(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
フレームと、前記フレームによって支持されるシートとを備え、
前記フレームは、
設営場所に設置され上下方向に伸びる前後の支柱パイプと、
前記支柱パイプに支柱接続部を介して接続され、前後の前記支柱パイプの間に前後方向に渡される梁パイプと、
前後の前記支柱パイプのそれぞれに前記支柱接続部を介して接続され、左右方向に伸びる前後の桁パイプと、
前後の前記支柱パイプのそれぞれに前記支柱接続部を介して接続されて、斜め上方向に伸びる前後の合掌パイプと、
前後の前記合掌パイプ同士を接続する合掌接続部を介して接続されて、左右方向に伸びる棟パイプと、
前記合掌接続部と前記梁パイプとの間に上下方向に渡される縦補強パイプとを備えた組み立てテントにおいて、
前記梁パイプは、中央接続部を介して互いに着脱可能に接続された前梁パイプと後梁パイプとを備えたことを特徴とする組み立てテント。
【請求項２】
前記フレームは、前記フレームを構成するパイプの内から選択された２本のパイプ同士の端部同士を嵌合関係にて軸方向に接続するジョイント構造を備え、
前記嵌合関係にある一方の前記パイプは、フックを備え、
前記嵌合関係にある他方の前記パイプは、レバー軸止部によって起伏回動可能なレバーを備え、
前記レバーは、掛け金軸止部によって回動可能な掛け金を備え、
前記レバーは、前記フックに係止可能であり、
前記レバーの伏状態で、前記フックと前記レバー軸止部との間の距離が、前記フックと前記掛け金軸止部との間の距離よりも長く、
前記レバーの伏状態で、前記掛け金軸止部は、前記フックと前記レバー軸止部とを結んだ線分よりも前記パイプに接近した位置にあることを特徴とする請求項１に記載の組み立てテント。
【請求項３】
前記梁パイプと前記桁パイプとのうち少なくとも１つの横方向に伸びるパイプと、前記支柱パイプとの間に、ブレス材が配置され、
前記ブレス材の基端は、前記横方向に伸びる前記パイプと前記支柱パイプとのうち何れか一方のパイプに回動可能に取り付けられ、
前記ブレス材の先端は、前記横方向に伸びる前記パイプと前記支柱パイプとのうち何れか他方のパイプに着脱可能に取り付けられ、
前記パイプは、受け部とロックカバーとを備え、
前記ブレス材は係止部を備え、
前記受け部は、前記係止部を受け入れる受容溝を備え、
前記ロックカバーは、回動可能に前記パイプに取り付けられ、
前記ロックカバーは、前記受容溝に受け入れられた前記係止部を受け入れるロック溝を備え、
前記受容溝と前記ロック溝とは伸びる方向が異なり、前記受容溝と前記ロック溝との交点に前記係止部が位置した状態で、前記ブレス部材の先端が前記パイプに着脱可能に固定される構造を備えたことを特徴とする請求項１又は２に記載の組み立てテント。
【請求項４】
前記支柱パイプは、その下端に座部を備え、
前記座部は、上下にスライド可能に、且つ、回動可能に前記支柱パイプの下端へ取り付けられ、
前記座部が下方に位置している状態で前記支柱パイプに干渉せずに回動可能であり、前記座部が上方に位置している状態で前記支柱パイプと前記座部が接触して回動が規制されるように構成されていることを特徴とする請求項１〜３の何れかに記載の組み立てテント。
【請求項５】
前記縦補強パイプの上端は、前記合掌接続部を介して前後の前記合掌パイプに回動可能に接続され、
前記縦補強パイプの下端は、前記中央接続部を介して前記前梁パイプと前記後梁パイプに着脱可能に接続され、
前記フレームは、サイド束を含み、
前記サイド束は、前後の前記合掌パイプと、前記縦補強パイプと、前記前梁パイプと、前記後梁パイプとを少なくとも含む一体の骨組みを構成し、
前後の前記合掌パイプの上端と前記縦補強パイプの上端とが、前記合掌接続部を介して、 回動可能且つ分離不能に接続され、
前の前記合掌パイプの下端と前記前梁パイプの一端とが、前記支柱接続部を介して、回動可能且つ分離不能に接続され、
後の前記合掌パイプの下端と前記後梁パイプの一端とが、前記支柱接続部を介して、回動可能且つ分離不能に接続されたことを特徴とする請求項１〜４の何れかに記載の組み立てテント。
【請求項６】
前記サイド束は、前記棟パイプを含み、
前記棟パイプは、前記合掌接続部を介して、他のパイプに回動可能且つ分離不能に接続されたことを特徴とする請求項５に記載の組み立てテント。
【請求項７】
前記サイド束は、前記桁パイプを含み、
前記桁パイプは、前記支柱接続部を介して、他のパイプに回動可能且つ分離不能に接続されたことを特徴とする請求項５又は６に記載の組み立てテント。
【請求項８】
前記サイド束は、前記支柱パイプを含み、
前記支柱パイプは、前記支柱接続部を介して、他のパイプに回動可能且つ分離不能に接続されたことを特徴とする請求項５〜７の何れかに記載の組み立てテント。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、組み立てテントに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、組み立てテント、特に祭事用として多用されるテントとしては、支柱と支柱の上方に設けられたシート製の屋根を備えたものが一般的である。
