、高い観察倍率の確保に繋げることができる。
【００５８】
なお、本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２に含まれる正レンズのｄ線に対する屈折率の平均値は、１．７５以上であることが好ましい。
【００５９】
またこのとき、第２レンズ群Ｇ２における少なくとも一つの光学面を非球面にすることで、球面収差をさらに良好に補正することが可能になる。特に、第２レンズ群Ｇ２の両凸レンズ成分の物体側の光学面を非球面にすることで、非球面を効果的に利用することができるため、視度調節時における各視度での球面収差及びコマ収差を良好に補正することが可能となり、視度調節時の収差変動を抑えることができる。
【００６０】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことで、視度調節時にレンズを動かすことによる収差変動（特に、球面収差の収差変動）を少なくすることができる。
【００６１】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、該接眼レンズを構成する光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。このように構成することで、本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、物体側からもしくはアイポイントＥ．Ｐ側からの光が光学面で反射されて生じるゴーストやフレアをさらに低減することができ、高い結像性能を達成することができる。
【００６２】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、反射防止膜は多層膜であり、ウェットプロセスで形成された層は、多層膜を構成する層のうち最も表面の層であることが好ましい。このようにすれば、空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００６３】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、次の条件式を満足することが好ましい。
【００６４】
ｎｄ≦１．３０
但し、
ｎｄ：反射防止膜のウェットプロセスを用いて形成された層のｄ線に対する屈折率。
【００６５】
上記条件式を満足することにより、反射防止膜のウェットプロセスを用いて形成された層と空気との屈折率差を小さくすることができるため、光の反射をより小さくすることが可能になり、ゴーストやフレアをさらに低減させることができる。
【００６６】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１から第３レンズ群Ｇ３における光学面のうち、反射防止膜が設けられた光学面は、アイポイントＥ．Ｐ側から見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。反射光が発生し易いこのような光学面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００６７】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１から第３レンズ群Ｇ３における光学面のうち、反射防止膜が設けられた、アイポイントＥ．Ｐ側から見て凹形状のレンズ面は、物体側のレンズ面であることが好ましい。反射光が発生し易いこのような光学面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００６８】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１から第３レンズ群Ｇ３における光学面のうち、反射防止膜が設けられた、アイポイントＥ．Ｐ側から見て凹形状のレンズ面は、像面側のレンズ面であることが好ましい。反射光が発生し易いこのような光学面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００６９】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１から第３レンズ群Ｇ３における光学面のうち、反射防止膜が設けられた光学面は、物体側から見て凹形状のレンズ面であることが好ましい。反射光が発生し易いこのような光学面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００７０】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、反射防止膜が設けられた、物体側から見て凹形状のレンズ面は、第２レンズ群Ｇ２における光学面のうち像面側レンズ面であることが好ましい。反射光が発生し易いこのような光学面に反射防止膜を形成することで、ゴーストやフレアを効果的に低減させることができる。
【００７１】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、反射防止膜は、ウェットプロセスに限らず、ドライプロセス等により形成しても良い。この際、反射防止膜は、ｄ線に対する屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることが好ましい。反射防止膜が、ｄ線に対する屈折率が１．３０以下となる層を少なくとも１層含むようにすることで、反射防止膜をドライプロセス等で形成しても、ウェットプロセスを用いた場合と同様の効果を得ることができる。なおこのとき、ｄ線に対する屈折率が１．３０以下になる層は、多層膜を構成する層のうち最も表面側の層であることが好ましい。
【００７２】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、次の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００７３】
３０．０  ＞  ν（ＡＢＥ）…（２）
但し、
ν（ＡＢＥ）：第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【００７４】
条件式（２）を満足することで、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３により第２レンズ群Ｇ２で発生する色収差、本実施形態においては倍率色収差と軸上色収差の両方において十分な補正が可能になる。なお、条件式（２）の上限値を上回る場合、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３により、第２レンズ群Ｇ２で発生する倍率色収差を補正しきれない。
【００７５】
なお、条件式（２）の上限値を２９．５にすることで、本実施形態の効果をより発揮できる。また、条件式（２）の上限値を２９．０とすることで、本実施形態の効果をさらに発揮できる。
【００７６】
さらに、第１レンズ群Ｇ１及び第３レンズ群Ｇ３が条件式（２）を満足した上で、第２レンズ群Ｇ２は次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００７７】
ν２＞４０  …（３）
但し、
ν２：第２レンズ群Ｇ２に含まれるレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【００７８】
条件式（３）を満足することで、第２レンズ群Ｇ２で発生する色収差、具体的には倍率色収差と軸上色収差をともに抑えることができる。なお、条件式（３）の下限値を下回る場合、第１レンズ群Ｇ１に負荷がかかり、ここで除去している像面湾曲及び歪曲収差の悪化を招き、好ましくない。
【００７９】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいて、第３レンズ群Ｇ３は、十分なアイレリーフを確保しつつ、観察倍率を高めるため、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００８０】
Ｓ３＞２．４  …（４）
【００８１】
ここで、Ｓ３は第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ．Ｐ側に位置するレンズ成分のシェイプファクターであり、Ｓ３＝（Ｒｏ３＋Ｒｅ３）／（Ｒｏ３−Ｒｅ３）の条件式で定義される。なお、Ｒｏ３は第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ．Ｐ側に位置するレンズ成分における物体側の面の曲率半径であり、Ｒｅ３は第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ．Ｐ側に位置するレンズ成分におけるアイポイントＥ．Ｐ側の面の曲率半径である。
【００８２】
条件式（４）は、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ．Ｐ側に位置するレンズ成分（本実施形態ではメニスカスレンズ成分Ｌ３が該当）の形状を規定するものである。本来、このレンズ成分の負の屈折率が強いほど、観察倍率を高めるには有利である。しかしながら、視度調節を行うためには、第１レンズ群Ｇ１の負の屈折力が強くなくてはならない。そこで、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ．Ｐ側に位置するレンズ成分は、負の屈折力を小さくしつつもレンズ厚を厚くし、条件式（４）を満たすような形状を取ることにより、当該レンズ成分における物体側の面がランド光に対して正の働きをし、アイポイントＥ．Ｐ側の面が負の働きをすることで、主点をアイポイントＥ．Ｐ側にし、主点間隔を広げ、観察倍率を高めている。なお、ランド光とは、像高が零に達する光線のうち、最も光軸から離れた光線のことである。
【００８３】
さらに、アイポイントＥ．Ｐ側から光の軌跡を考えると、斜光束に対して、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ．Ｐ側に位置するレンズ成分はアイポイントＥ．Ｐから光を大きく屈折させることなく第２レンズ群Ｇ２へと結び、これにより、ペンタプリズムＰの射出面での光線高を抑えてケラレを防止できることから、ペンタプリズムＰの大型化を避けることができる。また、条件式（４）の形状は、アイレリーフの確保も容易にしている。
【００８４】
なお、条件式（４）の下限値を３．４にすることで、本実施形態の効果をより発揮できる。また、条件式（４）の下限値を４．０とすることで、本実施形態の効果をさらに発揮できる。
