(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
床材と床面との間の段差を解消するために用いられるスロープ材であって、傾斜面を有する断面略三角形状の本体と、この本体の後方に形成された取付部に上下移動可能に取り付けられる調整部材とからなり、調整部材が前記本体に取り付けられた状態で調整部材の後側表面部が本体の後端面から後方に突出して、木口面側の床材表面を覆うように配置されることを特徴とするスロープ材。
【請求項２】
前記本体の取付部は本体側嵌合部を有し、前記調整部材は、表面部と、この表面部の下方に突出する調整部材側嵌合部とを有してなり、調整部材側嵌合部が本体側嵌合部に嵌合された状態で調整部材が本体に対して上下移動可能であり、且つ、この嵌合状態において調整部材の表面部の前端縁が本体の傾斜面の後端縁と実質的に同一高さまたはそれより低い位置に設けられることを特徴とする、請求項１記載のスロープ材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主に、既設床面の上に新たな床材を敷設したときに該床材の端面と既設床面との間に生ずる段差を解消してバリアフリー化するために使用されるスロープ材に関する。
【背景技術】
【０００２】
たとえばタイルで形成した既設床面をそのまま残してその上に新たに木質系の床材を敷設するリフォームを行うと、新設床材の四周に亘る端面と既設床面との間に、新設床材の厚さに相当する段差が生じることになる。この段差を解消してバリアフリー化する目的で、新設床材の端面に当接させた状態で既設床面上にスロープ材を使用することが行われている。これによれば、既設床面と新設床材による床面との間をスロープ材の緩やかな傾斜面で行き来できるようになるので、つまずきを防止して歩行時の安全性を確保すると共に車椅子の走行が可能になる。
【０００３】
しかしながら、市販のスロープ材を使用しても、その高さが段差の高低差と一致していない場合、段差を完全に解消することができず、スロープ材の端面と新設床材の端面との間にわずかな段差ができてしまう。このようなわずかな段差であっても、高齢者や幼児には歩行の支障となって危険であり、車椅子の走行も困難になる。これを解決しようとすると、段差の高低差に応じた寸法を有する専用のスロープ材を作製しなければならず、手間がかかると共にコストアップが不可避である。
【０００４】
このような背景において、特許文献１では、断面三角形状の本体（分割体１）と、この本体の上面と同一角度に傾斜する先端面を有する複数枚の調整板（分割体２，３）を準備し、本体の下方に、凸部（凸部２３，３３）と凹部（凹部１２，２２，３２）との嵌合を介して任意の調整板を任意枚数連結・積層させることで、段差に合わせて高さ調整可能としたスロープ材が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０００−１４５０８０公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１記載の従来技術によると、本体と調整板との連結および調整板同士の連結が凸部と凹部との嵌合を介して行われ、該嵌合を介して容易には外れないようにしっかり連結させるためにはこれら凸部と凹部がある程度の大きさを有することが要求され、したがって、下面に凹部が形成される本体および調整板はある程度の厚みを有することが要求される。このため、本体と調整板とを組み合わせて高さ調節を行うようにしても、各々の厚みが厚いもの同士の組合せとならざるを得ず、結果としてどのような組合せとしてもその合計厚みを床材の高さに完全に一致させることが困難であり、依然として小さな段差を生じてしまう。
【０００７】
したがって、本発明が解決しようとする課題は、従来技術が抱える不利欠点を解消することができる新規なスロープ材を提供することであり、具体的には、床面と該床面上に敷設された床材との間の段差の高低差に応じて寸法（高さ）を変えて段差を解消させることができるように構成された新規なスロープ材を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
この課題を解決するため、請求項１に係る本発明は、床材と床面との間の段差を解消するために用いられるスロープ材であって、傾斜面を有する断面略三角形状の本体と、この本体の後方に形成された取付部に上下移動可能に取り付けられる調整部材とからなり、調整部材が前記本体に取り付けられた状態で調整部材の後側表面部が本体の後端面から後方に突出して、木口面側の床材表面を覆うように配置されることを特徴とする。
【０００９】
請求項２に係る本発明は、請求項１記載のスロープ材において、前記本体の取付部は本体側嵌合部を有し、前記調整部材は、表面部と、この表面部の下方に突出する調整部材側嵌合部とを有してなり、調整部材側嵌合部が本体側嵌合部に嵌合された状態で調整部材が本体に対して上下移動可能であり、且つ、この嵌合状態において調整部材の表面部の前端縁が本体の傾斜面の後端縁と実質的に同一高さまたはそれより低い位置に設けられることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