本出願人の実施に係る従来の組み立てテントは、特許文献１や２と基本構造を同じくするもので、フレームとシートとを備えたテントであって、フレームが、支柱パイプ１と、梁パイプ２と、桁パイプ３と、合掌パイプ４と、棟パイプ５とを含む複数のパイプを備えたテントである（図１０（Ａ）参照）。支柱パイプ１は、設営場所に設置され上下方向に伸びるもので、左右の両サイドの前後に１本ずつの合計４本が配置され、さらに必要に応じてセンターの前後に１本ずつを含めて合計６本の支柱パイプが配置される。
【０００３】
梁パイプ２は、支柱パイプ１に支柱接続部６により回動可能に接続され、前後の支柱パイプ１の間に前後方向に渡される。この前後の梁パイプ同士は、中央接続部８によって回動可能に接続されている。
桁パイプ３は、前後の支柱パイプ１のそれぞれに支柱接続部６により回動可能に接続され、左右方向に伸びる。
【０００４】
合掌パイプ４は、その下端が前後の支柱パイプ１のそれぞれに支柱接続部６により接続されて、斜め上方向に伸びる。前後の合掌パイプ４同士は、それらの上端で合掌接続部７によって回動可能に接続されている。
棟パイプ５は、合掌接続部７により回動可能に接続されて、左右方向に伸びる。
【０００５】
従ってこれらの各パイプ１、２、３、４、５は、１組のサイド束として、回動可能且つ分離不能に接続され、テントの切り妻を形成する。そしてテントの折り畳み状態では、各パイプが略平行になるように互いに沿わされて省スペース化を図り、テントの組み立てに際しては各パイプを回動させテントのサイドを形成する。
【０００６】
このテントの切り妻の屋根部分は、回動可能に連結された前後の２本の梁パイプ２で１つの梁を形成して３角形の底辺を構成すると共に、前後の２本の合掌パイプ４によって３角形の前後の斜辺を構成したものであり、これによって比較的大きな３角形を構成する。従って、図１０（Ａ）（Ｂ）（Ｄ）に示されるように、前後の２本の梁パイプ２と前後の２本の合掌パイプ４との合計４本のパイプが、閉じた環状を形成するように接続され、折り畳みに際しては、前後の２本の梁パイプ２同士の角度を小さくすると共に、前後の２本の合掌パイプ同士の角度を小さくするようにして、逆Ｖの字が２つ繋げられた状態を経て、図１０（Ｅ）の状態となる。
【０００７】
従来のテントの第１の課題（強度に関する課題）
この従来のテントにあっては、一般のテントと同様に、シートが各パイプに被せられて括り付けられることにより屋根が構成されるため、このシート製の屋根に対して下方からの風が吹き上げると、図１０（Ａ）の矢印に示すように、中央接続部８が上方に持ち上がるように力を受ける結果、テントが折り畳まれるように軋むことになる。これを防ぐために、特許文献１の図１４や、特許文献２では、テントの切り妻の屋根部分の上端寄りの位置に、短い水平な横補強パイプを前後の合掌パイプの間に渡したものが提案されているが、中央接続部８が上方に持ち上がる力に対して抜本的な改善をなし得るものではなかった。
【０００８】
従来のテントの第２の課題（折り畳みに関する課題）
上述のように従来のテントにあっては、上述のように、前後の２本の梁パイプ２と前後の２本の合掌パイプ４との合計４本のパイプが、閉じた環状を形成するように接続され、折り畳みに際しては、前後の２本の梁パイプ２同士の角度を小さくすると共に、前後の２本の合掌パイプ同士の角度を小さくするようにして、逆Ｖの字が２つ繋げられた状態を経て、図１０（Ｄ）の状態となる。このように、環状を形成する４本のパイプが分離不能な環状をなすため、折り畳みに際しての自由度が小さくなってしまう。その結果、図１０（Ｃ）に示すように、梁パイプ２に対して、前後２本の支柱パイプ１を、図示の上下に振り分けるようにして畳まなければ、うまく折り畳むことができない。言い換えれば、梁パイプ２に対して、前後２本の支柱パイプ１を共に、同じ側（上方又は下方の何れか一方）に配置して畳んでしまうと、畳む途中でパイプ同士が干渉してしまい、それ以上の折り畳みが出来なくなる。
【０００９】
これに対して、特許文献３では、合掌接続部７と中央接続部８との間に縦補強パイプ９を配置することによって、上述した従来のテントの第１の課題（強度に関する課題）を解決することが提案されている（図１０（Ｅ）（Ｆ）参照）。
ところが、上述した従来のテントの第２の課題（折り畳みに関する課題）を同時に解決することができず、逆に縦補強パイプ９が増えたため、第２の課題（折り畳みに関する課題）の解決することが一層困難になってしまう。
【００１０】
さらに、特許文献４では、前後左右４本の支柱パイプのそれぞれに、前後左右それぞれの梁パイプと合掌パイプと桁パイプとを回動可能分離不能に接続することによって、前後左右の各支柱毎に４組の束を形成し、さらに、棟パイプは別個に設けるようにした組み立てテントが提案されている。この提案は、前後左右の各支柱パイプ毎に各パイプの束を形成することを基本的な技術思想とするものであり、前合掌パイプと後合掌パイプとを回動可能に接続し、さらに前後の合掌パイプと前後の支柱パイプとを回動可能に接続して、これらの各パイプの束を一体に取り扱えるようにしたものではなかった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】登録実用新案第３１３３９１１号公報
【特許文献２】特開２００１−３０３８００号公報
【特許文献３】特開平１０−６８２５０号公報
