(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
両端に開口部を有し、かつ前記両端の開口部の間に長手方向に延在する円筒状のステント本体と、
前記ステント本体の内側表面に設けられ、細胞の接着を促進する細胞接着能を有する物質を含む被覆層と、を有し、
前記被覆層は、線状に延びる線状被覆部が縞状に複数並ぶことによって形成され、
前記細胞は、血管内皮細胞であり、
前記線状被覆部は、前記ステント本体が拡開した際に当該ステント本体の長手方向に沿って延在するように設けられ、
前記線状被覆部の幅は、５０μｍ以下であり、
隣接する前記線状被覆部の間の間隔は、５０μｍ以下であるステント。
【請求項２】
前記線状被覆部は、前記ステント本体の内側表面に形成される溝に充填されて設けられた請求項１に記載のステント。
【請求項３】
前記細胞接着能を有する物質は、合成ペプチドである請求項１又は請求項２に記載のステント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、生体内の管腔に生じた狭窄部もしくは閉塞部等の病変部に留置することにより、これら病変部を開存状態に維持するステントに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、血管、胆管、食道、気管、尿道、その他の臓器などの生体内の管腔または体腔に生じた狭窄部もしくは閉塞部等の病変部に、中空管状の医療用具であるステントを留置して、病変部を開存状態に維持するステント留置法が行われている。【０００３】
例えば虚血性心疾患を治療する経皮的経血管的冠動脈形成術（ＰＴＣＡ）は、患者の脚または腕の動脈に小さな切開を施してイントロデューサーシース（導入器）を留置し、イントロデューサーシースの内腔を通じて、ガイドワイヤを先行させながら、ガイドカテーテルと呼ばれる長い中空のチューブを血管内に挿入して冠動脈の入口に配置した後ガイドワイヤを抜き取り、予め別の細いガイドワイヤを挿入させたバルーンカテーテルをガイドカテーテルの内腔に挿入し、ガイドワイヤを先行させながらバルーンカテーテルをＸ線造影下で患者の冠動脈中の病変部（狭窄部もしくは閉塞部）まで進めて、バルーンを病変部内に位置させて、その位置で医師がバルーンを所定の圧力で１回或いは複数回膨らませる手技である。これにより、病変部の血管内腔は拡張され開存状態を維持し、それにより血管内腔を通る血流は増加する。しかしながら、カテーテルによって血管壁が傷つけられたりすると、血管壁の治癒反応である血管内膜の増殖が起こり、再狭窄が起きやすいことが報告されている。【０００４】
そこで、再狭窄率を低下させるべく、バルーンで拡張させた病変部にステントを留置するステント留置法が行われている。ステント留置法により、再狭窄率は低下したが、完全な再狭窄の予防には至っていない。【０００５】
このため、近年では、このステントに免疫抑制剤、抗がん剤等の生物学的生理活性物質を担持させた薬剤溶出性ステント（ＤＥＳ）を用いて、ステントを留置した病変部でこの生物学的生理活性物質を局所的に徐放させ、再狭窄の原因と考えられている血管内膜の増殖を抑えることによって再狭窄率の低減化を図る試みが盛んに提案されている。ＤＥＳの登場により、再狭窄率は大幅に低減された。【０００６】
一方、最近、ＤＥＳの問題点として病変部に留置されたステントの内腔において、血管内皮細胞被覆の遅延が原因とされる遅延性ステント血栓症が起きやすいことが報告されている。【０００７】
このような問題を解決するために、例えば、特許文献１には、ステントの内側表面に、血管内皮細胞の接着を促進する細胞接着能を有する物質を固相化したステントが提案されている。このステントは、ステントの内側表面で血管内皮細胞を成長させることで、遅延性ステント血栓症や再狭窄を抑制するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】特開２００５−１１８１２３号公報
【発明の概要】
【０００９】
