(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
高周波プラズマ点火装置であって、直列に接続された誘導性手段（１０）と容量性手段（１２）とを有する共振直列回路（１１）と、前記共振直列回路（１１）の共振励起のための第１の電気端子（２２）と第２の電気端子（２４）とを有する高周波発生器（２０）とを備え、第１の電気接点（１４）が設けられ、前記第１の電気接点（１４）では、前記容量性手段（１２）の一端部と前記誘導性手段（１０）の一端部とが相互に電気的に接続され、前記容量性手段（１２）は、前記第１の接点（１４）から離隔した一端部に第２の電気接点（１６）を有し、前記誘導性手段（１０）は、前記第１の接点（１４）から離隔した一端部に第３の電気接点（１８）を有し、電気接続装置（２６）が設けられ、前記電気接続装置（２６）は、前記高周波発生器（２０）の前記第１の端子（２２）を前記第３の接点（１８）に電気的に接続するとともに、前記高周波発生器（２０）の前記第２の端子（２４）を前記第２の接点（１６）に電気的に接続し、その結果、前記高周波発生器（２０）からの出力信号が前記第２および第３の電気接点（１６、１８）を介して前記共振直列回路（１１）に印加され、第１の電極（３２）は、前記第１の電気接点（１４）に電気的に接続されるように配置構成され、第２の電極（３６）は、前記第２の電気接点（１６）に電気的に接続されるように配置構成され、その結果、前記第１の電極（３６）の、前記第１の電気接点（１４）から離隔した自由端（３４）と、前記第２の電極（３６）の、前記第２の電気接点（１６）から離隔した自由端（３８）との間で、前記第１および第２の電極（３２、３６）の前記自由端（３４、３８）間にプラズマを点火させるための電圧が利用可能であり、その電圧は、前記容量性手段（１２）の両端に印加される高周波プラズマ点火装置において、第３の電極（４０）は、前記第３の電気接点（１８）に電気的に接続されるように配置構成され、前記第３の電極（４０）の、前記第３の電気接点（１８）から離隔した自由端（４２）は、点火後にプラズマを維持するための電圧が前記第３の電極（４０）の前記自由端（４２）と前記第２の電極（３６）の前記自由端（３８）との間で利用可能となるように配置され、その電圧は、前記第２および第３の電気接点（１６、１８）を介して印加されることを特徴とする高周波プラズマ点火装置。
【請求項２】
前記高周波プラズマ点火装置は、内燃エンジン用であることを特徴とする、請求項１に記載の高周波プラズマ点火装置。
【請求項３】
前記高周波プラズマ点火装置は、内燃エンジンの燃焼室内での空燃混合気の点火用であることを特徴とする、請求項２に記載の高周波プラズマ点火装置。
【請求項４】
前記電気接続装置（２６）は、インピーダンス整合ネットワークを有し、その結果、前記高周波発生器（２０）の前記第１および第２の端子（２２、２４）間のインピーダンスが前記第２および第３の電気接点（１６、１８）間のインピーダンスに整合することを特徴とする、請求項１から３のいずれか１項に記載の高周波プラズマ点火装置。
【請求項５】
前記整合ネットワーク（２６）は、前記高周波発生器（２０）の前記第１の端子点（２２）を前記第３の電気接点（１８）に電気的に接続する誘導性手段（２８）と、前記高周波発生器（２０）の前記第１の端子点（２２）を前記高周波発生器（２０）の前記第２の端子点（２４）に電気的に接続する容量性手段（３０）とを有することを特徴とする、請求項４に記載の高周波プラズマ点火装置。
【請求項６】
前記整合ネットワーク（２６）の前記誘導性手段（２８）は、コイルであり、および／または、前記整合ネットワーク（２６）の前記容量性手段（３０）は、コンデンサであることを特徴とする、請求項５に記載の高周波プラズマ点火装置。
【請求項７】
前記共振直列回路（１１）内の前記容量性手段（１２）は、少なくとも１つのコンデンサ、少なくとも１つの平行板コンデンサ、少なくとも１つの球面コンデンサ、少なくとも１つの円筒コンデンサ、少なくとも１つの同軸ケーブル、少なくとも一対の導体、少なくとも１つの貫通コンデンサ、および／または、絶縁体を間に設けて所定の間隔で配置した所定の長さの２つの導電体で形成されることを特徴とする、請求項１から６のいずれか１項に記載の高周波プラズマ点火装置。
