(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表裏編地が連結糸で連結された立体構造体からなり、空気を加湿するために用いられる水分保持材であって、表裏編地ともに開口を有しており、風流の上流側の編地における１つの開口の面積が下流側の編地における１つの開口の面積の１．５〜２５ 倍、連結糸の本数が１４４〜３４５６ 本／ 平方インチであり、編地に対して４０〜８０ 度の角度でクロスする方向に配置されている連結糸と８０度より大きな角度で配置されている連結糸とを有し、前記編地に対して４０〜８０度の角度でクロスする方向に配置されている連結糸が全連結糸の７０〜９０％であり、８０度より大きな角度で配置されている連結糸が全連結糸の１０〜３０％である水分保持材。
【請求項２】
前記編地が、１２〜４０コース、１２〜２５ウェールである請求項１記載の水分保持材。
【請求項３】
表裏編地が連結糸で連結された立体構造体からなり、空気を加湿するために用いられる水分保持材の製造方法であって、表裏編地ともに開口を有しており、風流の上流側の編地における１つの開口の面積が下流側の編地における１つの開口の面積の１．５〜２５ 倍、連結糸の本数が１４４〜３４５６ 本／ 平方インチであり、編地に対して４０〜８０ 度の角度でクロスする方向に配置されている連結糸と８０度より大きな角度で配置されている連結糸とを有し、前記編地に対して４０〜８０度の角度でクロスする方向に配置されている連結糸が全連結糸の７０〜９０％であり、８０度より大きな角度で配置されている連結糸が全連結糸の１０〜３０％であり、前記連結糸が、相対する編み針の１〜４ 針間にアンダーラップして表裏編地を交互に連結している水分保持材の製造方法。
【請求項４】
前記連結糸が、融着糸を２０〜６０重量％含んでいる請求項１または２記載の水分保持材。
【請求項５】
前記立体構造体が、吸水性糸を３０〜７０重量％ 含んでいる請求項１、２または４記載の水分保持材。
【請求項６】
前記連結糸が、１〜３本の編糸から構成されている請求項１、２、４または５の水分保持材。
【請求項７】
前記立体構造体が、全体を水に浸漬したのち、水から引き上げ、１ 時間経過したときの水分重量が、引き上げ直後の水分重量の１５〜５０％である１、２、４、５または６記載の水分保持材。
【請求項８】
前記上流側の編地における１つの開口の面積が７〜３５０ｍｍ２であり、下流側の編地における１つの開口の面積が１．５〜１２０ｍ ｍ ２ である請求項１、２、４、５、６または７記載の水分保持材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、水などに気体を当てて拡散させ、空気を加湿するために用いられる立体構造体に関し、詳細には、水分を適度に保持し、また、圧力損失の少ない立体構造体に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、加湿用の家電機における室内に適度な水分を分散させる機能としては、箱のような容器に水を貯めておき、細いパイプに通した水を熱して水分を蒸発させ、それを扇風機のような機器で室内に拡散させる方法がある。
【０００３】
近年においては、箱のような容器に水を貯めておき、あるいは上部から水を流し、その水に接触するように配置されたウレタン材や発泡材、不織布、スポンジ、綿糸などの水分を保持させる材料（以下、水分保持材と称す）に水分を保持させ、この水分保持材の後ろから扇風機のような機器で風を当てて、保持されている水分を拡散させて加湿する方法も用いられている。水分保持材は、固定されている場合もあるが、上下方向、左右方向あるいは回転など、動く場合もある。
【０００４】
いずれの場合であっても、十分な加湿性能を発揮するには、水分保持材が十分に水分を保持し、かつ、圧力損失が小さいことが望ましい。しかし、上記ウレタン材や発泡材、不織布、スポンジ、綿糸などにおいては、水分保持性能は十分であるものの、圧力損失が大きいことが問題であった。
【０００５】
そのため、水分保持材として、ダブルラッセルなど２枚の生地が連結糸で連結している立体構造体が検討されている。この立体構造体は、多数の連結糸からなる中間層を有しているため、この連結糸の隙間に水分が保持されやすく、また、連結糸は風向と並行して存在しているため、圧力損失への影響が少ないという理由からである。
【０００６】
たとえば、特許文献１には、複数の開口を有する２枚の編地と、間隔をあけて２枚の編地を連結する複数の連結繊維とを備えた立体編物であって、１つの編目から４本以上の連結繊維が延在しており、２．５４ｃｍ角にある連結繊維のそれぞれの断面の総周が７００ｍｍ以上である液体保持材が開示されている。このように複数の連結繊維を近接して並べることにより、繊維表面だけでなく、毛細管現象によって繊維間にも液体を保持することができるため、保持できる水分量が増加する。また、連結繊維を曲線状にすることによって、さらに液体保持量が向上することが記載されている。
【０００７】
また、特許文献２には、やはり、少なくとも表裏２面の繊維シート材と両シートを連結する繊維からなる加湿エレメントが開示されている。そして、この連結糸に、マルチフィラメントを使用することによって、水分保持量が増加することが記載されている。
【０００８】
特許文献３には、吸水化材などを担持させた繊維や吸水性の繊維を用いて、吸水性を向上させたダブルラッセル編地からなる加湿フィルタが開示されている。
【０００９】
これら文献においては、水分保持材の水分保持能力を高めることを主目的としているが、これら水分保持性を高められた水分保持材は、稼動が終了した後（つまり、風を送るのを止めた後）においても水分を保持し続ける。この水分保持材に室内の塵、ほこり、ごみなどが付着すると、そこに潜んでいたカビや雑菌が、保持されている水分により繁殖する。そして、再び稼動させた際に、加湿された空気と共に、カビ・雑菌自体や、雑菌による異臭が放たれ、新たな問題を引き起こしている。また、特許文献１のように連結繊維を多く存在させると、空隙率が小さくなるため、圧力損失が大きくなって、水分の拡散が十分でなくなるおそれもある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２００９−２８０９２７号公報
