(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｌ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｌ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｌ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とから構成され、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第２レンズ群Ｌ２が像面側に移動すると同時に前記第３レンズ群Ｌ３が物体側へ移動し、前記第１レンズ群Ｌ１、前記第４レンズ群Ｌ４、前記第５レンズ群Ｌ５及び前記第６レンズ群Ｌ６は像面に対して固定であり、前記第５レンズ群Ｌ５を光軸に対して略垂直方向に移動させることで像を光軸に対して垂直方向に移動することが可能であることを特徴とする防振機能を有し、以下の条件式（３）を満足することを特徴とするインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。
（３）        ０．３４＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．９７
ただし、
ｆは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離、
ｆ２は前記第２レンズ群Ｌ２の焦点距離である。
【請求項２】
物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｌ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｌ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｌ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とから構成され、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第２レンズ群Ｌ２が像面側に移動すると同時に前記第３レンズ群Ｌ３が物体側へ移動し、前記第１レンズ群Ｌ１、前記第４レンズ群Ｌ４、前記第５レンズ群Ｌ５及び前記第６レンズ群Ｌ６は像面に対して固定であり、前記第５レンズ群Ｌ５を光軸に対して略垂直方向に移動させることで像を光軸に対して垂直方向に移動することが可能であることを特徴とする防振機能を有し、以下の条件式（１）、（２）及び（３）を満足することを特徴とするインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。
（１）        ０．３８＜ｆ１／ｆ＜１．００
（２）        ３．３３＜β２＜８．７９
（３）        ０．３４＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．９７
ただし、
ｆ１は前記第１レンズ群Ｌ１の焦点距離、
ｆは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離、
β２は無限遠合焦時の第２レンズ群Ｌ２の横倍率、
ｆ２は前記第２レンズ群Ｌ２の焦点距離である。
【請求項３】
前記第４レンズ群Ｌ４は、物体側から像面側へ順に、負の屈折力の第４ＦレンズＬ４Ｆと、正の屈折力の第４ＲレンズＬ４Ｒを有し、以下の条件式（５）を満足することを特徴とする請求項２に記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。
（５）        ０．００３＜ｆ４Ｒ／ｆ４＜０．０７０
ただし、
ｆ４Ｒは前記第４ＲレンズＬ４Ｒの焦点距離、
ｆ４は前記第４レンズ群Ｌ４の焦点距離である。
【請求項４】
物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｌ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｌ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｌ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とから構成され、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第２レンズ群Ｌ２が像面側に移動すると同時に前記第３レンズ群Ｌ３が物体側へ移動し、前記第１レンズ群Ｌ１、前記第４レンズ群Ｌ４、前記第５レンズ群Ｌ５及び前記第６レンズ群Ｌ６は像面に対して固定であり、前記第５レンズ群Ｌ５を光軸に対して略垂直方向に移動させることで像を光軸に対して垂直方向に移動することが可能であることを特徴とする防振機能を有し、前記第４レンズ群Ｌ４は、物体側から像面側へ順に、負の屈折力の第４ＦレンズＬ４Ｆと、正の屈折力の第４ＲレンズＬ４Ｒを有し、以下の条件式（５）を満足することを特徴とするインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。
（５）        ０．００３＜ｆ４Ｒ／ｆ４＜０．０７０
ただし、
ｆ４Ｒは前記第４ＲレンズＬ４Ｒの焦点距離、
ｆ４は前記第４レンズ群Ｌ４の焦点距離である。
【請求項５】
以下の条件式（３）を満足することを特徴とする、請求項４記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。
（３）        ０．３４＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．９７
ただし、
ｆは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離、
ｆ２は前記第２レンズ群Ｌ２の焦点距離である。
【請求項６】
前記第３レンズ群Ｌ３は、少なくとも１つの接合レンズを含むことを特徴とする請求項１乃至５いずれか１項に記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。
【請求項７】
前記第３レンズ群Ｌ３は、以下の条件式（４）を満足することを特徴とする請求項１乃
至６いずれか１項に記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレン
ズ。
（４）        ０．８１＜（ｆ３・Ｆｎｏ）／ｆ＜１．９０
ただし、
ｆ３は前記第３レンズ群Ｌ３の焦点距離、
Ｆｎｏは無限遠合焦時のレンズ全系のＦ値、
ｆは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離である。
【請求項８】