【特許文献４】実用新案登録第２５７６３０６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明が解決しようとする課題は、従来の折り畳みテントが有する２つの課題（強度に関する課題と折り畳みに関する課題）を同時に解決することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明は、つぎの構造を備えた折り畳みテントを提供する。
【００１４】
（基本構造）
本発明の折り畳みテントは次の基本構造を備える。
フレームと、前記フレームによって支持されるシートとを備える。前記フレームは、設営場所に設置され上下方向に伸びる前後の支柱パイプと、前記支柱パイプに支柱接続部を介して接続され、前後の前記支柱パイプの間に前後方向に渡される梁パイプと、前後の前記支柱パイプのそれぞれに前記支柱接続部を介して接続され、左右方向に伸びる前後の桁パイプと、前後の前記支柱パイプのそれぞれに前記支柱接続部を介して接続されて、斜め上方向に伸びる前後の合掌パイプと、前後の前記合掌パイプ同士を接続する合掌接続部を介して接続されて、左右方向に伸びる棟パイプと、前記合掌接続部と前記梁パイプとの間に上下方向に渡される縦補強パイプとを備える。
【００１５】
前記梁パイプは、中央接続部を介して互いに着脱可能に接続された前梁パイプと後梁パイプとを備える。前記縦補強パイプの上端は、前記合掌接続部を介して前後の前記合掌パイプに回動可能に接続されている。前記縦補強パイプの下端は、前記中央接続部を介して前記前梁パイプと前記後梁パイプに着脱可能に接続されている。
【００１６】
（サイド束）
前記フレームは、サイド束を含むものとして実施できる。
前記サイド束は、前後の前記合掌パイプと、前記縦補強パイプと、前記前梁パイプと、前記後梁パイプとを少なくとも含む一体の骨組みを構成する。
【００１７】
前後の前記合掌パイプの上端と前記縦補強パイプの上端とが、前記合掌接続部を介して、 回動可能且つ分離不能に接続され、また、前の前記合掌パイプの下端と前記前梁パイプの一端とが、前記支柱接続部を介して、回動可能且つ分離不能に接続され、さらにまた、後の前記合掌パイプの下端と前記後梁パイプの一端とが、前記支柱接続部を介して、回動可能且つ分離不能に接続される。
【００１８】
またさらに、前記棟パイプ、前記桁パイプ、前記支柱パイプの少なくとも１種のパイプがサイド束に含まれるものであってもよい。
【００１９】
（ジョイント構造）
本発明は、次のジョイント構造を提供する。
前記フレームは、前記のパイプ同士の端部同士を嵌合関係にて軸方向に接続するジョイント構造を備える。前記嵌合関係にある一方の前記パイプは、フックを備える。前記嵌合関係にある他方の前記パイプは、レバー軸止部によって起伏回動可能なレバーを備える。前記レバーは、掛け金軸止部によって回動可能な掛け金を備える。
【００２０】
前記レバーは、前記フックに係止可能であり、前記レバーの伏状態で、前記フックと前記レバー軸止部との間の距離が、前記フックと前記掛け金軸止部との間の距離よりも長く、前記レバーの伏状態で、前記掛け金軸止部は、前記フックと前記レバー軸止部とを結んだ線分よりも前記パイプに接近した位置にある。
【００２１】
（ブレス部材）
本発明は、次のブレス部材を提供する。
梁パイプと桁パイプとのうち少なくとも１つの横方向に伸びるパイプと、支柱パイプとの間に、ブレス材が配置される。
【００２２】
前記ブレス材の基端は、前記横方向に伸びるパイプと前記支柱パイプとのうち何れか一方のパイプに回動可能に取り付けられる。前記ブレス材の先端は、前記横方向に伸びるパイプと前記支柱パイプとのうち何れか他方のパイプに着脱可能に取り付けられる。パイプは、受け部とロックカバーとを備え、前記ブレス材は係止部を備える。
【００２３】
前記受け部は、前記係止部を受け入れる受容溝を備え、前記ロックカバーは、回動可能に前記パイプに取り付けられる。前記ロックカバーは、前記受容溝に受け入れられた前記係止部を受け入れるロック溝を備え、前記受容溝と前記ロック溝とは伸びる方向が異なり、前記受容溝と前記ロック溝との交点に前記係止部が位置した状態で、前記ブレス部材の先端が前記パイプに着脱可能に固定される構造を備える。
【００２４】
（座部）
本発明は、次の座部を提供する。
前記支柱パイプは、その下端に座部を備える。
前記座部は、上下にスライド可能に、且つ、回動可能に前記支柱パイプの下端へ取り付けられる。座部が下方に位置している状態で前記支柱パイプに干渉せずに回動可能であり、座部が上方に位置している状態で前記支柱パイプと前記座部が接触して回動が規制されるように構成されている。
【発明の効果】
【００２５】
本発明は、強度に関する課題と折り畳みに関する課題を同時に解決した折り畳みテントを提供することが出来たものである。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】（Ａ）本発明の実施の形態に係る折り畳みテントのフレームの分解斜視図、（Ｂ）同テントの斜視図。
【図２】（Ａ）同テントのフレームの完成斜視図、（Ｂ）同テントのフレームの折り畳み過程１の斜視図、（Ｃ）折り畳み過程２の斜視図、（Ｄ）折り畳み過程３の斜視図。
【図３】（Ａ）折り畳み過程４の斜視図、（Ｂ）折り畳み過程５の斜視図、（Ｃ）折り畳み過程６の斜視図、（Ｄ）折り畳み過程７の平面図。
【図４】（Ａ）折り畳み過程８の平面図、（Ｂ）折り畳み過程９の平面図、（Ｃ）折り畳み過程１０の平面図、（Ｄ）折り畳み完成状態の斜視図。
