(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
索状被巻回物を巻回するドラム、該ドラム側端部と同一軸芯に一体化するフランジ枠、
とからなるリールを回動するＹラインウィンチにおいて、
索状被巻回物を巻回収納する前記リールの巻回収納範囲をドラム長手方向に拡張するリール構成と、
前記索状被巻回物を前記ドラムからリールのアウトサイドにシフトする軌道を有するフランジ構成と、
前記索状被巻回物を前記ドラムからリールのアウトサイドにシフトする軌道を有すると共に、前記リールを保持する保持ブラケット構成と、
前記リールを回動する回動駆動構成と、
を備える第一構成機構であって、
前記リール構成が
ドラムに対するフランジ背側部と同一軸芯に一体化する拡張巻胴又は偏角自在な凹継手手段等の拡張設備を有した複胴リールと、
前記フランジ構成が
前記ドラム側端部と同一軸芯に一体化し前記複胴リールのフランジ枠をなし、巻回収納範囲を前記ドラムと前記拡張設備に分節すると共に、
前記索状被巻回物を前記ドラムから前記拡張設備にシフトする際に、通過する欠円シフト軌道空間を外周縁に削設された欠円フランジと、
前記保持ブラケット構成が
前記欠円フランジと整合して該欠円フランジを回動自在に支承する回動支承手段を保持すると共に、前記索状被巻回物を、前記ドラムから前記拡張設備にシフトする際に、通過する切欠シフト軌道空間を各巻回方向に対応した横一側部分に削設された切欠保持ブラケットと、
前記回動駆動構成が
前記欠円フランジに対する前記ドラム側端部に配設され、前記複胴リールを正転回動、逆転回動する回動駆動手段と、
を備えることを特徴とするＹラインウィンチ。
【請求項２】
請求項１記載のＹラインウィンチの前記凹継手手段に凸継合手段を継合し、増設巻回収納設備を前記複胴リールと同期継合する増設巻回収納設備構成において、
該増設巻回収納設備を任意の軸芯偏角で整数倍連結するＹラインウィンチであって、
前記増設巻回収納設備構成が
請求項１記載のフランジ構成、保持ブラケット構成、前記凹継手手段と継合する前記凸継合手段を前記欠円フランジに対する前記ドラム側端部に、前記回動駆動手段と代替して有する複胴リールのリール構成とを有する第二構成機構、
を備えることを特徴とするＹラインウィンチ。
【請求項３】
請求項１又は請求項２記載の左設Ｙラインウィンチと右設Ｙラインウィンチとに配設された
夫々の前記凹継手手段に凸継合手段を継合し、増設巻回収納設備を前記複胴リールと同期継合する増設巻回収納設備構成において、
該増設巻回収納設備を挟んで任意の軸芯偏角で対向配置されたＹラインウィンチであって、
前記増設巻回収納設備構成が
前記左設Ｙラインウィンチと前記右設Ｙラインウィンチとに付設された前記夫々の前記凹継手手段の対向間に
配設自在に配設されると共に、前記凹継手手段と継合する前記凸継合手段を両端に有する統合用巻回収納設備、
を備えることを特徴とするＹラインウィンチ。
【請求項４】
請求項１〜請求項３記載のＹラインウィンチにおいて、
前記索状被巻回物を回転位相で常態軌道から、切欠保持ブラケット横一側の切欠シフト軌道空間間口にガイド手段でガイドするガイド手段構成と、
該ガイド手段構成を前記ドラムの巻回範囲に配設するにあたり、
前記ドラムを分節手段で分節する分節手段構成と、
を備えるＹラインウィンチであって、
前記分節手段構成が
前記ドラムの巻胴を、前記索状被巻回物の基端結索手段を有する長節巻胴部と前記ガイド手段構成が配設される短節巻胴部とに分節する分節フランジと、
前記ガイド手段構成が
位相関係にある前記欠円フランジの欠円シフト軌道空間と前記切欠保持ブラケットの切欠シフト軌道空間とが合一する機宜に、前記索状被巻回物を前記分節フランジと前記欠円フランジとの間で該合一した該切欠シフト軌道空間間口にガイドするタイミングガイド手段と、
を備えることを特徴とするＹラインウィンチ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は各種の産業分野において利用されているウィンチに係わり、特に船舶や車両に搭載される、一点からｎ方向に伸びるｎ放射状漁網ラインやリールの巻回収納範囲を超えるロープ類等の残余ラインを巻回収納するドラム式ウィンチに関する。
【背景技術】
【０００２】
図９の配置Ｑ図で示しているのは、現在使用されている主な二艘曳漁船の揚網設備である。走行シフター８３ａ，８３ｂを具備したドラム式ウィンチと、回動する二輪のゴム環の間に漁網ラインを挟入し、引き寄せるＶ形ローラー８４ａ，８４ｂの併設が主流である。二艘舫った上記漁船は船首を風下に向け微速直進を保持し、ロープ部、沈子チェーン部１８ａ，１８ｂ、脇網部を走行シフター８３ａ，８３ｂでガイドし整然と巻きとる。そして、真脇網ライン１３と逆脇網ライン１４の交点１６が海面から船尾ブルワー８２ａ，８２ｂに至近した機宜に微速前進と巻回動作を中断する。続いて、乗組員全員は船尾ブルワーク８２ａ，８２ｂに最寄り、該両脇網を腕力で手繰り寄せる。そこで、船尾ブルワーク８２ａ，８２ｂから該両リール３１ａ，３１ｂに横断する該両脇網を十分弛緩すると同時に一纏めに収束し、Ｖ形ローラー８４ａにそれをシフトする。続いて、該両脇網ライン１３，１４の弛緩部分をＶ形ローラー８４ａのゴム環間に挟入し、Ｖ形ローラー８４ａの運転を開始する。