ところで、血管内皮細胞は、通常、血流方向に長軸を有する紡錘形が成熟形とされ、このような紡錘形となることで機能的な細胞となる。しかしながら、上記特許文献１に記載のステントでは、ステントの内側表面の略全面に細胞接着能を有する物質が設けられているため、付着した血管内皮細胞が無作為に成長し、紡錘形となり難い。
【００１０】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、ステントの内側表面に方向性を持って細胞を増殖させることで、迅速にステント表面を細胞で覆い、かつ遅延性ステント血栓症や再狭窄の発生を抑制させることが可能なステントを提供することを目的とする。
【００１１】
上記目的を達成するための本発明のステントは、両端に開口部を有し、かつ前記両端の開口部の間に長手方向に延在する円筒状のステント本体と、前記ステント本体の内側表面に設けられ、細胞の接着を促進する細胞接着能を有する物質を含む被覆層と、を有し、前記被覆層は、線状に延びる線状被覆部が縞状に複数並ぶことによって形成され、前記細胞は、血管内皮細胞であり、前記線状被覆部は、前記ステント本体が拡開した際に当該ステント本体の長手方向に沿って延在するように設けられ、前記線状被覆部の幅は、５０μｍ以下であり、隣接する前記線状被覆部の間の間隔は、５０μｍ以下である。
【００１２】
上記のように構成した本発明のステントは、ステント本体の内側表面の被覆層が、細胞接着能を有する線状の線状被覆部が縞状に複数並ぶことによって形成されるため、細胞に望ましい方向性を持たせてステント本体の内側表面に成長させることができ、細胞の成長が促されてステント表面が細胞によって迅速に覆われ、かつ遅延性ステント血栓症や再狭窄の発生を抑制させることができる。また、線状被覆部は、ステント本体が拡開した際に当該ステント本体の長手方向に沿って延在するように設けられているため、細胞を線状被覆部上でステント本体の長手方向に方向性を持たせて増殖させることができる。特に、血管内皮細胞は、血流方向に長軸を有する紡錘形が成熟形とされ、このような紡錘形となることで機能的な細胞となるが、血流方向と線状被覆部が延在する方向が一致することによって、血管内皮細胞を、ステント本体の長手方向に長軸を有する機能的な紡錘形で成長させることができ、さらに、線状被覆部の幅と線状被覆部の間の間隔とを、血管内皮細胞が紡錘形となりやすい寸法としている。すなわち、予め血管内皮細胞の増殖する範囲を限定することで、増殖する血管内皮細胞を本来の形態と近似した機能的で望ましい形態で増殖させることができるため、より速く細胞修復を実現することができ、かつ遅延性ステント血栓症や再狭窄の発生を抑制させることができる。
【００１５】
前記線状被覆部が、前記ステント本体の内側表面に形成される溝に充填されて設けられていれば、ステントのバルーンへのマウント操作またはバルーンの拡張操作の際に、被覆層の破壊を抑制することができる。
【００１６】
前記細胞接着能を有する物質が、合成ペプチドであれば、細胞を良好に接着させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】第１実施形態に係るステントを示す斜視図である。
【図２】第１実施形態に係るステントの内側表面を示す部分拡大平面図である。
【図３】図２の３−３線に沿う断面図である。
【図４】被覆層がステント本体に平面状に設けられた場合における細胞の増殖例を示す概略図である。
【図５】第１実施形態に係るステントにおける細胞の増殖例を示す概略図である。
【図６】第１実施形態に係るステントの変形例を示す断面図である。
【図７】第２実施形態に係るステントの内側表面を示す部分拡大平面図である。
【図８】図７の８−８線に沿う断面図である。
【図９】第２実施形態に係るステントの変形例を示す断面図である。
【図１０】参考例に係る被覆基材の一部を示す平面図である。
【図１１】参考例に係る被覆基材の一部を示す断面図である。