請求項１に係る本発明によれば、調整部材が本体に対して上下移動可能に取り付けられるので、床材の高さ（段差）に対応した使用が可能であり、リフォームする際に使用される異なる厚さの床材にも対応することができる。したがって、本体と調整部材とからなる一つのスロープ材を用意しておけば、床材と床面との間の段差が異なっても共用することが可能であり、しかもその段差を実質的に解消させることができるので、高齢者や幼児に対しても歩行の支障となることがなく、車椅子の走行も安全に確保できる効果が発揮される。
【００１２】
また、請求項１に係る発明によれば、取付状態において調整部材の後側表面部が本体後端面から突出して床材表面に接するように配置されるので、本体に対して上下移動可能とされている調整部材の高さ位置を規定することができる。また、床材木口面と本体後端面との間に隙間が生じていても、この表面部後方部分で該隙間を隠蔽するので、ゴミが入り込むことを防止する。
【００１３】
請求項２に係る本発明によれば、調整部材を本体に対して上下移動可能に取り付けるための好適な構成が提供される。この構成によれば、本体の傾斜面から調整部材へと歩行する際に実質的に同一面または若干低い位置へと乗り移ることになるので、歩行時や車椅子走行時のつまづきを防止して安全性を向上させる効果がより顕著に発揮される。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施形態によるスロープ材を構成する調整部材の断面図（ａ）および本体の断面図（ｂ）である。
【図２】この実施形態による調整部材の拡大断面図（ａ）および本体後端部の拡大断面図（ｂ）である。
【図３】この実施形態による本体と調整部材とを組み合わせてスロープ材とした場合の使用状態断面図である。
【図４】この実施形態による本体と調整部材とを組み合わせてなるスロープ材を異なる厚さの床材に対して使用した場合の使用状態を示す拡大断面図（ａ），（ｂ），（ｃ）である。
【図５】本発明の別の実施形態によるスロープ材による使用状態を示す拡大断面図である。
【図６】本発明のさらに別の実施形態によるスロープ材の使用状態を示す拡大断面図である。
【図７】本発明のさらに別の実施形態によるスロープ材の使用状態を示す断面図である。
【図８】図７の使用状態を拡大して示す断面図である。
【図９】本発明によるスロープ材において使用可能なさらに別の実施形態による調整部材を示す拡大断面図（ａ）およびこれを本体と組み合わせてスロープ材とした場合の使用状態を示す拡大断面図（ｂ）である。
【図１０】さらに別の実施形態による調整部材を示す拡大断面図（ａ）およびその使用状態拡大断面図（ｂ）である。
【図１１】さらに別の実施形態による調整部材を示す拡大断面図（ａ）およびその使用状態拡大断面図（ｂ）である。
【図１２】さらに別の実施形態による調整部材を示す拡大断面図（ａ）およびその使用状態拡大断面図（ｂ）である。
【図１３】本発明のさらに別の実施形態によるスロープ材の使用状態断面図（ａ）およびその拡大図（ｂ）である。
【図１４】本発明によるスロープ材において使用可能なさらに別の実施形態による本体を示す拡大断面図（ａ）およびその使用状態を示す拡大断面図（ｂ）である。
【図１５】さらに別の実施形態による本体を示す拡大断面図（ａ）およびその使用状態拡大断面図（ｂ）である。
【図１６】さらに別の実施形態による本体を示す拡大断面図（ａ）およびその使用状態拡大断面図（ｂ）である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明のスロープ材について添付図面を参照しながら幾つかの実施例を挙げて詳述する。
【実施例１】
【００１６】
特に図１および図２を参照して、この実施例によるスロープ材１０は、本体２０と調整部材３０の２部材から構成される。本体２０と調整部材３０はいずれも、木材、合成樹脂、天然ゴム、合成ゴムなどの材料から形成され、その材料は特に限定的ではない。また、本体２０と調整部材３０を同一の材料で形成しても、あるいは異なる材料で形成しても良い。また、本体２０および調整部材３０はいずれも図１，図２紙面鉛直方向に長い長尺部材である。
【００１７】
最初に調整部材３０について説明する。調整部材３０は、表面部３１と、取付部３２とを有する。表面部３１は略平板状であり、中央上面３１１を有する中央表面部３１２と、前側傾斜面３１３を有する前側表面部３１４と、後側傾斜面３１５を有する後側表面部３１６とからなる。中央上面３１１は、調整部材３０が本体２０に取り付けられた状態で略水平面または（この実施例で採用しているように）前側よりも後側がわずかに高くなるような緩やかな傾斜面として形成され、前側傾斜面３１３は前端から中央上面３１１に向けて徐々に高くなるような傾斜面として形成され、後側傾斜面３１５は中央上面３１１から徐々に低くなるような傾斜面として形成される。前側傾斜面３１３と後側傾斜面３１５の傾斜角度は同一であっても異なるものであっても良い。中央上面３１１が傾斜面として形成される場合、一般にその傾斜角度よりも前側傾斜面３１３の傾斜角度の方を大きく形成する。
【００１８】
図示されていないが、表面部３１の表面、すなわち前側傾斜面３１３、中央上面３１１および後側傾斜面３１５には滑り止め用の凹凸部が形成されることが好ましい。凹凸部を形成することに代えて、またはこれと併用して、防滑シートや防滑テープなどを貼着しても良い。
【００１９】