脇網部の終節とそれに続く袋網開口部を引き寄せ、まもなくしてＶ形ローラー８４ａを継断運転して、袋網部１５を展開し、刺さった魚を振るい落としながら袋網を引き寄せていく。Ｖ形ローラー８４ａに送られた袋網部１５はゴム環から放出され、その袋網１５をデッキ床上で受け取り、その場に山積する。通常、該Ｖ形ローラー８４ａのゴム環から放出された魚網ラインは船首方向から受け取り、そのままその場に重層山積みされる。しかし、過度の風力や潮流又は大漁獲でＶ形ローラー８４ａに強い負価が懸かり、ゴム環と袋網１５ａの摺胴摩擦が見合った値ない場合、双方は空転スリップしてしまう。その場合、Ｖ形ローラー８４ａから放出される袋網１５をＵターンさせ、船尾方向から受け取る。又は、回動している片方のゴム環に袋網１５ａを強引に一巻回し、接地摩擦抵抗を増やし揚網する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平７―００００８０
【０００４】
尚、特開平７-００００８０のウィンチは本発明には先行していない。
【０００５】
【非特許文献１】実用新案登録第３０６５２７３号
【０００６】
尚、実用新案登録第３０６５２７３号のウィンチは本発明には先行していない。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
延々索状被巻回物又は一交点からｎ方向に伸びるｎ放射状索状被巻回物おいての巻回収納の選択は、リールのキャパシティに応じ切断距離とウィンチ数が算定され、複数で巻回収納するか、若しくは準備されたウィンチでキャパシティ用量を巻回収納し、残余被巻回物を補助設備又は人力で手繰り寄せ、床上に放置するか、である。その結果、洋上で床上に放置された残余索状被巻回物は獣害、腐食、紫外線に晒され、耐用年数以下の劣化は免れず、交換が余儀なくされていた。そして、Ｖ形ローラー、ワーピングドラム等の補助設備で残余索状被巻回物が手繰り寄せられても、床上に堆く重層放置するのは人力であり、高齢化した乗組員には過酷な労働環境である。そこで、上述の課題を解決するＹラインウィンチを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
前記目的に沿う請求項１記載のＹラインウィンチは、
索状被巻回物を巻回するドラム、該ドラム側端部と同一軸芯に一体化するフランジ枠、
とからなるリールを回動するＹラインウィンチにおいて、
前記索状被巻回物を巻回収納する前記リールの巻回収納範囲をドラム長手方向に拡張するリール構成と、
前記索状被巻回物を前記ドラムからリールのアウトサイドにシフトする軌道を有するフランジ構成と、
前記索状被巻回物を前記ドラムからリールのアウトサイドにシフトする軌道を有すると共に、前記リールを保持する保持ブラケット構成と、
前記リールを回動する回動駆動構成と、
を備える第一構成機構であって、
前記リール構成が
前記ドラムに対するフランジ背側部と同一軸芯に一体化する拡張巻胴又は偏角自在な凹継手手段等の拡張設備を有した複胴リールと、
前記フランジ構成が
前記ドラム側端部と同一軸芯に一体化し前記複胴リールのフランジ枠をなし、巻回収納範囲を前記ドラムと前記拡張設備に分節すると共に、
前記索状被巻回物を前記ドラムから前記拡張設備にシフトする際に、通過する欠円シフト軌道空間を外周縁に削設された欠円フランジと、
前記保持ブラケット構成が
前記欠円フランジと整合して該欠円フランジを回動自在に支承する回動支承手段を保持すると共に、前記索状被巻回物を、前記ドラムから前記拡張設備にシフトする際に、通過する切欠シフト軌道空間を各巻回方向に対応した横一側部分に削設された切欠保持ブラケットと、
前記回動駆動構成が
前記欠円フランジに対する前記ドラム側端部に配設され、前記複胴リールを正転回動、逆転回動する回動駆動手段と、
を備えることを特徴とする。
【０００９】
請求項２記載のＹラインウィンチは、請求項１記載のＹラインウィンチの前記凹継手手段に凸継合手段を継合し、増設巻回収納設備を前記複胴リールと同期継合する増設巻回収納設備構成において、
該増設巻回収納設備を任意の軸芯偏角で整数倍連結するＹラインウィンチであって、
前記増設巻回収納設備構成が
請求項１記載のフランジ構成、保持ブラケット構成、前記凹継手手段と継合する前記凸継合手段を前記欠円フランジに対する前記ドラム側端部に、前記回動駆動手段と代替して有する複胴リールのリール構成とを有する第二構成機構、
を備えることを特徴とする。
【００１０】
請求項３記載のＹラインウィンチは、請求項１又は請求項２記載の左設Ｙラインウィンチと右設Ｙラインウィンチとに配設された
夫々の前記凹継手手段に凸継合手段を継合し、増設巻回収納設備を前記複胴リールと同期継合する増設巻回収納設備構成において、
該増設巻回収納設備を挟んで任意の軸芯偏角で対向配置されたＹラインウィンチであって、
前記増設巻回収納設備構成が
前記左設Ｙラインウィンチと前記右設Ｙラインウィンチとに付設された前記夫々の前記凹継手手段の対向間に
配設自在に配設されると共に、前記凹継手手段と継合する前記凸継合手段を両端に有する統合用巻回収納設備、
を備えることを特徴とする。
【００１１】
請求項４記載のＹラインウィンチは、請求項１〜請求項３記載のＹラインウィンチにおいて、
