(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の固体基板（１）を、第１の材料を含む第２の固体基板（２）に結合するための方法であって、特に以下の順序で以下のステップ、すなわち、
第２の材料を含み０．１ｎｍと２５ｎｍの間の平均厚さを有する機能層（５）を前記第２の固体基板（２）に形成または塗布するステップと、
前記機能層（５）上で、前記第１の固体基板（１）を前記第２の固体基板（２）と接触させるステップと、
前記第１および第２の固体基板（１、２）間に恒久的な結合を形成するため、前記固体基板（１、２）を互いに押圧し、前記第１の材料の前記第２の材料との固体拡散により少なくとも部分的に補強され、前記機能層上の体積の増加が引き起こされ、第１と第２の固体基板間（１、２）の界面内の表面の不均一さに起因して存在する間隙（１０）がふさがれるステップと
を含む方法。
【請求項２】
前記第２の材料の前記第１の材料内への拡散による前記恒久的な結合の形成および／または補強が、特に混合材料の形成で生じる、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記恒久的な結合の前記形成が、室温と２００℃の間、好ましくは室温と１５０℃の間、さらにより好ましくは室温と１００℃の間、最も好ましくは室温と５０℃の間の温度で、特に、最大１２日、好ましくは最大１日、さらにより好ましくは最大１時間の間に生じる、請求項１または２に記載の方法。
【請求項４】
前記恒久的な結合が、１．５Ｊ／ｍ２より大きい、特に２Ｊ／ｍ２より大きい、好ましくは２．５Ｊ／ｍ２より大きい結合強度を有する、請求項１から３のいずれか一項に記載の方法。
【請求項５】
固体拡散の期間に、前記第２の材料のモル体積および第１の材料のモル体積よりも大きいモル体積を有する混合材料（Ｃ）が形成される、請求項１から４のいずれか一項に記載の方法。
【請求項６】
前記機能層の塗布／形成の前および／または後に、前記固体基板の前記表面のプラズマ活性化が生じる、請求項１から５のいずれか一項に記載の方法。
【請求項７】
前記固体拡散が、１μｍ未満、特に１００ｎｍ未満、好ましくは１０ｎｍ未満、さらにより好ましくは１ｎｍ未満の最大初期厚さＤで、前記第１の固体基板（１）の第１の表面層（３）に制限される、請求項１から６のいずれか一項に記載の方法。
【請求項８】
互いに押圧する前記ステップが、０．１ＭＰａと１０ＭＰａの間の圧力で生じる、請求項１から７のいずれか一項に記載の方法。
【請求項９】
前記恒久的な結合の形成前に、前記機能層（５）が１オングストロームと１０ｎｍの間の平均厚さＲを有する、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記恒久的な結合の形成の期間の、前記第２の材料に対する前記第１の材料の溶解度境界が、固体拡散の、少なくともわずかにだけ超えられ、特に超えられる部位がない、請求項１から９のいずれか一項に記載の方法。
【請求項１１】
前記固体拡散が、少なくとも主に、粒界拡散として生じる、請求項１から１０のいずれか一項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、請求項1に特許請求されるように、第1の材料を含む第1の固体基板、特に半導体ウエハを、第2の固体基板、特に半導体ウエハに結合する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
固体基板の恒久的な、または不可逆な結合の目標は、固体基板の2つの接触面間に、できるだけ強い、特にできるだけ恒久的な接続を、したがって強い結合力を生成することである。この目的のため、従来技術には、様々な取組みおよび生成方法、特に、より高温での表面の溶着がある。
【０００３】
全てのタイプの材料が、しかし主に、金属およびセラミックスが、恒久的に結合される。恒久的な結合の最も重要な系の1つは、金属-金属系である。銅-銅系は、近年、次第に現れてきた。3D構造体の発達には、主に、異なる機能層の接合が特に必要となる。この接合は、いわゆるTSV(シリコン貫通ビア)によって、ますますしばしば行われてきている。これらTSV相互の接触形成は、銅接触部位によって生じることが非常に多い。結合を行うとき、固体基板の1つまたは複数の表面上に、例えばマイクロチップといった、十分な価値があり、役に立つ構造体があることが多い。異なる熱膨張係数を有する異なる材料がマイクロチップ内に使用されるので、結合している間に温度を上昇させるのは、望ましくない。このことによって、熱膨張、したがって熱応力を引き起こす場合があり、このことが、マイクロチップまたはその近傍の部分を破壊する場合がある。
【０００４】
今まで続けられてきた、知られている生成方法および取組みは、再現ができず、または不十分にしか再現ができず、特に変更した条件に対しては、ほとんど適用することができない結果となることが多い。詳細には、現在使用されている生成方法は、確実に再現可能な結果を得るために、高温、特に>400℃を使用することが多い。
【０００５】
エネルギ消費が多いこと、および基板上に存在する構造体が破壊する可能性があることなどの技術的な課題は、強い結合力のために今まで必要であった、部分的には300℃をはるかに超える高温に起因する。
【０００６】
他の要望は、以下にある。
- ラインの前後との適合性