【特許文献２】特開２０１０−２５５８９４号公報
【特許文献３】特開２０１１−１４４９４５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
本発明は、上記課題を解決するものであり、稼動中においては加湿に十分な水分保持・拡散能力を発揮し、稼動していない場合には、水分を速やかに放出することのできる水分保持材を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明者は、表裏編地の開口差と、連結糸における密度および角度を特定の範囲にすることにより、稼動中には水分を保持・拡散する十分な能力を発揮し、稼動外では速やかに水分を放出することを見いだし、本発明に至った。
【００１３】
すなわち、本発明は、表裏編地が連結糸で連結された立体構造体からなり、空気を加湿するために用いられる水分保持材であって、表裏編地ともに開口を有しており、風流の上流側の編地における１つの開口の面積が下流側の編地における１つの開口の面積の１．５〜２５ 倍、連結糸の本数が１４４〜３４５６本／平方インチであり、編地に対して４０〜８０度の角度でクロスする方向に配置されている連結糸と８０度より大きな角度で配置されている連結糸とを有し、前記編地に対して４０〜８０度の角度でクロスする方向に配置されている連結糸が全連結糸の７０〜９０％であり、８０度より大きな角度で配置されている連結糸が全連結糸の１０〜３０％である水分保持材に関する。
【００１５】
前記編地が、１２〜４０コース、１２〜２５ウェールであることが好ましい。
【００１６】
また、本発明は表裏編地が連結糸で連結された立体構造体からなり、空気を加湿するために用いられる水分保持材の製造方法であって、表裏編地ともに開口を有しており、風流の上流側の編地における１つの開口の面積が下流側の編地における１つの開口の面積の１．５〜２５ 倍、連結糸の本数が１４４〜３４５６ 本／ 平方インチであり、編地に対して４０〜８０ 度の角度でクロスする方向に配置されている連結糸と８０度より大きな角度で配置されている連結糸とを有し、前記編地に対して４０〜８０度の角度でクロスする方向に配置されている連結糸が全連結糸の７０〜９０％であり、８０度より大きな角度で配置されている連結糸が全連結糸の１０〜３０％であり、前記連結糸が、相対する編み針の１〜４ 針間にアンダーラップして表裏編地を交互に連結している水分保持材の製造方法である。
【００１７】
前記連結糸が、融着糸を２０〜６０重量％含んでいることが好ましい。
【００１８】
前記立体構造体が、吸水性糸を３０〜７０重量％含んでいることが好ましい。
【００１９】
前記連結糸が、１〜３本の編糸から構成されていることが好ましい。
【００２０】
前記立体構造体が、全体を水に浸漬したのち、水から引き上げ、１時間経過したときの水分重量が、引き上げ直後の水分重量の１５〜５０％であることが好ましい。
【００２１】
前記上流側の編地における１つの開口の面積が７〜３５０ｍｍ２であり、下流側の編地における１つの開口の面積が１．５〜１２０ｍｍ２であることが好ましい。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、稼動中においては、圧力損失を小さく保ちながら十分な水分保持・拡散能力を発揮し、稼動していない場合には、水分を速やかに放出することのできる水分保持材を提供することができる。そのため、水分保持材におけるカビや雑菌の繁殖が抑えられ、快適な加湿を維持することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】本発明の水分保持材の一部における断面図である。
【図２】本発明の水分保持材の一部における斜視図である。
【図３】従来の水分保持材の一部における斜視図である。
【図４】従来の水分保持材の一部における断面図である。
【図５】本発明の水分保持材の一部における断面図である。
【図６】本発明で使用される編機を説明する概略図である。
【図７】本発明の水分保持材の形状の例を示す図である。
【図８】水分保持材の使用状態を示す概略図である。
【図９】本発明の水分保持材を作成するための編成組織図の一例を示す図である。
【図１０】本発明の水分保持材を作成するための編成組織図の他の例を示す図である。
【図１１】本発明の水分保持材を作成するための編成組織図の他の例を示す図である。
【図１２】従来の水分保持材を作成するための編成組織図の一例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
本発明の水分保持材は、表裏編地（以下、表裏地組織と称する場合がある）が連結糸で連結された立体構造体からなり、空気を加湿するために用いられる水分保持材であって、表裏編地ともに開口を有しており、風流の上流側の編地（以下、表編地と称する場合がある）における１つの開口の面積が下流側の編地（以下、裏編地と称する場合がある）における１つの開口の面積の１．５〜２５倍、連結糸の本数が１４４〜３４５６本／平方インチであり、編地に対して４０〜８０度の角度でクロスする方向に配置されている連結糸と８０度より大きな角度で配置されている連結糸とを有していることを特徴とする。
【００２５】
本発明で使用される立体構造体は、表裏編地がそれぞれ開口を有しているが、その１つの開口の面積は、表裏間で異なっている。風が送られてくる上流側の開口が大きく、下流側はそれよりも小さい。風は、開口の大きい編地から流れ込み、連結糸の間を通って、開口の小さい編地へと移動する。つまり、入り口よりも出口の開口の方が小さいため、吹き出すときの勢いが強くなって水分の拡散量が多くなる。