前記索状被巻回物を回転位相で常態軌道から、切欠保持ブラケット横一側の切欠シフト軌道空間間口にガイド手段でガイドするガイド手段構成と、
前記ガイド手段機構を前記ドラムの巻回範囲に配設するにあたり、
前記ドラムを分節手段で分節する分節手段構成と、
を備えるＹラインウィンチであって、
前記分節手段構成が
前記ドラムの巻胴を、前記索状被巻回物の基端結索手段を有する長節巻胴部と前記ガイド手段構成が配設される短節巻胴部とに分節する分節フランジと、
前記ガイド手段構成が
位相関係にある前記欠円フランジの欠円シフト軌道空間と前記切欠保持ブラケットの切欠シフト軌道空間とが合一する機宜に、前記索状被巻回物を前記分節フランジと前記欠円フランジとの間で該合一した該切欠シフト軌道空間間口にガイドするタイミングガイド手段と、
を備えることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
袋網が統合用巻回収納設備に巻き取られる機械化は揚網作業の省力化と労力軽減を向上し、労働環境や漁網劣化の改善をもたらす。
また、統合用巻回収納設備で真網Ｙラインウィンチと逆網Ｙラインウィンチが同期連結されたシステムは、一方のＹラインウィンチの回動駆動動力がダウンしても、当該不全Ｙラインウィンチの回動駆動動力と複胴リールの係合を解放すれば、片方のＹラインウィンチの単独運転で、該不全の複胴リールは一体同期回動し巻回収納の機能が復元する。
小型漁船のウィンチは推進力エンジンを動力源とし、ウィンチに異常がなくともエンジンが停止すればウィンチはフリーズしてしまう。そのような現状システムで、本Ｙラインウィンチの導入は過労や労災リスクを担保し、乗組員の高齢化に対応した労働衛生環境を実現する。
また細部の効果としては、ドラムを長節巻胴と短節巻胴とに分節することで、漁網ラインの重層巻回がもたらす欠円フランジの欠円シフト軌道空間の閉塞が回避され、長節巻胴での巻回収納範囲を極限まで活用可能にする。またタイミングガイド設備を装備したことでシフト作業は軽減する。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】第一実施形態漁船用Ｙラインウィンチ運用立体のＡ図と、第二実施形態車両用Ｙラインウィンチの運用立体のＢ図。
【図２】Ｙ形漁網ラインを用いた操業形態とその細部名称のＣ図と、第一実施形態漁船用Ｙラインウィンチ正面のＤ図と、第二実施形態車両用Ｙラインウィンチ正面のＥ図。
【図３】第一実施形態漁船用Ｙラインウィンチの対向側側面Ｅ図と、第二実施形態車両用Ｙラインウィンチの対向側側面Ｆ図。
【図４】第一実施形態漁船用Ｙラインウィンチの巻回魚網ラインの軌跡とライン入射角を示した平面Ｇ図と、その拡大Ｈ図と、従来の二艘曳汽船船曳網漁船に搭載された揚網設備とＹ形魚網ライン配置の平面Ｉ図
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本実施形態は以下に限るものではなく、被巻回物又は各巻回方向に対応した実施形態も可能であり、各種の産業分野に於いて利用するものである。
図２のＣ図で示す操業模様は、対称仕様な二艘の網船に各漁網ライン１１の基端点を有し、２００メートルのロープ若しくはワイヤー、１０メートルの沈子チェーン１８ａ，１８ｂ、２９０メートルの真，逆脇網ライン１３，１４、８０メートルの円筒形袋網１５の順で結索されたユニットである。その真，逆脇網ライン１３，１４端末部１０メートルに亘り、両最上縁辺と両最下縁辺が結索された円筒形に形成され、その端末部に袋網１５が結索された構成をなしている。進行方向右側を真脇網ライン１３、左側を逆脇網ライン１４、と呼称され、両脇網にはその最上縁辺にフロート１７が，最下縁辺に沈子19が夫々装着されている。
【００１５】
第一形態。
第一形態Ｙラインウィンチは請求項２で上述した第一構成機構のＹラインウィンチであって、以下示すＹラインウィンチはアンダー巻回仕様のＹラインウィンチである。図１のＡ図、図２のＤ、図４のＨ図又はＩ図で示す、複胴リール３１ａの回転軸９２ａは巻胴軸芯上とフランジ３８ａ整合線上との交点至近のベアリングＢ９０ａ、巻胴軸芯上と欠円フランジ３６ａ整合線上との交点至近のベアリングＣ９１ａ、巻胴軸芯上とアーチフレーム４１aのフレーム短手中心線との交点至近のベアリングＡ８９ａとで軸支され、また側端部にスプロケット８８ａが配設されている。またベアリングＡ８９ａとベアリングＢ９０ａの間に配設されたつめ形クラッチボス凸８６ａは、回転軸９２ａと同期回動すると共に軸長手方向に摺動し、ブレーキドラム１６７ａ内側のつめ形クラッチ凹１６８ａと咬合し、複胴リール３１ａを同期回動する構成をなしている。更に、上記スプロケット８８ａはチェーン８７ａを介して油圧モーターからの回動駆動力を回転軸に伝達するが、つめ形クラッチボス凸８６ａが回転軸９２ａを摺動して片方のつめ形クラッチ凹１６８ａと咬合しない限り、回転自在状態の複胴リール３１ａは同期運転しない。
【００１６】
図１のＡ図、図２のＤ、図４のＨ図又はＩ図で示す複胴リール３１ａは同一軸心に一体化した、ブレーキドラム１６７ａ、フランジ３８ａ、長節巻胴３４ａと分節フランジ３７ａと短節巻胴３５ａとの順で配設されたドラム３２ａ、欠円フランジ３６ａ、拡張ドラム３３ａとの順で構成され、更に該分節フランジ３７aと該欠円フランジ３６aに挟まれたタイミングガイド設備３９ａは短節巻胴と偏芯し沿設されている。尚、ブレーキドラムと長節巻胴と短節巻胴と拡張ドラムとは同一の一体円筒である。