これは、電気的に能動的な構成要素を生成する間の、プロセスの適合性として規定される。したがって、構造体ウエハ上に既に存在するトランジスタなどの能動的な構成要素が、プロセス中に悪影響を受けることも損傷することもないように、結合プロセスが設計されなければならない。適合性の基準としては、主に、(主にCMOS構造体内の)複数のある種の化学元素の純度および主に熱応力による機械的な負荷能力が挙げられる。
- 低い汚染
- 力が加わらない、またはできるだけ力が加わらない
- 特に異なる熱膨張係数を有する材料には、できるだけ低い温度
【０００７】
特に金属導体間の絶縁層がいわゆる「低k」材料から作られているとき、結合力が減少すると、構造体ウエハをより慎重に処置することとなり、したがって直接の機械的負荷による故障確率が減少することとなる。
【０００８】
2つの表面の溶着がより良好に機能すれば、表面がより平坦となり、表面上の汚染が減少し、表面構造がより完全となる。実際には、生成方法では、水、有機物、無視できない表面粗さを有し、多かれ少なかれ高度に酸化されていることが非常に多い微粒子などにより汚染されている表面を扱う。微粒子は、業界では、一般的に、互いに独立な、いくつかのモジュール内の様々なプロセスにより除去される。酸化物の除去は、確かに最も困難な課題のうちの1つである。というのは、金属酸化物は化学的にかなり安定だからである。全ての接着物および化学的な生成物が金属表面から除去されたとしても、完全な結合への最後の障害として、粗い表面が依然として存在する。
【０００９】
現在の結合方法は、主に高圧高温用に設計されている。主として高温を避けることは、将来の半導体用途での溶着にとって、本質的に重要である。というのは、異なる熱膨張係数を有する異なる材料は、加熱プロセスおよび冷却プロセスの間、無視することのできない熱応力を生成するからである。さらに、温度が上昇するにつれて、ドープしている元素の拡散が、次第に問題になる。ドープされた元素は、ドーププロセスの後に、意図された3次元領域を離れるべきではない。さもなければ、回路の物理特性が根本的に変わることになる。最もよい場合では、このことによって劣化することになり、最も悪く、最も可能性のある場合では、構成要素が使用不能になる。主としてメモリでは、メモリのトランジスタ密度が高く、かつメモリのドープ密度が高いことに起因して、高温になりやすい。他方では、3D技術が次第に使用されており、容量および性能を向上しているメモリがある。
【００１０】
既存の従来技術における問題は、表面の除染後に、できるだけ平坦な表面を作成することである。ある程度までは、このことは、研削プロセスによって可能である。しかし、研削プロセスは、表面を完全には平坦化することができない。別の作業ステップは、研磨となる。研磨では、金属表面粗さをさらに減少させる特殊な表面を有する工具が使用される。研削と研磨を組み合せることにより、ナノメートルの、しばしばサブナノメートルの範囲の粗ささえも生成される。たいていの場合、いわゆるCMP法が使用される。CMP法とは、化学的-機械的研磨プロセスである。研削が、どれだけ長く、またはどれだけ正確に行われるかにかかわらず、取り除くことができない残留粗さが常に生じる。2つの表面が接触する際、この残留粗さによって、常に、ナノメートルおよびサブナノメートル範囲の細孔が形成されることになる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１１】
したがって、本発明の目的は、できるだけ高い結合力を備え、同時にできるだけ低い温度で、2つの固体基板間に、恒久的な結合を慎重に生成する方法を考案することである。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
この目的は、請求項1の特徴を用いて達成される。本発明の有利な発展形態は、従属請求項に与えられる。本明細書、請求項および/または図面に与えられる特徴のうちの、少なくとも2つの全ての組合せも、本発明の枠組みの中に入る。所与の値の範囲において、示された境界内にある値も、境界値と同様に開示されると考えられ、任意の組合せで特許請求されることになる。
【００１３】
本発明の基本的なアイデアは、特に固体基板間の接触形成または予備結合の生成後に、固体基板のうちの少なくとも1つの上に、他の固体基板の第2の材料と反応する、したがって固体基板間に不可逆的または恒久的な結合を形成する第1の材料を備える機能層を塗布または作成することである。2つの固体基板が、必ずしも、互いに予備結合を形成する必要はない。予備結合の形成を行わない単純な接触形成も可能である。本発明に特許請求されるように、「反応」とは、固体拡散および/または相変態である。第1の基板および/または第2の基板上に機能層を形成/塗布する前および/または後に、特にすすぎステップによって、固体基板の、または固体基板の洗浄が一般的に行われる。この洗浄は、一般的に、結合されない部位を生じることになる表面上の微粒子がないことを確実にする。
【００１４】
特に、反応による接触面のうちの少なくとも1つ(好ましくは、機能層により形成される接触面)の変形によって、制御されたやり方で、一時的な、または可逆的な結合を生成し、特に、固体基板に、互いに対して圧力を印加することにより一緒に加圧することを併用して、表面/接触面の不均一さに起因して存在する間隙がふさがれた後に、機能層および機能層に含まれる材料が、結合速度を増加させ、固体基板間の接触面の直ぐ上の恒久的な結合を強化する(第1の材料の第2の材料との)反応を誘起する技術的な可能性を生じさせる。変形とは、表面の微結晶および/または非晶質領域の形状に変化をもたらす、全体的な体積の膨張、相変態または可塑化である。