【請求項８】
前記共振直列回路（１１）内の前記誘導性手段（１０）は、少なくとも１つのコイル、少なくとも１つのトロイダルコイル、少なくとも１つの円筒コイル、少なくとも１つの同軸導体、磁心を有する少なくとも１つのコイル、少なくとも１つの変圧器および／または少なくとも１つの導電体で形成されることを特徴とする、請求項１から７のいずれか１項に記載の高周波プラズマ点火装置。
【請求項９】
前記高周波プラズマ点火装置は、前記第２の電極（３６）の少なくとも一部を形成するハウジング（６０）を有することを特徴とする、請求項１から８のいずれか１項に記載の高周波プラズマ点火装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、請求項１のプリアンブルに規定されるように、（特に内燃エンジン用、特に内燃エンジンの燃焼室内での空燃混合気の点火用の）高周波プラズマ点火装置であって、直列に接続された誘導性手段と容量性手段とを有する共振直列回路と、共振直列回路の共振励起のための第１の電気端子と第２の電気端子とを有する高周波発生器とを備え、第１の電気接点が設けられ、第１の電気接点では、容量性手段の一端部と誘導性手段の一端部とが相互に電気的に接続され、容量性手段は、第１の接点から離隔した一端部に第２の電気接点を有し、誘導性手段は、第１の接点から離隔した一端部に第３の電気接点を有し、電気接続装置が設けられ、電気接続装置は、高周波発生器の第１の端子を第３の接点に電気的に接続するとともに、高周波発生器の第２の端子を第２の接点に電気的に接続し、その結果、高周波発生器からの出力信号が第２および第３の電気接点を介して共振直列回路に印加され、第１の電極は、第１の電気接点に電気的に接続されるように配置構成され、第２の電極は、第２の電気接点に電気的に接続されるように配置構成され、その結果、第１の電極の、第１の電気接点から離隔した自由端と、第２の電極の、第２の電気接点から離隔した自由端との間で、第１および第２の電極の前記自由端間にプラズマを点火させるための電圧が利用可能であり、その電圧は、容量性手段の両端に印加される（それによりプラズマ点火回路を形成する）高周波プラズマ点火装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
燃焼室で層状給気を生成する可能性により、所謂直接燃料噴射火花点火プロセスは、消費量削減に関して大きな可能性を有している。しかし、燃焼室内での不均質な混合気は、使用される点火プロセスに、適切な時点での信頼できる点火に関してより厳しい要求を課す。如何なる種でも変動があれば、例えば点火の水準を下げ、エンジン全体の効率を下げることになる。一方では着火性混合気の位置に若干変動があり、他方ではスパークプラグのフック状電極が混合気の生成に崩壊作用を及ぼしうる。直接燃料噴射燃焼プロセスに有益なのは、燃焼室まで物理的にさらに延長する点火システムである。この目的のため、特許文献１において、内燃エンジンの燃焼室において空燃混合気がプラズマによって点火されることが提案されている。この目的のための高周波プラズマ点火装置は、誘導性手段と容量性手段とを有する共振直列回路と、この共振直列回路の共振励起のための高周波源とを備えている。容量性手段は、絶縁体を間に配置した中央導電電極および外側導電電極から構成される。これらの電極は、末端において、予め設定された距離分離れた状態で燃焼室へ延出する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】独国特許出願公開第１０２００４０５８９２５Ａ１号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の基礎をなす目的は、上記の種の高周波点火装置を改良して、プラズマにより占有される空間における、一方ではプラズマ点火前、他方ではプラズマ点火後という異なるインピーダンスにも拘わらず、プラズマ点火用の最大エネルギーの入力、および点火されたプラズマへの最大エネルギーの入力が容易に達成されるという効果をもたらすことである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