【００１７】
図１のＡ図、図２のＤ、図４のＨ図又はＩ図で示すように、長節巻胴３４ａは逆脇網ライン１４ロープの基端が結索されるフック１５３をフランジ３８ａ根方の該長節巻胴３４ａ側端に備えている。
【００１８】
図１のＡ図、図２のＤ図、図３のＤ図、図４のＨ図又はＩ図で示すように、分節フランジ３７ａは円盤状のリング様態をなし、ドラム３２ａを長節巻胴３４ａと短節巻胴３５ａとに分節しドラム円周面で接合されている。また、該タイミングガイド設備３９ａを挟持するボルト軸貫通孔が、位相関係にある切欠保持ブラケット４３ａの欠円切欠空間３０と欠円フランジ３６ａの切欠空間４０の交面とが合一する機宜に、逆脇網ライン１４ａを切欠保持ブラケット４３ａの切欠空間４０にガイドするタイミングガイド設備３９ａの位相位置に削設されている。
【００１９】
図１のＡ図、図２のＤ、図３のＦ図、図４のＨ図又はＩ図で示すように、タイミングガイド設備３９ａは円柱形の形態をなし、円筒長手両端の中心点にタップ孔を有する形態をなし、分節フランジ３７ａと欠円フランジ３６ａに挟まれ短節巻胴３５ａと偏心し沿設されボルトで締結されている。また、該偏芯沿設位置は、位相関係にある切欠保持ブラケット４３ａの欠円切欠空間３０と欠円フランジ３６ａの切欠空間４０の交面とが合一する機宜に、逆脇網ライン１４ａを切欠保持ブラケット４３ａの切欠空間４０にガイドする位相位置であると共に、ローター支持リング４７ａと至近寸隙をキープする適合位置である。
【００２０】
図１のＡ図、図２のＤ、図３のＦ図、図４のＨ図又はＩ図で示すように、短節巻胴３５ａの幅員は長節巻胴３４ａの巻回収納範囲が最大になるように、フロート１７径を基準に施工されているが、タイミングガイド設備３９ａによって実行される漁網ライン１１の振幅運動が干渉されない、最低限の幅員をキープされている。
【００２１】
図１のＡ図、図２のＤ図、図３のＦ図、図４のＨ図又はＩ図で示すように、欠円フランジ３６ａは円盤状のリング様態をなし、短節巻胴３５ａと拡張ドラム３３ａとの間に配設されドラム円周面で接合されている。また、欠円フランジ３６ａは切欠保持ブラケット４３ａの中央に削設された切欠円形ホール１０２ａに嵌入整合し、切欠保持ブラケット４３ａに周設されたローター４８で回転自在に支持されている。外円周縁辺の一部円弧面には、逆脇網ライン１４ａが短節巻胴３５ａから拡張ドラム３３ａに通過する欠円の切欠空間４０が削設され、更にその円弧長は切欠保持ブラケット４３ａの切欠空間４０の円弧長より僅かに長く、欠楕円形の様態をなしている。また、該タイミングガイド設備３９ａを挟持するボルト軸貫通孔が、位相関係にある切欠保持ブラケット４３ａの欠円切欠空間３０と欠円フランジ３６ａの切欠空間４０の交面とが合一する機宜に、逆脇網ライン１４ａを切欠保持ブラケット４３ａの切欠空間４０にガイドする位相位置に削設されている。
【００２２】
図１のＡ図、図２のＤ図、図３のＦ図、図４のＨ図又はＩ図で示すように、拡張ドラム３３ａは請求項１記載の拡張巻胴であって、ブレーキドラム１６７ａ、長節巻胴３４ａ、短節巻胴３５ａと同一円筒であり、ドラム端の側面口径が円盤の閉塞壁とその締結ボルト９９で閉塞されている。該円盤は該巻胴側面から幾分長く凸出した鍔様態をし、該周縁面が面取り加工され、ワーピングドラムの鍔として兼用される構造をなしている。また、該側面には弾性カップリング６８ａを締結するタップ孔が同心円上に等間隔で削設されている。
【００２３】
図１のＡ図、図２のＤ図、図３のＦ図、図４のＨ図又はＩ図で示すように、弾性カップリング６８ａは請求項１記載の偏角自在介装手段であって、円筒ハブ様態をし、上記拡張ドラム３３ａ側面のタップ孔にボルト締結され、該円筒ハブの中心に統合用巻回収納設備７１を嵌入し放射方向の締結ボルトで連結完了する。該弾性素材はゴムで成形され、統合用巻回収納設備７１の軸芯変化や干渉を減衰、吸収する。
【００２４】
図１のＡ図、図３のＦ図で示すように、切欠保持ブラケット４３ａはプレート様態にして、複胴リール３１ａの欠円フランジ３６ａをローター４８で介し回動自在に間接支承する支持構造物であって、プレート正面の中心線と切欠アーチフレーム４４ａ正面の中心線とが同一整合され、台座９５ａ、切欠アーチフレーム４４ａ、該切欠アーチフレーム４４ａに継合するジョイント６０ａ、台座９５ａから突出した一方のジョイント６０ａとで囲繞固着され、またプレート側面の中心部には欠円フランジ３６ａが嵌入する切欠円形ホール１０２ａを削設されている。更に該切欠円形ホール１０２ａの周縁面には欠円形をした複数のローターフェンダー４９が削設されていると共に、ローター支持リング締結ボルト貫通孔１００が該周設されたローターフェンダー４９最寄りに等間隔で削設されている。逆脇網ライン１４ａが通過する切欠保持ブラケット４３ａの切欠シフト軌道空間においては、アンダー巻回方向に対応した逆脇網ライン１４ａの側面投影に見る軌跡を参考に横一側の切欠範囲が決定されると共に、該切欠空間４０ａの位相を基準に欠円フランジ３６ａとタイミングガイド設備３９ａの位相位置が決定される。また、切欠保持ブラケット切片９７ａで組まれた復元一体化ユニット９６ａが該切欠空間４０に嵌合し十全に復元される。
