(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
光ファイバネットワークにおける分散測定の方法であって、
前記ネットワークは、ある長さの光ファイバで接続された少なくとも第１のノード及び第２のノードを備え、前記方法は、
（ａ）単一の受信機で少なくとも２つの異なる波長λ１及びλ２を受信できるように前記第２のノードを設定するステップと、
（ｂ）単一の同調可能レーザ送信機を使用して、前記第１のノードから２つの連続したデータバーストを異なる波長λ１及びλ２で送信するステップであって、各データバーストは、振幅変調された固有のデータシーケンスを含み、前記２つのシーケンスには固定された既知の遅延が導入される、当該送信するステップと、
（ｃ）前記第２のノードのクロック回復回路が前記２つのバースト間の遅延中に同期された状態を保つように、前記同調可能レーザの選択的な切り替えにより前記２つの連続したデータバースト間の遅延を維持するステップと、
（ｄ）前記２つの連続したデータバーストを前記第２のノードで受信するステップと、
（ｅ）それぞれが前記受信されたデータバーストの１つずつに含まれる前記２つの固有のデータシーケンス間の相対遅延を測定するステップと、
（ｆ）前記測定された相対遅延及び前記少なくとも２つの異なる波長から、前記光ファイバの分散を計算するステップと、
を含む方法。
【請求項２】
前記光ファイバネットワークが光バースト交換ファイバネットワークである、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
ステップ（ａ）〜（ｆ）を複数回繰り返して、前記測定に影響する、ビットレベルの精度による誤差が、平均されるようにする、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
前記測定された相対遅延が、前記導入された固定された既知の遅延及びウォークオフ遅延（Δｔ）を含む、請求項１〜３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
前記分散を計算するステップが、
【数１】
0005889298.tif 000009
という式を使用し、ここでのＤは前記ファイバの分散係数（測定単位ｐｓ／ｎｍ  ｋｍ）であり、Ｌは前記ファイバの長さであり、Δλはλ１とλ２の間の波長分離であり、Δｔは、前記測定された相対遅延から前記導入された固定された既知の遅延を減算した値である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記分散を測定するステップが、前記ネットワーク内で使用される前記光ファイバの帯域にわたり複数の波長λ１及びλ２について繰り返され、前記分散の勾配を波長の関数として測定できるようにする、請求項１〜５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
固有の数のビットにより、送信バースト中の特定のフィールドをビットレベルの精度で時間内に検出することができる、請求項１〜６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
前記固有の数のビットが、前記第１のノードで既知回数のクロック期間の後に開始する、請求項１〜７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記第２のノードで測定される前記相対遅延がクロック期間の数で計算される、請求項５に記載の方法。
【請求項１０】
前記第２のノードの前記クロック回復回路が、前記２つの連続したデータバースト間の遅延中に同期された状態を保つ、請求項１〜９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記光バースト交換ファイバネットワークがリングネットワークである、請求項２に記載の方法。
【請求項１２】
光ネットワークにおける分散測定のためのシステムであって、
前記ネットワークは、光ファイバで接続された送信機ノードと受信機ノードを備え、
前記システムは、