【００２６】
また、このような構造にすると、連結糸は、大きな開口を有する編地面から小さな開口を有する編地面へとコースおよびウェール間において集まってくるような状態で存在することになる。つまり、図1に示すように、出口（小さな開口を有する編地２）付近の連結糸３は密な状態であるため、連結糸間に保持される水分量が多くなり、入り口の編地１付近よりも多くの水分が保持されることになる。そこに風が強い勢いで吹き抜けるため、効果的に水分を拡散させることができる。開口の面積比が１．５〜２５倍であると、上流側の編地付近と下流側の編地付近とでの連結糸の最大密度の差は２〜４倍程度になる。図２には、図１における斜視図を示す。なお、符号４は大きな開口であり、符号５は小さな開口である。
【００２７】
前記上流側の編地における１つの開口の面積は、下流側の編地における１つの開口の面積の１．５〜２５倍である。好ましくは４〜２５倍、より好ましくは４〜２０倍、さらに好ましくは４〜１６倍である。もちろん、効果を妨げない程度に、上記範囲外の開口が混在していてもよい。また、開口は、すべてが同じ形状、開口面積を有していることには限定されず、異なる開口が混在していてもよい。なお、たとえば、表裏編地の開口がいずれも円形である場合、その直径は、上流側が下流側の１．５〜５倍程度である。上流側の面積が１．５倍より小さい場合は、開口の大きさの差が少ないため、出口付近において風速が大きく減速し、水分の拡散量が十分でなくなり、２５倍をこえると、風速が速くなりすぎるため、編地が水分を十分に吸い上げる前に拡散が起こり、結果として水分の拡散量が十分でなくなる。図３に、上流側と下流側とで開口が同じ場合における斜視図を示す。
【００２８】
なお、開口の個数は、上流側の編地では１２〜４０個／平方インチであることが好ましく、１６〜３６個／平方インチであることがより好ましい。上流側の開口が１２個／平方インチより少ないと、風速が速くなりすぎるため、編地が水分を十分に吸い上げる前に拡散が起こり、結果として水分の拡散量が十分でなくなる傾向にあり、４０個／平方インチをこえると、立体構造体に流れ込む前に風速が大きく減速してしまう傾向にある。下流側の編地では、３２〜１２０個／平方インチであることが好ましく、３６〜９０個／平方インチであることがより好ましい。下流側の開口が３２個／平方インチより少ないと、連結糸同士の間隔が大きくなりすぎるため、水分を十分に保持できず、結果的に水分の拡散量が十分でなくなる傾向にあり、１２０個／平方インチをこえると、開口の大きさが小さくなりすぎて、風速が大きく減速してしまう。
【００２９】
開口の形状は、菱形、丸形、楕円型、四角形などとくに限定されず、その大きさも、ゲージや使用する糸の繊度、求められる性能などに応じて、適宜設定することができる。なかでも、開口の面積として、大きい開口は７〜３５０ｍｍ２であることが好ましく、１２〜１８０ｍｍ２であることがより好ましい。大きい開口の面積が７ｍｍ２より小さいと、立体構造体に流れ込む前に風速が大きく減速してしまう傾向にあり、３５０ｍｍ２をこえると立体構造体を通る際の風力が強くなり、水分の拡散量が多くなりすぎるため、過剰に湿度が上昇してしまうことが懸念される。また、小さい開口は、１．５〜１２０ｍｍ２であることが好ましく、３〜８０ｍｍ２であることがより好ましい。小さい開口の面積が１．５ｍｍ２より小さいと、風速が大きく減速してしまう傾向にあり、１２０ｍｍ２をこえると連結糸同士の間隔が大きくなりすぎるため、水分を十分に保持できない傾向にある。
【００３０】
また、最長の対角線または長径（以下、まとめて単に直径と称す）としては、大きい方の開口について３〜２０ｍｍであることが好ましく、４〜１５ｍｍであることがより好ましい。また、小さい方の直径が１．５〜１２ｍｍであることが好ましく、２〜１０ｍｍであることがより好ましい。
【００３１】
また、連結糸の本数は１４４〜３４５６本／平方インチである。なかでも、２８８〜２５９２本／平方インチであることが好ましい。連結糸が１４４本／平方インチより少ないと、水分保持量が少なくなりすぎ、３４５６本／平方インチをこえると、連結糸が圧力損失に影響を与えることになり、風速、風圧が低下してしまう。なお、上流側の編地と下流側とで開口の大きさが異なるため、下流側では上流側付近と下流側付近の連結糸との粗密の状態は異なるが（上流付近では疎部分と密部分とが比較的明確になっているが、下流付近では比較的一様）、単位面積あたりの本数は同じである。
【００３２】
前記連結糸は、編地に対して４０〜８０度の角度でクロスする方向に配置されている連結糸と８０度より大きな角度で配置されている連結糸とからなっている。クロスする方向に配置されている連結糸は、４０〜７０度の角度で配置されていることが好ましい。なお、８０度より大きな角度で配置されている連結糸の角度は、最大で９０度である。通常、水分保持材は、編地を立てて加湿機内などに設置されるが、すべての連結糸を編地に対して８０度より大きな角度で配置すると、図４に示すように、連結糸が同じように湾曲し、接触面が大きくなる。そのため、水分の切れが悪くなり、機器が稼動している場合には、保持した水分が放れ難く、十分な加湿効果が期待できず、また、圧力損失も大きくなる。機器が稼動していない場合にも、連結糸の間に水分を保持し続けることになってしまい、カビや雑菌などの繁殖を促してしまう。
【００３３】
しかし、８０度以下でクロスする方向に配置する連結糸を多くすることで、連結糸の湾曲の度合いが一様でなくなり、連結糸同士の接触面を小さくすることができる。その結果、機器が稼動している場合には、保持した水分が放たれやすく、十分な加湿が期待でき、また、圧力損失も低減される。機器停止の場合には、保持し続ける水分の量が低減され、カビや雑菌などの繁殖を抑えることができる。なお、４０度より小さな角度とすると、編地自体の厚みを大きくすることが難しくなるため、かえって水分の切れを悪くしてしまったり、厚みを保持することができずに変形してしまう懸念がある。