【００１５】
本発明で特許請求される固体基板は、固体基板の材料が別に供給される材料として反応または混合し、より大きなモル体積を備える混合材料を形成することができ、この結果、機能層上、特に間隙上に形成する固体基板の表面上の谷部上の成長がもたらされる固体基板である。以下の材料の組合せは、混晶の形成する可能性、凹所を塑性変形する可能性、体積の増加をもたらす相変態を経験する可能性に起因して、または結合界面内の間隙をふさぐために本明細書に挙げられた任意の他の直接法または間接法に起因して、特に有利である。
- Cu-Fe、Cu-Ge、Cu-In、Cu-Li、Cu-Mg、Cu-Mn、Cu-Nb、Cu-Nd、Cu-Ni、Cu-Si、Cu-Sn、Cu-Zn、Cu-Zr、Cu-Ti、Cu-W、Cu-Ti、Cu-Ta、Cu-Au、Cu-Al、Cu-Cu、
- W-Fe、W-Ge、W-In、W-Li、W-Mg、W-Mn、W-Nb、W-Nd、W-Ni、W-Si、W-Sn、W-Zn、W-Zr、W-Ti、W-Ti、W-Ta、W-Au、W-Al、
- Ti-Fe、Ti-Ge、Ti-In、Ti-Li、Ti-Mg、Ti-Mn、Ti-Nb、Ti-Nd、Ti-Ni、Ti-Si、Ti-Sn、Ti-Zn、Ti-Zr、Ti-Ta、Ti-Au、Ti-Al、
- Ta-Fe、Ta-Ge、Ta-In、Ta-Li、Ta-Mg、Ta-Mn、Ta-Nb、Ta-Nd、Ta-Ni、Ta-Si、Ta-Sn、Ta-Zn、Ta-Zr、Ta-Ti、Ta-W、Ta-Ti、Ta-Ta、Ta-Au、Ta-Al、
- Au-Fe、Au-Ge、Au-In、Au-Li、Au-Mg、Au-Mn、Au-Nb、Au-Nd、Au-Ni、Au-Si、Au-Sn、Au-Zn、Au-Zr、Au-Ti、Au-W、Au-Ti、Au-Ta、Au-Au、Au-Au、Au-Al、
- Al-Fe、Al-Ge、Al-In、Al-Li、Al-Mg、Al-Mn、Al-Nb、Al-Nd、Al-Ni、Al-Si、Al-Sn、Al-Zn、Al-Zr、Al-Ti、Al-W、Al-Ti、Al-Al、Al-Al、Al-Al、
【００１６】
以下の半導体の混合形も、固体基板として考えられる。
- III-V: GaP、GaAs、InP、InSb、InAs、GaSb、GaN、AlN、InN、AlxGaI-XAs、InXGaI-XN
- IV-IV: SiC、SiGe、
- III-VI: InAlP。
- 非線形光学系: LiNbO3、LiTaO3、KDP (KH2PO4)
- 太陽電池: CdS、CdSe、CdTe、CuInSe2、CuInGaSe2、CuInS2、CuInGaS2
- 導電性酸化物:In2-xSnxO3-y
【００１７】
上述の、2成分相系、3成分相系および4成分相系は、一般的に、これらがややもろい様態で挙動するこれらの共有結合親和性に起因して、極度に低い端部溶解度を有し、主に単結晶として、非常にまれにのみ多結晶として生じ、本発明中に特許請求されるような金属用に特許請求される特性は、半導体系内にも生じることができる。本発明中に特許請求されるように、ふさがれるべき間隙がオングストロームの範囲内の体積を有することのみ可能であるという程度まで、現在の半導体ウエハの表面粗さが低減可能であることに留意されたい。多成分系の低い端部溶解度でさえ、ppmの範囲内でのみだとしても、構成要素が主構成要素内に溶解することができることは、事実である。したがって、本発明中に特許請求されるアイデアは、非金属系にさえも開示されると考えられることになり、非金属系にさえも開示されると考えられるべきである。
【００１８】
機能層の塗布後、時間的にできるだけ直ぐに、特に2時間以内に、好ましくは30分以内に、さらにより好ましくは10分以内に、理想的には5分以内に、固体基板の接触形成が生じる場合、本発明に特許請求されるように、特に有利である。この方策によって、機能層または固体基板の表面の酸化など、不要な反応の可能性が最小になる。
【００１９】
本発明内で特許請求されるように、特に固体基板の反応層のパッシベーション、好ましくは、N2、形成ガスまたは不活性雰囲気に露出すること、または真空下で、またはアモルファス化により、接触面が接触を行う前に、機能層および/または固体基板の表面の、これらの反応を抑制する手段が存在しうる。この点に関し、形成ガスを含む、特に主に形成ガスからなるプラズマでの処置が、特に適していることが証明された。ここで、形成ガスとは、少なくとも2%、より良好には4%、理想的には10%または15%の水素を含むガスと規定される。混合物の残りの部分は、例えば窒素またはアルゴンなどの不活性ガスからなる。不活性雰囲気または真空雰囲気を有するシステムは、好ましくは、完全に制御された調整可能な雰囲気、特に真空雰囲気内で、固体基板の転送を実行することができる固体基板処理システムによって、1つのプロセスチャンバから次のプロセスチャンバへの固体基板の転送が行われるシステムとして、実装することができる。これらのシステムは、当業者には知られている。
【００２０】