【００２５】
図１のＡ図、図２のＤ図、図３のＦ図、図４のＨ図又はＩ図で示すように、回転駆動動力エリア８５ａ最寄りのアーチフレーム４１ａと、欠円フランジ３６ａと整合した切欠アーチフレーム４４ａと、両アーチフレームに挟まれドラム３２ａと並行に沿設された頂上水平フレーム４５ａと、アーチフレーム４１ａの両脚上部に横架された正面水平フレーム４６ａと背面水平フレーム４５ａは切欠保持ブラケット４３ａの構造補強部材であって、互いに固着されている。また、切欠アーチフレーム４４ａの切欠シフト軌道空間においては、隣接した切欠保持ブラケット４３ａ欠切空間４０ａの間口延長が削設されていると共に、該切欠シフト軌道空間にリギンスクリュー５７ａが嵌合し切欠アーチフレーム４４ａは十全に復元される。
【００２６】
図１のＡ図、図２のＤ図、図３のＦ図、図４のＨ図又はＩ図で示すように、シフト抑制装置５２ａはピローヘッド５３ａとピローロッド５４ａとそのストッパー５５ａで構成され、分節フランジ３７ａの整合延長線上がピローロッド５４ａ円周面の接線となる位置で正面水平フレーム４６ａに回動自在に垂下され、該正面水平フレーム４６ａ長手方向の摺動と短手方向跳ね上げ機能とを有している。ストッパー５５ａはピローロッド５４ａの内側でロッド長手方向に摺動し、台座９５ａに凹設されたストッパー孔５６ａに挿入係止する構成になっている。
【００２７】
図１のＡ図、図２のＤ図、又は図３のＦ図で示すように、ローター４８は切欠保持ブラケット４３ａに削設された各ローターフェンダー４９の中心に配設され、該ローターフェンダー４９の弧から該ローター４８の弧が隆起し欠円フランジ３６ａを回動自在に支持している。また、ローター４８は切欠保持ブラケットの切欠空間４０相当数が除去されているが、復元一体化ユニット６９ａに該相当数が組まれているので、該復元一体化ユニット６９ａが切欠空間４０に嵌合し円滑環境は復元される。加えて、該ローター４８を軸支するローター支持シャフト５０はローター支持リング４７ａに支持されている。
【００２８】
図１のＡ、図３のＦで示すように、ローター支持リング４７ａは対をなして切欠保持ブラケット４３ａの内周と切欠空間に沿った欠円リング様態をなし、又ボルト軸貫通孔とローターシャフト貫通孔とが等間隔で周設され、切欠保持ブラケット４３ａを両側より合掌様態に挟持しボルト締結でされている。
【００２９】
図１のＡ図、図２のＤ図又は図３のＦ図で示すように、上、下設ジョイント６０ａは円筒様態をなし、切欠シフト軌道空間４０の切欠空間４０を挟み各断面が対向するように配設されている。上ジョイントは一方の断面を切欠アーチフレーム４４ａと同一軸芯に継合固着していると共に、周面を正面水平フレーム４６ａと直交に固着し、また下設ジョイント６０ａは台座９５ａと直接固着している。ジョイント６０の構成は、脱落制止の鍔を有した突出ボルト６１ａが円筒口径から遊往突起するように、上設ジョイント６０の突出ボルト６１ａは重力で付勢され、下設ジョイント６０の突出ボルト６１ａがスプリング６２ａで付勢されている。また、両ジョイント６０が双胴リギンスクリュー５７ａと螺合し、切欠アーチフレーム４４ａの骨子を堅強する。
【００３０】
図１のＡ図、図２のＤ図又は図３のＦ図で示すように、双胴リギンスクリュー５７ａは、
シャフト両側端部に鍔を有した鍔付連結シャフト５８と、内円周側面をタップ加工され、一方口径を開口し、他方口径をリング状蓋壁で塞がれた二個の円筒とからなり、
円筒がリング状蓋壁を対向させ鍔付連結シャフト５８を両側から合掌し、鍔付連結シャフト５８をリング状蓋壁内円周に嵌合し、脱落を制止する構成である。また、各円筒とシャフトは一体化しているが独立回転自在でもあり、ジョイント６０と着脱自在に螺嵌する。
【００３１】
図１のＡ図、図３のＦ図で示すように、復元一体化ユニット９６ａは複数のローター４８、複数のローターシャフト５０、一対のローター支持リング切片９８ａ、切欠保持ブラケット切片９７ａ及びそれらを重層締結する各ボルトとの構成ユニットであり、切欠保持ブラケット４３ａの切欠シフト軌道空間４０ａに着脱自在に嵌合される
【００３２】
図１のＡ、図２のＤ図又は図４のＨ図若しくはＩ図で示すように、統合用巻回収納設備７１は、スプラインシャフト７４を対称基準点として、ユニバーサルジョイント７３、係止スティク孔を有する継断設備７２の順で対称配置され、上記弾性カップリング６８ａ、６８ｂの凹部と締結する凸部を形成された両継断設備７２ａ、７２ｂが上記両弾性カップリング６８ａ、６８ｂと着脱自在に連結される構成をなしている。また、該継断設備７２の係止ステック７７が挿抜されることで、該両複胴リール３１ａ、３１ｂの一体同期回動又は単独運転が選択される。尚、スプラインシャフト７４とユニバーサルジョイント７３は干渉や軸心変化を減衰、吸収又は補正する機能を有している。
【００３３】
第二形態。