【図５】（Ａ）同フレームの支柱接続部の斜視図（Ｂ）同フレームの合掌接続部の斜視図
【図６】（Ａ）同フレームの中央接続部の斜視図、（Ｂ）同中央接続部の接続過程１の斜視図、（Ｃ）同中央接続部の接続過程２の斜視図、（Ｄ）同中央接続部の接続過程３の斜視図。
【図７】（Ａ）同フレームのジョイント構造の接続過程１の斜視図、（Ｂ）同ジョイント構造の接続過程２の斜視図、（Ｃ）同ジョイント構造の接続過程３の斜視図、（Ｄ）同ジョイント構造の接続過程４の斜視図。
【図８】ブレス部材（Ａ）同フレームのブレス部材の斜視図、（Ｂ）同ブレス部材の接続過程１の斜視図、（Ｃ）同ブレス部材の接続過程２の斜視図、（Ｄ）同ブレス部材の接続過程３の斜視図。
【図９】（Ａ）同フレームの座部の接地過程１の斜視図、（Ｂ）同座部の接地過程２の斜視図、（Ｃ）同座部の接地過程３の斜視図、（Ｄ）同同座部の接地過程４の斜視図。
【図１０】（Ａ）〜（Ｆ）はそれぞれ従来の折り畳みテントの説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、図面に基づき本願発明の実施の形態を説明する。
この実施の形態に係る組み立てテントは、フレームＦとこれに被せられるシートＳとを備える。
フレームＦは、左右両側のサイドフレームＦ１と、これらの間に配置される中央のセンターフレームＦ２とを備える。センターフレームＦ２は省略して実施することができ、左右両側のサイドフレームＦ１同士を接続するようにしてもよい。逆にセンターフレームＦ２を複数用いることにより、テントの横の長さは自由に設定することができる。
【００２８】
（フレームＦの概要）
フレームＦは、前後の２本の支柱パイプ１１（前支柱パイプ１２、後支柱パイプ１３）と、前後の２本の梁パイプ１４（前梁パイプ１５、後梁パイプ１６）と、前後の２本の桁パイプ１７（前桁パイプ１８、後桁パイプ１９）と、前後の２本の合掌パイプ２１（前合掌パイプ２２、後合掌パイプ２３）と、１本の棟パイプ２４と、１本の縦補強パイプ２５との合計支柱接続部１０本のパイプから構成されている。なお、以下の説明では、前後の区別が必要でない場合には、支柱パイプ１１、梁パイプ１４、桁パイプ１７、合掌パイプ２１によって前後の各パイプを代表するものとする。
【００２９】
これら支柱接続部１０本のパイプは、左右２箇所の支柱接続部１０と中央上部１箇所の合掌接続部２０との合計３箇所の接合部材によって回動可能分離不能に接続されている。これによって、折り畳み状態でもこれらのパイプは連結された状態を保ち、１つの部材（サイドフレームＦ１）としてバラバラにならずに持ち運びすることができる。
【００３０】
組み立て状態では、縦補強パイプ２５と前後の２本の梁パイプ１４（前梁パイプ１５、後梁パイプ１６）とが中央接続部３０で着脱可能に接合されることによって、強固なテントの骨組みが形成される。なお図では桁と棟との長さが同じに設定された切妻型のものを図示したが、桁が棟よりも長く設定された寄棟型のものとして実施することもできる。
【００３１】
（フレームＦの各パイプの接続関係）
各パイプは、金属製管体など従来のテントと同様のものを用いることができる。
左右それぞれの支柱接続部１０は、支柱パイプ１１と梁パイプ１４と桁パイプ１７と合掌パイプ２１との４本のパイプの端部同士を回動可能分離不能に接続する。
【００３２】
合掌接続部２０は、前後の２本の合掌パイプ２１（前合掌パイプ２２、後合掌パイプ２３）と棟パイプ２４と縦補強パイプ２５との４本のパイプの端部同士を回動可能分離不能に接続する。
中央接続部３０は、縦補強パイプ２５と前後の２本の梁パイプ１４（前梁パイプ１５、後梁パイプ１６）との３本のパイプの端部同士を着脱可能に接続するもので、折り畳みに際してはこの接続を解除することによりスムーズに折り畳むことができる。
各支柱パイプ１１と各梁パイプ１４との間、及び、各支柱パイプ１１と各桁パイプ１７との間には斜めにブレス部材２６を渡すことによって、組み立て状態のテントの強度を高めることができるが、一部又は全部を省略して実施してもかまわない。
【００３３】
（強度に関する課題の解決）
梁パイプ１４は２本の前梁パイプ１５、後梁パイプ１６とに２分割されており、これらに縦に配置される縦補強パイプ２５を加えた３本のパイプが、折り畳み状態では別々に分離されるが、組み立て状態では、中央接続部３０よって接続されることにより、テントが下から風に煽られた場合でも、前後の２本の梁パイプ１４（前梁パイプ１５、後梁パイプ１６）同士が、折り畳まれる方向に動こうとする力に対抗することができ、設計上の本来の３角形の形状を維持することに寄与し得る。
【００３４】
（センターフレームＦ２について）
センターフレームＦ２は、サイドフレームＦ１の変形であると理解されるべきであり、基本的な構造はサイドフレームＦ１と同一である。異なる点は、前後それぞれの支柱接続部１０の左右両側に前後それぞれの桁パイプ１７が回動可能分離不能に接続されており、合掌接続部２０の左右両側に棟パイプ２４が回動可能分離不能に接続されている点だけである。従って、それぞれの支柱接続部１０と合掌接続部２０とには５本のパイプが回動可能分離不能に接続されている方が折り畳み時のパイプ同士の干渉を抑制する点で好ましいが、次に述べる折り畳み工程や組み立て工程にあっても、サイドフレームＦ１とセンターフレームＦ２とは実質的に同じ手順で行うことができる。