接触面は、従来では、0.2nmの2次元粗さ(Rq)を有する粗さを示す。これは、1nmの範囲内での、表面のピーク-ピーク間値に相当する。これらの経験値は、原子間力顕微鏡(AFM)で決定された。
【００２１】
本発明内で特許請求される反応は、450mmまでの直径を有する円形ウエハの従来型ウエハ表面用に、特に固体基板の接触面間の間隙上で局所的に、0.1から10nmだけ、特に0.1から1nm、好ましくは0.1から0.3nmだけ機能層が成長することを可能にするのに適している。
【００２２】
(追加で塗布される)機能層は、以下の方法のうちの1つまたは複数により塗布される。
- PECVD
- LPCVD
- 蒸着
- エピタキシ
- MOCVD
- スパッタリング
【００２３】
本発明は、こうして、表面の少なくとも1つの上で、生成されている機能層内に配置され、表面近くの対応する領域の体積拡大をもたらし、したがって、界面(接触させられた固体基板間の境界面)内の表面粗さに起因して存在する間隙または細孔をふさぐ、別の材料との固相反応により、互いを接触させた固体基板の表面をより良好に溶着させるという問題を解決する。互いに溶着されることになる2つの固体基板は、既に大部分が互いに接触していることについて、ここで言及しておきたい。接触部位において、固体基板上への体積拡大は、もちろん通常は可能ではない。というのは、材料は、この方向には、拡大することについての妨害を受けるからである。それでもなお、本発明内で特許請求されるように、エネルギ状態を非常に劇的に増加させるので材料が細孔内に広がる全ての方法が、明示的に言及される。本発明内で特許請求されるような方法により、材料が細孔内へと直接拡大する(限定ではなく例として、ここで、混晶の形成または相変態による体積拡大について言及しておく)、または本発明内で特許請求されるような方法に起因して、材料は、拡大することについての妨害を受けるので、材料は1つの方向に拡大することができないが、エネルギ状態が増加することに基づいて材料が塑性変形するので、近くの細孔を充填する。完全に説明するために、塑性変形は、転位、双晶化または拡散により生じることができ、厳密に物理的な意味では、体積拡大を伴わないことに言及しておきたい。以降では、可塑化と(残留弾性)体積拡大の間に、もはや、何ら明示的な区別はない。体積拡大という用語は、残留拡大および/または表面部分の変形を意味することとする。
【００２４】
第2の材料は、2つの基板のうちの少なくとも1つのいずれかに層として塗布することができ(図2)、第1の特に多結晶材料の粒子間で粒界拡散することにより浸透することができ(図3)、層構造内で第1の材料の層と交替することができ(図4)、またはマイクロ粒子および/またはナノ粒子を機械的に合金化することにより第2の固体基板に塗布することができる(図5)。
【００２５】
このことによって、より低い温度で、より強い結合強度をもたらす結果となる。
【００２６】
本発明の1つの有利な実施形態によれば、第1の材料内への第2の材料の拡散により、恒久的な結合の形成および/または強化が、特に混合材料Cの形成で生じることが提供される。
【００２７】
本発明の別の有利な実施形態によれば、恒久的な結合の形成が、室温と200℃の間、特に室温と150℃の間、好ましくは室温と100℃の間、さらにより好ましくは室温と50℃の間の温度で、特に、最大12日、好ましくは最大1日、さらにより好ましくは最大1時間、せいぜい最大15分の間に生じることが提供される。
【００２８】
ここで、不可逆な結合が1.5J/m2より大きい、特に2J/m2より大きい、好ましくは2.5J/m2より大きい結合強度を有する場合、特に有利である。
【００２９】
固体拡散および/または相変態の期間に、第2の材料のモル体積および第1の材料のモル体積よりも大きいモル体積を有する混合材料Cが形成されることで、結合強度を特に有利に増加することができる。このやり方で、第2の固体基板上または機能層上の成長がもたらされ、この結果として、本発明に特許請求されるような化学反応によって、接触面間の間隙をふさぐことができる。結果として、接触面間の距離、したがって平均距離が減らされ、無効な空間が最小化される。
【００３０】
機能層の塗布/形成の前に、特に、10kHzと600kHzの間の活性化周波数および/もしくは0.075watt/cm2と0.2watt/cm2の間の電力密度ならびに/または0.1mbarと0.6mbarの間の圧力の印加で、固体基板の表面のプラズマ活性化が生じる限り、接触面の平滑化などの追加効果を引き起こされる。ここで、圧力の印加とは、プラズマ活性化中の作業雰囲気の圧力として規定される。
【００３１】
本発明の別の有利な実施形態では、固体拡散および/または相変態が、1μm未満、特に100nm未満、好ましくは10nm未満、さらに好ましくは1nm未満の最大初期厚さDで、第1の固体基板(1)の1つの表面層(3o)に制限されることが、有利に提供される。
【００３２】
固体基板が0.1MPaと10MPaの間の圧力で一緒に加圧される限り、最適な結果を達成することができる。好ましくは、圧力は、0.1MPaと10MPaの間、さらにより好ましくは0.1MPaと1MPaの間、最も好ましくは0.1MPaと0.3MPaの間である。圧力がより大きくなり、不整がより大きく、層がより薄くなるように選択されなければならない。
【００３３】