この目的は、本発明によれば、請求項１の特徴部分に挙げられた特徴を持つ、上記の種の高周波プラズマ点火装置によって達成される。本発明の有利な実施態様は他の請求項に記載される。
【０００６】
本発明によれば、上記の種の高周波プラズマ点火装置において、第３の電極は、第３の電気接点に電気的に接続されるように配置構成されて設けられ、第３の電極の、第３の電気接点から離隔した自由端は、点火後にプラズマを維持するための電圧が第３の電極の前記自由端と第２の電極の自由端との間で利用可能となるように配置され、その電圧は、第２および第３の電気接点を介して印加される（それによりプラズマ維持回路を形成する）。
【０００７】
これには、プラズマ点火回路によってプラズマが点火された後は、点火されたプラズマを維持するための電流が第２および第３の電極間において自動的に利用可能となるという利点があり、その点火されたプラズマは、並列に接続されていて低抵抗になっている第１および第２の電極間の通路を介して共振直列回路を「ほぼ短絡させる」または「分流させる」が、一方、同時に共振直列回路は、電極間のプラズマが再び消えた場合には自動的に再励起されて共振状態となり、直ちにプラズマを再点火するために第１および第２の電極間で点火電圧を発生させる。こうして、点火されたプラズマは、点火されたプラズマを検出するための複雑かつ高コストの手段を必要とせず、また、検出手段によって制御される、プラズマ点火回路およびプラズマ維持回路間での切り替え手段も必要としない制御方式で、所定の期間にわたり電極間で維持されうる。
【０００８】
電気接続装置に、インピーダンス整合ネットワークを設け、その結果、一方では、高周波発生器の第１および第２の端子間のインピーダンスを第２および第３の電気接点間のインピーダンスに整合させ、他方では、これを両動作状態（プラズマ点火の前および後）において行うことで、高周波発生器から共振直列回路への最適でありかつ損失のない伝送が達成される。
【０００９】
整合ネットワークに、高周波発生器の第１の端子点を第３の電気接点に電気的に接続する（特にコイルである）誘導性手段と、高周波発生器の第１の端子点を高周波発生器の第２の端子点に電気的に接続する（特にコンデンサである）容量性手段とを設けることにより、特段に単純で同時に正確なインピーダンス整合が達成される。
【００１０】
共振直列回路に、少なくとも１つのコンデンサ、少なくとも１つの平行板コンデンサ、少なくとも１つの球面コンデンサ、少なくとも１つの円筒コンデンサ、少なくとも１つの同軸ケーブル、少なくとも一対の導体、少なくとも１つの貫通コンデンサ、および／または、絶縁体を間に設けて所定の間隔で配置した所定の長さの２つの導電体で形成される容量性手段を備えることによって、要求される場合絶縁ケーブルに組み込まれうる特段に単純な機械的構造が得られる。
【００１１】
共振直列回路に、少なくとも１つのコイル、少なくとも１つのトロイダルコイル、少なくとも１つの円筒コイル、少なくとも１つの同軸導体、磁心を有する少なくとも１つのコイル、少なくとも１つの変圧器および／または少なくとも１つの導電体で形成される誘導性手段を備えることによって、要求される場合絶縁ケーブルに組み込まれうる、より単純化した機械的構造が得られる。
【００１２】
高周波プラズマ点火装置に、第２の電極の少なくとも一部を形成するハウジングを設けることにより、さらに単純化された機械的構造が得られる。
【００１３】
本発明は、図面を参照して以下により詳細に説明される。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明による高周波プラズマ点火装置の電気回路図である。