【００３５】
（折り畳み工程）
図２（Ａ）の完成状態からの折り畳み工程を説明する。
図２（Ｂ）に示すように、前後何れか一方（図では後側）の支柱パイプ１１を支柱接続部１０から回動して折り曲げる。その際ブレス部材２６の接続は解除して支柱パイプ１１に沿わせる。
【００３６】
図２（Ｃ）に示すように、前後何れか他方（図では前側）の支柱パイプ１１を支柱接続部１０から回動して折り曲げる。その際、ブレス部材２６の接続は解除して支柱パイプ１１に沿わせる。この状態で、各支柱パイプ１１は各梁パイプ１４の下に沿わされる。
図２（Ｄ）に示すように、左右方向の棟パイプ２４同士及び桁パイプ１７同士の接続を外して、左右のサイドフレームＦ１と中央のセンターフレームＦ２とを分離する。分離したサイドフレームＦ１を図３（Ａ）に示す。
【００３７】
図３（Ｂ）に示すように、前後の桁パイプ１７を支柱接続部１０から回動して折り曲げて合掌パイプ２１に沿わせる。また棟パイプ２４を合掌接続部２０から回動して折り曲げて前後いずれか一方の合掌パイプ２１に沿わせる。
なお図示はしないが、センターフレームＦ２では、左右それぞれの桁パイプ１７を合掌接続部２０から回動して折り曲げて前後それぞれの合掌パイプ２１に沿わせる。左右の棟パイプ２４については、合掌接続部２０から回動して折り曲げて、左右の２本の棟パイプ２４を共に前後何れか一方の合掌パイプ２１に沿わせる。
【００３８】
図３（Ｃ）から図３（Ｄ）に示すように、中央接続部３０の接続を解除して、前後の梁パイプ１４と縦補強パイプ２５とを分離する。なお、図３（Ｃ）から図３（Ｄ）の過程で、サイドフレームＦ１は地面に寝かされる。
図４（Ａ）に示すように、前後の支柱パイプ１１と梁パイプ１４を支柱接続部１０から回動して折り曲げて合掌パイプ２１に沿わせる。
【００３９】
図４（Ｂ）に示すように、縦補強パイプ２５を合掌接続部２０から回動して折り曲げて前後何れか一方の合掌パイプ２１に沿わせる。
図４（Ｃ）に示すように、前後の合掌パイプ２１を合掌接続部２０から回動して折り曲げて互いに接近させる。その際、合掌パイプ２１に伴い他のパイプも接近することになり、図４（Ｄ）に示すように完全に折り畳まれる。
【００４０】
（折り畳みに関する課題の解決）
本発明にあっては、前後の合掌パイプ２１同士を合掌接続部２０によって回動可能分離不能に接続する構造を採用する組み立てテントにあって、梁パイプ１４を前後２本の前梁パイプ１５、後梁パイプ１６に分割すると共に縦補強パイプ２５を配置し、前梁パイプ１５、後梁パイプ１６及び縦補強パイプ２５の３本のパイプの各一端を前後の支柱接続部１０と合掌接続部２０との３カ所の別々の接続部に対して回動可能分離不能に接続すると共に、前梁パイプ１５、後梁パイプ１６及び縦補強パイプ２５の３本のパイプの各他端を１カ所の接続部（中央接続部３０）にて着脱可能に接続したため、前後の合掌パイプ２１（前合掌パイプ２２、後合掌パイプ２３）に対して別々に各パイプを沿わせていくことができる。その結果、最後に前後の合掌パイプ２１（前合掌パイプ２２、後合掌パイプ２３）を回動させることにより、両合掌パイプ２１（前合掌パイプ２２、後合掌パイプ２３）に沿わせたパイプと共に無理なく折り畳むことができるようになったものである。従って、取り扱い説明書を見なくても、それぞれの接続部（支柱接続部１０、合掌接続部２０、中央接続部３０）の折り畳み方向に従って各パイプを回動させるだけで、だれでも簡単且つ確実に折り畳むことができる。
【００４１】
（組み立て工程）
組み立て工程は、上述の折り畳み工程の逆の手順で行えば、簡単に組み立てることができ、組み立てたフレームＦにシートＳを被せることによって、強度の大きな組み立てテントが完成する。なお、シートＳを被せるのは、フレームＦの完成後であってもよいが、図２（Ｃ）の段階で屋根のシートＳを被せるようにしてもかまわない。
【００４２】
（支柱接続部１０の具体的構造）
次に、支柱接続部１０の具体的構造の一例について図５（Ａ）を参照して説明する。
図５（Ａ）に示されているように、支柱接続部１０は、前後何れか一方の支柱パイプ１１、梁パイプ１４、桁パイプ１７、合掌パイプ２１の４本のパイプを回動可能に接続する。そのために、支柱接続部１０には、各パイプをそれぞれ軸支する回動軸２７を備えた部材が用いられている。
なお、この例では、合掌パイプ２１に対して、他の３本のパイプ１１、１４、１７が近づいて沿うように回動可能に接続されているため、合掌パイプ２１自体は支柱接続部１０の部材に対して固定されており、回動軸２７を備えていない。但し、合掌パイプ２１も支柱接続部１０の部材に対して回動可能に接続するようにしてもかまわない。
これらの回動軸２７は、それぞれ支柱接続部１０の異なる位置に設けられており、各パイプは異なる回動軸２７によって支柱接続部１０を介して回動可能に接続されている方が折り畳み時のパイプ同士の干渉を抑制する点で好ましい。但し、２本のパイプを共通する一つの回動軸２７によって回動可能に接続するようにしてもかまわない。
【００４３】
それぞれの回動軸２７の回動の方向は、図３（Ｂ）、図４（Ａ）及び図４（Ｂ）に示すように、合掌パイプ２１に対して、支柱パイプ１１、梁パイプ１４、桁パイプ１７の各パイプが略平行に沿うように回動するように設定される。従って、合掌パイプ２１は支柱接続部１０に対して回動するようにしておく必要はなく、固定したものであってよい。