本発明の1つの実施形態によれば、有利なことには、機能層の形成/塗布が真空中で実行されることが提供される。したがって、不要な材料または化合物で機能層が汚染されることを避けることができる。
【００３４】
機能層が、好ましくは0.1nmと25nmの間、より好ましくは0.1nmと15nmの間、さらにより好ましくは0.1nmと10nmの間、最も好ましくは0.1nmと5nmの間の平均厚さRで作られると、方法のシーケンスが特に効果的である。
【００３５】
本発明の他の利点、特徴および詳細は、好ましい例示的な実施形態の以下の記述から、また図面を使用して、明らかとなるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００３６】
【図１ａ】第2の固体基板との第1の固体基板の接触が行われた直後の、本発明に特許請求される方法の時点における、本発明に特許請求される第1および第2の固体基板を示す図である。
【図１ｂ】本発明に特許請求される方法の実行後の、恒久的に接合した固体基板を示す図である。
【図２ａ】1つの機能層の形成/塗布についての、本発明に特許請求される方法の1つのステップを示す図である。
【図２ｂ】図2aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【図２ｃ】図2aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【図２ｄ】図2aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【図３ａ】1つの機能層の形成/塗布についての、本発明に特許請求される方法の1つの代替ステップを示す図である。
【図３ｂ】図3aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【図３ｃ】図3aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【図３ｄ】図3aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【図４ａ】1つの機能層の形成/塗布についての、本発明に特許請求される方法の1つの代替ステップを示す図である。
【図４ｂ】図4aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【図４ｃ】図4aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【図４ｄ】図4aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【図５ａ】1つの機能層の形成/塗布についての、本発明に特許請求される方法の1つの代替ステップを示す図である。
【図５ｂ】図5aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【図５ｃ】図5aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【図５ｄ】図5aによる第2の固体基板と機能層の間の境界面の拡大図である。
【発明を実施するための形態】
【００３７】
図において、同一または同等な特徴は、同一の参照番号で識別される。
【００３８】
本発明は、表面の近くの領域、詳細には、第1の固体基板1の第1の表面層3および/もしくは第2の固体基板2の第2の表面層4ならびに/または表面層3、4上に設けられる機能層5の、(結合されることになる固体基板1、2の間の有効接触面6から進行する)体積拡大のための方法を記述する。
【００３９】
体積拡大は、第1の材料Aと第2の材料Bの間の固相反応により生じ、その結果、間隙10は、結合プロセス中、圧力が追加して印加される間、有効接触面(界面11)に沿って、接触した固体基板1、2の間でふさがれる。図1aにより、固体基板1、2が接触させられた直後、間隙10は、間隙10の不均一性に起因して、まだ比較的大きい。このやり方では、有効接触面は、それに応じて小さい。図1bにおいて、体積拡大(成長)は、固相反応により引き起こされ、その結果、間隙10は、サイズが、特に体積が、少なくとも1/2、好ましくは少なくとも1/5、さらにより好ましくは少なくとも1/10に、はっきりと縮小された。それに応じて、有効接触面がより大きくなった。
【００４０】
固相反応は、ここで、好ましくは機能層5の中に(体積で>50%)存在する第1の材料Aと、固体基板1および/または2のうちの1つの、好ましくは少なくとも第1の、特に上部固体基板1の、第2の材料の間で生じる。
【００４１】
機能層5は、以下に記載される様々な方法を使用して生成することができ、この結果として、新たな表面4o'を有する改変された第2の表面側4'(というのは、第2の表面側4'が、追加として機能層4を有するので)が形成される。
【００４２】
本発明に特許請求されるように、2つの固体基板1、2が2つの異なる材料A1およびA2からなることも考えられる。材料Bが選択され、その結果、2つの材料A1およびA2を有する反応/混合物中で体積拡大が生じる場合、この記述は、そのことに適用することができ、本発明によりカバーされる。1つの好ましい場合では、材料A1、A2およびBは、単相、単構成要素系であるように選択される。あるいは、A1およびA2は、同一の、特に、金属のグループから選択された材料AおよびBである。
【００４３】