第二形態Ｙラインウィンチは請求項２で上述した第二構成機構Ｙラインウィンチであって、図１のＢ図、図２のＥ図、図３のＧ図はアンダー巻回仕様の甲、乙設車両二連式Ｙラインウィンチを示したものである。前記第一形態漁船用Ｙラインウィンチの、アーチフレーム４１、切欠アーチフレーム４４、シフト抑制装置５２、上下設ジョイント６０、双胴リギンスクリュー５７、復元一体化ユニット９６、安全装置ユニット９３、を除去された相似Ｙラインウィンチに、相似ファーストフランジ３８を撤去し、相似アーチフレーム４１aを保持ブラケットに代替し、該保持ブラケットと切欠保持ブラケット４３ａとの間に３本の水平フレーム４５を橋架し、更に相似弾性カップリング６８ａ、６８ｂの凹部と締結する凸部を形成された相似継断設備７２を相似ブレーキドラム１６７と代替して、前記相似弾性カップリング６８ａ、６８ｂの凹部と締結した相似複胴リール構成を相似切欠保持フランジが保持する二連式Ｙラインウィンチである。
【実施例１】
【００３４】
以下の説明においては、一交点１６から真脇網ライン１３袋網１５、逆脇網ライン１４、の三方向に伸びるＹ形漁網ライン１２を第一形態の漁船用真網Ｙラインウィンチ７と逆網Ｙラインウィンチ８と統合用巻回収納設備７１とで巻回収納するユニットであって、また巻回方向をアンダー巻回方向として説明する。
【００３５】
二艘曳漁船は堅く舫い、船首を風下に向け微速直進で揚網作業を行う。先ず、牽引ロープ２０、沈子チェーン１８の巻回収納工程当初から脇網ライン１３，１４の八割巻回収納工程辺りまでは、真脇網ライン１３と逆脇網ライン１４の入射角方向は本船の航跡方向を示し、該両脇網ライン１３，１４の交点１６は鋭角を呈している。該両脇網ライン１３，１４の九割巻回収納工程辺りから、複胴リール３１に対する入射点が舫い方向に序々に偏在し、逆脇網ライン１４を整然と巻回するのも困難になり、入射角が｛魚網ラインの軌跡（Ａ）２１ａ｝で示すように偏向し、逆脇網ライン１４がシフト抑制設備５２ａのピローロッド部５４ａに凭れ掛かり屈折するようになる。上記巻回工程を強引に継続すると、｛魚網ラインの軌跡（Ｂ）２２ａ｝で示す屈折角が増加し逆脇網ライン１４の緊張を目視できる。そして、シフト抑制設備５２に対して逆脇網ライン１４からの干渉が十分働いていると判断したなら、両複胴リール３１から交点１６までの距離を等しく揃え巻回動作を中断する。上記中断工程時から統合用巻回収納設備７１に至る漁網ライン１１のシフトにおいては逆脇網ライン１４を先行シフトし、その間真脇網ライン１３は巻回動作を中断しスタンバイをキープする。スタンバイをキープした真網Ｙラインウィンチ７の操作手は逆脇網ライン１４の巻回動作をサポートし、先ず逆脇Ｙラインウィンチ８のシフト抑制設備５２ａのストッパー５５ａを解除し、続けてそのピローロッド５４ａを跳ね上げる。すると、シフト抑制設備５２ａに干渉され屈折していた逆脇網ライン８が本来在るべき軌跡｛魚網ラインの軌跡（Ｃ）２３ａ｝に復原する。続いて、分節フランジ３７ａ外周縁から延びている逆脇網ライン１４の入射角軌跡が分節フランジ３７ａを十分誇越している事を確認し、双胴リギンスクリュー５７ａを弛緩して取外し、続けて復元一体化ユニット９６ａを抜出する。復元一体化ユニット９６ａの抜出が完了したなら微速で巻回動作を再開し、逆脇網ライン１４の入射点を分節フランジ３７ａ外周縁から短節巻胴３５ａ外周面に巻回移行させる。更に逆脇網ライン１４をタイミングガイド設備３９ａに巻回移行させると同時に牽架させ、巻回サイクルに相関した上下振幅運動を発生させる。該上下振幅運動は、位相関係にある切欠保持ブラケット４３ａの切欠シフト軌道空間４０ａと欠円フランジ３６ａの欠円シフト軌道切欠空間３０ａが合一する機宜に、逆脇網ライン１４を切欠アーチフレーム４４ａの切欠シフト軌道空間４０間口にガイドする上下振幅運動であって、タイミングガイド設備３９ａは合一位相に予め対応配置されているので、合一位相は必ず該逆脇網ライン１４を切欠アーチフレーム４４ａの切欠シフト軌道空間４０間口にガイドする。あわせて、｛魚網ラインの軌跡（Ｄ）２４ａ，２４ｂ｝で示す逆脇網ライン１４が過度に巻き詰められたことで、逆脇網ライン１４の巻回合成張力は袋網１５方向の巻回抗力より舫い方向の巻回張力に偏重し、巻回動作が舫い方向の巻回張力として相加的に増加され、切欠シフト軌道空間４０に対する入射角を相乗的に変化させる。かさねて、該逆脇網ライン１４は欠円シフト軌道３０ａの回転位相が切欠保持ブラケット４３ａの切欠シフト軌道空間４０の位相に合一されるまでの間、｛魚網ラインの軌跡（Ｅ）２５ａ，２５ｂ｝欠円フランジ３６ａ外周縁のストレスとして屈折されている。上記次第で、欠円シフト軌道空間３０ａが回転位相され切欠シフト軌道空間４０と合一するなら、逆脇網ライン１４は欠円シフト軌道空間３０ａの欠楕円頂部に一気に傾斜し収束すると共に、欠円シフト軌道空間３０ａを通過｛魚網ラインの軌跡（Ｆ）２６ａ，２６ｂ｝して拡張ドラム３３ａに横断逸脱する。更に巻回移行し拡張ドラム３３ａ円周面にシフトしてシフト工程を完了する。ところで、巻き詰め張力が弱く欠円シフト軌道空間３０ａへの収束力が不足し、逆網ライン１４が欠円シフト軌道空間３０ａを通過できない場合は、真網Ｙラインウィンチ７のシフト抑止設備５２ａを跳ね上げ、双胴リギンスクリュー５７ａをそのままに短節巻胴３５ａで巻き詰め、該張力を加算してやり、逆脇網ライン１４の通過をサポートする。次第にもどり、逆脇網ライン１４が｛魚網ラインの軌跡（Ｇ）２７ａ｝で示す、拡張ドラム３３ａに半巻回されたことを確認したなら巻回動作を中断し、スタンバイ状態であった真脇網ライン１３を上述同様な行程でシフトし、真網Ｙラインウィンチ７の拡張ドラム３３ｂ円周面に半巻回して運転を中断する。そして、両双胴リギンスクリュー５７ａ，５７ｂと復元一体化ユニット９６ａ，９６ｂを嵌合装着し、続いて統合用巻回収納設備７１を両弾性カップリング６８ａ，６８ｂと連結すると共に、統合用巻回収納設備７１に配設された両継断設備７２に両係止スティク７７を挿入し駆動を係合する。｛魚網ラインの軌跡（Ｈ）２８ａ｝、統合用巻回収納設備７１を逆網Ｙラインウィンチ８の単独運転で同期回動するように、真網Ｙラインウィンチ７とその動力の係合駆動をクラッチで解く。そして、真網複胴リール３１ｂを回動自在状態に保持し、逆網Ｙラインウィンチ８の単独回転駆動で残余袋網１５を統合用巻回収納設備７１に巻回収納する。但し、単独回転駆動がパワー不足の場合は二基一体化した同期運転を行う。