【００８５】
以上のような構成の一眼レフカメラＣＡＭにおいて、被写体（不図示）からの光は、対物レンズＯＬを通り、ミラーＭで焦点板Ｆの方向に反射され、焦点板Ｆ上に被写体像が結像される。そして、ファインダー光学系ＶＦにおいて、焦点板Ｆ上の被写体像からの光束は、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰ、及び接眼レンズＥＬを通過してアイポイントＥ．Ｐに導かれ、アイポイントＥ．Ｐにて観察者は被写体（不図示）の実像を観察することができる。また、シャッターレリーズ時には、対物レンズＯＬを通った被写体（不図示）からの光は、ミラーＭがミラーアップ状態となるため、撮像素子ＣＣＤ上に結像される。
【００８６】
続いて、図１０を参照しながら、上述の接眼レンズＥＬの製造方法について説明する。なお、この接眼レンズの製造方法は、上述のように対物レンズによって形成された像を観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズだけではなく、後述するような（液晶等の）表示部材によって表示された像又は物体を観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにも適している。まず、ウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含む反射防止膜を、前記接眼レンズＥＬを構成する光学面のうち少なくとも１面に形成する（ステップＳＴ１０）。そして、この反射防止膜が形成された光学面を有するレンズを含む、各レンズをレンズ鏡筒内に配置する（ステップＳＴ２０）。
【００８７】
このような本実施形態に係る接眼レンズの製造方法によれば、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、ゴーストやフレアをより低減させ、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズを得ることができる。また、このような接眼レンズを備えたファインダー光学系及び光学機器を得ることができる。
【００８８】
以下、第１実施形態に係る接眼レンズの各実施例について、添付図面を参照しつつ説明する。
【００８９】
なお、本実施形態の第１実施例に係る図１に対する各参照符号は、参照符号の桁数の増大による説明の煩雑化を避けるため、実施例ごとに独立して用いている。ゆえに、他の実施例に係る図面と共通の参照符号を付していても、それらは他の実施例とは必ずしも共通の構成ではない。
【００９０】
以下に表１〜表３を示すが、これらは本実施形態に係る接眼レンズの第１〜第３実施例における各レンズの諸元の表である。
【００９１】
表中の［レンズデータ］において、面番号は焦点板Ｆに形成される焦点面を１として光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を、Ｒは各光学面の曲率半径（マイナスは物体側に凹形状を示す）を、ｄは各光学面から次の光学面までの光軸上の距離である面間隔を、ｎ（ｄ）はレンズに用いる硝材のｄ線（波長587.6nm）に対する屈折率を、νｄはレンズに用いる硝材のｄ線を基準とするアッベ数を示す。レンズ面が非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示す。曲率半径の「∞」は平面を、Ｅ．Ｐはアイポイントを示す。空気の屈折率「1.00000」の記載は省略する。［可変間隔データ］において、ｆは接眼レンズＥＬ全系の焦点距離を、ｄｉ（但し、ｉは整数）は第ｉ面の可変の面間隔を示す。［条件式］には、各条件式に対応する値を示す。
【００９２】
表中の［非球面データ］には、［レンズデータ］において＊印が付された非球面について、その形状を次式（ａ）で示す。すなわち、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をＲとし、円錐係数をκとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で示している。また、Ｅ-nは、×10-nを表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００９３】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ・y2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8  …（ａ）
【００９４】
表中の焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は「ｍｍ」である。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は「ｍｍ」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００９５】
表中の視度の単位は［ｍ-1］である。例えば、視度Ｘ［ｍ-1］とは、接眼レンズＥＬによる像がアイポイントＥ．Ｐから光軸上に１／Ｘ［ｍ（メートル）］の位置にできる状態を示している。なおこのとき、符号は、像がアイポイントＥ．Ｐより物体側にできた場合を負とする。
【００９６】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での説明を省略する。
【００９７】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図４及び表１を用いて説明する。図１は、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ（ＥＬ１）のレンズ構成図（視度−１［ｍ-1］時）である。図１では、ペンタプリズムＰは厚い平行平面板に展開した状態で示され、焦点板Ｆは該焦点板Ｆに形成される焦点面Ｉのみが示されている。
【００９８】
第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を可能としている。第１レンズ群Ｇ１は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズＬ１を有し、第２レンズ群Ｇ２は両凸レンズＬ２を有し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズＬ３を有して構成されている。
【００９９】
本実施例では、焦点面Ｉと第１レンズ群Ｇ１との間に、不図示の対物レンズの実像面すなわち焦点面Ｉ側から順に、光軸に沿って、焦点面Ｉ近傍に配置されたコンデンサレンズＣと、ペンタプリズムＰとが配置されている。
【０１００】
上記構成を有する第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１では、（不図示の対物レンズにより結像された）焦点面Ｉ上の像を、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰを順に介して正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズＥＬ１により拡大し、アイポイントＥ．Ｐにて観察するようになっている。
【０１０１】
第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１では、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１の像面側レンズ面（表１中の面番号７）と、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２の物体側レンズ面（表１中の面番号８）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１０２】
以下の表１に、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１の諸元値を掲げる。表１における面番号１〜１１は、図１に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ１１の各光学面に対応している。
【０１０３】
（表１）
［レンズデータ］
面番号    Ｒ         ｄ       ｎ（ｄ）     νｄ
1       ∞        2.10
2       ∞        4.70      1.56883      56.34
3    -65.035      1.30
4      0.000    110.53      1.51680      64.10
5      0.000      0.35
6    501.286      1.10      1.84666      23.78
7     44.978      d7(可変)
＊8     26.575      5.40      1.77387      47.25
9   -115.804      d9(可変)
10    27.617      5.00      1.90366      31.27
11    19.001      d11(可変)
E.P
［非球面データ］
第８面  κ＝1.0000，A4＝-7.4129E-06，A6＝-7.2215E-09，A8＝1.6391E-12
［可変間隔データ］
視度         -1        -3        +1
ｆ         72.8      70.0      76.2
d7          0.6       2.8       5.3
d9          5.3       3.1       0.6
d11        20.6      23.6      25.6
［条件式］
条件式（１）Ｎｎ（ＡＢＥ）＝1.875
条件式（２）ν（ＡＢＥ）＝27.5
条件式（３）ν２＝47.3
条件式（４）Ｓ３＝5.42
【０１０４】
表１に示す諸元の表から、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１は、上記条件式（１）〜（４）を満たすことが分かる。
【０１０５】
図２は、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１の諸収差図（紙面左から、球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−３［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【０１０６】