【００４４】
（合掌接続部２０の具体的構造）
次に、合掌接続部２０の具体的構造の一例を図５（Ｂ）を参照して説明する。
図５（Ｂ）に示されているように、合掌接続部２０は、前後両方の合掌パイプ２１（前合掌パイプ２２、後合掌パイプ２３）、棟パイプ２４、縦補強パイプ２５の４本のパイプを回動可能に接続する。そのために、合掌接続部２０には、４本の各パイプをそれぞれ軸支する回動軸２７を４つ備えた一つのパイプが用いられている。
【００４５】
これらの回動軸２７は、それぞれ合掌接続部２０の異なる位置に設けられており、各パイプは異なる回動軸２７によって合掌接続部２０に回動可能分離不能に接続されている方が折り畳み時のパイプ同士の干渉を抑制する点で好ましいが、その少なくとも２本を共通する一つの回動軸２７によって回動可能に接続するようにしてもかまわない。但し、前後の合掌パイプ２１（前合掌パイプ２２、後合掌パイプ２３）同士の基端間の距離は、これらのパイプに対して他のパイプも沿わされて折り畳まれていくため、これらのパイプが干渉しあって折り畳みができなくなることを防ぐために、十分な間隔を隔てておくことが好ましい。
【００４６】
それぞれの回動軸２７の回動の方向は、図３（Ｂ）、図４（Ｂ）〜図４（Ｄ）に示すように、前後何れか一方の合掌パイプ２１に対して、他のパイプが略平行に沿うように回動するように設定される。従って、前後何れか一方の合掌パイプ２１は合掌接続部２０に対して回動するようにしておく必要はなく、固定したものであってよい。また、前後何れか一方の合掌パイプ２１を合掌接続部２０に固定する場合には、固定された合掌パイプ２１に対して、縦補強パイプ２５と縦補強パイプ２５とが沿うように回動軸２７の回動の方向を設定することが適当である。
【００４７】
（中央接続部３０の具体的構造）
次に、中央接続部３０の具体的構造の一例を図６を参照して説明する。
【００４８】
図６に示されているように、前後の梁パイプ１４（前梁パイプ１５、後梁パイプ１６）及び縦補強パイプ２５の３本のパイプは、１カ所の接続部（中央接続部３０）にて着脱可能に接続されている。この中央接続部３０は種々の具体的構造を採ることができるが、この例では、縦補強パイプ２５の下端に筒状又は棒状の接続部材３１が設けられている。この接続部材３１は、組み立て状態で縦補強パイプ２５の下端から前後（図６では左右方向）に突出するように設けられている。この接続部材３１は、縦補強パイプ２５から突出するものであれば一体に設けられているものであってもかまわないが、この例では、回動可能（上下に揺動可能）に設けられているもので、縦補強パイプ２５の下端から２つの支持部材３２を下方に突出させ、支持部材３２同士の間に接続部材３１の中央を回動可能に支持させている。このように、接続部材３１を縦補強パイプ２５に対して回動可能に設けておくことによって、折り畳み時に縦補強パイプ２５と接続部材３１とを一直線状になすことができ、その結果、折り畳みの際に接続部材３１が邪魔になることを抑制することができる。
【００４９】
この接続部材３１の両端は、前後の梁パイプ１４の端部内にそれぞれ挿入されて固定されるが、逆に前後の梁パイプ１４の端部を接続部材３１の両端内にそれぞれ挿入されるものであってもよく、挿入と受容の関係は適宜変更し得る。
この嵌合関係で接続するための具体的構造は種々変更することができるが、この例では、次に述べるパイプ同士のジョイント構造４０を採用しており、そのためのフック４１が両端に設けられている。
【００５０】
（ジョイント構造４０について）
図６及び図７を参照して、ジョイント構造４０の具体的構造の一例について説明する。
このジョイント構造４０は、パイプなどの２本の軸状パイプ同士を、その軸方向に嵌合関係で着脱可能に接合する構造であり、この実施の形態では、上述の梁パイプ１４と接続部材３１との接合の他、左右の桁パイプ１７同士や、左右の棟パイプ２４同士の接合に用いられる。また、各支柱パイプ１１を着脱可能にするために、用いることもできる。この支柱パイプ１１は、支柱接続部１０に対して回動可能且つ分離不能に接続して実施することによって、サイドフレームＦ１とセンターフレームＦ２の各パイプの束に纏めることができる利点を有する反面、各束の重量が一人で持ち運びするには重たくなり過ぎたり、かさばり過ぎたりする場合には、支柱パイプ１１を分離可能にして実施することができる。その際、支柱接続部１０には、支柱パイプ１１の代わりに、先の接続部材３１に示したような短い筒状又は棒状のパイプを回動軸２７によって回動可能に設け、この接続用のパイプにフック４１を設けておけば良い。そしてこの接続用のパイプを分離した支柱パイプ１１の上端に挿入して、フック４１の構造によって、固定するようにすればよい。
【００５１】
なお、梁パイプ１４、桁パイプ１７についても同様であり、同様の構造によって分離可能にして実施することができる。従って、支柱パイプ１１、梁パイプ１４、桁パイプ１７については、その少なくとも１種を他のパイプから分離可能にして実施してもかまわないが、これらを全て分離不能にしておくことで、サイドフレームＦ１とセンターフレームＦ２との２種類の骨組みとすることができ、保管、移送、組立を簡潔な構成で実施できる。
【００５２】