表面層3および/または4は、本発明に特許請求される固相反応が少なくとも広く進行する、基板1、2の表面3o、4oの下の領域である。表面層3、4は、特に、1μmよりも薄い、好ましくは100nmよりも薄い、さらにより好ましくは10nmよりも薄い、最も好ましくは1nmよりも薄い、平均厚さDを有する。材料Bが多結晶材料として作られる場合、表面層3、4の平均厚さDは、特に、材料Bの(特に、材料Bの単結晶の)平均粒径の最大50倍の大きさ、より好ましくは最大20倍の大きさ、さらにより好ましくは最大10倍の大きさ、最も好ましくは最大5倍の大きさ、とりわけ好ましくは最大2倍の大きさである。図1aおよび図1bは、このように、極めて拡大されている。
【００４４】
図1aは、2つの材料AおよびBの間の固相反応の前に、表面3o、4oの接触形成の状態を示し、一方図1bは、体積拡大が完了し結合プロセスが達成できた後の表面層3、4を示す。図は、体積の変化、および界面11に沿ってまたは間隙のふさがりに起因してより大きくなる有効接触面に沿って、体積の変化とともに起こる間隙のふさがりを示す。有効接触面を拡大することにより、および表面3o、4o間の平均距離をはっきりと縮小することにより、結合力が大きく増加される。さらにより理想的には、穴が完全にふさがれ、その結果、少なくとも後では、結合界面が、もはや認識することができない。
【００４５】
機能層の材料Bは、表面層3および/または4内の固相反応により、少なくとも部分的に消費される。機能層5の平均厚さRは、最も多様なパラメータ(温度、材料AおよびBの選択、結合圧力、時間経過、拡散速度)に依存する。材料AおよびBは、金属、プラスチック、セラミックスまたは半導体であってよく、金属が好ましい。固体基板1、2は、特にウエハとして作ることができる。
【００４６】
本発明による、本発明の異なる実施形態が、ここで詳述される。ここで、材料AおよびBは、単相、単構成要素材料として選ばれる。材料Aおよび/または材料Bは、それぞれ、好ましくは単一なまたは均一な材料からなる。図示された実施形態では、材料Bは、第2の固体基板2にのみ塗布される。
【００４７】
本発明に特許請求される1つの実施形態は、構成要素BをA内で溶解させることによって、体積を拡大することにある。例として、本発明に特許請求されるこの実施形態については、銅-スズ系が挙げられた。材料A用の物質は金属銅であり、材料Bは金属スズである。
【００４８】
界面11内の間隙10をふさぐことに寄与する銅の拡大は、銅混晶Cの形成により生じる。
【００４９】
混晶Cは、少なくとも2つの異なる材料、ここでは濃度領域内で互いに完全に混和性である、材料AおよびBからなる結晶相である。Cu-Sn相図によれば、室温における銅は、スズに関して溶解度を有する。溶解度は、温度が上昇すると増加し、ほぼ850Kでピークを有する。反対にスズは、銅に関し、融点まで、無視できるほど低い溶解度を有する。体積と各混晶の濃度の間の関係(ベガードの法則)に基づいて、最も単純な実施形態では、材料Bとしてのスズが、第2の固体基板2の表面層4(第1の材料Aとしての銅の少なくとも表面層4)上に堆積される(図2a)。方法パラメータは、この時点で第2の材料B(スズ)が第1の材料(銅)に接合しないように選択される。スズの量は、後に生じるスズの銅の中への拡散において(図2c)、好ましくは金属間相が形成しないようなものである。換言すれば、表面層4は、いかなる点においてもスズで飽和せず、その結果金属間相を形成することができる。2成分系Cu-Snに関し、室温での相図によれば、Cu中のSnのモル濃度は、ほぼ0.01(Sn重量でほぼ14%に相当)を超える可能性がない。したがって、Sn対する銅の溶解度の限界をまだ超えていないので、Cu3Sn相の形成は抑制される。温度が上昇すると、Cu中のSnの溶解度は、それに応じて大きくなる。
【００５０】
しかし、銅混晶の体積は、非常に確実に、第1の材料A(銅)内への第2の材料B(スズ)の、吸収により変化する。スズは銅よりも大きな原子半径を有するので、銅混晶Cの体積は、スズ含有量の増加とともに増える(図2d)。銅内へのスズの拡散プロセスの開始は、好ましくは、プロセスパラメータに基づいて、特に温度上昇によって制御される。というのは、拡散定数が温度に明示的に依存するからである。
【００５１】
ここで提示される実施形態において、恒久的な結合は、200℃以下で生じる。銅の中へスズが著しく拡散を始める温度は、他のプロセスパラメータが本発明に特許請求されるように選択された状態で、室温(RT)と200℃の間、より好ましくはRTと150℃の間、さらにより好ましくはRTと100℃の間、最も好ましくはRTと50℃の間である。当業者にとって、所望の拡散を制御することができる任意のパラメータを使用して、所望の効果を達成することができることは明らかである。
【００５２】
拡散を制御して使用することにより、銅はスズを受け入れ、したがって銅の体積を増加させ、したがって界面11内の間隙10をふさぐことができる。金属については、高度な可塑性が、間隙10をふさぐプロセスを、さらに促進させる。
【００５３】
本発明で特許請求されるように、本発明は、さらに、第1の材料(銅)が第2の材料(スズ)についての溶解度境界を超えることを防止し、その結果、金属間相の分離は、できるだけ広範囲にわたって、好ましくは完全に防止される。材料AおよびBが、固相で完全に混和性であるように選択される限り、本発明に特許請求されるように、溶解度境界を、無視したままとすることができる。