【００３４】
また、全ての連結糸が４０〜８０度の角度で配置されていると、立体構造体の厚みを出すことが難しくなり、また連結糸同士の接触部が増えるため、保持した水分が放出されにくくなる。
【００３５】
また、前記編地に対して４０〜８０度の角度でクロスする方向に配置されている連結糸が全連結糸の７０〜９０％であり、８０度より大きな角度で配置されている連結糸が全連結糸の１０〜３０％であることが好ましい。４０〜８０度の角度の連結糸が７０％より少ないと、ある角度をもって配置する効果が小さくなってしまう傾向にある。また、８０度より大きな角度を有する連結糸が１０％より少ないと、立体構造体の厚みをある程度に保持することが難しくなる傾向にある。
【００３６】
前記両編地は、１２〜４０コース、１２〜２５ウェールで編成されていることが好ましい。ループ数でいうと、１４４〜１０００／平方インチであることが好ましい。１２コースより少ないと、コース間の隙間が広くループが少ないため、水分を十分に保持することができない傾向にあり、４０コースをこえると、ループが多くなって隙間が小さくなり、水分を多く保持することはできるが、水分を放出・拡散しにくくなる傾向にある。好ましくは１４〜３４コースであり、より好ましくは１４〜３２コースである。また、１２ウェールより少ないと、ウェール間のループ同士の隙間が大きくなり、水分を十分に保持することができない傾向にあり、２５ウェールをこえると、ループ間の隙間が小さくなって水分を放出・拡散しにくくなる傾向にある。好ましくは１２〜２２ウェールであり、より好ましくは１４〜２０ウェールである。
【００３７】
前記連結糸は、相対する編み針の１〜４針間にアンダーラップして表裏編地を交互に連結していることが好ましい。より好ましくは、２〜４針間のアンダーラップである。ここで、１針間にアンダーラップして連結するというのは、連結糸が相対する編針に編成されることであり、２針間にアンダーラップするということは、相対する編針の隣の編針に編成されることである。つまり、１針間にアンダーラップすると、連結糸は編地に対してほぼ９０度で連結することになる。４針以上アンダーラップすると、編地に対して４０度より小さい角度で連結することがあり、やはり上記の通り好ましくない。
【００３８】
また、前記連結糸が１〜３本の編糸から構成されていること、つまり、連結糸が１ガイドから１〜３本給糸されて形成されていることが好ましい。より好ましくは、１ガイドから１〜２本給糸されて形成されることである。これにより、連結糸に様々な特性（硬さや吸水性など）をもつ編糸を組み合わせることができるため、立体構造体の厚み、水分保持率、圧力損失などをより調整しやすくなる。
【００３９】
なお、上記以外の場合として、連結糸には、モノフィラメント糸、マルチフィラメント糸、紡績糸を使用してもよく、これらを組み合わせて使用してもよい。また、吸水性糸や融着糸、撥水糸、加工糸などを組み合わせて使用してもよい。連結糸に性質の異なる糸を使用することで、水分保持性や厚み保持性などを調整することができる。
【００４０】
たとえば、連結糸を主にモノフィラメントで構成する場合、その小さい吸水率を補うために、マルチフィラメント糸や加工糸などを組み合わせて使用し、水分保持性を調整することができる。ここで、通常、上下の編地を連結する際には２枚の筬を使用するが、このとき、一方の筬にモノフィラメント糸を導糸し、他方に吸水性糸を導糸することができる。そして、たとえば、各筬のアンダーラップ数を変えることで、それぞれの編糸の長さや角度、粗密さを調整することができる。モノフィラメント糸の筬を４針間にアンダーラップし、吸水性糸の筬を２針間にアンダーラップする場合では、モノフィラメント糸と比較して吸水性糸の長さが短くなるため、モノフィラメント糸の影響が大きくなる。このような簡便な方法により、水分保持性と厚み保持性などを適宜調整することができる。
【００４１】
前記のように、筬ごとに使用する糸を非吸水性糸、吸水性糸とすると、それぞれの糸が混ざり合うことなく、それぞれの性質を十分に発揮することができる。つまり、吸水性糸の部分では吸水性が良好となり、非吸水性糸の部分では水切れがよくなる。この例を図５（ａ）、（ｂ）、（ｃ）および（ｄ）に示す。図中、符号３ａは非吸水性糸、３ｂは吸水性糸を示す。これによって、水分の保持と放出という相反する性質を効果的に発揮することができる。なお、１イン１アウトや２イン２アウトなど一般的な方法で、２本引き揃えるなどして配列をしてもよく、その配列などについては適宜設定することができる。
【００４２】
なかでも、連結糸として融着糸を２０〜６０重量％含んでいることが好ましく、３０〜５０重量％含んでいることがより好ましい。融着糸をこの割合で含んでいると、融着糸を熱により溶融し硬化させたとき、立体構造体の経緯方向のズレを防いで連結糸の厚みと連結糸の角度を一定にすることができ、これにより、水分の保持・拡散の効果を維持させることができる。また、融着糸自体に水分を保持する効果もある。
【００４３】
また、前記吸水性糸は立体構造体として３０〜７０重量％含んでいることが好ましく、３０〜６５重量％含んでいることがより好ましく、３０〜６０重量％含んでいることがとくに好ましい。３０重量％より少ないと吸水性糸を含有させる効果が小さく、７０重量％をこえると機器停止時にも水分を多く保持することになるため、雑菌の繁殖等の問題が生じる。この吸水性糸は、地組織や連結糸のいずれかに用いてもよいし、両方に用いてもよい。地組織にのみ吸水性糸を用いると、水分の拡散性能はやや低下するものの水切れのよい水分保持材を得ることができる。吸水性糸とは、表面や内部の隙間に水を吸着する性質をもつ糸であり、一般的には綿やレーヨン、ナイロンなどがあげられる。また、異形断面や加工により、表面積や内部隙間を増大させた糸を用いてもよく、マルチフィラメント糸、加工糸および前記融着糸もここでは吸水性糸として作用する。なお、ここで非吸水性糸とは、公定水分率が２％以下程度のものをいう。