このジョイント構造４０の構造は、接続関係にある一方に軸状部材に、他方の軸状部材を挿入する。そのためには、一方に軸状部材には、他方の軸状部材が挿入される空間が設けられている。両者をパイプで実施する場合には、一方のパイプの端部の外径を、他方のパイプの端部の内径以下とすればよい。また同じ径同士のパイプを接合する場合には、一方のパイプの先端の外周に、受容パイプ４２を設けて、この受容パイプ４２の内部に他方のパイプを挿入するようにしてもよい。
【００５３】
図７を参照して具体的に説明すると、一方のパイプには受容パイプ４２が設けられ、他方のパイプが受容パイプ４２の内部に挿入されて両パイプは両端面が当接して軸方向に移動不能となる（図７（Ａ）から図７（Ｂ））。
一方のパイプには、フック４１が設けられている。この例では受容パイプ４２にフック４１が設けられているが、受容パイプ４２に設けるのではなくパイプに直接設けてもかまわない。また、フック４１と受容パイプ４２とは同一のパイプに設けることもできるが、別々のパイプに設けてもかまわない。
【００５４】
他方のパイプには、レバー４３がレバー軸止部４４によって回動可能に取り付けられている。この回動によってレバー４３は、他方のパイプに沿うことができると共に、他方のパイプから離れて起立するように起伏可能に回動することができる。
レバー４３には、掛け金４５が掛け金軸止部４６によって回動可能に取り付けられている。レバー４３の伏状態での掛け金軸止部４６とレバー軸止部４４との位置関係は、フック４１からの距離（パイプの軸方向の距離）が、レバー軸止部４４よりも掛け金軸止部４６の方が長くなるように（言い換えればフック４１と掛け金軸止部４６の間にレバー軸止部４４が位置するように）設定されている。
【００５５】
掛け金４５は、図７（Ｂ）〜（Ｄ）に示すように、略Ｕ字状をなし左右の基端が掛け金軸止部４６に軸止され、先端がフック４１に引っ掛かる係止部となっている。
このジョイント構造４０による接続固定の方法は、図７（Ｂ）に示すように、両パイプ同士が上記の嵌合関係となった状態で、レバー４３を起こして、掛け金４５の先端をフック４１に引っ掛けて係止する。
【００５６】
次に、図７（Ｃ）に示すように、掛け金４５を倒していく。
すると、図７（Ｄ）に示すように、フック４１の係止箇所とレバー軸止部４４とを結んだ線分（図示せず）よりも掛け金軸止部４６が下方に位置するようになる。言い換えれば、フック４１の係止箇所とレバー軸止部４４とを結んだ線分を掛け金軸止部４６が超えることによって、レバー４３は常に伏状態を維持するように他方のパイプに当接することになる。これにより、簡単で確実な接続固定が実現する。
【００５７】
（ブレス部材２６について）
次に、ブレス部材２６について説明する。
例えば、特許文献１では、フラットバーを用いたブレスが示されているが、この実施の形態では、ブレス部材２６にパイプを用いることによってその強度を高めている。
【００５８】
そして、単に強度を高めるに止まらず、次のブレスの接合固定構造５０によって固定の確実性を高めている。
具体的には、図８に示すように、ブレスの接合固定構造５０として、ブレス部材２６の一端（自由端）に棒状の係止部５６を設け、梁パイプ１４や桁パイプ１７のパイプ側には受け部５１とロックカバー５３とを設ける。
【００５９】
なお、図示は省略するが、ブレス部材２６の他端（取り付け端）は、支柱パイプ１１に対してブラケットに設けた回動軸などにより回動可能に取り付けられている。
受け部５１は、この例ではパイプの図示前後両側に溶接などによって固定されているが、一方の側にのみ設けるものでもかまわない。受け部５１には、ブレス部材２６の係止部５６を受け入れる受容溝５２が設けられている。
【００６０】
他方、ロックカバー５３は、基端側が回動軸５５によって起伏回動可能にパイプに取り付けられており、先端側にロック溝５４が設けられている。このロック溝５４は、受容溝５２に受け入れられた状態の係止部５６を受け入れることができるように形成されたもので、ロックカバー５３によるロックが完了した段階では、係止部５６は、互いに伸びる方向が異なる受容溝５２とロック溝５４との交点に位置することになる。なお、このロックカバー５３についても、パイプの図示前後両側に位置するように略Ｕ字状をなしているが、一方の側にのみ設けるものでもかまわない。
【００６１】
このブレスの接合固定構造５０による組み立て手順を説明すると、まず、係止前の状態（図８（Ｂ））から、ブレス部材２６を回動させて、その先端の係止部５６を受け部５１の受容溝５２に挿入する。この状態では、ロックカバー５３は起こされている（先端がパイプから離れている）。
【００６２】
次に、ロックカバー５３を倒して（先端をパイプに接近させて）、係止部５６をロック溝５４に侵入させてロックが完了する（図８（Ｃ）〜図８（Ｄ））。
このように、ロック状態で係止部５６は、方向の異なる受容溝５２とロック溝５４（図では、受容溝５２はその開口端から左上へ伸びる溝、ロック溝５４はその開口端から右上へ伸びる溝）の交点に位置するため、そのロックが簡単に外れてしまうことが抑制される。より詳しくは、ロックを外すには、ロックカバー５３を起こす必要がある。ところが、係止部５６は受容溝５２内を、斜め下に（正確にはブレス部材２６の他端（取り付け端）を中心として下方に）移動しようとする。この係止部５６の移動方向に交わるようにロック溝５４が伸びているため、係止部５６の力はロックカバー５３の動きを規制する方向に働くことになり、ロックが簡単に外れてしまうことが抑制されるものである。