後側表面部３１６の下面には切欠部３１７が形成されている。切欠部３１７には、調整部材３０が本体２０に取り付けられた状態でスロープ材１０として使用されたときに、床材の木口面３と表面４との間の角部が突き当てられるので、調整部材３０上を歩行する際に調整部材３０が後方にずれることを防止する。後側表面部３１６の表面は、略水平面または中央表面部３１２側から後端に向かうにつれて徐々に低くなるような緩い傾斜面として形成される。後者のような傾斜面とすると、スロープ材１０を取り付けたときに、後側表面部３１６の下面が床材表面に強く接触した状態で水平となるので、床材表面４と調整部材３０との間に隙間が生じにくくなる。これについては別に実施例を挙げて後述する。後側表面部３１６は軟質材で形成されることが好ましく、調整部材３０が木材などで形成される場合はその後端部に軟質材を取り付けて後側表面部３１６とすることが好ましい。
【００２０】
この実施例における調整部材３０の取付部３２は、表面部３１の下面３１８から垂直に下方に突出して中実状または中空状に形成された嵌合凸部３２１として形成されている。嵌合凸部３２１は、本体２０の嵌合凹部２５４（後述）に上下移動可能に嵌合されるものであり、したがって嵌合凹部２５４の内径形状および内径寸法に対応した外径形状および外径寸法を有する。嵌合凹部２５４への挿入を円滑にするために、嵌合凸部３２１の前端縁部は面取り３２７が施されている。また、嵌合凸部３２１の少なくとも前後側面には、断面三角形状などの突起３２２が複数形成されている。調整部材３０が本体２０と組み合わされたときに、突起３２２によって嵌合凸部３２１の前後側面と本体２０の嵌合凹部２５４の前後側面２５５との間に摩擦抵抗が生ずるので、調整部材３０を所定の高さ位置に移動させた後にその高さを維持することができる。
【００２１】
この嵌合凸部３２１は、調整部材３０の長手方向に連続する長尺部材として形成されても良いし、長手方向に断続して複数の嵌合凸部３２１を設けても良い。また、調整部材３０の短手方向（図１，２左右方向）に複数列の嵌合突起３２を設けて、本体２０に複数列形成された嵌合凹部２５４に嵌合するようにしても良い。また、突起３２２を設けて摩擦抵抗を与えるようにすることに代えて、嵌合凸部３２１自体を弾性材料や軟質材で形成し、あるいは嵌合凸部３２１の周囲を弾性材料や軟質材で被覆した構成として、嵌合凸部３２１の前後幅を本体２０の嵌合凹部２５４の前後幅より若干大きく形成することで、摩擦抵抗を与えるようにしても良い。
【００２２】
この実施例における調整部材３０の寸法は、一例として、前側表面部３１４の下面の水平長さ（図において左右方向、以下同じ）が５ｍｍ、中央表面部３１２の下面の水平長さが１０ｍｍ、後側表面部３１６の下面の水平長さが７ｍｍで、表面部３１全体の水平長さが２２ｍｍであり、前側表面部３１４の前端縁の高さ（図において上下方向、以下同じ）が２．１ｍｍであり、後側表面部３１６の後端縁の高さが０．８ｍｍであり、取付部３２の高さ（表面部下面３１８から嵌合凸部３２１の下面までの寸法）が６．８ｍｍである。
【００２３】
次に、本体２０について説明する。本体２０は断面が略三角形状を有する中実状または中空状の長尺体であり、先端部２１から後端面２２まで連続する水平な下面２３と、先端部２１から後側に向かうにつれて徐々に高くなる傾斜面２４と、傾斜面２４と後端面２２との間において上面側に形成される取付部２５とを有する。傾斜面２４には滑り止め用の凹凸が形成され、またはこれに代えてあるいはこれと併用して、防滑シートや防滑テープなどが貼着される（いずれも図示せず）。
【００２４】
先端部２１は、本体２０の前端側において下面２３と傾斜面２４とを接続する部分であり、図示実施例では略垂直平坦面とされているが、傾斜面や曲面であっても良い。先端部２１の高さは、運搬や施工の際に容易に破損しない程度に十分な高さを有し、且つ、使用状態において歩行時や車椅子走行時に支障とならないように過度に厚くなり過ぎないように適宜に設定することが好ましい。また、傾斜面２４から先端部２１に至る先端部分は、図示のように傾斜面２４よりわずかに急な傾斜角度で傾斜させ、あるいは図示しないが下方に緩やかに湾曲させると、先端部２１の高さを低くすることができるので、つまづきを防止する効果に優れた好ましい形状となる。また、図示実施例では、本体２０の下面２３が先端部２１に至るまで水平面として示されているが、先端部２１の下面を水平に変形させた状態で強く床面に接触させて、床面と本体２０との間に隙間が生じにくくするような形状を採用しても良い。これについては別に実施例を挙げて後述する。
【００２５】
取付部２５は、傾斜面２４の後端から略垂直に切欠された段部側面２５１とこの段部側面２５１の下端から後方に向かう略水平な段部底面２５２とで形成される段部２５３と、段部２５３のさらに後方に形成される嵌合凹部２５４とを有する。嵌合凹部２５４は調整部材３０の嵌合凸部３２１を上下移動可能に嵌合するものであり、これを可能にするような形状および寸法を有する。一つの嵌合凸部３２１が長手方向に連続して形成される場合、嵌合凹部２５４も同様に長手方向に連続する一つの嵌合凹部２５４として形成される。複数の嵌合凸部３２１が長手方向に断続して形成される場合は、対応する箇所に複数の嵌合凹部２５４を形成して一つの嵌合凹部２５４に一つの嵌合凸部３２１を嵌合するようにしても良いし、長手方向に連続する一つの嵌合凹部２５４を形成して複数の嵌合凸部３２１をここに嵌合するようにしても良い。
【００２６】