【００４４】
また、本発明の水分保持材の厚みは、用途などに応じて適宜決定することができる。なかでも、４〜1４ｍｍであることが好ましく、５〜１０ｍｍであることがより好ましい。厚みが４ｍｍより小さいと、編地が十分に水分を保持することが難しく、水分の拡散が不十分となる傾向にあり、１４ｍｍをこえると、圧力損失が大きくなる傾向にある。
【００４５】
本発明で使用される表裏編地を構成する編糸の繊度も、用途などに応じて適宜決定することができる。なかでも、５６〜５５０ｄｔｅｘであることが好ましく、８４〜３３０ｄｔｅｘであることが好ましい。５６ｄｔｅｘより小さいと、編地の強度が不足したり、水分保持量が少なくなりすぎる傾向にあり、５５０ｄｔｅｘをこえると、編地が硬く扱いにくくなり、また、保持された水分が放出されにくくなる傾向にある。
【００４６】
また、本発明で使用される連結糸の繊度は、３３〜４４０ｄｔｅｘであることが好ましく、５６〜３３０ｄｔｅｘであることが好ましい。３３ｄｔｅｘより小さいと、立体構造体の厚みを保持することが難しく、変形する懸念があり、４４０ｄｔｅｘをこえると、連結糸間の隙間が小さくなりすぎ、保持された水分が拡散・放出されにくくなる傾向にある。
【００４７】
このような立体構造体は、図６に示す編機によって編成される。ビームＢ１およびＢ２から解除された編糸は、ガイドバーＧＢ１およびＧＢ２を通ってウェール方向に捌かれる。ついで、ガイドＧ１、Ｇ２に導糸されて、後部編針Ｎ９で編成され、後部Ｈ７の針釜を通り後部基布Ｃ１１となる。ビームＢ５、Ｂ６から解除された編糸は、ガイドバーＧＢ５、ＧＢ６を通ってウェール方向に捌かれる。ついで、ガイドＧ５、Ｇ６に導糸されて、前部編針Ｎ１０で編成され、前部Ｈ８の針釜を通り前部基布Ｃ１２となる。連結糸については、ビームＢ３、Ｂ４から解除された編糸が、ガイドバーＧＢ３、ＧＢ４を通って、ウェール方向に捌かれたのち、ガイドＧ３、Ｇ４に導糸され、前後編針Ｎ９、Ｎ１０で交互に連結編成されてなる。これによって、前部（表または裏）編地と後部（裏または表）編地とが繋がれ、立体構造体となる。
【００４８】
本発明で使用される立体構造体の形状は、使用される目的、設置される機器の形状などに応じて、適宜整形し、水分保持材６とすることができる。たとえば、楕円形、円形、四角、三角、六角形などにすることがあげられる。図７に一例を示す。
【００４９】
このようにして得られた水分保持材６は、図８に示すように、加湿器などの機器の内部に設置され、容器に入った水７に対して、上下方向、左右方向への移動、回転または振動などによって、あるいは、上部からの水分の散布などによって、その内部に水分が保持される。そして、一方の編地方向から風を送り込み、他方から水分を拡散させ、空気中の湿度を上昇させる。
【００５０】
本発明の水分保持材は、機器稼動外における水分保持量が少ないことが特徴である。具体的には、水分保持材全体を水に浸漬したのち、水から引き上げ、１時間経過したときの水分重量が、引き上げ直後の水分重量の１５〜５０％であることが好ましい。より好ましくは、２０〜４０％である。この１時間後の水分保持量が１５％より少ないと、水分が保持材からすぐに流れ落ちるということであり、機器稼動時においても水分保持性が低く、十分に水分を拡散することができない傾向にある。５０％をこえると、水分を保持する性能が高すぎるため、風を送り込んでも水分による抵抗が大きくなって、十分に水分を拡散することができず、さらに、稼動外におけるカビ・雑菌の温床となりやすい。
【００５１】
また、本発明の水分保持材を通った後の風速の減少率が、１０〜５０％の範囲であることが好ましく、２０〜４０％であることがより好ましい。減少率が１０％より小さいということは、水分保持材を通り抜けるスピードが速いということであり、立体構造体が十分に水分を保持する前に拡散が起こってしまい、十分な量とはならない傾向にある。５０％をこえると、風速が大きく減速するため立体構造体が保持する水分を十分に拡散することができず、また、水分の切れが悪くなる傾向にある。
【００５２】
実施例
（水分保持率の測定）
立体構造体を１ｍ２にカットして水分保持材を得た。全体を水中に浸漬し、十分に水分を保持させた後、立てた状態で引き上げ、直後の重量を測定した。さらに、１時間立てたままで放置したのち重量を測定して、水の保持率を算出した。
＝（浸漬１時間後の基布重量）−（浸漬前の基布重量）
／（浸漬直後の基布重量）−（浸漬前の基布重量）
【００５３】
（風速の減少率）
ＪＩＳ  Ａ１４３１に準じて、立体構造体の開口面積の大きな編地側から風を送り、他方の編地側から排気される風速を測定した。
＝１００−（立体構造体通過後の風速／立体構造体通過前の風速×１００）
【００５４】
実施例１
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１４Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部を有する地組織（編糸２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み１０ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に１１０ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）、筬Ｌ４に８４ｄｔｅｘ／３６ｆの融着糸（製品名：ベルカップル、ＫＢセーレン社製）を使用した。立体構造体の経緯の密度は１８コース／１４ウェール、連結糸は３針間にアンダーラップして編成した。連結糸は、７０度の角度でクロスしているものが９０％を占め、９０度のものは１０％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は３０％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００５５】