【図１２】参考例に係る被覆基材および未加工基材に接着した血管内皮細胞数を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、図面を参照して本発明の実施形態を説明する。なお、図面の寸法比率は、説明の都合上、誇張されて実際の比率とは異なる場合がある。
【００１９】
＜第１実施形態＞
本発明の第１実施形態に係るステント１０は、図１〜３に示すように、波状に屈曲して環状に形成された線材からなる複数の環状部１１が軸方向に並んで連結された筒状のステント本体１２と、各々の環状部１１の内側表面に設けられる被覆層１３とを有している。ステント１０は、バルーン拡張型であり、バルーンカテーテルのバルーンに設置してバルーンを拡張させることで、ステント本体１２が径方向に拡開される。拡開される際には、各々の環状部１１の屈曲の角度が広がるように塑性変形し、生体組織等を外側表面で押し広げた状態を維持して病変部に留置される。ここで、ステント本体１２の生体組織と接触する外側表面とは、ステント１０を病変部に留置した際に、病変部を形成する生体組織、具体的には例えば、血管の内壁等、と接触する側の表面をいう。一方、ステント本体１２の内側表面とは、ステント１０を病変部に留置した際に、血液等の体液と接触する側の表面をいう。
【００２０】
ステント本体１２の内側表面には、細胞の接着を促進する細胞接着能を有する物質を含む被覆層１３が固相化されて設けられている。被覆層１３は、ステント本体１２が拡開して病変部に留置された後に、ステント本体１２の内側表面が血管内皮細胞によって覆われるようにするためのものである。
【００２１】
被覆層１３は、図２，３に示すように、線状に延びる線状被覆部１４が複数並んで縞状に形成されている。線状被覆部１４は、ステント本体１２がバルーン等により拡開されて病変部に留置された状態で、ステント本体１２の長手方向Ｘに沿って延在した状態となるように設けられている。すなわち、想定される拡開状態を考慮して、ステント本体１２の内側表面に線状被覆部１４が被覆される。なお、拡開状態は、使用される状況に応じて変化するため、拡開状態における線状被覆部１４がステント本体１２の長手方向Ｘと完全に平行となる必要はない。また、各々の線状被覆部１４が互いに平行である必要もなく、更には、直線的ではなく曲線的に設けられてもよい。
【００２２】
被覆層１３は、ステント本体１２の内側表面に固相化させて形成されているため、ステント１０のバルーンへのマウント操作またはバルーンの拡張操作の際に、バルーンと接触する側の表面に形成された被覆層１３が破壊されることを抑制できる。
【００２３】
なお、本発明において、ステント本体１２は図示した態様に限定されず、径方向に拡開可能な筒体であれば、他の態様であってもよい。ステント本体１２を構成する線材の断面形状についても、図３に示すような矩形に限定されず、円形、楕円形、矩形以外の多角形等、他の形状であってもよい。
【００２４】
また、ステント１０の拡張手段は、特にバルーン拡張型に限定されず、自己拡張型、すなわち細く小さく折り畳んだステントを保持している力を除くことで、自らの復元力で径方向に拡張するタイプのものであってもよい。
【００２５】
ステント本体１２の材料としては、高分子材料、金属材料、炭素繊維、セラミックス等が挙げられ、ある程度の剛性と弾性を有するものであれば特に制限はないが、生体適合性を有する材料であることが好ましい。具体的には、高分子材料としては、例えばポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリエチレンテレフタレート等のポリエステル、セルロースアセテート、セルロースナイトレート等のセルロース系ポリマー、ポリテトラフルオロエチレン、テトラフルオロエチレン−エチレン共重合体等の含フッ素ポリマー等が挙げられる。金属材料としては、例えばステンレス鋼、タンタル、チタン、ニッケルチタン合金、タンタルチタン合金、ニッケルアルミニウム合金、インコネル、金、プラチナ、イリジウム、タングステン、コバルトクロム合金等のコバルト系合金等が挙げられる。ステンレス鋼の中では、最も耐食性が良好であるＳＵＳ３１６Ｌが好適である。