なお、図示実施例では、嵌合凸部３２１の前後側面に突起３２２を設けて、嵌合凹部２５４に嵌合された嵌合凸部３２１の高さ位置を維持するための摩擦抵抗を与えるようにしているが、これに代えてまたはこれと併用して、嵌合凹部２５４の前後側面２５５に突起を設けても良い（図示せず）。
【００２７】
段部２５３の深さ（段部側面２５１の高さ）は、調整部材３０の表面部３１の厚さ（最大厚さ）とほぼ同一寸法に形成され、嵌合凸部３２１が本体２０の嵌合凹部２５４に嵌合された状態において表面部３１が段部２５３に納められるようにされている。段部底面２５２と後端部上面２５６は略同一高さの水平面であり、調整部材３０の表面部下面３１８に当接可能である。また、嵌合凸部３２１の挿入を円滑にするために、嵌合凹部２５４の前後側面２５５と段部底面２５２，後端部上面２５６との間の角部には面取り２５７が施されている。
【００２８】
本体２０の各部の寸法は調整部材３０の各部の寸法に合わせて定められる。この実施例において調整部材３０の各部が前述の寸法を有する場合には、一例として、段部２５３の長さ（段部底面２５２の長さ）および高さ（段部側面２５１の高さ）がそれぞれ５ｍｍおよび３．４ｍｍであり、嵌合凹部２５４の長さおよび高さがそれぞれ５ｍｍおよび７．２ｍｍであり、後端部上面２５６の長さが５ｍｍである。
【００２９】
本体２０と調整部材３０を組み合わせてスロープ材１０として使用した場合の使用状態が図３および図４に示されている。このスロープ材１０は、本体２０の取付部２５に調整部材３０を取り付けた状態、より具体的には本体２０の嵌合凹部２５４に調整部材３０の嵌合凸部３２１を嵌合させて組み合わせた状態で使用され、本体２０の下面２３を床面１上に施工し、本体２０の後端面２２を床材２の木口面３に突き当て、調整部材３０の後側表面部３１６を木口面３近くの床材表面４に被せるようにして施工される。
【００３０】
下記にスロープ材１０の施工について詳述するが、この実施例によるスロープ材１０だけでなく、後述する他の実施例による各種スロープ材１０についても同様に施工されるものである。また、下記の施工方法は例示であり、他の施工方法を排除する意図ではないことを理解されたい。
【００３１】
床面１（リフォームの場合は既設床材による床面）に床材２（リフォームの場合は既設床材上に敷設される新たな床材）を固定し設置した後、床材木口面３に本体２０の後端面２２を突き当てた状態で本体２０を固定する。本体２０が木材や金属など温度変化によって伸張する材料で形成される場合は、床材木口面３と本体後端面２２との間に伸張分に見合うわずかな隙間を空けた状態で設置しても良い。床面１に対する本体２０の固定は、床面１がコンクリートなどであって釘・ビス・ステープル等による固定が不可能な場合は接着剤のみで固定し、床面１が木材などの場合は接着剤と釘・ビス・ステープル等を併用して固定し、あるいは接着剤のみで固定する。本体２０の固定に釘・ビス・ステープル等の固着材を用いる場合は、本体２０の嵌合凹部２５４の底面に打ち込まれる（図１３のステープル７参照）ので、この嵌合凹部２５４に調整部材３０の取付部３２（嵌合凸部３２１）を嵌合した使用状態では隠れて見えなくなり、外観を損ねることがない。
【００３２】
次いで、本体２０の嵌合凹部２５４の内面（特に底面）、段部底面２５２および後端部上面２５６にそれぞれ接着剤を塗布した後に、嵌合凹部２５４に調整部材３０を嵌合させ、切欠部３１７の下面が床材表面４に密接するように高さを調整して、スロープ材１０を設置する。本体２０側に接着剤を塗布することに代えて、またはこれと併用して、調整部材３０側のこれらの面に対応する面（嵌合凸部３２１の外面（特に底面）、前側表面部３１６の下面３１８および中央表面部３１２の下面）に接着剤を塗布しても良い。
【００３３】
調整部材３０は、切欠部３１７の下面が床材表面４に密接するように高さを調整して取り付けられるので、スロープ材１０を取り付ける床材表面４の高さによっては、本体２０と調整部材３０との間に隙間が生じることになる。より詳しくは、この隙間は、本体２０の段部底面２５２と調整部材３０の前側表面部３１４の下面との間、本体２０の嵌合凹部２５４の底面と調整部材３０の嵌合凸部３２１の底面、および、本体２０の後端部上面２５６と調整部材３０の中央表面部３１２の下面との間に生ずる。これらの隙間には接着剤を充填させて、調整部材３０を本体２０に接着固定すると共に、該接着剤が固化することにより、調整部材３０が踏まれたときであっても調整部材３０の形状および高さを保持することができ、また、調整部材３０の破損を防止する。スロープ材１０を横方向に複数つなげるときは、本体２０と調整部材３０をそれぞれ側面同士で接着剤により固定する。
【００３４】
上記接着剤としてはウレタン系接着剤等を使用することができる。ウレタン系接着剤等だけを使用した場合、固化するまでに時間がかかり、接着当初の接着力が弱いためにスロープ材１０が浮いたり剥がれたりすることがあるので、ウレタン系接着剤等に瞬間接着剤を併用し、瞬間接着剤を少なくともスロープ材１０の先端部２１など浮きや剥がれが生じやすい箇所に使用して、ウレタン系接着剤等が固化するまでの接着力を補うようにすることが好ましい。
【００３５】