各収差図において、Ｙ１はペンタプリズムＰへの光線の入射高さを、Ｙ０は焦点面Ｉ上での物体高を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面を、破線はメリディオナル像面を示す。コマ収差図では、「ｍｉｎ」は角度単位の「分」を示す。球面収差図及び非点収差図では、それぞれ横軸の単位は［ｍ-1］であり、図中では「Ｄ」で表す。また、ＣはＣ線（波長656.3nm）、Ｄはｄ線（波長587.6nm）、ＦはＦ線（波長486.1nm）、Ｇはｇ線（波長435.8nm）における収差曲線を示す。この収差図の説明は、第１〜第３実施例においても同様とし、その説明を省略する。
【０１０７】
第１実施例は、各収差図から明らかなように、ファインダー光学系ＶＦの光路長が長く視度調節が可能であるにもかかわらず、各視度での光学系の諸収差が良好に補正されていることが分かる。また、第１実施例は、各収差図はアイポイントＥ．Ｐの瞳径をφ１０ｍｍとした場合の収差を示しているが、このような大きな瞳径において、コマ収差、球面収差、及び歪曲収差が良好に補正されていることも分かる。
【０１０８】
その結果、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１によれば、ペンタプリズムＰを利用する一眼レフカメラＣＡＭのファインダー光学系ＶＦにおいて、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ１までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズＥＬ１を得ることができる。また、このような接眼レンズＥＬ１を備えたファインダー光学系ＶＦ及び一眼レフカメラＣＡＭ（図９参照）によれば、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ１までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率を確保することができる。
【０１０９】
図３は、上記第１実施例と同様の構成の接眼レンズＥＬ１であって、アイポイントＥ．Ｐ側から入射した光線が第１番目の反射面で反射してアイポイントＥ．Ｐ側にゴーストやフレアを形成する様子の一例を示す図である。
【０１１０】
図３において、アイポイントＥ．Ｐ側からの光線ＢＭが図示のように接眼レンズＥＬに入射すると、両凸形状の正レンズＬ２における曲率半径がＲ８の物体側のレンズ面（第１番目の反射光の発生面であり、表１中の面番号は８）で反射してアイポイントＥ．Ｐ側に到達し、ゴースト及びフレアを発生させる。なお、第１番目の反射光の発生面Ｒ８は、アイポイントＥ．Ｐ側から見て凹形状のレンズ面である。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴースト及びフレアを効果的に低減させることができる。
【０１１１】
図４は、上記第１実施例と同様の構成の接眼レンズＥＬ１であって、物体側から入射した光線が第１番目の反射面と第２番目の反射面で反射してアイポイントＥ．Ｐ側にゴーストやフレアを形成する様子の一例を示す図である。
【０１１２】
図４において、物体側からの光線ＢＭが図示のように接眼レンズＥＬに入射すると、両凸形状の正レンズＬ２における曲率半径がＲ８の物体側のレンズ面（第１番目の反射光の発生面であり、表１中の面番号は８）で反射し、その反射光は負メニスカスレンズＬ１における曲率半径がＲ７の像面側のレンズ面（第２番目の反射光の発生面であり、表１中の面番号は７）で再度反射してアイポイントＥ．Ｐ側に到達し、ゴースト及びフレアを発生させる。なお、第１番目の反射光の発生面Ｒ８は、アイポイントＥ．Ｐ側から見て凹形状のレンズ面である。また、第２番目の反射光の発生面Ｒ７は、アイポイントＥ．Ｐ側から見て凹形状のレンズ面である。このような面に、より広い波長範囲で広入射角に対応した反射防止膜を形成することで、ゴースト及びフレアを効果的に低減させることができる。
【０１１３】
（第２実施例）
第２実施例について、図５、図６及び表２を用いて説明する。図５は、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ（ＥＬ２）のレンズ構成図（視度−１［ｍ-1］時）である。図５では、ペンタプリズムＰは厚い平行平面板に展開した状態で示され、焦点板Ｆは該焦点板Ｆに形成される焦点面Ｉのみが示されている。
【０１１４】
第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことができるようになっている。第１レンズ群Ｇ１は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズＬ１を有し、第２レンズ群Ｇ２は両凸レンズＬ２を有し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズＬ３を有して構成されている。
【０１１５】
本実施例では、焦点面Ｉと第１レンズ群Ｇ１との間に、不図示の対物レンズの実像面すなわち焦点面Ｉ側から順に、光軸に沿って、焦点面Ｉ近傍に配置されたコンデンサレンズＣと、ペンタプリズムＰとが配置されている。
【０１１６】
上記構成を有する第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２では、（不図示の対物レンズにより結像された）焦点面Ｉ上の像を、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰを順に介して正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズＥＬ２により拡大し、アイポイントＥ．Ｐにて観察するようになっている。
【０１１７】
第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２では、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２の像面側レンズ面（表２中の面番号９）と、第３レンズ群Ｇ３の負メニスカスレンズＬ３の物体側レンズ面（表２中の面番号１０）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１１８】
以下の表２に、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２の諸元値を掲げる。表２における面番号１〜１１は、図５に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ１１の各光学面に対応している。
【０１１９】
（表２）
［レンズデータ］
面番号    Ｒ         ｄ       ｎ（ｄ）     νｄ
1       ∞        2.00
2       ∞        4.70      1.56883      56.34
3    -65.035      1.30
4      0.000    110.53      1.51680      64.10
5      0.000      0.25
6   1159.197      2.82      2.00069      25.45
7     56.134      d7(可変)
＊8     27.121      5.40      1.75550      55.10
9   -104.236      d9(可変)
10    25.552      4.93      1.90366      31.27
11    18.069      d11(可変)
E.P
［非球面データ］
第８面  κ＝0.4984，A4＝-4.6337E-06，A6＝-5.1922E-09，A8＝1.1396E-11
［可変間隔データ］
視度         -1        -3        +1
ｆ         73.4      70.7      76.6
d7          2.7       0.5       5.1
d9          2.8       5.0       0.4
d11         2.8       5.0       0.4
［条件式］
条件式（１）Ｎｎ（ＡＢＥ）＝1.952
条件式（２）ν（ＡＢＥ）＝28.4
条件式（３）ν２＝55.1
条件式（４）Ｓ３＝5.83
【０１２０】
表２に示す諸元の表から、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２は、上記条件式（１）〜（４）を満たすことが分かる。
【０１２１】
図６は、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２の諸収差図（紙面左から、球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−３［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。各収差図から明らかなように、第２実施例は、ファインダー光学系ＶＦの光路長が長く視度調節が可能であるにもかかわらず、各視度での光学系の諸収差が良好に補正されていることが分かる。また、第２実施例は、各収差図はアイポイントＥ．Ｐの瞳径をφ１０ｍｍとした場合の収差を示しているが、このような大きな瞳径において、コマ収差、球面収差、及び歪曲収差が良好に補正されていることも分かる。
【０１２２】
その結果、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２によれば、ペンタプリズムＰを利用する一眼レフカメラＣＡＭのファインダー光学系ＶＦにおいて、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ２までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズＥＬ２を得ることができる。また、このような接眼レンズＥＬ２を備えたファインダー光学系ＶＦ及び一眼レフカメラＣＡＭ（図９参照）によれば、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ２までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率を確保することができる。