単一の同調可能レーザ送信機を使用して、前記送信機ノードから２つの連続したデータバーストを異なる波長で送信する手段であり、各データバーストは、固有のビットシーケンスを含む、当該送信する手段と、
前記受信機ノードのクロック回復回路が前記２つのバースト間の遅延中に同期された状態を保つように、前記同調可能レーザの選択的な切り替えにより前記２つの連続したデータバースト間の遅延を維持する手段と、
前記２つのバースト間でクロック同期が維持されるように前記受信機ノードで前記２つの連続したデータバーストを受信する手段と、
前記受信された２つの連続したデータバースト間の遅延を測定して相対遅延を提供する手段と、
波長分離をもたらすように波長値の差を設定する手段と、
前記測定された相対遅延及び前記波長分離から前記光ファイバの分散を計算する手段と、
を備えるシステム。
【請求項１３】
前記光ネットワークが光バースト交換ファイバネットワークである、請求項１２に記載のシステム。
【請求項１４】
前記光バースト交換ファイバネットワークがリングネットワークである請求項１３に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光通信ネットワークにおける分散測定システム及び方法に関する。特に、本発明は、光バーストスイッチ（ＯＢＳ）ネットワークにおける分散測定システム及び方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
光通信システムでは、レーザで生成された光を使用してデジタルデータのビット「１」及び「０」を表す。通例は、光のパルスが「１」を表し、光の不在が「０」を表す。ビットレートは、そのようなビットが伝送される速度である。ＩＳＩ（シンボル間干渉）を防ぐために、光パルスの時間幅は、ビットの時間間隔を超えてはならない。
【０００３】
ファイバの分散は、光のスペクトル成分が、波長に依存する屈折率のために異なる速度でファイバを伝播する現象である。光パルスへの影響は、時間的な拡散であり、その結果ビットレートを超え、ひいてはＩＳＩ（シンボル間干渉）が生じる可能性がある。分散を適正に管理しないと、分散のためにビットレートと光遠隔通信システムの有効距離の両方が制限される可能性がある。
【０００４】
分散の管理は２つのステップからなる。最初のステップは分散の測定であり、２番目のステップは測定された分散量を補償することである。光信号が２つのパルスを含み、各パルスが別個の波長である場合、各パルスは異なる速度で伝搬する。したがって、ファイバ端では分散のために以下が生じる。
１．各パルスが広がる。
２．２つの異なる波長で搬送された２つのパルス間の相対遅延Δｔが生じる。
【０００５】
ウォークオフと呼ばれる遅延Δｔは、分散及び波長分離Δλに比例する。
【数１】
0005889298.tif 000002
この式中、Ｄはファイバの分散係数（測定単位：ｐｓ／ｎｍ  ｋｍ）であり、Ｌはファイバ長である。
【０００６】
典型的な値は、Δλ=３５ｎｍ、Δｔ=５０ｎｓである。したがって、典型的なＤ・Ｌ値は、ファイバ分散係数Ｄ＝１７ｐｓ／ｎｍ／ｋｍ、ファイバ長Ｌ＝８０ｋｍに相当する約１４００ｐｓ／ｎｍである。
【０００７】
ファイバの他端における相対遅延Δｔの測定と、測定で用いられる波長（及びしたがってΔλ）を知ることにより、累積分散Ｄ・Ｌを式（１）により計算することができる。
【０００８】
分散を測定する方法としてウォークオフ効果を使用することは当技術分野で「パルス遅延法」としてすでに知られており、Ｔｙｃｏ  Ｓｕｂｍａｒｉｎｅ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｉｎｃ．に譲渡された米国特許第５，９６９，８０６号（特許文献１）に開示されるものなどがある。この方法では、ファイバの一端にある多波長送信機、並びに他端にあるフォトダイオード及びオシロスコープを使用して、異なる波長で発信された光パルス間の差分遅延を測定する。
【０００９】
「パルス遅延法」を実施する方式の１つは、単一のパルス発生器から発生させることができるレーザ群を用いるものである。第１のレーザ波長を参照時間遅延として使用し（ゼロの相対群遅延を仮定する）、もう一方の波長の伝送時間をその参照時間と比較する（ＦＯＴＰ−１６８）。しかし、この方法には、すでに敷設された通信ネットワークにおいて以下のようないくつかの問題がある。