調整部材３０は、嵌合凸部３２１が嵌合凹部２５４に嵌合される嵌合長さの範囲内で上下方向に移動可能であるので、床面１と床材表面４との間の段差の高さに応じて設置することができる。また、この設置状態においてスロープ材１０の後端側には本体２０の傾斜面２４と実質的に連続するスロープ面が形成されるので、歩行や車椅子走行に際して、床面１からスロープ材１０を介してスムーズに床材表面４に乗り上げることができる。さらに、木口面３近くの床材表面４が調整部材３０の後側表面部３１６に覆われるので、本体２０と床材木口面３との間に隙間があってもその隙間を隠蔽して、ゴミが入るのを防ぐことができる。この設置状態において、調整部材３０の切欠部３１７と下面３１８との間の段差面３１９（図２（ａ））に床材２の木口面３と表面４との間の角部が突き当たった状態となっているので、調整部材３０上の歩行などによって荷重が掛かっても調整部材３０の嵌合状態を安定的に維持し、外れてしまうことを防止する。段差面３１９は、調整部材３０が本体２０に取り付けられた状態において、本体２０の後端面２２と面一になる垂直面として形成されている。
【００３６】
このスロープ材１０は異なる高さの床材に対して共用することができる。この点について図４を参照して説明する。
【００３７】
図４（ａ）は、このスロープ材１０が対応可能な最大厚（たとえば１３ｍｍ厚）の床材１の段差を解消するために使用した状態を示す。このとき、嵌合凸部３２１と嵌合凹部２５４の嵌合を介して本体２０に取り付けられた調整部材３０の前側表面部３１４の前側傾斜面３１３の前端縁が、本体傾斜面２４の後端縁と実質的に同一高さにあってそれらの間に段差を生ずることなく実質的に連続したスロープ面を与え、さらに調整部材３０の中央上面３１１および後側表面３１６へと続く歩行面を与えるので、歩行時や車椅子走行時のつまづきを防止することができる。この状態では、調整部材３０の嵌合凸部３２１が本体２０の嵌合凹部２５４の途中まで嵌合された高さ位置となるが、嵌合凸部３２１および／または嵌合凹部２５４の前後側面に形成される突起３２２によって、調整部材３０に荷重が掛かってもこの高さ位置を保持することができる。さらに、調整部材３２の取付に際して取付部２５（段部底面２５２、嵌合凹部２５４の内面、後端部上面２５６など）に塗布された接着剤（図示せず）が、表面部下面３１８と段部底面２５２との間の隙間１１、嵌合凸部３２１の底面と嵌合凹部２５４の底面との間の隙間１２、および表面部下面３１８と後端部上面２５６との間の隙間１３を埋めるので、高さ位置を不動に保持することができる。
【００３８】
図４（ｂ）は、このスロープ材１０が中間的な厚み（たとえば１２ｍｍ厚）の床材１の段差を解消するために使用した状態を示す。このとき、嵌合凸部３２１と嵌合凹部２５４の嵌合を介して本体２０に取り付けられた調整部材３０の前側表面部３１４の前側傾斜面３１３の前端縁が本体傾斜面２４の後端縁より若干低い位置となってこれらの間にわずかな段差（１ｍｍ）が形成されるが、人が歩行する際は、昇るとき（床面１から床材表面４に向けてスロープ材１０を歩行するとき）も降りるとき（床材表面４から床面１に向けてスロープ材１０を歩行するとき）もつま先を若干上方に向けて歩行するので、この程度の段差につまづくことはない。また、このとき、中央上面３１１が本体傾斜面２４の後端縁より高い位置にあるため、わずかな段差があっても実質的には本体傾斜面２４から徐々に高くなるスロープ面を与えることになるので、多くの場合は段差に気を取られることなくスムーズに歩行することができる。車椅子走行に対しても支障とならない。
【００３９】
図４（ｃ）は、このスロープ材１０が対応可能な最小厚（たとえば１１．５ｍｍ厚）の床材１の段差を解消するために使用した状態を示す。このとき、嵌合凸部３２１と嵌合凹部２５４の嵌合を介して本体２０に取り付けられた調整部材３０の前側表面部３１４の前側傾斜面３１３の前端縁が本体傾斜面２４の後端縁より若干低い位置となってこれらの間にわずかな段差（１．５ｍｍ）が形成されるが、人が歩行する際は、昇るとき（床面１から床材表面４に向けてスロープ材１０を歩行するとき）も降りるとき（床材表面４から床面１に向けてスロープ材１０を歩行するとき）もつま先を若干上方に向けて歩行するので、この程度の段差につまづくことはない。また、このとき、中央上面３１１は本体傾斜面２４の後端縁と実質的に同一高さにあるため、わずかな段差があっても実質的には本体傾斜面２４から連続したスロープ面を与えることになるので、多くの場合は段差に気を取られることなくスムーズに歩行することができる。車椅子走行に対しても支障とならない。
【００４０】
なお、上述したように、図４（ａ）の場合には、前側傾斜面３１３の前端縁と本体傾斜面２４の後端縁とが「実質的に同一高さ」であり、図４（ｃ）の場合には、中央上面３１１と本体傾斜面２４の後端縁とが「実質的に同一高さ」にあることが好ましいが、この「実質的に同一高さ」とは、厳密に同じ高さであることを要求するものではなく、ある程度のずれ（段差）を許容する趣旨である。すなわち、「障害者、高齢者等の移動等の円滑化の促進に関する法律」（いわゆるバリアフリー新法）では、施工状態で５ｍｍ以下の高低差は高低差なしとして扱われ、歩行に支障がない段差とされているので、前側傾斜面３１３の前端縁と本体傾斜面２４の後端縁との間に±５ｍｍまでの段差があっても、これらは「実質的に同一高さ」である。より好ましくは、前側傾斜面３１３の前端縁と本体傾斜面２４の後端縁との間の段差は±０．５ｍｍの範囲内である。すなわち、本体２０が設置される床面１の状況（平坦度など）、本体２０および／または調整部材３０が特に木材で形成される場合の膨張収縮の影響などによって若干のずれが生ずることは不可避であるが、±０．５ｍｍ程度のずれであれば、足指の大きさに対して非常に小さい段差であり、歩行時に足指が引っ掛かるおそれがほとんどない。このことは、図４（ａ）で対応可能な最大厚であるとした床材（１３ｍｍ厚）よりもさらに０．５ｍｍ程度厚い床材に対しても、このスロープ材１０が使用可能であることを示唆している。このようなスロープ材１０を用いれば、施工時や施工後の変動要因を考慮しても、バリアフリー新法における基準値（±５ｍｍ）を大幅に下回る段差が容易に得られ、歩行時の安全性を最大限に確保することができる。