【００６３】
なお、係止部５６は、図の例ではブレス部材２６の自由端に溶接などで固定しているが、ブレス部材２６を貫通させてもよく、図の前後いずれか一方のみから突出するものであってもよい。また、突起状の係止部５６を溶接などでブレス部材２６に設けても良い。
【００６４】
（座部６０について）
各支柱パイプ１１の下端には、図９に示す座部６０が設けられている。
この座部６０は、支柱パイプ１１の安定性を図るために設けられたものである。座部は従来のテントの支柱にも設けられていたが、ピンによって回動可能に取り付けられていたに止まるため、ぐらつき易いという課題を有していた。
この実施の形態に係る座部６０にあっては、回動可能でありながらぐらつきを抑制した構造を提案するものである。
【００６５】
座部６０は、平面視円形や矩形などの種々の形状の座板６１を備えたものとして実施することができ、必要に応じて釘穴を形成しておいてもよい。座板６１からは一対の支持部６２が上方に延設され、両支持部６２の間に一対の規制部６４が設けられている。これらの支持部６２と規制部６４とは平面視矩形の枠を構成することによって、４枚が互いに補強し合う構造となっているが、別々に設けてもかまわない。
【００６６】
支持部６２には縦方向に伸びるガイド部６３が開口している。支柱パイプ１１の下端寄りにはスライド軸６６が設けられており、このスライド軸６６が一対の支持部６２にスライド可能且つ回動可能に挿通されている。支持部６２から突出したスライド軸６６の両端には抜け止めが設けられている。これによって、座部６０は、支柱パイプ１１に対して、回動可能且つ上下にスライド可能に取り付けられている。
【００６７】
規制部６４は、支柱パイプ１１と座部６０との回動を規制するものであり、この例ではその上端が当たり端６５となっている。
【００６８】
その作動状態を図９の（Ａ）〜（Ｄ）に従って説明する。
図９（Ａ）に示すように、支柱パイプ１１が水平の状態（例えば図３（Ｃ）の状態）や宙に浮いた状態（例えば図２（Ｃ）から図２（Ｂ）に至る状態）にあっては、スライド軸６６はガイド部６３の上部に位置している。この状態では、支柱パイプ１１に対して座部６０は回動可能となっている。なお、当たり端６５は支柱パイプ１１の側面に当接した状態となっているが、必ずしも当接させる必要はない。
【００６９】
次に、図９（Ｂ）から図９（Ｃ）に示すように、支柱パイプ１１を徐々に立てていく。
最後に、図９（Ｄ）に示すように、支柱パイプ１１を下ろせば、スライド軸６６はガイド部６３の下部に移動すると共に、支柱パイプ１１の下端が座板６１の上面に接触し、この状態で安定して設置される。なお、この状態から支柱パイプ１１を持ち上げることなく傾けた場合には、支柱パイプ１１の側面が規制部６４に当たることになり、その回動範囲が規制される。支柱パイプ１１を回動させるには、図９（Ｃ）の状態にまで支柱パイプ１１を持ち上げる必要がある。
【００７０】
本発明は種々変更して実施することができるものであり、例えば、各パイプは伸縮可能なパイプや長手方向に着脱可能に接続することができるパイプを用いることもできる。センターフレームＦ２には、桁パイプ１７や棟パイプ２４を設けることなく、サイドーフレームＦ１にのみ設けるようにしてもよい。ジョイント構造４０、接合固定構造５０、座部６０については、本発明の基本構造以外の構造を備えた折り畳みテントにも採用することができるものであり、例えば、特許文献１〜４に示された折り畳みテントにも採用することができる。
【符号の説明】
【００７１】
Ｆ  フレーム
Ｆ１  サイドフレーム
Ｆ２  センターフレーム
Ｓ  シート
１０  支柱接続部
１１  支柱パイプ
１４  梁パイプ
１５  前梁パイプ
１６  後梁パイプ
１７  桁パイプ
２０  合掌接続部
２１  合掌パイプ
２４  棟パイプ
３０  中央接続部
２５  縦補強パイプ
２６  ブレス部材
２７  回動軸
３１  接続部材
３２  支持部材
４０  ジョイント構造
４１  フック
４２  受容パイプ
４３  レバー
４４  レバー軸止部
４５  掛け金
４６  掛け金軸止部
５０  接合固定構造
５１  受け部
５２  受容溝
５３  ロックカバー
５４  ロック溝
５５  回動軸
５６  係止部
６０  座部
６１  座板
６２  支持部
６３  ガイド部
６４  規制部
６５  当たり端
６６  スライド軸
【要約】
【課題】強度に関する課題と折り畳みに関する課題を同時に解決した折り畳みテントの提供を図る。
【解決手段】サイドフレームＦ１は、支柱パイプ１１と、梁パイプ１４と、桁パイプ１７と、合掌パイプ２１と、棟パイプ２４と、縦補強パイプ２５から構成されている。中央接続部３０によって、縦補強パイプ２５と前後の２本の梁パイプ１４との３本のパイプの端部同士を着脱可能に接続され、他のパイプは支柱接続部１０と合掌接続部２０によって回動可能分離不能に接続されている。
【選択図】図１【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
0006053898.tif 000009
【図１０】
0006053898.tif 000010
【図１】
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