【０１２３】
（第３実施例）
第３実施例について、図７、図８及び表３を用いて説明する。図７は、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ（ＥＬ３）のレンズ構成図（視度−１［ｍ-1］時）である。図７では、ペンタプリズムＰは厚い平行平面板に展開した状態で示され、焦点板Ｆは該焦点板Ｆに形成される焦点面Ｉのみが示されている。
【０１２４】
第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行い、第１レンズ群Ｇ１は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズＬ１を有し、第２レンズ群Ｇ２は両凸レンズＬ２を有し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズＬ３を有して構成されている。
【０１２５】
本実施例では、焦点面Ｉと第１レンズ群Ｇ１との間に、不図示の対物レンズの実像面すなわち焦点面Ｉ側から順に、光軸に沿って、焦点面Ｉ近傍に配置されたコンデンサレンズＣと、ペンタプリズムＰとが配置されている。
【０１２６】
上記構成を有する第１実施例に係る接眼レンズＥＬ３では、（不図示の対物レンズにより結像された）焦点面Ｉ上の像を、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰを順に介して正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズＥＬ３により拡大し、アイポイントＥ．Ｐにて観察するようになっている。
【０１２７】
第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３は、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２の物体側レンズ面（表３中の面番号８）と、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２の像面側レンズ面（表３中の面番号９）に、後述する反射防止膜が形成されている。
【０１２８】
以下の表３に、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３の諸元値を掲げる。表３における面番号１〜１１は、図７に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ１１の各光学面に対応している。
【０１２９】
（表３）
［レンズデータ］
面番号    Ｒ         ｄ       ｎ（ｄ）     νｄ
1       ∞        2.10
2       ∞        4.70      1.56883      56.34
3    -65.035      1.30
4      0.000    110.53      1.51680      64.10
5      0.000      0.25
6   3941.586      1.10      2.00069      25.45
7     57.369      d7(可変)
＊8     28.042      5.32      1.77250      49.61
9   -104.701      d9(可変)
10    25.668      4.90      2.00069      25.45
11    18.606      d11(可変)
E.P
［非球面データ］
第８面  κ＝-0.1749，A4＝-5.2054E-07，A6＝-4.5613E-09，A8＝1.2666E-11
［可変間隔データ］
視度         -1        -3        +1
ｆ         70.4      72.9      75.9
d7          0.6       2.8       5.2
d9          5.2       3.0       0.6
d11        24.0      26.0      28.0
［条件式］
条件式（１）Ｎｎ（ＡＢＥ）＝2.001
条件式（２）ν（ＡＢＥ）＝25.5
条件式（３）ν２＝49.6
条件式（４）Ｓ３＝6.27
【０１３０】
表３に示す諸元の表から、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３は、上記条件式（１）〜（４）を満たすことが分かる。
【０１３１】
図８は、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３の諸収差図（紙面左から、球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［ｍ-1］時の諸収差図、（ｂ）は視度−３［ｍ-1］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［ｍ-1］時の諸収差図をそれぞれ示す。各収差図から明らかなように、第３実施例は、ファインダー光学系ＶＦの光路長が長く視度調節が可能であるにもかかわらず、各視度での光学系の諸収差が良好に補正されていることが分かる。また、第３実施例は、各収差図はアイポイントＥ．Ｐの瞳径をφ１０ｍｍとした場合の収差を示しているが、このような大きな瞳径において、コマ収差、球面収差、及び歪曲収差が良好に補正されていることも分かる。
【０１３２】
その結果、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３によれば、ペンタプリズムＰを利用する一眼レフカメラＣＡＭのファインダー光学系ＶＦにおいて、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ３までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズＥＬ３を得ることができる。また、このような接眼レンズＥＬ３を備えたファインダー光学系ＶＦ及び一眼レフカメラＣＡＭ（図９参照）によれば、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ３までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率を確保することができる。
【０１３３】
ここで、本実施形態に係る接眼レンズＥＬに用いられる反射防止膜（多層広帯域反射防止膜とも言う）について説明する。図１１は、反射防止膜の膜構成の一例を示す図である。この反射防止膜１０１は７層からなり、レンズ等の光学部材１０２の光学面に形成される。第１層１０１ａは真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムで形成されている。また、この第１層１０１ａの上に更に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第２層１０１ｂが形成される。さらに、この第２層１０１ｂの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第３層１０１ｃが形成され、この第３層１０１ｃの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第４層１０１ｄが形成される。またさらに、この第４層１０１ｄの上に真空蒸着法で蒸着された酸化アルミニウムからなる第５層１０１ｅが形成され、この第５層１０１ｅの上に真空蒸着法で蒸着された酸化チタンと酸化ジルコニウムの混合物からなる第６層１０１ｆが形成される。
【０１３４】
そして、このようにして形成された第６層１０１ｆの上に、ウェットプロセスによりフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる第７層１０１ｇが形成され、本実施形態の反射防止膜１０１が形成される。第７層１０１ｇの形成には、ウェットプロセスの一種であるゾル−ゲル法を用いている。ゾル−ゲル法とは、原料を混合することにより得られたゾルを、加水分解・重縮合反応などにより流動性のないゲルとし、このゲルを加熱・分解して生成物を得る方法であり、光学薄膜の作製においては、光学部材の光学面上に光学薄膜材料ゾルを塗布し、乾燥固化によりゲル膜とすることで膜を生成することができる。なお、ウェットプロセスとして、ゾル−ゲル法に限らず、ゲル状態を経ないで固体膜を得る方法を用いるようにしてもよい。
【０１３５】
このように、この反射防止膜１０１の第１層１０１ａ〜第６層１０１ｆまではドライプロセスである電子ビーム蒸着により形成され、最上層である第７層１０１ｇはフッ酸／酢酸マグネシウム法で調製したゾル液を用いるウェットプロセスにより、以下の手順で形成されている。
【０１３６】
まず、予めレンズ成膜面（上述の光学部材１０２の光学面）に真空蒸着装置を用いて、第１層１０１ａとなる酸化アルミニウム層、第２層１０１ｂとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第３層１０１ｃとなる酸化アルミニウム層、第４層１０１ｄとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層、第５層１０１ｅとなる酸化アルミニウム層、第６層１０１ｆとなる酸化チタン−酸化ジルコニウム混合層を順に形成する。そして、蒸着装置より光学部材１０２を取り出した後、フッ酸／酢酸マグネシウム法により調製したゾル液にシリコンアルコキシドを加えたものをスピンコート法により塗布することにより、第７層１０１ｇとなるフッ化マグネシウムとシリカの混合物からなる層を形成する。フッ酸／酢酸マグネシウム法によって調製される際の反応式を以下の式（ｂ）に示す。
【０１３７】
２ＨＦ＋Ｍｇ（ＣＨ3ＣＯＯ）2  →  ＭｇＦ2  ＋  ２ＣＨ3ＣＯＯＨ  …（ｂ）
【０１３８】
この成膜に用いたゾル液は、原料混合後、オートクレーブで１４０℃、２４時間高温加圧熟成処理を施した後、成膜に用いられる。光学部材１０２は、第７層１０１ｇの成膜終了後、大気中で１６０℃、１時間加熱処理して完成される。このようなゾル−ゲル法を用いることにより、大きさが数ｎｍから数十ｎｍの粒子が空隙を残して堆積して第７層１０１ｇが形成される。
【０１３９】
上記のように形成された反射防止膜１０１を有する光学部材の光学的性能について、図１２に示す分光特性を用いて説明する。
【０１４０】