【００４１】
また、前側傾斜面３１３の後端縁から本体傾斜面２４の後端縁までの水平距離は２０ｍｍ以内であることが好ましい。この水平距離が２０ｍｍ以内であれば、図４（ｂ）および（ｃ）に示すように前側傾斜面３１３の前端縁と本体傾斜面２４の後端縁との間に段差が生じていても、調整部材３０から本体傾斜面２４へと歩行する際に、足指の先端が段差部分に入り込みにくく、段差に引っ掛かって段差につまずくことがない。なお、前側表面部３１４の表面が傾斜面（前側傾斜面３１３）として形成される場合は、その前端縁から本体傾斜面２４の後端縁までの水平距離が０．５ｍｍ以上でないと加工が難しいため、該水平距離の実際上の下限値は０．５ｍｍである。
【実施例２】
【００４２】
図５に示す実施例では、調整部材３０を本体２０に取り付けるための具体的構成として、実施例１とは異なる構成が採用されている。実施例１と同一または対応する要素・部分にはこの実施例においても同一の符号を付して、それらの説明を省略する。特に記載のない場合、その構成・作用・施工などは実施例１と同様である（以降の実施例においても同じ）。
【００４３】
この実施例では、本体２０の傾斜面２４と後端面２２との間において上面側に形成される取付部２５が、実施例１と同様に、傾斜面２４の後端から略垂直に切欠された段部側面２５１とこの段部側面２５１の下端から後方に向かう略水平な段部底面２５２とで形成される段部２５３を有するが、段部２５３のさらに後方には、実施例１とは異なって、前側嵌合凹部２６１と嵌合凸部２６２と後側切欠部２６３が形成されている。一方、調整部材３０には、表面部３１は実施例１と同様の表面形状を有するが、その下面には、前側嵌合凸部３２３と嵌合凹部３２４と後側嵌合凸部３２５が形成されている。そして、調整部材３０の前側嵌合凸部３２３が本体２０の前側嵌合凹部２６１に嵌合され、本体２０の嵌合凸部２６２が調整部材３０の嵌合凹部３２４に嵌合され、調整部材３０の後側嵌合凸部３２５が本体２０の後側切欠部２６３に収容されることによって、調整部材３０が本体２０に取り付けられる。これら各部は、上記状態が得られるような形状および寸法に形成される。
【００４４】
この実施例によるスロープ材１０も、実施例１のスロープ材１０と同様に使用することができ、異なる高さの床材に対して共用することができる（図４参照）。図５は、このスロープ材１０が対応可能な最小厚の床材１の段差を解消するために使用した状態を示すものであって、調整部材３０の前側傾斜面３１３の前端縁と本体傾斜面２４の後端縁との間に若干の段差が生じているが、既述したように、この程度の段差が歩行時や車椅子走行時の支障になることはない。このとき、調整部材３０の中央上面３１１と本体傾斜面２４の後端縁とが「実質的に同一高さ」に位置している。このスロープ材１０が対応可能な最大厚の床材１の段差を解消するために使用される場合は、調整部材３０の前側傾斜面３１３の前端縁と本体傾斜面２４の後端縁とが「実質的に同一高さ」となって、歩行時のつまづきを防止する。「実質的に同一高さ」については実施例１で詳述した通りである。
【００４５】
この実施例では、調整部材３０の後側嵌合凸部３２５の後側面３２６は、調整部材３０が本体２０に取り付けられた状態において、本体２０の後端面２２と面一になる垂直面として形成され、これら後側面２２，３２６を床材２の木口面３に突き当てて施工される。
【実施例３】
【００４６】
図６に示す実施例では、調整部材３０を本体２０に取り付けるための具体的構成として、実施例１，２とはさらに異なる構成が採用されている。この実施例では、本体２０の傾斜面２４と後端面２２との間において上面側に形成される取付部２５が、前方に形成された嵌合凹部２６４と、その後方に形成された嵌合凸部２６５とから形成されている。一方、調整部材３０には、表面部３１は実施例１，２と同様の表面形状を有するが、その下面には、前方に嵌合凸部３２７が形成され、その後方に切欠部３２８が形成されている。そして、調整部材３０の嵌合凸部３２７が本体２０の嵌合凹部２６４に嵌合され、本体２０の嵌合凸部２６５が調整部材３０の切欠部３２８に収容されることによって、調整部材３０が本体２０に取り付けられる。これら各部は、上記状態が得られるような形状および寸法に形成される。
【実施例４】
【００４７】
図７および図８に示す実施例は、実施例１の変形例であり、本体２０の傾斜面２４および調整部材３０の上面（前側表面３１４、中央上面３１１および後側表面３１５）にそれぞれ滑り止め用の凹凸２４１，３３が形成されると共に、本体下面２３には断続的に複数の凹部２３１が形成されている。凹凸２４１，３３の大きさは、歩行や車椅子走行に支障を来たさないものであれば特に限定されない。既述したように、凹凸２４１，３３を形成することに代えて、またはこれと併用して、防滑シートや防滑テープを貼着して滑り止め効果を与えても良い。本体下面２３に形成した凹部２３１は、本体２０を床面１に固定する際に使用する接着剤が入り込むスペースを与え、より強固な固定を行うことができる。