・少なくとも２つのレーザと１つのパルス発生器を必要とする。
・専用の受信機及びオシロスコープを必要とする。
・プロセスを制御するためにオペレータの対話を必要とする。
・ファイバの切断／再接続や、受信機を接続するために専用のタップ及びフィルタを要する。
・既存のトラフィックに影響する、又は運用までの時間が長くなる。
【００１０】
別の方法は、Ｗｉｇｈｔらによる米国特許出願公開第２００３／１４２２９３号（特許文献２）に開示される、光ネットワーク内の２つのスイッチングノード間のリンクの分散を測定する方法である。記載される方法は、特別な専用ハードウェアを必要とし、ネットワーク上のトラフィック性能に影響するため、実施するのが複雑で難しい。特許文献２の方法では、４つのフルトランスポンダと３つの送信機及び４つの受信機を使用する必要があり、測定ノード間で双方向送信を行う。これは、スイッチ内でλ１とλ２との間にタイミング参照を維持することができないためである。その結果、まず場所Ｂから場所Ａにクロック参照を送信するために余分の波長が必要となり、次いで、λ１とλ２の信号の位相差を測定するために、λ１及びλ２の信号のタイミングを決めるために場所Ａで使用されるクロック参照を場所Ｂに再送信する必要がある。特許文献２に開示される方法では、２つのトランスポンダ間でデータを同期及び通信すること、又は、位相差を測定し、分散を計算する第３の別個のモジュールを使用することも必要となる。
【００１１】
したがって、すでに敷設され、運用中の光通信ネットワーク内で分散を測定する問題を解決する、単純でより効率的な解決法を提供することが必要とされる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】米国特許第５，９６９，８０６号
【特許文献２】米国特許出願公開第２００３／１４２２９３号
【発明の概要】
【００１３】
本発明によれば、添付の特許請求の範囲に記述されるように、光ファイバネットワークにおける分散測定の方法が提供され、前記ネットワークは、ある長さの光ファイバで接続された少なくとも第１のノード及び第２のノードを備え、方法は、
（ａ）単一の受信機で少なくとも２つの異なる波長λ１及びλ２を受信できるように前記第２のノードを設定するステップと、
（ｂ）単一の同調可能レーザ送信機を使用して、第１のノードから２つの連続したデータバーストを異なる波長λ１及びλ２で送信するステップであって、各データバーストは、振幅変調された固有のデータシーケンスを含み、前記２つのシーケンスには固定された既知の遅延が導入される、ステップと、
（ｃ）受信機ノードのクロック回復回路が２つのバースト間の遅延中に同期された状態を保つように、同調可能レーザの選択的な切り替えにより２つの連続したデータバースト間の遅延を維持するステップと、
（ｄ）２つの連続したデータバーストを第２のノードで受信するステップと、
（ｅ）それぞれが受信されたデータバーストの１つずつに含まれる２つの固有のデータシーケンス間の相対遅延を測定するステップと、
（ｆ）測定された相対遅延、固定された既知の遅延、ファイバの長さ、及び少なくとも２つの異なる波長、の１つ又は複数から光ファイバの分散を計算するステップと、
を含む。
【００１４】
本発明の方法及びシステムでは、分散を測定するために、１つの送信機及び１つの受信機、並びにそれらノード間の単方向送信のみを必要とし、既存のシステムに対してより単純で効率的な解決法が得られる。本発明が提案する方法の中心となるのは、光バースト交換ネットワーク内にすでに設置されている機器、すなわち上記の単一の送信機及び単一の受信機を使用することにより、導入された既知の遅延とウォークオフ遅延（Ｔ０＋Δｔ）を測定することである。実際、光バースト交換送信機及び受信機の特定の特性により、固有のシーケンス間に初期遅延Ｔ０を設定し、１クロック期間の継続時間に等しい確度（量子化誤差として示される）でＴ０＋Δｔを測定することが可能となる。
【００１５】
したがって、本発明の分散測定方法は、同じ受信機に受信される２つの連続したバースト間のウォークオフ遅延と単純なビット位置の検出に基づく。