【実施例２】
【００３６】
図１のＡ図においては、複胴リールの巻回収納範囲を超えるワイヤーロープが、軸方向に連結された二連複胴リールと統合用巻回収納設備とに連続して巻回収納される行使図であって、巻回方向をアンダー巻回方向とし、第二形態の車両用二連式の甲設Ｙラインウィンチ９と乙設Ｙラインウィンチ１０と統合用巻回収納設備７１とスナッチ滑車１５４とで構成されたユニットである。
【００３７】
甲車両と乙車両においては、甲設Ｙラインウィンチと乙設Ｙラインウィンチとは各弾性カップリング６８を対向して配設され、該対向間に配設された統合用巻回収納設備と軸芯偏角で連結され、ワイヤーロープの乙設連式複胴リールに対する入射角が統合用巻回収納設備に対する入射角より小さく、ワイヤーロープの統合用巻回収納設備に対する入射角が甲設連式複胴リールに対する入射角より小さい条件を満たした位置に駐車する。
それでまず、両サイドの係止スティク７７ａ、７７ｂが抜出された統合用巻回収納設備７１を甲設Ｙラインウィンチと乙設Ｙラインウィンチの対向間に装着する。次にワイヤーロープ乙６の一方端末に被牽引物を結索し、他方端末を乙設Ｙラインウィンチの長節巻胴３４の結索フック１５３に結索し、甲設Ｙラインウィンチに巻回収納されたワイヤーロープ甲５の端末をスナッチ滑車１５４に結索し巻回準備を済ませる。
まず、乙設Ｙラインウィンチを単独運転し、甲設Ｙラインウィンチはスタンバイで待ち受ける。
乙設Ｙラインウィンチ１０の運転当初、ワイヤーロープ乙６は弛緩し、人の手で容易にガイドされ整然と巻回収納されるが、やがて乙設複胴リール３１の巻回収納範囲がワイヤーロープ乙６で充満し、乙設複胴リール３１から乙設連式複胴リールへのシフトが余儀なくされる。そこで、時宜を見計らい欠円フランジの欠円欠切空間が切欠保持ブラケット４３ａの欠切空間に合一する機宜に運転を中断する。乙設Ｙラインウィンチ１０の静止を確認したなら、切欠保持ブラケット４３aに最寄り、人の手で長節巻胴に巻回されているワイヤーロープ乙６を短節巻胴には巻回せずに袴越し、あわせて直接該合一欠切空間に挿入通過し、シフトを達成する。そして、ワイヤーロープ乙６が乙設連式複胴リールの長節巻胴範囲に到達している事を確認し、乙設Ｙラインウィンチの運転を再開する。
整然な巻回収納もやがてワイヤーロープ乙６に緊張が高まり人の手よるガイドが困難になってくる。そこで、該ガイドの限界の機宜に乙設Ｙラインウィンチ１０の運転を一旦停止し、乙係止スティク７７ａを乙継断孔に挿入し統合用巻回収納設備７１を乙設Ｙラインウィンチ９に同期すると共に、ワイヤーロープ甲５を繰り出し、スナッチ滑車１５４を該ワイヤーロープ乙６に装着する。それから、甲設Ｙラインウィンチ９を慎重に運転し、ワイヤーロープ乙６とスナッチ滑車１５４の接点箇所が短節巻胴面と垂直になる位置まで、スナッチ滑車１５４を巻き寄せる。所望する位置にスナッチ滑車１５４を引き寄せたなら、甲設Ｙラインウィンチ９の運転を中断する。
そこで、乙設Ｙラインウィンチ１０を慎重に運転し、ワイヤーロープ乙６の入射点を長節巻胴範囲から分節フランジ外周縁にシフトし、短節巻胴範囲にシフトする。さらに続けて、短節巻胴範囲に入ったワイヤーロープ乙６の入射点を短節巻胴の外周面からタイミングガイド設備３９ａに移行し、あわせてワイヤーロープ乙６がタイミングガイド設備３９ａに牽架される。さらに継続し、牽架されたワイヤーロープ乙６の軌道を、欠円フランジと切欠保持ブラケット４３ａの合一切欠空間の中心に至極至近するように調整運転をする。ワイヤーロープ乙６が該合一切欠空間の中心に至極至近している事を側方で再確認し、乙設Ｙラインウィンチ１０の運転を中断する。
そこで、甲設Ｙラインウィンチ９の運転を開始するのだが、ワイヤーロープ乙６において、タイミングガイド設備３９ａから拡張ドラム３３ａにシフトする必要条件は、ワイヤーロープ乙６が切欠保持ブラケット４３ａの干渉を受けずに欠円切欠空間３０内を通過する環境であり、その実行環境としてワイヤーロープ乙６が該甲設Ｙラインウィンチ９方向にスナッチ滑車１５４で引き込こまれ、乙設連式複胴リールに対する入射角を至極直角にされる必要がある。また、甲設Ｙラインウィンチ９の運転はワイヤーロープ乙６の切欠保持ブラケット４３ａに対する干渉回避を実現するが、アバウトな運転でスナッチ滑車１５４を強引に引き寄せても回避瑕疵は生じない。そこで、ひとまずスナッチ滑車１５４を巻き詰めたなら、甲設Ｙラインウィンチ９の運転は中断する。