【実施例５】
【００４８】
図９に示す実施例は実施例１の変形例であり、調整部材３０に切欠部３１７が形成されず、中央表面部３１２の下面３１２ａがそのまま後端３１２ｂまで面一に延長している（図９（ａ））。図９（ｂ）は、これを本体２０と組み合わせてスロープ材１０として使用した場合の使用状態を示し、後端まで延長する下面３１２ａが木口面３近くの床材表面４に被さるようにして施工される。
【実施例６】
【００４９】
実施例１について既述したように、施工時に、後側表面部３１６の下面が床材表面に強く接触した状態で水平となるようにすると、床材表面４と調整部材３０との間に隙間が生じにくくなるので好ましい。図１０に示す実施例は、この点を考慮した形状を図１の変形例として採用したものであり、調整部材３０の後側下面３１６ａの先端３１２ｂから下方に突出する断面三角形状の突起３１２ｃが形成されている（図１０（ａ））ため、切欠部３１７の角部を床材表面４と木口面３との角部に当てて配置したときに、突起３１２ｃが点線で示す当初形状から実線で示すように押し上げられて変形し、下面先端３１２ｂが強く床材表面４に接触して隙間が生ずることを防止する（図１０（ｂ））。特に、この実施例では、常態（図１０（ａ））において突起３１２ｃの先端３１２ｂが切欠部３１７の角部より下方に位置しているので、施工状態では下面先端３１２ｂが確実に床材表面４に接触し、隙間を生じさせない作用効果がより顕著に発揮される。
【実施例７】
【００５０】
あるいは、図１１に示すような形状としても良い。この実施例では、調整部材３０の後側下面３１６ａが、水平ではなく、切欠部３１７の角部から下方に傾斜させた傾斜面として形成されている（図１１（ａ））ため、切欠部３１７の角部を床材表面４と木口面３との角部に当てて配置したときに、図１０の実施例６と同様に、後側の部分が点線で示す当初形状から実線で示すように押し上げられて変形し、後側下面３１６ａの略全面、特に先端３１２ｂが強く床材表面４に接触して隙間が生ずることを防止する（図１１（ｂ））。この実施例では、常態（図１１（ａ））において下面先端３１２ｂが切欠部３１７の角部より下方に位置しているので、実施例７と同様に、施工状態では下面先端３１２ｂが確実に床材表面４に接触し、隙間を生じさせない作用効果がより顕著に発揮される。
【実施例８】
【００５１】
あるいは、図１２に示すような形状としても良い。この実施例では、調整部材３０に切欠部３１７が形成されない点では図９の実施例５と同様であるが、後側下面３１６ａが下方に湾曲させた湾曲面として形成されている（図１２（ａ））ため、切欠部３１７の角部を床材表面４と木口面３との角部に当てて配置したときに、図１０，１１の実施例６，７と同様に、後側の部分が点線で示す当初形状から実線で示すように押し上げられて変形し、後側下面３１６ａの全面、特に先端３１２ｂが強く床材表面４に接触して隙間が生ずることを防止する（図１２（ｂ））。この実施例では、常態（図１２（ａ））において下面先端３１２ｂが中央表面部３１２の下面より下方に位置しているので、実施例７，８と同様に、施工状態では下面先端３１２ｂが確実に床材表面４に接触し、隙間を生じさせない作用効果がより顕著に発揮される。
【実施例９】
【００５２】
図１３に示す実施例は図７，図８に示す実施例４の変形例であり、本体２０の傾斜面２４の全面と、調整部材３０の前側傾斜面３１３から中央上面３１１の前半部にかけてそれぞれ滑り止め用の凹凸２４１，３３が形成され、本体下面２３には断続的に複数の凹部２３１が形成されている点で共通するが、調整部材３０の中央上面３１１の後半部から後側傾斜面３１５にかけては凹凸３３が形成されない点で異なっている。すなわち、中央上面３１１の後半部と後側傾斜面３１５はそれぞれ平滑面として形成されている。これは次のことを考慮したものである。すなわち、調整部材３０の前方部分（前側傾斜面３１３から中央上面３１１の前半部にかけての表面部分）が踏まれて荷重がかかると、床材角部Ｐを支点として後側表面部３１６が上向きに折れる力が働く。また、調整部材３０を本体２０から取り外そうとするときに、薄い刃物等を後側下面３１６ａと床材表面４との間に差し込んで押し上げるようにすることがある。さらに、調整部材３０を取り扱う際に、後側表面部３１６を摘んで作業すると、後側表面部３１６と中央表面部３１２との境界付近に応力が集中する。これらの要因から、調整部材３０の全表面に亘って凹凸３３が形成されている場合、厚さが薄い凹部の断面で折れやすくなる。そこで、この実施例では、これを回避するために、調整部材３０の前方部分のみに凹凸３３を形成し、後方部分（中央上面３１１の後半部から後側傾斜面３１５にかけての表面部分）は凹凸のない平坦面とすることで、該後方部分の厚さを確保して強度を高め、破損を防止するようにした。
【００５３】