【００２６】
ステント本体１２は、上記例示した材料から、その適用箇所または拡張手段に応じて適宜選択した材料により好適に形成することができる。例えばステント本体１２を金属材料で形成した場合、金属材料は強度に優れているため、ステント１０を病変部に確実に留置することが可能である。また、ステント本体１２を高分子材料で形成した場合、高分子材料は柔軟性に優れているため、ステント１０の病変部への到達性（デリバリー性）という点で優れた効果を発揮する。
【００２７】
また、ステント１０が自己拡張型である場合、元の形状への復元力が必要なことからニッケルチタン等の超弾性合金等が好ましく、バルーン拡張型である場合、拡張後の形状復帰が起こりにくいことが好ましいことからステンレス鋼やコバルトクロム合金等が好ましい。
【００２８】
また、ステント本体１２を炭素繊維で形成した場合、高強度で、かつ柔軟性に優れており、しかも生体内での安全性が高いという点で優れた効果を発揮する。
【００２９】
ステント本体１２の大きさは適用箇所に応じて適宜選択すればよい。例えば、冠動脈に用いる場合、通常拡張前における外径は１．０〜３．０ｍｍ、長さは５〜５０ｍｍが好ましい。
【００３０】
ステント本体１２の製造方法は、特に限定されず、ステント１０の構造および材料に応じて、通常使用される製造方法から適宜選択すればよい。
【００３１】
被覆層１３に含まれる細胞接着能を発揮する物質は、例えばポリ−Ｌ−アルギニン等のポリペプチド、アルギニン（Ａｒｇ）−グリシン（Ｇｌｙ）−アスパラギン酸（Ａｓｐ）（ＲＧＤ）や、アルギニン・アラニン・アスパラギン酸の３種を主成分とするＢＤＴＭ  ＰｕｒａＭａｔｒｉｘＴＭペプチドハイドロゲル（登録商標）等の細胞接着性を有する合成ペプチド、または、オクタデシル基、オレイル基等、アルブミン等のタンパク吸着能を有する基を持った合成物質等が挙げられる。
【００３２】
被覆層１３の厚さは、ステント１０の形状および寸法、さらには固相化させる物質の種類にもよるが、ステント１０を病変部に留置した際に、前記物質を固相化させたことによる効果が十分に発揮され、かつステント１０のバルーンへのマウント操作またはバルーンの拡張操作の際に、被覆層１３が破壊されることがなく、なおかつステント１０のバルーンへの十分なかしめ力が得られる範囲で設定されることが好ましい。被覆層１３の具体的な厚さとしては、好ましくは３μｍ以下、より好ましくは２μｍ以下、さらに好ましくは１μｍ以下である。被覆層１３の厚さが３μｍ以下であれば、ステント１０のバルーンへのマウント操作またはバルーンの拡張操作の際に、被覆層１３が破壊されることがなく、なおかつステント１０のバルーンへの十分なかしめ力が得られる。
【００３３】
線状被覆部１４の幅Ｗは、接着される血管内皮細胞が、紡錘形となりやすい寸法であることが好ましい。血管内において、血管内皮細胞は血流方向に長軸を有する紡錘形が成熟形とされ、このような紡錘形となることで機能的な細胞となる。したがって、線状被覆部１４の幅Ｗが、接着する血管内皮細胞が紡錘形となりやすい寸法であれば、本来の血管内皮細胞に近似した機能的な血管内皮細胞を増殖させることができる。線状被覆部１４の幅Ｗは、好ましくは５０μｍ以下、より好ましくは２５μｍ以下、さらに好ましくは１２．５μｍ以下である。
【００３４】
隣接する線状被覆部１４の間の間隔Ｓは、増殖する血管内皮細胞が紡錘形となりやすい寸法であることが好ましい。隣接する線状被覆部１４の間には、血管内皮細胞が線状被覆部１４上で増殖した後に、血管内皮細胞が増殖する。したがって、線状被覆部１４の間の間隔Ｓが、血管内皮細胞が紡錘形となりやすい寸法であれば、本来の血管内皮細胞に近似した機能的な血管内皮細胞を増殖させることができる。隣接する線状被覆部１４の間の間隔Ｓは、好ましくは５０μｍ以下、より好ましくは２５μｍ以下、さらに好ましくは１２．５μｍ以下である。
【００３５】
上記した本実施形態に係るステント１０を製造する方法を以下に説明する。
【００３６】