次に、乙設Ｙラインウィンチ１０を慎重に運転し、ワイヤーロープ乙６の入射点を欠円切欠空間３０ａの周縁から拡張ドラム３３ａの外周面にシフトさせる。シフトが達成できたなら、一旦運転を中断する。
そして、ワイヤーロープ乙６の入射点が拡張ドラム３３ａの外周面に在ることを確認し、甲設Ｙラインウィンチ９を慎重に逆運転して、スナッチ滑車１５４とワイヤーロープ乙６の接点箇所を拡張ドラム３３ａの外周面と垂直な所望位置に巻き戻し、逆運転を中断する。
そこで、乙設Ｙラインウィンチ９は運転が再開されるが、
甲設Ｙラインウィンチ１０も適宜、正、逆転運転と停止の動作でスナッチ滑車１５４を左右方向に操作し、拡張ドラム３３ａと統合用巻回収納設備７１の範囲内でワイヤーロープ乙をガイドして、乙設Ｙラインウィンチ９の連続巻回動作を補佐する。そのようにして、ワイヤーロープ乙６の全長が巻回収納される次第である。
尚、Ｙラインウィンチの単独運転において、パワー不足の場合は統合用巻回収納設備７１の両継断孔に両係止スティク７７ａ、７７ｂが挿入され、二基一体の同期運転で巻回収納される。
【産業上の利用可能性】
【００３８】
延々索状被巻回物や一交点からｎ方向に伸びるｎ放射状索状被巻回物において、リールの巻回収納範囲を超える残余索状被巻回物が皆無することは、切断を忌避する光ファイバーケーブル、海底ケーブルの巻回収納ウィンチに適している。また、巻回収納範囲が水平方向に拡張するので、バイクやジープに搭載し救援用ウィンチとして活用できる。更に複胴リールを数珠状連結し、大型ステント等のｎ放射状筋縄骨子を巻回収納するウィンチとしても活用できる。
【符号の説明】
【００３９】
１  真網船
２  逆網船
３  甲車両
４  乙車両
５  ワイヤーロープ甲
６  ワイヤーロープ乙
７  真網Ｙラインウィンチ
８  逆網Ｙラインウィンチ
９  甲設Ｙラインウィンチ
１０  乙設Ｙラインウィンチ
１１  漁網ライン
１２  Ｙ形漁網ライン
１３  真脇網ライン
１４  逆脇網ライン
１５  袋網
１６  真脇網と逆脇網の交点
１７  フロート
１８  沈子チェーン
１９  沈子
２１  魚網ラインの軌跡（Ａ）
２２  魚網ラインの軌跡（Ｂ）
２３  魚網ラインの軌跡（Ｃ）
２４  魚網ラインの軌跡（Ｄ）
２５  魚網ラインの軌跡（Ｅ）
２６  魚網ラインの軌跡（Ｆ）
２７  魚網ラインの軌跡（Ｇ）
２８  魚網ラインの軌跡（Ｈ）
３０  欠円シフト軌道空間
３１  複胴リール
３２  ドラム
３３  拡張ドラム（ワーピングドラム）
３４  長節巻胴
３５  短節巻胴
３６  欠円フランジ
３７  分節フランジ
３８  フランジ
３９  タイミングガイド設備
４０  切欠シフト軌道空間
４１  アーチフレーム
４３  切欠保持ブラケット
４４  切欠アーチフレーム
４５  水平フレーム
４６  正面水平フレーム
４７  ローター支持リング
４８  ローター
４９  ローターフェンダー
５０  ローター支持シャフト
５１  ローター支持シャフト孔
５２  シフト抑制設備
５３  ピローヘッド
５４  ピローロッド
５５  ピローロッドストッパー
５６  ピローロッドストッパー孔
５７  双胴リギンスクリュー
５８  双胴リギンスクリューの鍔付連結シャフト
５９  双胴リギンスクリューの締め付け孔
６０  ジョイント
６１  突出ボルト
６２  付勢スプリング  
６３  空回り止め孔
６８  弾性カップリング
７１  統合用巻回収納設備
７２  継断設備
７３  ユニバーサルジョイント
７４  スプラインシャフト
７７  係止ステック
８１  デッキ
８２  ブルワーク
８３  走行シフター
８４  Ｖ形ローラー
８５  回動駆動手段
８６  つめ形クラッチボス凸
８７  チェーン
８８  スプロケット
８９  ベアリングＡ  （フレーム上）
９０  ベアリングＢ  （ドラム内径  回転駆動動力最寄り）
９１  ベアリングＣ  （ドラム内径  舫い船最寄り）
９２  回転軸
９３  安全装置ロッド
９４  安全装置スィッチ
９５  台座
９６  復元一体化ユニット
９７  保持ブラケット切片
９８  ローター支持リング切片
９９  締結ボルト
１００  締結ボルト軸貫通孔
１０２  切欠円形ホール
１５２  ワイヤークリップ
１５３  フック
１５４  スナッチ滑車
１６７  ブレーキドラム            
１６８  つめ形クラッチ凹    
【要約】      （修正有）【課題】漁網劣化を防ぐとともに、揚網作業の省力化を図ることが可能なＹラインウィンチを提供する。【解決手段】索状被巻回物を巻回するドラムと、該ドラム側面に同一軸芯に一体化するフランジ枠と、を有するリールを回動するＹラインウィンチにおいて、索状被巻回物を巻回収納する前記リールの巻回収納範囲をドラム長手方向に拡張するリール構成と、前記索状被巻回物を前記ドラムからリールのアウトサイドにシフトする軌道を有するフランジ構成と、前記索状被巻回物を前記ドラムからリールのアウトサイドにシフトする軌道を有すると共に、前記リールを保持する保持ブラケット構成と、前記リールを回動する回動駆動構成と、を備える。【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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