以下の条件式（６）及び（７）を満足することを特徴とする請求項１乃至７いずれか１
項に記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。
（６）        ０．４０＜｜１／｛β６・（１−β５）｝｜＜０．８６
（７）        ０．０１６＜β６／β５＜０．０５２
ただし、
β６は前記第６レンズ群Ｌ６の横倍率、
β５は前記第５レンズ群Ｌ５の横倍率である。
【請求項９】
前記第１レンズ群Ｌ１は少なくとも１枚の正レンズと、少なくとも１枚の負レンズを含み、以下の条件式（８）を満足することを特徴とする請求項１乃至８いずれか１項に記載の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズ。
（８）        θｇＦＬ１′−θｇＦＬ１＜０．０５０
ただし、
θｇＦＬ１は前記第１レンズ群Ｌ１に含まれる全ての正レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比θｇＦの平均値、
θｇＦＬ１′は前記第１レンズ群Ｌ１に含まれる全ての負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比θｇＦの平均値であり、
ｇ線とＦ線に関する部分分散比θｇＦは以下の式で表わされる。
θｇＦ＝（ｎｇ−ｎＦ）／（ｎＦ−ｎＣ）
ただし、
ｎｇはｇ線に対する屈折率、
ｎＦはＦ線に対する屈折率、
ｎＣはＣ線に対する屈折率である。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特にデジタルカメラ、銀塩カメラ及びビデオカメラ等に最適であり、撮影倍率が１：２以上の高い倍率で撮影可能であり、画角１５°以下で、Ｆ値がＦ２．９程度の防振機能を有したインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズに関する。
【背景技術】
【０００２】
防振機能を有するインナーフォーカス式マクロレンズでは、製品外径を抑えるために、防振群のレンズ径と、防振時の防振群移動量を小さくすることが必要である。
【０００３】
これに対し、マクロレンズでは、等倍に近づくにつれ手振れの影響が大きくなるため、製品外径および防振群の移動量を抑えつつ等倍側で必要な防振効果を得るには、防振群の単位移動量に対する像面での像ブレ補正量の比（以下、防振係数と呼ぶ）を大きくする必要がある。
【０００４】
防振機能を有し画角が１５°以下の望遠マクロレンズとして、例えば以下の特許文献が挙げられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特許第４４６７９２０号公報
【特許文献２】特許第３４２８２０９号公報
【特許文献３】米国特許第５８２５５４６号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかしながら、特許文献１に記載された光学系は、光学系の中でも比較的軸上光束の大きい最も物体側の群の一部で防振を行うため、大口径化による外径の増加を回避するのが困難である。併せて、防振係数が小さいため防振時の防振レンズ群の移動量を大きくする必要があり、これにより防振ユニットの大型化を招き、製品外径が大きくなる課題があった。
【０００７】
また、特許文献２及び３に記載された光学系は、比較的軸上光束の小さく、合焦の際に像面に対して固定である最も像面側の群の一部で防振を行っているため、径に関しては有利であるが、防振係数が小さいため防振時の防振レンズ群の移動量を大きくする必要があり、これにより防振ユニット径が増大するため、製品外径が大きくなる課題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
そこで本発明は、以下に示す手段により、上記課題を解決し、良好な光学性能を得ることが可能な防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズを提供する。
【０００９】
物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｌ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｌ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｌ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とから構成され、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第２レンズ群Ｌ２が像面側に移動すると同時に前記第３レンズ群Ｌ３が物体側へ移動し、前記第１レンズ群Ｌ１、前記第４レンズ群Ｌ４、前記第５レンズ群Ｌ５及び前記第６レンズ群Ｌ６は像面に対して固定であり、前記第５レンズ群Ｌ５を光軸に対して略垂直方向に移動させることで像を光軸に対して垂直方向に移動することが可能であることを特徴とする防振機能を有し、以下の条件式（３）を満足することを特徴とする
（３）        ０．３４＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．９７
ただし、ｆは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離、ｆ２は前記第２レンズ群Ｌ２の焦点距離である。
【００１０】
また、本発明の第２の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｌ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｌ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｌ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とから構成され、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第２レンズ群Ｌ２が像面側に移動すると同時に前記第３レンズ群Ｌ３が物体側へ移動し、前記第１レンズ群Ｌ１、前記第４レンズ群Ｌ４、前記第５レンズ群Ｌ５及び前記第６レンズ群Ｌ６は像面に対して固定であり、前記第５レンズ群Ｌ５を光軸に対して略垂直方向に移動させることで像を光軸に対して垂直方向に移動することが可能であることを特徴とする防振機能を有し、以下の条件式（１）、（２）及び（３）を満足することを特徴とする。
（１）        ０．３８＜ｆ１／ｆ＜１．００
（２）        ３．３３＜β２＜８．７９
（３）        ０．３４＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．９７