【００１６】
本発明の方法では、オペレータ、特別の機器、又はトラフィックの中断を必要としないという利点がある。本発明は、ファイバの切断／再接続や、専用のタップ及びフィルタを要さない。加えて、本発明は、その場制御型の（insitu）分散測定方法に基づく、分散補償構成要素のプラグアンドプレイ方式の設定を可能にする。
【００１７】
一実施形態では、方法は、ステップ（ａ）〜（ｆ）を複数回繰り返して、前記測定中にビットレベルで生じる誤差が平均されるようにするサブステップをさらに含む。測定を十分な回数繰り返すことにより、ウォークオフ（Δｔ）測定にビットレベルで生じる量子化誤差を平均することができる。
【００１８】
一実施形態では、分散を計算するステップが、
【数２】
0005889298.tif 000003
という式を使用し、ここでのＤはファイバの分散係数（測定単位ｐｓ／ｎｍ  ｋｍ）であり、Ｌは前記ファイバの長さであり、Δλは波長分離であり、Δｔは、測定された相対遅延から固定遅延を減算した値である。
【００１９】
一実施形態では、分散を測定するステップが、ネットワーク内で使用される光ファイバの帯域にわたり様々な波長λ１及びλ２について繰り返されて、分散の勾配を波長の関数として測定できるようにする。
【００２０】
一実施形態では、固有のビットシーケンスにより、送信バースト中の特定のフィールドをビットレベル（１クロック期間）の精度で時間内に検出することができる。
【００２１】
一実施形態では、前記固有のビットシーケンスは、前記第１のノードで既知回数のクロック期間の後に開始する。前記第２のノードで測定される相対遅延は、クロック期間の数で計算することができる。
【００２２】
一実施形態では、前記受信機ノードのクロック回復回路が、前記２つの連続したデータバースト間の遅延（又は間隔）中に同期された状態を保つ。
【００２３】
一実施形態では、方法は、受信機ノードによってのみ検出可能な波長を送信するように送信機ノードのレーザを調整するさらなるステップを含む。
【００２４】
一実施形態では、光バースト交換ファイバネットワークはリングネットワークである。
【００２５】
さらなる実施形態では、光バースト交換ファイバネットワークにおけるシステムが提供され、前記ネットワークは、光ファイバで接続された少なくとも２つのノードを備え、システムは、
受信機で少なくとも２つの異なる波長λ１及びλ２を受信できるように第２のノードを設定する手段と、
第１のノードから２つの連続したデータバーストを異なる波長λ１及びλ２で送信する手段であって、各データバーストは、振幅変調された固有のデータシーケンスを含み、２つのシーケンスには固定された既知の遅延が導入される、手段と、
２つの連続したデータバーストを第２のノードで受信する手段と、
それぞれが受信されたデータバーストの１つずつに含まれる２つの固有のデータシーケンス間の相対遅延を測定する手段と、
測定された相対遅延、固定された既知の遅延、ファイバの長さ、及び少なくとも２つの異なる波長、の１つ又は複数から光ファイバの分散を計算する手段と、
を備える。
【００２６】
本発明の別の実施形態では、光バースト交換ファイバネットワークにおけるシステムが提供され、前記ネットワークは、光ファイバで接続された送信機ノードと受信機ノードを備え、システムは、
単一の同調可能レーザ送信機を使用して、送信機ノードから２つの連続したデータバーストを異なる波長で送信する手段であって、各データバーストは、固有のビットシーケンスを含む、手段と、
受信機ノードのクロック回復回路が２つのバースト間の遅延中に同期された状態を保つように、同調可能レーザの選択的な切り替えにより２つの連続したデータバースト間の遅延を維持する手段と、
２つのバースト間でクロック同期が維持されるように受信機ノードで２つの連続したデータバーストを受信する手段と、
受信された２つの連続したデータバースト間の遅延を測定して相対遅延を提供する手段と、
波長分離をもたらすように波長値の差を測定する手段と、
測定された相対遅延及び波長分離から光ファイバの分散を計算する手段と、を備える。
【００２７】
本発明のさらなる実施形態では、ネットワークにおける分散測定の方法が提供され、前記ネットワークは、ある長さの光ファイバで接続された少なくとも２つのノードを備え、方法は、