本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材（レンズ）は、以下の表４に示す条件で形成されている。表４では、基準波長をλとし、基板（光学部材）の屈折率が１．６２、１．７４及び１．８５の場合について、反射防止膜１０１の各層１０１ａ（第１層）〜１０１ｇ（第７層）の光学膜厚をそれぞれ求めたものである。なお、表４では、酸化アルミニウムをAl2O3、酸化チタンと酸化ジルコニウム混合物をZrO2＋TiO2、フッ化マグネシウムとシリカの混合物をMgF2＋SiO2とそれぞれ表している。
【０１４１】
（表４）
物質       屈折率  光学膜厚  光学膜厚  光学膜厚
媒質    空気        1
第７層  MgF2＋SiO2  1.26   0.268λ   0.271λ   0.269λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12   0.057λ   0.054λ   0.059λ
第５層  Al2O3       1.65   0.171λ   0.178λ   0.162λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12   0.127λ   0.13λ    0.158λ
第３層  Al2O3       1.65   0.122λ   0.107λ   0.08λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12   0.059λ   0.075λ   0.105λ
第１層  Al2O3       1.65   0.257λ   0.03λ    0.03λ
基板の屈折率               1.62      1.74      1.85
【０１４２】
図１２は、表４において基準波長λを５５０ｎｍとして反射防止膜１０１の各層の光学膜厚を設計した光学部材に、光線が垂直入射する時の分光特性を表している。
【０１４３】
図１２から、基準波長λを５５０ｎｍで設計した反射防止膜１０１を有する光学部材は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率を０．２％以下に抑えられることが分かる。また、表４において基準波長λをｄ線（波長587.6nm）として各光学膜厚を設計した反射防止膜１０１を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１２に示す基準波長λが５５０ｎｍの場合とほぼ同等の分光特性を有する。
【０１４４】
次に、本実施形態に係る反射防止膜の変形例について説明する。この反射防止膜は５層からなり、表４と同様に、以下の表５で示される条件で基準波長λに対する各層の光学膜厚が設計される。本変形例では、第５層の形成に前述のゾル−ゲル法を用いている。
【０１４５】
（表５）
物質       屈折率  光学膜厚  光学膜厚
媒質    空気        1
第５層  MgF2＋SiO2  1.26   0.275λ   0.269λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12   0.045λ   0.043λ
第３層  Al2O3       1.65   0.212λ   0.217λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12   0.077λ   0.066λ
第１層  Al2O3       1.65   0.288λ   0.290λ
基板の屈折率               1.46        1.52
【０１４６】
図１３は、表５において、基板の屈折率が１．５２及び基準波長λを５５０ｎｍとして各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材に、光線が垂直入射する時の分光特性を示している。図１３から変形例の反射防止膜は、光線の波長が４２０ｎｍ〜７２０ｎｍの全域で反射率が０．２％以下に抑えられることが分かる。なお、表５において基準波長λをｄ線（波長587.6nm）として各光学膜厚を設計した反射防止膜を有する光学部材でも、その分光特性にはほとんど影響せず、図１３に示す分光特性とほぼ同等の特性を有する。
【０１４７】
図１４は、図１３に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。なお、図１３、図１４には、表５に示す基板の屈折率が１．４６の反射防止膜を有する光学部材の分光特性が図示されていないが、基板の屈折率が１．５２とほぼ同等の分光特性を有していることは言うまでもない。
【０１４８】
また比較のため、図１５に、従来の真空蒸着法などのドライプロセスのみで成膜した反射防止膜の一例を示す。図１５は、表５に示す基板の屈折率１．５２に、以下の表６で示される条件で構成される反射防止膜を設計した光学部材に、光線が垂直入射する時の分光特性を示す。また、図１６は、図１５に示す分光特性を有する光学部材への光線の入射角が３０度、４５度、６０度の場合の分光特性をそれぞれ示す。
【０１４９】
（表６）
物質       屈折率  光学膜厚
媒質    空気        1
第７層  MgF2        1.39   0.243λ
第６層  ZrO2＋TiO2  2.12   0.119λ
第５層  Al2O3       1.65   0.057λ
第４層  ZrO2＋TiO2  2.12   0.220λ
第３層  Al2O3       1.65   0.064λ
第２層  ZrO2＋TiO2  2.12   0.057λ
第１層  Al2O3       1.65   0.193λ
基板の屈折率               1.52
【０１５０】
図１２〜図１４で示す本実施形態に係る反射防止膜を有する光学部材の分光特性を、図１５及び図１６で示す従来例の分光特性と比較すると、本実施形態に係る反射防止膜はいずれの入射角においてもより低い反射率を有し、しかもより広い帯域で低い反射率を有することが良く分かる。
【０１５１】
続いて、第１実施例〜第３実施例に係る接眼レンズＥＬ（ＥＬ１〜ＥＬ３）に、表４に示す反射防止膜を適用した例について説明する。
【０１５２】
第１実施例の接眼レンズＥＬ１において、表１に示すように、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１の屈折率はｎｄ＝１．８４６６６であり、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２の屈折率はｎｄ＝１．７７３８７であるため、負メニスカスレンズＬ１における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜１０１（表４参照）を用い、両凸形状の正レンズＬ２における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜（表４参照）を用いることで、各レンズ面からの反射光を少なくすることができ、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１５３】
第２実施例の接眼レンズＥＬ２において、表２に示すように、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２の屈折率はｎｄ＝１．７５５５０であり、第３レンズ群Ｇ３の負メニスカスレンズＬ３の屈折率はｎｄ＝１．９０３６６であるため、両凸形状の正レンズＬ２における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表４参照）を用い、負メニスカスレンズＬ３における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜（表４参照）を用いることで、各レンズ面からの反射光を少なくすることができ、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１５４】
第３実施例の接眼レンズＥＬ３において、表３に示すように、第２レンズ群Ｇ２の両凸形状の正レンズＬ２の屈折率はｎｄ＝１．７７２５０であるため、両凸形状の正レンズＬ２における物体側のレンズ面に基板の屈折率が１．７４に対応する反射防止膜１０１（表４参照）を用い、両凸形状の正レンズＬ２における像面側のレンズ面に基板の屈折率が１．８５に対応する反射防止膜（表４参照）を用いることで、各レンズ面からの反射光を少なくすることができ、ゴーストやフレアを低減することができる。
【０１５５】
なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【０１５６】
例えば、本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、図９に示すような一眼レフカメラのファインダー光学系ＶＦに用いられる接眼レンズに限らず、広く実像光学系のファインダー光学系の接眼レンズとして利用することも可能である。
【０１５７】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいては、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことができるように構成されているが、これに限られものではない。例えば、第１レンズ群Ｇ１を移動させたり、第１レンズ群Ｇ１及び第２レンズ群Ｇ２を２つとも移動させたりするなど、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２及び第３レンズ群Ｇ３のうち少なくとも１つを光軸に沿って移動させることにより、視度調節を行うことができるように構成されていればよい。
【０１５８】
本実施形態に係る接眼レンズＥＬにおいては、各レンズ面に、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。なお、本実施形態のウェットプロセスで形成した層を少なくとも１層含む反射防止膜を、各レンズ面に施しても構わないことは言うまでもない。
【０１５９】
（第２実施形態）