初めに、ステント本体１２を準備し、ステント本体１２の内側表面に細胞接着能を有する物質を固相化させる。細胞接着能を有する物質を固相化させる方法は、ステント１０を病変部に留置した際に、被覆層１３がステント本体１２から脱離することがないように、ステント本体１２の表面に固相化できる限り特に限定されない。したがって、共有結合により被覆層１３をステント本体１２の表面に固相化させてもよく、またはイオン結合により被覆層１３をステント本体１２の表面に固相化させてもよい。さらにまた、ステント１０を病変部に留置した際に、被覆層１３がステント本体１２から脱離しないようにできるのであれば、ステント本体１２の表面に細胞接着能を有する物質を縞状に塗布し、若しくは縞状にマスキングした後に細胞接着能を有する物質をスプレーや浸漬により塗布した後、乾燥または熱処理を行い被覆層１３を固化させて、縞状に固相化を行ってもよい。
【００３７】
本実施形態に係るステント１０によれば、ステント本体１２の内側表面に細胞接着能を有する物質を含む線状被覆部１４が縞状に複数並んで形成されるため、ステント１０が病変部で拡開された際に、線状に延びる線状被覆部１４によって細胞に方向性を持たせて接着させることができる。これにより、望ましい方向性を持って細胞が接着することで細胞の成長が促されてステント１０表面が細胞によって迅速に覆われ、遅延性ステント血栓症や再狭窄の発生を抑制させることができる。
【００３８】
特に、血管内において、血管内皮細胞は、血流方向に長軸を有する紡錘形が成熟形とされ、このような紡錘形となることで機能的な細胞となる。そして、例えば被覆層１３が線状ではなく平面状（例えば、ステント本体の内側表面の全面）に設けられている場合、図４に示すように、血管内皮細胞Ｃは不作為に増殖し、紡錘形になり難い。これに対し、本実施形態に係るステント１０は、ステント本体１２が拡開した際に、細胞接着能を有する線状被覆部１４がステント本体１２の長手方向Ｘに沿うように設けられているため、図５に示すように、血管内皮細胞Ｃが、線状被覆部１４上で増殖し、長手方向Ｘに長軸を有する機能的な紡錘形で成長しやすい。血管内皮細胞Ｃは、線状被覆部１４上で増殖した後、更に隣接する線状被覆部１４の間を埋めるようにステント本体１２上で増殖し、最終的にステント本体１２の内側表面の全て（または一部）が血管内皮細胞Ｃで覆われることになる。すなわち、予め血管内皮細胞Ｃの増殖する範囲を限定することで、増殖する血管内皮細胞Ｃを本来の形態と近似した機能的で望ましい形態で増殖させることができるため、より速く細胞修復を実現することができ、かつ遅延性ステント血栓症や再狭窄の発生を抑制させることができる。
【００３９】
なお、本実施形態では、隣接する線状被覆部１４の間には、細胞接着能を有する物質が設けられていないが、必ずしもこのような形態に限定されず、例えば線状被覆部１４よりも弱い細胞接着能を有する物質の層を設けてもよい。このような形態とすれば、血管内皮細胞が線状被覆部１４上で増殖した後、隣接する線状被覆部１４の間を埋めるように増殖する際に、より迅速に細胞を増殖させることができる。
【００４０】
また、図６は、第１実施形態に係るステント１０の変形例を示すが、線状被覆部１４を、ステント本体１２の内側表面に形成される複数の溝１５に埋め込むようにしてもよい。このようにすれば、ステントのバルーンへのマウント操作またはバルーンの拡張操作の際に、被覆層１３が破壊されるおそれをより低減できる。また、このようにすれば、線状被覆部１４をステント本体１２に固相化させずとも、被覆層１３が破壊されるおそれを低減させることができる。
【００４１】
＜第２実施形態＞
本発明の第２実施形態に係るステント２０は、図７，８に示すように、第１実施形態に係るステント１０と比較して、線状被覆部２４の延在する方向のみが異なる。なお、第１実施形態と同一の機能を有する部位については、同一の符号を付し、重複を避けるため、説明を省略する。
【００４２】