（ａ）受信機で少なくとも２つの異なる波長λ１及びλ２を受信できるように第２のノードを設定するステップと、
（ｂ）第１のノードから２つの連続したデータバーストを異なる波長λ１及びλ２で送信するステップであって、各データバーストは、振幅変調された固有のデータシーケンスを含み、２つのシーケンスには固定された既知の遅延が導入される、ステップと、
（ｃ）２つの連続したデータバーストを第２のノードで受信するステップと、
（ｄ）それぞれが受信されたデータバーストの１つずつに含まれる２つの固有のデータシーケンス間の相対遅延を測定するステップと、
（ｅ）測定された相対遅延、固定された既知の遅延、ファイバの長さ、及び少なくとも２つの異なる波長、の１つ又は複数から光ファイバの分散を計算するステップと、を含む。
【００２８】
本発明のさらに別の実施形態では、光ネットワークにおける分散測定のためのシステムが提供され、前記ネットワークは、光ファイバで接続された送信機ノードと受信機ノードを備え、システムは、
単一の同調可能レーザ送信機を使用して、送信機ノードから２つの連続したデータバーストを異なる波長で送信する手段であって、各データバーストは、固有のビットシーケンスを含む、手段と、
受信機ノードのクロック回復回路が２つのバースト間の遅延中に同期された状態を保つように、同調可能レーザの選択的な切り替えにより２つの連続したデータバースト間の遅延を維持する手段と、
分散を計算する手段と、を備える。
【００２９】
さらなる実施形態では、光ネットワークにおける分散測定の方法が提供され、前記ネットワークは、光ファイバで接続された送信機ノードと受信機ノードを備え、方法は、
単一の同調可能レーザ送信機を使用して、送信機ノードから２つの連続したデータバーストを異なる波長で送信するステップであって、各データバーストは、固有のビットシーケンスを含む、ステップと、
受信機ノードのクロック回復回路が２つのバースト間の遅延中に同期された状態を保つように、同調可能レーザの選択的な切り替えにより２つの連続したデータバースト間の遅延を維持するステップと、
送信されたバーストから分散を計算するステップと、を含む。
【００３０】
コンピュータプログラムに上記方法を実施させるプログラム命令を含むコンピュータプログラムも提供され、コンピュータプログラムは、記録媒体、搬送波信号、又は読取り専用メモリに実施することができる。
【００３１】
本発明は、添付図面を参照して単なる例として与えられる以下の実施形態の説明からより明確に理解することができよう。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】光リングネットワーク内の２つのノードを示す図である。
【図２】図１の送信機ノード（Ａ）及び受信機ノード（Ｂ）におけるバーストヘッダのタイミングを示す図である。
【図３】本発明による分散測定を説明する流れ図である。
【図４】測定値と特定の波長における値との差を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
次いで図を参照し、初めに図１を参照すると、図１は光通信ネットワーク、例えば光バーストスイッチング（ＯＢＳ）ファイバネットワークを示し、ネットワークは、例えばリングネットワークとして構成された、ある長さの光ファイバで接続された少なくとも２つのノード（１及び２）を備える。典型的な光バースト交換ネットワークでは、チャネルの伝送波長は、特定の行き先に至るように選択される。送信側ノード１内の高速同調可能レーザ（図示せず）を、受信側ノード２でのみ検出できる波長に同調する。送信側ノード１は、２つの連続したバーストをそれぞれ適切な波長で送信し、それらのバーストはともに、適切なフィルタリングにより受信機ノード２で受信することができる。光バースト交換ネットワークでは、特定の特性を有する送信機と受信機を用いる。送信機は、数百ナノ秒のオーダーの時間内に一般的な波長λ１から任意の他の波長λ２に切り替えることが可能な同調可能レーザを有する。受信機は、数百ナノ秒の時間内に受信機のローカルクロックを受信バースト中のデータと同期することができる。さらに、受信機のクロックは、数百ナノ秒の時間にわたりデータが受信されない場合でもデータと同期された状態を保つ。すなわち、受信機ノードのクロック回復回路が２つのバースト間の遅延の間同期された状態を保つように同調可能レーザを選択的に切り替えることにより、送信される２つの連続したデータバースト間の遅延（又は間隔）を維持する。