以下、第２実施形態に係る接眼光学系について説明する。第２実施形態に係る接眼光学系は、液晶等の表示部材に表示された像を観察者の眼に結像させるために配置されているものである。また、本実施形態に係る接眼レンズは、該接眼レンズを構成する光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。このように構成することで、本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、物体側からもしくはアイポイント側からの光が光学面で反射されて生じるゴーストやフレアをさらに低減することができ、高い結像性能を達成することができる。
【０１６０】
第２実施形態に係る接眼光学系は、接眼レンズと、該接眼レンズの眼側に保護窓として配置されたメニスカス形状の光学部材（以後、第２実施形態において「保護窓」という）と、を備え、前記接眼レンズの視度が０［ｍ-1］の時の前記接眼レンズの焦点距離をｆｅ、前記メニスカス形状の面の曲率半径をＲｍとしたとき、次の条件式（５）を満足することを特徴とする。
【０１６１】
２．００＜Ｒｍ／ｆｅ＜２２．００  …（５）
【０１６２】
第２実施形態に係る接眼光学系は、接眼レンズの眼側に、最終光学部材としてメニスカス形状の保護窓を備えることにより、視野内の輝点像（表示部材の像）から保護窓の表面に入射して反射する光線に発散作用を与え、輝点像の再結像位置を表示部材から遠ざけることができる。そして、再結像したゴースト像と正規の実像を同時に注視できないようにして、ゴースト像の視認性を減少させている。
【０１６３】
上記条件式（５）は、保護窓の最適な形状を規定するものである。条件式（５）を満足することにより、効果的に高輝度の像に基づくゴーストを回避することができる。
【０１６４】
条件式（５）の下限値を下回ると視野内で生じるゴーストの回避は容易になるが、保護窓の屈折力が強くなるため接眼光学系全系の収差性能に悪影響を及ぼし高い結像性能が得られなくなる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（５）の下限値を４．８５とすることがより好ましく、これにより、収差が少ないより良い光学性能が得られる。さらに下限値を５．５０とするとより良い光学性能が得られる。
【０１６５】
また、条件式（５）の上限値を上回ると接眼光学系の収差性能に与える影響は小さくなるが、ゴースト光の再結像位置が表示部材に近づき、ゴースト光が発生しやすくなる。この場合、視度調整のために接眼光学系を光軸に沿って移動させると容易にゴースト光が観察される可能性がある。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式の上限値を１５．００とすることがより好ましく、これにより、ゴーストの影響をより少なくできる。さらに、上限値を１０．００とするとゴーストの影響をより少なくできる。
【０１６６】
なお、第２実施形態においては、条件式（５）を最終光学部材としての保護窓の最適な形状を規定するものとしているが、接眼光学系よりも眼側に配置された光学部材であれば最終光学部材でなくても、条件式（５）を満たすことにより、効果的にゴースト光を軽減し高い結像性能を得ることができる。
【０１６７】
視度の単位［ｍ-1］について、例えば、視度Ｘ［ｍ-1］とは、接眼レンズによる像がアイポイントから光軸上に１／Ｘ［ｍ（メートル）］の位置にできる状態のことを示す（符号は像が接眼レンズより観察者側にできた時を正とする）。
【０１６８】
視度調整を考慮すると、ゴースト光の再結像位置を表示部材位置から、光軸方向に最低でも３×（ｆｅ2／１０００）離れて結像するように曲率半径を設定することが望ましい。この条件式は表示部材位置で１［ｍ-1］視度を変化させるのに必要な表示部材の移動量の３倍を示すものである。すなわち、これは観察状態において表示部材に視度を合わせている場合にゴースト像の結像位置を実質３［ｍ-1］程度視度が異なる状態にすることである。このような状態にすることにより、通常観察時にゴースト像を目立たなくすることができる。なお、結像位置を上記条件より大きく離した方が有利なのは言うまでもない。
【０１６９】
第２実施形態に係る接眼光学系では、メニスカス形状の光学部材は、眼側に凹面を向けて配置することが望ましい。このように眼側に凹面を向けることにより眼側からの外光が保護窓の眼側の面で反射して観察者の瞳に入りにくくなる。特に観察時の外光は、観察者の頭部との関係で接眼光軸に対して大きな角度で入射するため、眼側の光学面を凹面状にすることにより、凸面に比べて光学面が奥になり外光が入射しにくくなる。そして、入射したとしても凸面と比べて入射角が大きくなるため、外光が視野外に反射され易くなり観察者の眼に入りにくくなる。
【０１７０】
また、第２実施形態に係る接眼光学系は、観察する実像の最大像高をＹとしたとき、次の条件式（６）及び（７）を満足する。
【０１７１】
ｆｅ＜４０．００  …（６）
Ｙ＜ｆｅ／３．００  …（７）
【０１７２】
条件式（６）は接眼レンズの焦点距離を規定するものであり、条件式（７）は実像の最大像高の上限を規定するものである。
【０１７３】
条件式（６）及び（７）を満たすことで、より効果的にゴーストを回避することができる。条件式（７）の上限を超えた場合、観察する実像面が大きくなるため、保護窓の曲率が接眼収差性能に影響する。特に視野の周辺性能に影響する。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（７）の上限をｆｅ／３．５とすることがより好ましく、これにより効果的にゴーストを回避できる。さらに、上限をｆｅ／４．０とすると、さらに効果的にゴーストを回避できる。
【０１７４】
第２実施形態において、保護窓は樹脂から成ることが望ましい。これにより、保護窓が軽量となり、成形し易くなり、耐衝撃性を高めることができる。樹脂としては、例えば、アクリルやポリカーボネートを用いることができる。
【０１７５】
以下、第２実施形態に係る接眼光学系の各実施例について、添付図面を参照しつつ説明する。
【０１７６】
（第４実施例）
図１７は、第２実施形態の第４実施例に係る接眼光学系の構成を示す断面図である。第２実施形態の第４実施例に係る接眼光学系は、物体側から順に、接眼レンズ１１と、保護窓１２とからなる。
【０１７７】
接眼レンズ１１は、両凸形状の正レンズＬ１３と、両凹形状の負レンズＬ１４と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ１５と、からなる。
【０１７８】
第４実施例において、保護窓１２は眼側に凹面を向けたメニスカス形状をしている。眼側に凹面を向けることにより眼側からの外光が最終光学部材面で反射して、観察者の瞳に入りにくくなる。特に観察時の外光は観察者の頭部との関係で接眼光軸に対して大きな角度で入射する。そのため、光学面を凹面形状にすることにより、凸面に比べて、光学面が奥になるため外光が入射しにくくなる。そして、入射したとしても凸面と比べて入射角が大きくなるため、外光が視野外に反射される可能性を高めることができる。
【０１７９】
また、第４実施例において、保護窓１２は、物体側と眼側の両面とも曲率半径を５０ｍｍとしている。このように両面とも同じ曲率半径にした場合であっても、保護窓１２は、極めて小さいが、屈折力を有する。しかし、第４実施例のように、曲率半径を大きくすることと、曲面を接眼レンズ側に凸面を向けるように構成することで、接眼レンズからアイポイントＥ．Ｐへ向かう収束光の曲面への入射角を小さくすることができるので、接眼レンズの収差性能にはほとんど影響しない。
【０１８０】
図１７には、表示部材１６からの表示光とゴースト光線の光路を示している。ゴースト光は、保護窓１２に曲率を持たせることにより、表示部材１６のＡ点の像の光束が保護窓１２の表面（Ｂ点）で反射されても、保護窓１２の表示部材１６側の面が反射光束に対して発散するように作用するため、反射光の結像位置が、表示部材近傍ではなく、表示部材１６の表面で反射されて接眼レンズ１１及び保護窓１２に入射してアイポイント近傍のＤ点に集光する。したがって、この反射光束は迷光として眼に到達するが、観察者にはゴースト像としては観察できなくなる。
【０１８１】
下記の表７に、第２実施形態の第４実施例に係る接眼光学系の諸元の値を掲げる。接眼レンズの焦点距離ｆｅ＝２４．５９ｍｍである。観察物体の最大物体高は第４実施例及び以降の実施例においても６．０ｍｍを想定している。表７における面番号１〜１０は、図１７に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。
【０１８２】
（表７）
［レンズデータ］
面番号    Ｒ         ｄ      ｎ（ｄ）     νｄ
1       ∞       18.5
＊2    18.46305     4.5      1.49108      57.57
3   -14.09265     1.0
＊4   -10.86467     1.5      1.58518      30.24
5   203.88888     1.5
6   -95.39091     3.0      1.49108      57.57
＊7   -11.57101     1.5
8    50.00000     1.0      1.49108      57.57
9    50.00000    15.0
10    E.P
［非球面データ］
第２面  κ＝-1.7818，A6＝0.0
第４面  κ＝ 1.0000，A6＝0.65762E-06
第７面  κ＝ 0.5034，A6＝0.0
［条件式］
条件式（５）Ｒｍ／ｆｅ＝２．０３
条件式（６）ｆｅ＝２４．５９
条件式（７）ｆｅ／３＝８．１９
【０１８３】
図１８は本願の第４実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。球面収差図において「Ｙ１」は正立系への光線の入射高さを示し、非点収差図において「Ｙ０」は表示部材高さを示している。コマ収差の「ｍｉｎ」は角度単位の分を示す。図中の「Ｃ」、「Ｆ」、「Ｄ」、「Ｇ」はそれぞれＣ線（波長656.3nm）、Ｆ線（波長486.1nm）、ｄ線（波長587.6nm）、ｇ線（波長435.8nm）での収差曲線を示している。球面収差図と非点収差図において、横軸「Ｄ」の単位は「ｍ-1」である。なお、後述する第５〜第８実施例の収差図においても、第４実施例と同様の符号を用いる。
【０１８４】
図１８に示す各収差図より、第４実施例に係る接眼光学系１０は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。後述する参考例における収差図、図２８と比較することにより、上記条件式（５）の範囲内の曲率半径を有する保護窓１２を配置しても、接眼光学系１０の収差性能の劣化がないことが分かる。