実施例２
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１４Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部を有する地組織（編糸８４ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸８４ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み６ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に５６ｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）２本引き揃え、筬Ｌ４には５６ｄｔｅｘ／２４ｆのマルチフィラメント糸（ポリエステル糸）２本引き揃えを使用した。立体構造体の経緯の密度は１４コース／１４ウェール、連結糸は４針間にアンダーラップして編成した。連結糸は、６０度の角度でクロスしているものが８０％を占め、９０度のものは２０％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は２５％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００５６】
実施例３
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１４Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部を有する地組織（編糸４４０ｄｔｅｘ／９６ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸８４ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み１２ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に１１０ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）を使用し、筬Ｌ４に１１０ｄｔｅｘ／４８ｆのマルチフィラメント糸（ポリエステル糸）を使用した。立体構造体の経緯の密度は１４コース／１４ウェール、連結糸は３針間にアンダーラップして編成した。連結糸は、７０度の角度でクロスしているものが７０％を占め、９０度のものは３０％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は４５％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００５７】
実施例４
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１４Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部を有する地組織（編糸１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸８４ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み８ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に５６ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）を使用し、筬Ｌ４に５６ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）２本引き揃えと５６ｄｔｅｘ／２４ｆの融着糸（製品名：ベルカップル、ＫＢセーレン社製）を使用した。立体構造体の経緯の密度は１４コース／１４ウェール、連結糸は３針間にアンダーラップで編成した。連結糸は、７０度の角度でクロスしているものが７０％を占め、９０度のものは３０％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は３５％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００５８】
実施例５
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１８Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部を有する地組織（編糸１１０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸１１０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み５ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に５６ｄｔｅｘ−１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）を使用し、筬Ｌ４に５６ｄｔｅｘ／２４ｆの融着糸（製品名：ベルカップル、ＫＢセーレン社製）を使用した。立体構造体の経緯の密度は２０コース／１８ウェール、連結糸は３針間にアンダーラップで編成した。連結糸は、７５度の角度でクロスしているものが７０％を占め、９０度のものは３０％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は４５％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００５９】
実施例６