【図２】本発明による高周波プラズマ点火装置の第１の好適な実施形態の模式図である。
【図３】本発明による高周波プラズマ点火装置の第２の好適な実施形態の模式図である。
【図４】本発明による高周波プラズマ点火装置の第３の好適な実施形態の模式図である。
【図５】本発明による高周波プラズマ点火装置の第４の好適な実施形態の模式図である。
【図６】本発明による高周波プラズマ点火装置の第５の好適な実施形態の模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明による高周波プラズマ点火装置の基本原理およびその基本動作方式が図１を参照して以下に詳細に説明される。図１は、本発明による高周波プラズマ点火装置の電気等価回路図である。高周波プラズマ点火装置は、第１の電気接点１４によって互いに接続されて共振直列回路となっている誘導性手段１０（Ｌ１）と容量性手段１２（Ｃ１）とを有する共振直列回路１１を備えている。これは、容量性手段１２の、第１の電気接点１４から離隔した自由端に第２の電気接点１６を生成し、また、誘導性手段１０の、第１の電気接点１４から離隔した自由端に第３の電気接点１８を生成する。また、高周波発生器２０も配設され、高周波発生器２０は、第１の端子２２と第２の端子２４との間に所定の周波数、振幅および電力の出力信号としての高周波信号を生成する。この出力信号は、周波数において共振直列回路１１の共振周波数に対応し、その共振周波数は、誘導性手段Ｌ１１０のインダクタンス値と容量性手段Ｃ１１２のキャパシタンス値とから、以下の式を適用することによって既知の方法で求められる。
【００１６】
【数１】
0006053917.tif 000002
【００１７】
このように、高周波発生器２０は共振直列回路を共振的に励起できる。高周波発生器（２０はインピーダンスＺｇｅｎを持つ。
【００１８】
高周波発生器２０は、接続手段２６を介して共振直列回路１１に接続され、したがって高周波発生器２０の第１の端子２２は共振直列回路の第３の電気接点１８に電気的に接続され、したがって高周波発生器２０の第２の端子２４は共振直列回路の第２の電気接点１６に電気的に接続されている。この場合、接続手段２６によって実行される電気的機能は、高周波発生器２０の２つの端子２２、２４間の出力インピーダンスＺｇｅｎを、第２および第３の電気接点１６、１８間のインピーダンスに整合させることである。
【００１９】
「インピーダンス」または「出力インピーダンス」という用語は、この場合において、交流抵抗を指し、それは、一方では正弦波交流電流に対する正弦波交流電圧の振幅比を規定し、他方ではこれらの２つの変数間の位相シフトを規定する。
【００２０】
高周波発生器２０の出力インピーダンスが第２および第３の電気接点１６、１８間のインピーダンスに等しい場合、接続手段２６は、一方では第１の端子点２２を第３の電気接点１８に電気的に接続することと、他方では第２の端子点２４を第２の電気接点１６に電気的に接続することとを、インピーダンス整合を行わずに直接行う導電体を有しているに過ぎない。しかし、既に存在している高周波発生器が使用されると有利である。これらは例えば５０Ωの出力インピーダンスを有する。対照的に、第２および第３の電気接点１６、１８間では典型的には例えば１２Ωのインピーダンスがある。このような実情から、接続手段２６によるインピーダンス整合が設けられる。図１に例として示される実施形態において、接続手段２６は、誘導性整合手段２８（Ｌ２）および容量性整合手段３０（Ｃ２）を有する整合ネットワークを有している。この場合、誘導性整合手段２８は、第１の端子２２と第３の電気接点１８とを電気的に互いに接続するように構成され、容量性整合手段３０は、第３の電気接点１８と第２の電気接点１６とを電気的に互いに接続するように構成されている。これは電気的に、５０Ωの１２Ωへの適切なインピーダンス整合をもたらし、その目的のため、容量性整合手段Ｃ２３０の値と誘導性整合手段Ｌ２２８の値とは、高周波発生器２０の出力周波数、または言い換えると共振直列回路の共振周波数に適合するように選択される。