【０１８５】
（第５実施例）
図１９は、第２実施形態の第５実施例に係る接眼光学系２０の構成を示す断面図である。第５実施例は、上記第４実施例と基本的なレンズ構成は共通しているが、保護窓２２の曲率半径が、第４実施例においては５０ｍｍであったのに対して、第５実施例においては１２５ｍｍである点において異なっている。
【０１８６】
図１９には、表示部材２６からの表示光とゴースト光線の光路を示している。第４実施例よりも保護窓２２の曲率半径を大きくしたため、ゴースト光に対する発散作用が弱くなり、ゴースト光の再結像位置（Ｄ点）が、第４実施例の図１７よりも表示部材に近い位置になることが分かる。しかし、上述した表示部材から３×（ｆｅ2／１０００）の距離より十分に離れているので、観察者がアイポイントにおいて、再結像したものをゴースト像として観察することは困難である。これより、本発明の条件式（５）の下限値を下回らなければ、ゴーストを効果的に軽減することができるといえる。
【０１８７】
以下の表８に、第５実施例に係る接眼光学系の諸元の値を掲げる。接眼レンズの焦点距離ｆｅ＝２４．５９ｍｍである。表８における面番号１〜１０は、図１９に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ１０の各光学面に対応している。
【０１８８】
（表８）
［レンズデータ］
面番号    Ｒ         ｄ      ｎ（ｄ）     νｄ
1       ∞       18.5
＊2    18.46305     4.5      1.49108      57.57
3   -14.09265     1.0
＊4   -10.86467     1.5      1.58518      30.24
5   203.88888     1.5
6   -95.39091     3.0      1.49108      57.57
＊7   -11.57101     1.5
8   125.00000     1.0      1.49108      57.57
9   125.00000    15.0
10    E.P
［非球面データ］
第２面  κ＝-1.7818，A6＝0.0
第４面  κ＝ 1.0000，A6＝0.65762E-06
第７面  κ＝ 0.5034，A6＝0.0
［条件式］
条件式（５）Ｒｍ／ｆｅ＝５．０８
条件式（６）ｆｅ＝２４．５９
条件式（７）ｆｅ／３＝８．１９
【０１８９】
図２０は本願の第５実施例に係る接眼光学系２０の諸収差図である。各収差図より、第５実施例に係る接眼光学系２０は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。また、後述する参考例における収差図、図２８と比較することにより、上記条件式の範囲内の曲率半径を有する保護窓２２を配置しても、接眼光学系２０の収差性能の劣化がないことがわかる。
【０１９０】
（第６実施例）
図２１は、第２実施形態の第６実施例に係る接眼光学系３０の構成を示す断面図である。第６実施例に係る接眼光学系３０は、物体側から順に、接眼レンズ３１と、保護窓３２とからなる。
【０１９１】
接眼レンズ３１は、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズＬ３４と、からなる。
【０１９２】
第６実施例において、保護窓３２は眼側に凹面を向けたメニスカス形状をしており、物体側面の曲率半径が９０ｍｍ、眼側の曲率半径が９５ｍｍであり、物体側と眼側の面において曲率が異なっている。
【０１９３】
本発明においては眼側に配置された光学部材に接眼レンズの焦点距離の１／１００程度の屈折力を与えても接眼レンズの収差に影響しないので、その範囲内で最終光学部材の前後の曲率半径を変化させても問題はない。なお、物体側と眼側の両面を同心円になるように曲率を設定しても、収差性能に影響を与えることなくゴースト回避の効果を得ることは可能である。
【０１９４】
以下の表９に、第６実施例に係る接眼光学系の諸元の値を掲げる。接眼レンズの焦点距離ｆｅ＝２３．１６ｍｍである。表９における面番号１〜９は、図２１に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。
【０１９５】
（表９）
［レンズデータ］
面番号    Ｒ         ｄ      ｎ（ｄ）     νｄ
1       ∞       20.2
2  -175.00000     2.2      1.51680      64.14
3   -29.50000     0.3
4    38.00000     1.2      1.84666      23.78
5    14.00000     4.5      1.80400      46.58
6   -78.00000     1.8
7    90.00000     1.0      1.49108      57.57
8    95.00000    15.2
9    E.P
［条件式］
条件式（５）Ｒｍ（物体側の面）／ｆｅ＝３．８８
条件式（５）Ｒｍ（眼側の面）／ｆｅ＝４．０９
条件式（６）ｆｅ＝２３．１６
条件式（７）ｆｅ／３＝７．７２
【０１９６】
図２２は第２実施形態の第６実施例に係る接眼光学系３０の諸収差図である。各収差図より、第６実施例に係る接眼光学系３０は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。また、第４実施例に係る図１８、第５実施例に係る図２０と比較することにより、条件式（５）の範囲内において保護窓３２の物体側の面と眼側の面の曲率半径を異ならせても接眼光学系３０の収差性能の劣化がないことが分かる。
【０１９７】
（第７実施例）
図２３は、第２実施形態の第７実施例に係る接眼光学系の構成を示す断面図である。第７実施例は、上記第６実施例と基本的な構成は共通しているが、保護窓４２の曲率半径が、第６実施例においては物体側の面が９０ｍｍ、眼側の面が９５ｍｍであったのに対し、第７実施例においては物体側の面が２００ｍｍ、眼側の面が２４０ｍｍである点において異なっている。
【０１９８】
以下の表１０に、第７実施例に係る接眼光学系の諸元の値を掲げる。接眼レンズの焦点距離ｆｅ＝２３．１６ｍｍである。表１０における面番号１〜９は、図２３に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。
【０１９９】
（表１０）
［レンズデータ］
面番号    Ｒ         ｄ      ｎ（ｄ）     νｄ
1       ∞       20.2
2  -175.00000     2.2      1.51680      64.14
3   -29.50000     0.3
4    38.00000     1.2      1.84666      23.78
5    14.00000     4.5      1.80400      46.58
6   -78.00000     1.8
7   200.00000     1.0      1.49108      57.57
8   240.00000    15.2
9    E.P
［条件式］
条件式（５）Ｒｍ（物体側の面）／ｆｅ＝８.６２
条件式（５）Ｒｍ（眼側の面）／ｆｅ＝１０．３５
条件式（６）ｆｅ＝２３．１６
条件式（７）ｆｅ／３＝７．７２
【０２００】
図２４は第２実施形態の第７実施例に係る接眼光学系４０の諸収差図である。各収差図より、第７実施例に係る接眼光学系４０は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。また、第６実施例に係る図２２と比較することにより、条件式（５）の範囲内において保護窓４２の物体側の面と眼側の面の曲率の差を大きくしても、接眼光学系４０の収差性能の劣化がないことが分かる。
【０２０１】
（第８実施例）
図２５は、第２実施形態の第８実施例に係る接眼光学系の構成を示す断面図である。第８実施例は、上記第６実施例、第７実施例と基本的なレンズ構成は共通しているが、保護窓５２が物体側に凹面を向けている点と、物体側と眼側の面の曲率半径がいずれも１５０ｍｍである点において異なっている。
【０２０２】
以下の表１１に、第８実施例に係る接眼光学系の諸元の値を掲げる。接眼レンズの焦点距離ｆｅ＝２３．１６ｍｍである。表１１における面番号１〜９は、図２５に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ９の各光学面に対応している。
【０２０３】
（表１１）
［レンズデータ］
面番号    Ｒ         ｄ      ｎ（ｄ）     νｄ
1       ∞       20.2
2  -175.00000     2.2      1.51680      64.14
3   -29.50000     0.3
4    38.00000     1.2      1.84666      23.78
5    14.00000     4.5      1.80400      46.58
6   -78.00000     1.8
7  -150.00000     1.0      1.49108      57.57
8  -150.00000    15.2
9    E.P
［条件式］
条件式（５）Ｒｍ／ｆｅ＝６．４７
条件式（６）ｆｅ＝２３．１６
条件式（７）ｆｅ／３＝７．７２
【０２０４】
図２６は本願の第８実施例に係る接眼光学系５０の諸収差図である。各収差図より、第８実施例に係る接眼光学系５０は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。また、第６実施例に係る図２２、第７実施例に係る図２４と比較することにより、上記条件式の範囲内において保護窓５２の凹面を物体側に向けたとしても接眼光学系５０の収差性能の劣化がないことがわかる。
【０２０５】
（第３実施形態）
以下、第３実施形態に係る接眼光学系について説明する。第３実施形態に係る接眼光学系は、液晶等の表示部材に表示された像を観察者の眼に結像させるために配置されているものである。また、本実施形態に係る接眼レンズは、該接眼レンズを構成する光学面のうち少なくとも１面に反射防止膜が設けられ、この反射防止膜はウェットプロセスを用いて形成された層を少なくとも１層含んでいる。このように構成することで、本実施形態に係る接眼レンズは、物体側からもしくはアイポイント側からの光が光学面で反射されて生じるゴーストやフレアをさらに低減することができ、高い結像性能を達成することができる。