なお、この実施例に示される床材２は、圧縮力により変形可能な防音床材や裏面にクッション材５を設けた衝撃吸収フロアなどの床材として示されており、荷重がかかったときの床材２の過度の変形（沈み込み）を抑えるために、その木口面３近くの底面に際根太６を設けて施工されている。これにより、床材２側から歩行したときに、際根太６によって床材２の沈み込みが抑えられ、床材表面４と調整部材３０の後側下面３１６ａとの間に隙間が生じないので、該隙間に足指が引っ掛かってつまずくことを防止することができる。また、調整部材３０の後側表面部３１６を踏んだときも、際根太６によって床材２の沈み込みが抑えられ、後側表面部３１６が変形しないので、後側表面部３１の折損や破損が防止される。
【実施例１０】
【００５４】
既述したように、実施例１のスロープ材１０では、本体２０の下面２３が先端部２１に至るまで水平面として示されているが、先端部２１の下面を水平に変形させた状態で強く床面に接触させて、床面と本体２０との間に隙間が生じにくくするような形状を採用しても良い。この実施例が図１４に示されている。この実施例では、本体２０の先端部２１に下面２３から下方に突出する断面三角形状の突起２１１が形成されている（図１４（ａ））ため、これを床面１に設置したときに、先端部２１が点線で示す当初形状から実線で示すように押し上げられて変形し、突起２１１の先端が強く床面１に接触して隙間が生ずることを防止する（図１４（ｂ））。実施例１と同一または対応する要素・部分にはこの実施例においても同一の符号を付して、それらの説明を省略する。
【実施例１１】
【００５５】
あるいは、図１５に示すような先端部形状を採用しても良い。この実施例では、本体２０の先端側部分において下面２３を下方に向けて折曲させた形状が採用されている（図１５（ａ））ため、図１４の実施例１０と同様に、これを床面１に設置したときに、先端部２１が点線で示す当初形状から実線で示すように押し上げられて変形し、下面２３の先端２３２が強く床面１に接触して隙間が生ずることを防止する（図１５（ｂ））。
【実施例１２】
【００５６】
あるいは、図１６に示すような先端部形状を採用しても良い。この実施例では、本体２０の先端側部分において下面２３を下方に向けて湾曲させた形状が採用されている（図１６（ａ））ため、図１４の実施例１０および図１５の実施例１１と同様に、これを床面１に設置したときに、先端部２１が点線で示す当初形状から実線で示すように押し上げられて変形し、下面２３の先端２３２が強く床面１に接触して隙間が生ずることを防止する（図１６（ｂ））。
【００５７】
本発明について幾つかの実施例を挙げて説明したが、本発明はこれらに限定されるものではなく、特許請求の範囲に記載される発明の範囲内において様々な変形態様を取ることが可能である。たとえば、図示実施例における調整部材３０の表面は、前側表面部３１４の傾斜面３１３と、中央表面部３１２の中央上面３１１と、後側表面部３１６の後側傾斜面３１５とをそれぞれ異なる傾斜面（または水平面）として構成されているが、前側表面部３１４から中央表面部３１２にかけて連続する一つの水平面としても良いし、中央表面部３１２から後側表面部３１６にかけて連続する一つの水平面としても良いし、前側表面部３１４から後側表面部３１６にかけて（すなわち表面部３１の全表面を）連続する一つの水平面としても良い。この場合は、後側表面部３１５の表面が床材表面４より厚さ分だけ高い位置に設けられることになるので、その厚さを５ｍｍ以下とすることが好ましい。
【符号の説明】
【００５８】
１  床面
２  床材
３  床材の木口面
４  床材の表面
５  クッション材
６  際根太
１０  スロープ材
１１，１２，１３  隙間
２０  本体
２１  先端部
２１１  突起
２２  後端面
２３  下面
２３１  凹部
２３２  先端
２４  傾斜面
２４１  凹凸
２５  取付部
２５１  段部側面
２５２  段部底面
２５３  段部
２５４  嵌合凹部
２５５  嵌合凹部の前後面
２５６  後端部上面
２６１  前側嵌合凹部
２６２  嵌合凸部
２６３  後側切欠部
２６４  嵌合凹部
２６５  嵌合凸部
３０  調整部材
３１  表面部
３１１  中央上面
３１２  中央表面部
３１２ａ  下面
３１２ｂ  後端
３１２ｃ  突起
３１３  前側傾斜面
３１４  前側表面部
３１５  後側傾斜面
３１６  後側表面部
３１６ａ  下面
３１７  切欠部
３１８  下面
３１９  段差面
３２  取付部
３２１  嵌合凸部
３２２  突起
３２３  前側嵌合凸部
３２４  嵌合凹部
３２５  後側嵌合凸部
３２６  後側嵌合凸部の後側面
３２７  面取り
３３  凹凸
【図１】
0006017185.tif 000002
【図２】
0006017185.tif 000003
【図３】
0006017185.tif 000004
【図４】
0006017185.tif 000005
【図５】
0006017185.tif 000006
【図６】
0006017185.tif 000007
【図７】
0006017185.tif 000008
【図８】
0006017185.tif 000009
【図９】
0006017185.tif 000010
【図１０】
0006017185.tif 000011
【図１１】
0006017185.tif 000012
【図１２】
0006017185.tif 000013
【図１３】
0006017185.tif 000014
【図１４】
0006017185.tif 000015
【図１５】
0006017185.tif 000016
【図１６】
0006017185.tif 000017