【００２１】
第１の電極３２は第１の電気接点１４に電気的に接続され、第１の電極３２の、第１の電気接点１４から離隔した自由端３４は、空間またはチャンバ４４内に突出し、その空間またはチャンバ４４内でプラズマが点火され、所定の期間にわたり維持されることとなる。第２の電極３６は第２の電気接点１６に電気的に接続され、第２の電極３６の、第２の電気接点１６から離隔した自由端３８は、空間またはチャンバ４４内に突出する。第３の電極４０は第３の電気接点１８に電気的に接続され、第３の電極４０の、第３の電気接点１８から離隔した自由端４２は、空間またはチャンバ４４内に突出する。電極３２、３６および４０の自由端３４、３８および４２は、下記に詳細に説明するように、プラズマ点火装置の稼働中にこれらの端部３４、３８および４２間に所与の電圧が生じて、それが端部３４、３８および４２間に対応する電流を生じさせるように空間またはチャンバ４４内に配置されている。
【００２２】
図７は、発生器２０によって共振回路が励起される周波数ｆの関数としての、共振回路１１のコンデンサＣ１１２の両端の電圧降下のグラフである。図７において、発生器２０によって共振回路が励起される周波数ｆは横軸５０に沿って描かれ、コンデンサＣ１１２の両端の電圧降下は縦軸５２に沿って描かれている。第１の曲線５４は、空間またはチャンバ４４内でプラズマが点火される前の周波数ｆの関数としてのコンデンサＣ１１２の両端の電圧降下の変動を示し、第２の曲線５６は、空間またはチャンバ４４内でプラズマが点火された後の周波数ｆの関数としてのコンデンサＣ１１２の両端の電圧降下の変動を示している。線５８に、共振回路１１の共振周波数ｆｒｅｓが位置しているため、プラズマ点火前に大規模な電圧降下がある（曲線５４）。プラズマ点火後は、下記に詳細に説明するように、プラズマの低インピーダンスがコンデンサＣ１１２を分流させるため、電圧降下が増加することはない（曲線５６）。
【００２３】
電気回路の初期状態は、空間またはチャンバ４４内で、電極３２、３６および４０の自由端３４、３８および４２間に点火されたプラズマが存在しない状態である。高周波発生器２０からの出力信号による共振直列回路１１の共振励起は、容量性手段１２の２つの端部、すなわち第１および第２の電気接点１４、１６間で発生する高い電圧値、したがって、第１および第２の電極３２、３６の自由端３４、３８間で発生する高い電圧値をもたらす。共振状態において（ｆ＝ｆｒｅｓである場合、図７の曲線５４参照）、この電圧は、第１および第２の電極３２、３６の自由端３４、３８間にプラズマを点火させるために十分高い。言い換えると、高周波発生器２０によって出される電圧は、共振直列回路１１の共振励起によって、例えば１００とする所定の係数で増大される。空間またはチャンバ４４内でのプラズマ点火前に、共振直列回路１１は少しだけ減衰される。しかし、図１に破線で示すように、プラズマが点火されるとすぐに、これは電気的には、容量性手段１２に並列に接続された、プラズマのインピーダンスＺｐｌに対応する、例えば１２Ωの抵抗４６となる。これは、第１および第２の電気接点１６、１８間の電圧の崩壊、共振直列回路１１の分流、および誘導性手段１０における電圧の大部分の減衰につながる。容量性手段１２の両端の電圧は減衰する（図７の曲線５６参照）。したがって、プラズマを維持するための十分な電流は、もはや第１および第２の電極３２、３６の自由端３４、３８間の間隙にわたって流れることができない。他の方策を講じなければ、空間またはチャンバ４４内での第１および第２の電極３２、３６の自由端３４、３８間のプラズマは、直ちに再び消えてしまうこととなる。
【００２４】