【０２０６】
第３実施形態に係る接眼光学系は、接眼レンズと、該接眼レンズの眼側に保護窓として配置された光学部材（以後、「保護窓」という）と、を備え、該光学部材は、周辺部がメニスカス形状を有し、前記接眼レンズの視度が０［ｍ-1］の時の前記接眼レンズの焦点距離をｆｅ、前記メニスカス形状の面の曲率半径をＲｍとしたとき、次の条件式（５）を満足していることを特徴とする。
【０２０７】
２．００＜Ｒｍ／ｆｅ＜２２．００  …（５）
【０２０８】
第３実施形態に係る接眼光学系は、接眼レンズの眼側に、光軸からの距離が接眼レンズの周辺部がメニスカス形状の保護窓を備えることにより、視野内の輝点像（表示部材の像）から保護窓の周辺部に入射して反射する光線に発散作用を与え、輝点像の再結像位置を表示部材から遠ざけることができる。そして、再結像したゴースト像と正規の実像を同時に注視できないようにして、ゴースト像の視認性を減少させている。
【０２０９】
上記条件式（５）は、保護窓の周辺部の最適な形状を規定するものである。条件式（５）を満足することにより、効果的にゴーストを回避することができる。
【０２１０】
条件式（５）の下限値を下回ると視野内で生じるゴーストの回避は容易になるが、保護窓の周辺部の屈折力が強くなるため接眼光学系全系の収差性能に悪影響を及ぼし高い結像性能が得られなくなる。また、条件式（５）の上限値を上回ると接眼光学系の収差性能に与える影響はより小さくなるが、ゴースト光の再結像位置が表示部材に近づき、ゴースト光が発生しやすくなる。この場合、視度調整のために接眼光学系を光軸に沿って移動させると容易にゴースト光が観察される可能性がある。
【０２１１】
第３実施形態は、保護窓の周辺部を規定している点において第２実施形態と異なっているが、ゴースト光は眼側に配置された光学部材の周辺部において反射し易いため、このような構成とすることで、効果的にゴーストを回避することができる。
【０２１２】
第３実施形態において周辺部とは、光軸からの距離が接眼レンズの有効径の４分の１よりも外側の部分を意味している。特にこの部分がゴーストの発生に影響を及ぼし易いためである。
【０２１３】
一方、光軸からの距離が接眼レンズの有効系の４分の１よりも内側の中心部は光軸と垂直な平板状をしている。この部分がゴースト光を反射することは少ないため、このような形状とすることで、全面を曲面とした場合と比較して収差を抑えることができる。
【０２１４】
第３実施形態に係る接眼光学系では、メニスカス形状の光学部材は、眼側に凹面を向けて配置することが望ましい。このように眼側に凹面を向けることにより眼側からの外光が保護窓の眼側の面で反射して観察者の瞳に入りにくくなる。特に観察時の外光は、観察者の頭部との関係で接眼光軸に対して大きな角度で入射するため、眼側の光学面を凹面状にすることにより、凸面に比べて光学面が奥になり外光が入射しにくくなる。そして、入射したとしても凸面と比べて入射角が大きくなるため、外光が視野外に反射され易くなり観察者の眼に入りにくくなる。
【０２１５】
また、第３実施形態に係る接眼光学系は、観察する実像の最大像高をＹとしたとき、次の条件式（６）及び（７）を満足する。
【０２１６】
ｆｅ＜４０．００  …（６）
Ｙ＜ｆｅ／３．００  …（７）
【０２１７】
条件式（６）は接眼レンズの焦点距離を規定するものであり、条件式（７）は実像の最大像高の上限を規定するものである。
【０２１８】
条件式（６）及び（７）を満たすことで、より効果的にゴーストを回避することができる。条件式（７）の上限を超えた場合、観察する実像面が大きくなるため、保護窓の曲率が接眼収差性能に影響する。特に視野の周辺性能に影響する。
【０２１９】
第３実施形態において、保護窓は樹脂から成ることが望ましい。これにより、保護窓が軽量となり、成形し易くなり、耐衝撃性を高めることができる。樹脂としては、例えば、アクリルやポリカーボネートを用いることができる。
【０２２０】
図２７は、本願の実施例と比較するための参考例としての接眼光学系７０の構成を示す断面図であり、電子ビューファインダー（ＥＶＦ）などの表示部材７６を３枚の接眼レンズ７１で観察し、その眼側に平行平板で構成した保護窓７２を配置したものである。
【０２２１】
接眼レンズ７１は、第７実施例ないし第６実施例と同様に、両凸形状の正レンズＬ７３と、両凹形状の負レンズＬ７４と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ７５と、からなる。
【０２２２】
図２７で示すように表示部材７６のＡ点の像は接眼レンズを介してアイポイント（Ｅ．Ｐ）に導かれ観察することができる。ところが例えばＡ点の像の輝度が高いと、その光束が保護窓７２を通過する際に、保護窓７２の表面（Ｂ点）で反射する反射光束の強度が増す。その反射光は接眼レンズ７１を透過して、表示部材７６の表面（Ｃ点）でＡ点の像が再結像する。そして、表示部材７６の表面で再び反射されアイポイント（Ｅ．Ｐ）に導かれる。このとき、Ｃ点付近の表示の明るさが暗いと、再結像したＡ点の表示像がゴーストとして観察されてしまう。
【０２２３】
以下の表１２に、本参考例に係る接眼光学系の諸元の値を掲げる。接眼レンズの焦点距離ｆｅ＝２４．５９ｍｍである。表１２における面番号１〜１０は、図２７に示す曲率半径Ｒ１〜Ｒ１０の各光学面に対応している。
（表１２）
面番号    Ｒ         ｄ      ｎ（ｄ）     νｄ
1       ∞       18.5
＊2    18.46305     4.5      1.49108      57.57
3   -14.09265     1.0
＊4   -10.86467     1.5      1.58518      30.24
5   203.88888     1.5
6   -95.39091     3.0      1.49108      57.57
＊7   -11.57101     1.5
8     0.00000     1.0      1.49108      57.57
9     0.00000    15.0
10    E.P
［非球面データ］
第２面  κ＝-1.7818，A6＝0.0
第４面  κ＝ 1.0000，A6＝0.65762E-06
第７面  κ＝ 0.5034，A6＝0.0
【０２２４】
図２８は本参考例に係る接眼光学系７０の諸収差図である。各収差図より、本参考例に係る接眼光学系７０は、諸収差を良好に補正し優れた結像性能を有していることがわかる。
【０２２５】
以下、第２及び第３実施形態に係る接眼光学系を備えたカメラを図２９に基づいて説明する。
【０２２６】
図２９は、第２及び第３実施形態に係る接眼光学系を備えたカメラを示す図である。本カメラ６０は、接眼光学系６１として上記第４実施例に係る接眼光学系を備えたデジタル一眼レフカメラである。
【０２２７】
本カメラ６０において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ６２で集光されて、クイックリターンミラー６３を介して焦点板６４に結像される。そして焦点板６４に結像されたこの光は、ペンタプリズム６５中で複数回反射されて接眼光学系６１へ導かれる。これにより撮影者は、被写体像を接眼光学系６１を介して正立像として観察することができる。
【０２２８】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー６３が光路外へ退避し、不図示の被写体からの光は撮像素子６６へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子６６によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ６０による被写体の撮影を行うことができる。
【０２２９】
ここで、本カメラ６０に接眼光学系６１として搭載した上記第４実施例に係る接眼光学系は、上述のように、接眼レンズの収差性能に影響を与えることなく、ゴーストの発生を回避している。これにより本カメラ６０は、良好な光学性能を実現することができる。なお、上記第５ないし第８実施例に係る接眼光学系を接眼光学系６１として搭載したカメラを構成しても、上記カメラ６０と同様の効果を奏することができる。また、クイックリターンミラー６３を有しない構成のカメラに上記各実施例に係る接眼光学系を搭載した場合でも、上記カメラ６０と同様の効果を奏することができる。
【０２３０】
以上のように、本実施形態によれば、視野内の輝点等から射出された光束が接眼レンズよりも眼側の光学部材表面反射することで発生するゴーストを効果的に軽減できる接眼光学系及び該接眼光学系を備えた光学機器を提供することができる。
【符号の説明】
【０２３１】
Ｇ１  第１レンズ群（第１実施形態）
Ｇ２  第２レンズ群（第１実施形態）
Ｇ３  第３レンズ群（第１実施形態）
ＥＬ（ＥＬ１〜ＥＬ３）  接眼レンズ（第１実施形態）
ＶＦ  ファインダー光学系（第１実施形態）
ＣＡＭ  デジタル一眼レフカメラ（光学機器／第１実施形態）
１０１  反射防止膜（第１実施形態）
１０２  光学部材（第１実施形態）
１０、２０、３０、４０、５０、７０  接眼光学系（第２及び第３実施形態）
１１、２１、３１、４１、５１、７１  接眼レンズ（第２及び第３実施形態）
１２、２２、３２、４２、５２、７２  保護窓（第２及び第３実施形態）
Ｌ１３、Ｌ２３、Ｌ７３  正レンズ（第２及び第３実施形態）
Ｌ１４、Ｌ２４、Ｌ７４  負レンズ（第２及び第３実施形態）
Ｌ１５、Ｌ２５、Ｌ７５  正メニスカスレンズ（第２及び第３実施形態）
１６、２６、３６、４６、５６、７６  表示部材（第２及び第３実施形態）
Ｌ３３、Ｌ４３、Ｌ５３  正メニスカスレンズ（第２及び第３実施形態）
Ｌ３４、Ｌ４４、Ｌ５４  接合レンズ（第２及び第３実施形態）
６０  カメラ（光学機器／第２及び第３実施形態）
６１  接眼光学系（第２及び第３実施形態）
６２  撮影レンズ（第２及び第３実施形態）
６３  クイックリターンミラー（第２及び第３実施形態）
６４  焦点板（第２及び第３実施形態）
６５  ペンタプリズム（第２及び第３実施形態）
６６  撮像素子（第２及び第３実施形態）
Ｅ．Ｐ  アイポイント
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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