第１実施形態同様、ステント本体１２の内側表面には、細胞の接着を促進する細胞接着能を有する物質を含む被覆層２３が固相化されて設けられている。被覆層２３は、ステント本体１２が拡開して病変部に留置された後に、ステント本体１２の内側表面が血管平滑筋細胞によって覆われるようにするためのものである。
【００４３】
血管平滑筋細胞は、通常、螺旋状に並んで血管を構成する。したがって、線状被覆部２４は、血管平滑筋細胞が並ぶ方向に極力類似させるべく、ステント本体１２がバルーン等により拡開されて病変部に留置された状態で、ステント本体１２の周方向Ｙに沿って延在した状態となるように設けられている。なお、血管平滑筋細胞は、螺旋状に並んで血管を構成するが、径の大きな血管では、螺旋ピッチが径に対して相対的に小さくなり、周方向Ｙに対する螺旋の傾斜角度も小さくなる（周方向Ｙと平行に近くなる）。したがって、線状被覆部２４は、適用される血管に応じて、周方向Ｙに対する傾斜角度を設定することが好ましいが、場合によっては、傾斜していなくてもよい（周方向Ｙと平行でもよい）。
【００４４】
血管において、螺旋状に並ぶ血管平滑筋細胞の上に、血管内皮細胞が配されている。そして、本実施形態に係るステントは、ステント本体１２が拡開した際に、細胞接着能を有する線状被覆部２４がステント本体１２の周方向Ｙに沿って延在するように設けられているため、血管平滑筋細胞が、線状被覆部２４上で周方向Ｙに並んで増殖する。血管平滑筋細胞は、線状被覆部２４上で増殖した後、更に隣接する線状被覆部２４の間を埋めるように増殖する。そして、最終的には、血管平滑筋細胞の上に更に血管内皮細胞が増殖して、ステント本体１２の内側表面が全て血管内皮細胞によって覆われることになる。すなわち、予め血管平滑筋細胞の増殖する範囲を限定することで、増殖する血管平滑筋細胞を本来の形態と近似した望ましい形態で増殖させることができ、より速く細胞修復を実現することができ、かつ遅延性ステント血栓症や再狭窄の発生を抑制させることができる。
【００４５】
線状被覆部２４の幅Ｗは、接着される血管平滑筋細胞が、螺旋状に並びやすい寸法であることが好ましい。線状被覆部２４の幅Ｗは、好ましくは５０μｍ以下、より好ましくは２５μｍ以下、さらに好ましくは１２．５μｍ以下である。
【００４６】
隣接する線状被覆部２４の間には、血管平滑筋細胞が線状被覆部２４上で増殖した後に、更に隣接する線状被覆部２４の間を埋めるように血管平滑筋細胞が増殖するため、隣接する線状被覆部２４の間の間隔Ｓは、増殖する血管平滑筋細胞が螺旋状に増殖しやすい寸法であることが好ましい。隣接する線状被覆部２４の間の間隔Ｓは、好ましくは５０μｍ以下、より好ましくは２５μｍ以下、さらに好ましくは１２．５μｍ以下である。
【００４７】
また、図９は、第２実施形態に係るステント２０の変形例を示すが、線状被覆部２４を、ステント本体１２の内側表面に形成される複数の溝２５に埋め込むようにしてもよい。このようにすれば、ステントのバルーンへのマウント操作またはバルーンの拡張操作の際に、被覆層２３が破壊されるおそれをより低減できる。また、このようにすれば、線状被覆部２４をステント本体１２に固相化させずとも、被覆層２３の破壊のおそれを低減させることができる。
【実施例】
【００４８】
以下、本発明を実施例により更に具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
（参考例）
基材（ＣｏＣｒ合金）（ＨＩＧＨＴＥＭＰＭＥＴＡＬＳ社製  型番Ｌ６０５）上にＢＤＴＭ  ＰｕｒａＭａｔｒｉｘＴＭペプチドハイドロゲル（登録商標）を、図１０，１１に示すように、縞状に設けて複数の線状の線状被覆部３４を形成させた被覆基材３０と、基材と同一素材で被覆部を全く設けていない基材（未加工基材）とを細胞培養を用いて比較実験を行った。線状被覆部３４の幅Ｗは２００μｍ、隣接する線状被覆部３４の間の間隔Ｄは２００μｍとした。【００４９】