【００３４】
図２に、図１の送信機ノード及び受信機ノードにおけるバーストヘッダのタイミングを示す。２つのバーストは、２つの異なる波長λ１及びλ２であり、参照符号３で示す固有のビットシーケンスを含み、そのビットシーケンスにより、図２のＡ）に示すように、送信バースト中の特定のフィールドをビットレベルの精度で時間内に検出することができる。Ｂｒがビットレートであり、Ｔ＝１／Ｂｒがクロック期間であるとすると、２つのシーケンスは、「Ｎ」と参照する、既知回数のクロック期間の後に開始しなければならない。バースト内でのシーケンスの位置は重要でなく、ペイロード内にある限り異なってもよいが、常に事前に送信機に知られている。そのようにして、２つのシーケンス間の初期遅延が分かり、初期遅延はＮ×Ｔに等しく、その精度はＴに等しい。
【００３５】
受信側ノード２では、２つのバースト中のシーケンスが識別され、図２のＢ）に示すように、クロック期間の数でシーケンス間の遅延が計算される。高速同調可能レーザは、１００ｎｓのオーダーのバースト間相対遅延で連続したバーストを送出することができ、相対遅延は下記で概説するように有利に選択されることに留意することが重要である。送信バースト（λ１及びλ２）間の短い期間（又は遅延）が受信機ノードのバーストモードＰＬＬのホールド間に十分に収まるので、受信側ノードのクロック回復回路は、２つのバースト間の遅延又は間隔中同期された状態を保つ。２つの連続したデータバースト間の遅延は、同調可能レーザの選択的な切り替えにより維持される。それにより、バースト間で受信側の判定閾値回路でビット落ちがないことが保証され、バースト間の相対的なタイミングを維持することができる。受信機のタイマーがそのタイミングにクロック制御され、第１のビットシーケンスが受信されてから第２のシーケンスが到着するまでのビット周期の数を計数する。
【００３６】
受信された２つのシーケンスに（Ｎ＋Ｍ）×Ｔの遅延があり、Ｎ×Ｔが初期遅延であり、Ｍ×Ｔが分散を原因とする追加的な遅延である場合、ビット周期Ｔに等しい精度でそれらの測定値の差として相対遅延Δｔを計算することができ、Ｍ×Ｔに等しい。
【００３７】
異なる波長の２つのバースト間のデータストリームは送信機では連続しており、受信機では、送信機の同調可能レーザで切り替えられる選択された測定波長間のファイバ分散のために、マーカー（又は固有のシーケンス）の位置に追加的な時間遅延が生じることが理解されよう。そのことにより、２つの送信機を使用する場合に必要となるクロック参照差をゼロにする必要なしに、光路の分散の明確な測定値が得られ、暗黙的なデータ経路の連続性によりその推定の整合性が保証される。
【００３８】
測定は異なる期間に数回繰り返すことができ、平均して測定の精度を上げることができる。
【００３９】
Δｔを測定し、波長分離Δλが分かると、次の式を使用してファイバの累積分散Ｄ・Ｌを計算することができる。
【数３】
0005889298.tif 000004
この式中、Ｄはファイバの分散係数であり（測定単位：ｐｓ／ｎｍ  ｋｍ）、Ｌはファイバ長であり、Δλは波長分離であり、Δｔは測定された相対遅延から固定遅延を減算した値である。
【００４０】
分散の測定は、ネットワークで使用される光ファイバの帯域にわたり様々な波長λ１及びλ２について繰り返すことができ、分散の勾配を波長の関数として測定することができる。
【００４１】
図３に、本発明の方法の動作を説明するフローチャートを示す。ノード１は、λ２でバーストを送出し、その後λ１でバーストを送出する。２つのバースト中の固有のビットシーケンス（ＤＳ）間のビット周期の時間差を記憶する。ノード２はλ２でバーストを受信し、次いでλ１でバーストを受信する。ノード２受信機における固有のビットシーケンス間のビット周期の時間差を測定し、記憶する。一実施形態では、ノード２が、制御プレーンを通じて、測定された時間差をノード１に送信する。そして、ノード１で、測定値間の差をとってウォークオフを計算する。