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１８Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部を有する地組織（編糸１１０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸１１０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み８ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に５６Ｔ−１ｄｔｅｘのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）２本引き揃え、筬Ｌ４に５６ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）を使用した。立体構造体の経緯の密度は２０コース／１８ウェール、連結糸は３針間にアンダーラップで編成した。連結糸は、８０度の角度でクロスしているものが７０％を占め、９０度のものは３０％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は４５％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００６０】
実施例７
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１４Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部を有する地組織（編糸２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み１０ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に１１０ｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）を１イン１アウトで、筬Ｌ４には１１０ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）を１イン１アウトで使用した。立体構造体の経緯の密度は１４コース／１４ウェール、連結糸は３針間にアンダーラップして編成した。連結糸は、７０度の角度でクロスしているものが８０％を占め、９０度のものは２０％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は１５％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００６１】
実施例８
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２２Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部を有する地組織（編糸１１０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸１１０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み８ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に１１０ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）を１イン１アウトで、筬Ｌ４には１１０ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）を１イン１アウトで使用した。立体構造体の経緯の密度は２０コース／２２ウェール、連結糸は２針間にアンダーラップして編成した。連結糸は、８０度の角度でクロスしているものが８０％を占め、９０度のものは２０％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は２０％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００６２】
比較例１
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１４Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部有する地組織（編糸２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み１０ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に１１０ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）、筬Ｌ４に８４ｄｔｅｘ／４８ｆの融着糸（製品名：ベルカップル、ＫＢセーレン社製）を使用した。立体構造体の経緯の密度は１４コース／１４ウェール、連結糸は１針間にアンダーラップして編成した。連結糸は、９０度のものが１００％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は６０％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００６３】
比較例２
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１４Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部有する地組織（編糸２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸を使用）を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み１０ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に１１０ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）、筬Ｌ４に５６ｄｔｅｘ／２４ｆの融着糸（製品名：ベルカップル、ＫＢセーレン社製）２本引き揃えを使用した。立体構造体の経緯の密度は１４コース／１４ウェール、連結糸は１針間にアンダーラップして編成した。連結糸は、９０度のものが１００％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は６５％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００６４】