しかし、本発明では第３の電極４０が設けられている。空間またはチャンバ４４内でのプラズマ点火直後に、第３の電極４０は、第２および第３の電極３６、４０の自由端３８、４２間の間隙にわたる電流の流れを司るが、それは、この間隙も、例えば１２Ωの抵抗Ｚｐｌを有する点火されたプラズマによって同様に分流されるからである。第３の電極４０の自由端４２は実際、点火されたプラズマが、第２および第３の電極３６、４０の自由端３８、４２間の間隙へ少なくとも部分的に延出するように配置されている。第２および第３の電極３６、４０の自由端３８、４２間に点火されたプラズマが、約１２Ωの抵抗Ｚｐｌ４６を持つバイパスを生じさせるため、プラズマ点火後であっても第３の電極により、第２および第３の接点１６、１８において、高周波発生器２０に１２Ωの抵抗、または、むしろインピーダンスが現れ、高周波発生器２０は、その最大電気的エネルギーまたは電力をプラズマに印加し続ける。点火時点との唯一の違いは、電流がもはや第１および第２の電極３２、３６の自由端３４、３８間の間隙にわたって流れるのではなく、第２および第３の電極３６、４０の自由端３８、４２間の間隙にわたって流れるということである。この目的のため、自由端３４、３８、４２の配置は、第１および第２の電極３２、３６の自由端３４、３８間の間隙で点火されたプラズマが、局所的に、第２および第３の電極３６、４０の自由端３８、４２間の間隙にも少なくとも部分的に位置するように構成されている。
【００２５】
プラズマ点火前に、第２および第３の電気接点１６、１８間に、例えば今回の場合は１２Ωである同じインピーダンスが生じるように共振直列回路１１が設計されているため、高周波発生器２０にとっては、プラズマが点火されていてもいなくてもインピーダンス整合に関して変わりはない。両方の場合とも、高周波発生器２０はその最大電力を、反射減衰なく常に供給でき、一方のプラズマ点火前かつ点火時点までは共振直列回路１１に、他方のプラズマ点火後は第２および第３の電極３６、４０の自由端３８、４２間のプラズマに供給できる。
【００２６】
空間またはチャンバ４４として機能している内燃エンジンの作動シリンダの燃焼室への、例えば着火性混合気などの媒体の、例えば高い流量などの外部因子によりプラズマが消えた場合、第２および第３の電極３６、４０の自由端３８、４２間の間隙にわたるバイパスが再び高抵抗状態となり、並列抵抗Ｚｐｌ４６による共振直列回路１１の減衰が消失し、したがって、高周波発生器２０からの電力が再び共振直列回路１１に直接供給され、そのため共振直列回路１１は、プラズマ点火用電圧が容量性手段Ｃ１１２にわたって達し、プラズマが上記に説明した方式で点火されるまで、共振状態に励起される。したがって、本発明のプラズマ点火装置は、付加的な切り替え装置やプラズマ検出装置を必要とせずに「プラズマ点火」動作モードと「プラズマ維持」動作モードとに自動的に切り替わり、したがって、単に高周波発生器２０から電気接点１６、１８に出力信号を供給するだけでプラズマが点火され、高周波発生器２０からの出力信号がこのように印加されている限り維持されるということが、即座に明らかとなろう。故に、言い換えると、単に高周波発生器２０から電気接点１６、１８に出力信号を印加し、また、それを解除するだけで、プラズマが生成されて、定義された期間または予め定められた期間にわたり維持される。
【００２７】
空間またはチャンバ４４は、例えば内燃エンジンの作動シリンダ内の燃焼室であり、したがってプラズマは、内燃エンジン内で空燃混合気に点火するために働く。プラズマは任意の所望の期間にわたり維持されうるので、空燃混合気の、より均一な燃焼および非常に信頼性の高い点火が得られる。これは、希薄燃焼または層状給気型内燃エンジンに特に有利であるが、それは、これらの場合において、着火性混合気は、作動シリンダの燃焼室において、極く特定的な場所にのみ、また、非常に特定的な時点においてのみ存在するからである。点火されたプラズマは、その場所およびその時点に厳密に合致するように仕向けられうる。
【００２８】
図１に示した本発明による高周波プラズマ点火装置のブロック図または等価回路図を参照して、本発明を上記に詳細に説明した。本発明による高周波プラズマ点火装置の例示的実施形態を以下に説明する。
【００２９】