【００５４】
第1の材料A(銅)上の第2の材料B(スズ)の堆積は、本発明に特許請求されるように実行され、その結果、対応する温度におけるスズに対する銅の溶解度境界は、表面層4内で、できるだけ少ない部位で超えられ、より好ましくは超えられる部位がない(図2b参照)。材料Aの構成要素(単結晶または多結晶)が、概略的に示されている。
【００５５】
図2cによれば、第2の材料B(スズ)は、第1の材料Aの中へ、機能層5と表面4oの間の境界面上のみで拡散しており、これは、特に、第1の材料Aとしての単結晶にとって好ましい実施形態である。第1の材料Aの、混合材料Cの形での成長が、図2dに概略的に示されている。第1の材料Aの構成要素間の中間の空間7が(存在する場合)、より小さくなり、その結果、構成要素が接触面6の方向に拡大しようとする。そのようにする際に、混合材料Cは、相対する固体基板1の圧力に起因して、主に間隙10の領域内に広がり、その圧力は、活性化した接触面6上に広がっている。
【００５６】
金属間相の形成をほとんど防止するために、別のバージョンによれば、実際の溶解プロセスが開始する前に、機能層5としての第2の材料(スズ)は、第1の材料(銅)の表面4o上のみに堆積されるのではなく(図2)、銅を有する溶液内へとスズを進ませることなく、表面層4の中へ層の厚さdの範囲内(図3)に導入されることが提供される。
【００５７】
この目的のために、第2の材料(スズ)は、特に、粒界拡散プロセスを介して、多結晶の第1の材料A(銅)のより深い深さへと進むことになり、好ましくは粒子の中にはそれでも進むことにならず、最大でも、粒子の外縁上をわずかに深さ方向に浸透し、決定的な結合プロセス中でのみ、体積の増加を引き起こすために実際に浸透する(図3)。第1の材料Aの多結晶微細構造は多結晶であり、したがって、中間の空間7(ここでは、粒界)により互いから分離される個別の粒子からなる。多結晶微細構造の中間の空間7は、2次元の格子構造の欠陥であり、その中に異なる種の原子が浸透することができる。好ましくは、結合されることになる固体基板1、2のうちの少なくとも1つの微細構造は、第2の材料(スズ)が、表面4o上のみではなく、銅の中に溶解することなく表面層4の中にも配置されるように生成される。したがって、この実施形態における機能層5は、少なくとも部分的に、表面層4と同一である。
【００５８】
したがって、本発明に特許請求される1つのバージョンは、粒界拡散と体積拡散の間の違いを使用して、銅粒子内の濃度上昇が得られることなしに、スズを銅層の中に運ぶことにある(特に図3参照)。ここで、プロセスパラメータは、粒界拡散が体積拡散の前に生じるように選択される。というのは、拡散する核種、例示的な実施形態ではスズ、にとって、(銅の粒子の)バルクの狭い格子を通るよりも、広い粒界の中に進む方がより容易であるからである。ここで、拡散係数を考えると、決定的である。意図された温度についての粒界拡散の拡散係数は、対応する体積拡散の拡散係数よりも大きい。粒界面と粒子体積の比も、ここで考慮しなければならない。というのは、単位体積当たりより高い比であると、それに応じてより多くの粒界があるからである。特に好ましくは、粒界に沿って移動する相の集合状態は、液体である。したがって、本発明に特許請求されるように、材料は、非常に低い融点を有することが推奨される。粒界に沿った液相の拡散速度は、それに応じて高い。
【００５９】
したがって第2の材料Bは、ここで、機能層5と表面4oの間の境界面上のみでなく、第1の材料の各構成要素(銅粒子)のほぼ全ての側からの表面層4の浸透に起因して、第1の材料Aの中に拡散する。
【００６０】
別のバージョンは、層構造を堆積することにある(図4)。構成要素の銅およびスズが、従来型の堆積法により、層に、好ましくは交互の材料AおよびBに堆積される。このやり方では、図2による純粋な「表面溶液」に対する「中間の溶液」、および第2の材料Bの第1の材料Aの中への拡散用に複数の境界面がある、図3による「混合溶液」がある。
【００６１】
本発明の別の実施形態によれば、マイクロ粒子および/またはナノ粒子8、9として、第1の材料A(銅)および第2の材料B(スズ)が、表面4o上の溶液から堆積されることになり、したがって、機械的な合金が、第2の固体基板2に塗布されることになる(図5)ことが提供される。銅の、およびスズの既知の密度、ならびに銅粒子およびスズ粒子の既知の平均の球形の半径における球形の微粒子について、銅-スズ混晶の必要な混合比は、正確に計算することができる。異なる形状を有する微粒子には、それに応じて適合された式を使用することができる。
【００６２】
本実施形態中の結合プロセスにおいて、好ましくは、マイクロ粒子および/またはナノ粒子9を互いに焼結マトリクス10に溶着する焼結ブリッジが発生する。同時に、焼結マトリクス10の中への第2の材料Bの拡散が生じる。第2の材料Bのマイクロ粒子および/またはナノ粒子8が、第1の材料Aの焼結マトリクス10内の機械的な合金にわたって統計的に均一に分散して存在するので、くっきりと画成することができる領域にわたる第2の材料Bの最適で均一な分散が可能である。材料AおよびBは、本発明に特許請求されるように選択され、その結果、(焼結プロセスを介して)新規に形成される混晶Cの体積は、結合プロセスの前の機械的な合金の体積よりも大きい。