細胞培養には、正常ヒト大動脈由来血管内皮細胞を用いた。培養細胞は、１０％牛胎児血清（ＦＢＳ）添加ＣＳＣ−Ｃ培地を使用し、ＣＯ２インキュベーター（５％ＣＯ２、３７℃）内で、週２回の培地交換で培養した。該被覆基材３０および未加工基材を入れた１２ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅに５×１０４ｃｅ１１ｓ／ｗｅｌｌで正常ヒト大動脈由来血管内皮細胞を播種し、７２時間培養した。【００５０】
７２時間培養後に各基材を新しい１２ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅに移し、生細胞数測定試薬ＳＦを１０％濃度で添加した培地を１ｗｅｌｌあたり１ｍｌずつ加えた。３７℃、５％ＣＯ２下で３時間インキュベーター後、マイクロプレートリーダーを用いて各ウェルの吸光度を測定し、生細胞数の測定を行なった。【００５１】
結果として、図１２に示すように、被覆基材３０の方が未加工基材と比較して生細胞数が多いことが確認された。このことから、被覆基材の被覆部のＢＤＴＭ  ＰｕｒａＭａｔｒｉｘＴＭペプチドハイドロゲル（登録商標）が血管内皮細胞の増殖を促進させていることが確認された。
（実施例）
金属（ＣｏＣｒ合金）製で外径３．０ｍｍ、長さ１５ｍｍの円筒形状のステント本体の内側表面に、ＢＤＴＭ  ＰｕｒａＭａｔｒｉｘＴＭペプチドハイドロゲル（登録商標）からなる線状被覆部を設けてステントを作製した。このステントの線状被覆部の延在方向はステントの長手方向Ｘとし、線状被覆部の幅Ｗは５０μｍ、隣接する線状被覆部の間の間隔Ｓは５０μｍとした。【００５２】
上記のステントをラビットの冠動脈内に留置し、ステント留置１４日後に剖検を行い、ステントをラビットより取り出し鋏を用いて長軸方向に半割した。走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）にて半割したステントの内腔に被覆した血管内皮細胞を観察した。
（比較例１）
ステント本体の内側表面の全面にＢＤＴＭ  ＰｕｒａＭａｔｒｉｘＴＭペプチドハイドロゲル（登録商標）を設けた以外は、上記実施例と同一のステントにより、実施例と同様の観察を行った。
（比較例２）
ステント本体にＢＤＴＭ  ＰｕｒａＭａｔｒｉｘＴＭペプチドハイドロゲル（登録商標）を全く設けていない以外は、上記実施例と同一のステントにより、実施例と同様の観察を行った。【００５３】
結果として、留置したステントのうち、線状被覆部を備える実施例のステントが最も血管内皮細胞が被覆されていることが観察された。これにより、被覆されたＢＤＴＭ  ＰｕｒａＭａｔｒｉｘＴＭペプチドハイドロゲル（登録商標）および線状被覆部という構造が、血管内皮細胞の増殖を促進させることが確認された。【００５４】
なお、本発明は、上述した実施形態に限定されるものではなく、特許請求の範囲の範囲内で種々改変できる。例えば、ステントに細胞接着能を有する被覆層以外の層が設けられてもよく、ステント本体の生体組織と接触する外側表面に、再狭窄を抑制する効果を有する生物学的生理活性物質の層が形成されてもよい。また、線状被覆部は、ステント本体の内側表面の全面にわたって設けられなくてもよい。また、第１実施形態は血管内皮細胞の増殖を促進させ、第２実施形態は血管平滑筋細胞の増殖を促進させることを目的としているが、本発明はこれらの目的に限定されず、ステントが設置される部位の細胞に合わせて適宜設計変更して使用することができる。【００５５】
さらに、本出願は、２０１０年３月３０日に出願された日本特許出願番号２０１０−０７６６１６号に基づいており、それらの開示内容は、参照され、全体として、組み入れられている。
【符号の説明】
【００５６】
１０，２０    ステント、
１１    環状部、
１２    ステント本体、
１３，２３    被覆層、
１４，２４    線状被覆部、
１５，２５    溝、
Ｓ，Ｄ    間隔、
Ｗ    幅、
Ｘ    長手方向、
Ｙ    周方向。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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