図２は、本発明による高周波プラズマ点火装置の第１の好適な実施形態を示す。図１と同じ機能を果たす部品には、図１の参照符号と同じ符号を付しており、したがって、その説明に関しては図１の記述を参照するべきである。図２に示す高周波プラズマ点火装置はハウジング６０を有し、ハウジング６０は導電性材料で製造され、したがって図１に示した装置の高周波発生器２０の端子２４に電気的に接続される部分を形成する。整合ネットワーク２６は、貫通コンデンサの形態の容量性手段Ｃ２３０と、ハウジング６０の内部に配置される単純コイルの形態の誘導性手段Ｌ２２８とを備えている。貫通コンデンサ３０は、ハウジング６０からの電気絶縁を提供する。
【００３０】
図３は、本発明による高周波プラズマ点火装置の第２の好適な実施形態を示す。図１および２と同じ機能を果たす部品には、図１および２の参照符号と同じ符号を付しており、したがって、その説明に関しては図１および２の記述を参照するべきである。高周波プラズマ点火装置の構造は、図２に示した第１の好適な実施形態の構造と実質的に同じである。図３に示す第２の好適な実施形態において、整合ネットワーク２６はλ／４ラインの形態であり、誘導性手段Ｌ１１０は単純コイルの形態である。
【００３１】
図４は、本発明による高周波プラズマ点火装置の第３の好適な実施形態を示す。図１から３と同じ機能を果たす部品には、図１から３の参照符号と同じ符号を付しており、したがって、その説明に関しては図１から３の記述を参照するべきである。第３の電極４０は、電気絶縁体６２によってハウジング６０を貫通する。第１の電極３２は、一方では第１の電極３２とハウジング６０との間の電気絶縁を提供し他方では容量性手段Ｃ１１２を形成する貫通コンデンサ１２によってハウジングを貫通する。誘導性手段Ｌ１１０は、整相線の形態をとる。
【００３２】
図５は、本発明による高周波プラズマ点火装置の第４の好適な実施形態を示す。図１から４と同じ機能を果たす部品には、図１から４の参照符号と同じ符号を付しており、したがって、その説明に関しては図１から４の記述を参照するべきである。高周波プラズマ点火装置の構造は、図２に示した第１の好適な実施形態の構造と実質的に同じである。誘導性手段Ｌ１１０は、一次巻線６４、二次巻線６６および磁性材料製の磁心６８を持つ変圧器の形態である。この変圧器は付加的に、容量性手段Ｃ１１２の両端の電圧の増加を引き起こし、変圧器はそれを、一次巻線６４と二次巻線６６との相対的な割合に則して電圧を徐々に高めることによって行う。
【００３３】
図６は、本発明による高周波プラズマ点火装置の第５の好適な実施形態を示す。図１から５と同じ機能を果たす部品には、図１から５の参照符号と同じ符号を付しており、したがって、その説明に関しては図１から５の記述を参照するべきである。高周波プラズマ点火装置の構造は、図５に示した第４の好適な実施形態の構造と実質的に同じである。誘導性手段Ｌ１１０は、磁心を有するインダクタの形態であり、特に、磁性材料製のトロイダルコアを有し、その周りに導電体を巻き付けたトロイダルコアコイルの形態である。この構造の特別な特徴は、図５のように、誘導性手段Ｌ１１０として提供されるのは変圧器であるということであり、この変圧器は所謂「自動変圧器」、すなわち、一次回路と二次回路との間に電気絶縁がない変圧器である。
【００３４】
概して、本発明の高周波プラズマ点火装置は、プラズマ点火後に、プラズマの維持が望ましい終期に至る前に、プラズマが故意でなく消された場合に、自動再点火の能力を提供する。内部誘導性手段（Ｌ１１０および／またはＬ２２８）により、プラズマの噴き出しが、生成される交流磁場により発生する可能性があり、その結果、電極４０由来のプラズマの、空間またはチャンバ４４への、より迅速で良好な分布が得られる。これは、内燃エンジンの作動シリンダの燃焼室での混合気の点火の場合に特に有利である。
【００３５】
整合ネットワーク２６の誘導性手段Ｌ２２８のインダクタンス値と、その容量性手段Ｃ２３０のキャパシタンス値とは、好ましくは以下の式から求められる。
【００３６】
【数２】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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