【００６３】
ここで、マイクロ粒子および/またはナノ粒子8、9間には、焼結プロセスによる後にのみふさがれる、大量の空きスペースがあるので、マイクロ粒子および/またはナノ粒子8、9に起因する機械的な合金は、一般的にバルク材料よりも低い密度を有することを考慮しなければならない。最も適した場合では、空きスペースは完全に壊される。好ましくは、結合プロセス後の構造は、やはり、混晶を有する多結晶構造である。
【００６４】
本発明に特許請求されるように、銅およびスズが、意図した濃度で第2の固体基板上に、PVDおよび/またはCVDプロセスにより直接堆積される、好ましいバージョンもある。このやり方では、混合材料C(混晶)が直接生成される。過度に濃い濃度は、金属間相をもたらすことになる。
【００６５】
別の実施形態では、体積の増加は、完全に新規の相、したがって、拡散の代わりに相変態の形成により達成される(本発明に特許請求されるように、組み合せても考えられる)。第1の材料Aとの第2の材料Bの反応によって、モル体積が、構成要素AおよびBの2つのモル体積の和よりも大きい、任意の化合物AxByをもたらす。相変態は、対応するプロセスパラメータの選択により、制御されたやり方で進行することになる。したがって、堆積された構成要素Bは、望ましい場合、したがって結合プロセス期間に、そのときのみ、好ましくは構成要素Aとのみ反応するべきである。体積の増加は、したがって、相変態により引き起こされる。
【００６６】
相変態の1つの詳細な実施形態では、体積の増加は、マルテンサイト変態により生成される。マルテンサイト変態は、格子の剪断機構プロセスにより行われる、拡散のない相変態である。剪断機構プロセスは、非常に急激な温度低下によってのみ行われる。マルテンサイトの別の利点は、マルテンサイト形成の剪断プロセスにより引き起こされる、しばしば極度に高い転位密度にある。結合プロセスでは、細孔は、マルテンサイト変態の期間に、体積拡大によってふさがれることになるが、同時に、構造が極度に圧密化されることになり、すなわち、構造の転位密度が上昇することになる。転位密度は、場合によっては、後の再結晶化プロセスのための助けとして、いくつかのマルテンサイトで使用することができる。
【００６７】
別の実施形態では、表面近くの領域における結合プロセス期間の体積の増加は、合金のスピノーダル分解によって引き起こされる。スピノーダル分解は、臨界パラメータ、好ましくは臨界温度が超過したことによる、少なくとも2つの相への、均質な構造の、自発的な分離である。均質な構造は、濃度がスピノーダルの範囲内である多成分系の冷却プロセスによって生成された。どの合金がスピノーダル的に分解することができ、これらの合金が、どのように生成され熱処理される必要があるのか、当業者には知られている。分解プロセスが体積拡大をもたらすスピノーダル分解を有する特定の合金が選択される。
【符号の説明】
【００６８】
1  第1の固体基板
2  第2の固体基板
3  第1の表面層
3o  表面
4,4'  第2の表面層
4o,4o'  表面
5,5'  機能層
6  有効接触面
7  中間の空間
8  マイクロ粒子および/またはナノ粒子
9  マイクロ粒子および/またはナノ粒子
10  焼結マトリクス
11  界面
A  第1の材料
B  第2の材料
C  混合材料
R  平均厚さ
D  平均厚さ
【図１ａ】
0005889411.tif 000002
【図１ｂ】
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【図２ａ】
0005889411.tif 000004
【図２ｂ】
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【図２ｃ】
0005889411.tif 000006
【図２ｄ】
0005889411.tif 000007
【図３ａ】
0005889411.tif 000008
【図３ｂ】
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【図３ｃ】
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【図３ｄ】
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【図４ａ】
0005889411.tif 000012
【図４ｂ】
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【図４ｃ】
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【図４ｄ】
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【図５ａ】
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【図５ｂ】
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【図５ｃ】
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【図５ｄ】
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