【００４２】
別の実施形態では、伝送時間差を固定し、すべてのノードに既知とする。そして、ノード２は自身でウォークオフを計算し、他のノードに送信することができる。図３に示すように、ウォークオフの測定は、任意で複数回繰り返し、平均することができる。そのようにすると、２つのバースト中のデータとＲＸクロックとの位相の一致が測定間で変化するため、測定精度が向上する。測定を十分な回数繰り返すと、ウォークオフの測定時にビットレベルで生じる量子化誤差を平均することができる。ノード１は、平均ウォークオフから分散を計算する。ウォークオフ測定時の量子化を原因とする誤差を減らすと、分散の測定が向上する。
【００４３】
図４から、測定の不確実性の原因は、測定で使用する一方の波長における分散値と、２つの測定波長λ１とλ２における値の平均（４）である測定値との差であることが理解できよう。分散の勾配が測定の前に既知でないと仮定すると（特にファイバの種類が未知の場合）、λ２の値に追加的な不確実性が生じる。
【００４４】
λ１とλ２間の波長分離が大きいと、生じる遅延が最大になるため、誤差が最小になる。しかし、分離が大きいと分散の勾配の不確実性が大きくなる。分散の勾配を正確に測定できるようにするために、本発明のさらなる態様では波長分離の最適値がある。
【００４５】
遅延の測定にプラス又はマイナスのビット誤差εＴがありうると仮定すると、
【数４】
0005889298.tif 000005
となる。
【００４６】
λ２の値と平均測定値との差（５）を考慮に入れたＤ・Ｌの測定値の全誤差は、
【数５】
0005889298.tif 000006
となり、Ｓ０はファイバの分散の勾配である。
【００４７】
全誤差εＬＤは波長の間隔Δλに依存し、誤差の最小値は
【数６】
0005889298.tif 000007
について求めることができ、εＴ及びＳ０は正である場合も負である場合もあることに留意されたい。
【００４８】
波長分離の最適値は式（５）で得ることができ、ウォークオフ遅延Δｔの誤差と、ファイバの分散の勾配Ｓ０及びファイバ長Ｌに依存する。８８．５ｐｓのビット周期と４０ｋｍの標準的なシングルモードファイバの場合の推定値から、
【数７】
0005889298.tif 000008
の最適な波長分離が得られる。
【００４９】
さらに、本発明の分散方法及びシステムは、測定に追加的な試験機器を必要としないため、トラフィックに影響を与えずに実行できることが理解されよう。唯一の用件は、２つの分散測定バーストを１つのＲｘに合わせてスケジュールすることである。これは、例えば、ノードを追加する時に一時的な波長割り当てを使用して実現することができる。
【００５０】
図面を参照して説明した本発明の実施形態は、コンピュータ装置及び／又はコンピュータ装置で行われる処理からなる。ただし、本発明は、コンピュータプログラム、特に本発明の方法を実施するように構成されたキャリア上又は内に記憶されたコンピュータプログラムにも適用される。プログラムは、ソースコード、オブジェクトコード、又はソースコードとオブジェクトコードの中間コードの形態、例えば部分的にコンパイルされた形態や、本発明による方法を実施する際に使用するのに適した任意の他の形態等とすることができる。キャリアは、ＲＯＭ、例えばＣＤ−ＲＯＭなどの記憶媒体、又は磁気記録媒体、例えばフレキシブルディスクやハードディスク等を含むことができる。キャリアは、電気信号又は光信号とすることができ、電気ケーブル若しくは光ケーブル、又は無線、又は他の手段で伝送することができる。
【００５１】
本明細書では、用語「〜を備える（comprise）」又はその変化形、及び用語「〜を含む（include）」又はその変化形は完全に同義とみなし、可能な最も広い解釈をすべきであり、その逆も同様である。
【００５２】
本発明は、上記の実施形態に限定されず、構成及び詳細の両方に関して変更を加えることができる。
【図１】
0005889298.tif 000010
【図２】
0005889298.tif 000011
【図３】
0005889298.tif 000012
【図４】
0005889298.tif 000013