比較例３
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−１２Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部有する地組織（編糸２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸２２０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３、Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み１０ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に１１０ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）、筬Ｌ４に１１７ｄｔｅｘの綿紡績糸（５０／１）を使用した。立体構造体の経緯の密度は１２コース／１２ウェール、連結糸は１針間にアンダーラップして編成した。連結糸は、９０度のものが１００％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は６０％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００６５】
比較例４
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２０Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部を有する地組織（編糸１１０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸１６７ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３，Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み６ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に５６ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）２本引き揃えを使用し、筬Ｌ４に８４ｄｔｅｘ／３６ｆの加工糸（ポリエステル糸）２本引き揃えを使用した。立体構造体の経緯の密度は４０コース／２４ウェール、連結糸は２針間にアンダーラップして編成した。連結糸は、７０度の角度でクロスしているものが５０％を占め、９０度のものが５０％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は６０％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００６６】
比較例５
ダブルラッシェル機ＲＤ６ＤＰＬＭ−７７Ｅ−２４Ｇ（マイヤー製）を使用して、筬Ｌ１、Ｌ２は裏面の開口部を有する地組織（編糸１１０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を、筬Ｌ５、Ｌ６は表面の開口部を有する地組織（編糸１１０ｄｔｅｘ／４８ｆ、ポリエステル糸）を編成し、筬Ｌ３，Ｌ４は表裏地組織を連結して、厚み３ｍｍの立体構造体を編成した。連結糸として、筬Ｌ３に３３ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）と５６ｄｔｅｘ／１ｆのモノフィラメント糸（ポリエステル糸）を引き揃えて、筬Ｌ４に８４ｄｔｅｘ／３６ｆの加工糸（ポリエステル糸）を２本引き揃えて使用した。立体構造体の経緯の密度は３６コース／２８ウェール、連結糸は２針間にアンダーラップして編成した。連結糸は、８０度の角度でクロスしているものが４０％を占め、９０度のものが６０％であった。得られた水分保持材の１時間後の水分保持率は７０％であった。評価結果をまとめて表１に示す。
【００６７】
【表１】
0005940271.tif 000002
【符号の説明】
【００６８】
１    上流側編地
２    下流側編地
３    連結糸
３ａ    連結糸（非吸水性糸）
３ｂ    連結糸（吸水性糸）
４    大きい開口
５    小さい開口
６    水分保持材
７    水
Ｂ    ビーム
Ｇ    ガイド
ＧＢ    ガイドバー
Ｈ    針釜
Ｎ    編針
Ｃ    基布
【図１２】
0005940271.tif 000003
【図１】
0005940271.tif 000004
【図２】
0005940271.tif 000005
【図３】
0005940271.tif 000006
【図４】
0005940271.tif 000007
【図５】
0005940271.tif 000008
【図６】
0005940271.tif 000009
【図７】
0005940271.tif 000010
【図８】
0005940271.tif 000011
【図９】
0005940271.tif 000012
【図１０】
0005940271.tif 000013
【図１１】
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