ただし、ｆ１は前記第１レンズ群Ｌ１の焦点距離、ｆは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離、β２は無限遠合焦時の第２レンズ群Ｌ２の横倍率、ｆ２は前記第２レンズ群Ｌ２の焦点距離である。
【００１１】
また、本発明の第３の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第２の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、前記第４レンズ群Ｌ４は、物体側から像面側へ順に、負の屈折力の第４ＦレンズＬ４Ｆと、正の屈折力の第４ＲレンズＬ４Ｒを有し、以下の条件式（５）を満足することを特徴とする。
（５）        ０．００３＜ｆ４Ｒ／ｆ４＜０．０７０
ただし、ｆ４Ｒは前記第４ＲレンズＬ４Ｒの焦点距離、ｆ４は前記第４レンズ群Ｌ４の焦点距離である。
【００１２】
また、本発明の第４の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｌ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｌ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｌ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とから構成され、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第２レンズ群Ｌ２が像面側に移動すると同時に前記第３レンズ群Ｌ３が物体側へ移動し、前記第１レンズ群Ｌ１、前記第４レンズ群Ｌ４、前記第５レンズ群Ｌ５及び前記第６レンズ群Ｌ６は像面に対して固定であり、前記第５レンズ群Ｌ５を光軸に対して略垂直方向に移動させることで像を光軸に対して垂直方向に移動することが可能であることを特徴とする防振機能を有し、前記第４レンズ群Ｌ４は、物体側から像面側へ順に、負の屈折力の第４ＦレンズＬ４Ｆと、正の屈折力の第４ＲレンズＬ４Ｒを有し、以下の条件式（５）を満足することを特徴とする。
（５）        ０．００３＜ｆ４Ｒ／ｆ４＜０．０７０
ただし、ｆ４Ｒは前記第４ＲレンズＬ４Ｒの焦点距離、ｆ４は前記第４レンズ群Ｌ４の焦点距離である。
【００１３】
また、本発明の第５の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第４の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、以下の条件式（３）を満足することを特徴とする。
（３）        ０．３４＜｜ｆ２／ｆ｜＜０．９７
ただし、
ｆは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離、
ｆ２は前記第２レンズ群Ｌ２の焦点距離である。
【００１４】
また、本発明の第６の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第１乃至５いずれか１つの防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、前記第３レンズ群Ｌ３は、少なくとも１つの接合レンズを含むことを特徴とする。
【００１５】
また、本発明の第７の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第１乃至６いずれか１つの防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、前記第３レンズ群Ｌ３は、以下の条件式（４）を満足することを特徴とする。
（４）        ０．８１＜（ｆ３・Ｆｎｏ）／ｆ＜１．９０
ただし、ｆ３は前記第３レンズ群Ｌ３の焦点距離、Ｆｎｏは無限遠合焦時のレンズ全系のＦ値、ｆは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離である。
【００１６】
また、本発明の第８の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第１乃至７いずれか１つの防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、以下の条件式（６）及び（７）を満足することを特徴とする。
（６）        ０．４０＜｜１／｛β６・（１−β５）｝｜＜０．８６
（７）        ０．０１６＜β６／β５＜０．０５２
ただし、β６は前記第６レンズ群Ｌ６の横倍率、β５は前記第５レンズ群Ｌ５の横倍率である。
【００１７】
また、本発明の第９の防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、第１乃至８いずれか１つの防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズにおいて、前記第１レンズ群Ｌ１は少なくとも１枚の正レンズと、少なくとも１枚の負レンズを含み、以下の条件式（８）を満足することを特徴とする。
（８）        θｇＦＬ１′−θｇＦＬ１＜０．０５０
ただし、θｇＦＬ１は前記第１レンズ群Ｌ１に含まれる全ての正レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比θｇＦの平均値、θｇＦＬ１′は前記第１レンズ群Ｌ１に含まれる全ての負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比θｇＦの平均値であり、ｇ線とＦ線に関する部分分散比θｇＦは以下の式で表わされる。
θｇＦ＝（ｎｇ−ｎＦ）／（ｎＦ−ｎＣ）
ただし、ｎｇはｇ線に対する屈折率、ｎＦはＦ線に対する屈折率、ｎＣはＣ線に対する屈折率である。
【発明の効果】
【００１８】
本発明により、小型化を図るために防振群を最適な位置に配置でき、等倍側で必要な防振効果を得るのに十分な防振係数を確保でき、良好な光学性能を得ることが可能な防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の実施例１のレンズ構成図である。
【図２】本発明の実施例１の物体距離無限遠における縦収差図である。
【図３】本発明の実施例１の撮影倍率１：２における縦収差図である。
【図４】本発明の実施例１の撮影倍率１：１における縦収差図である。
【図５】（ａ）は本発明の実施例１の物体距離無限遠における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例１の物体距離無限遠におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図６】（ａ）は本発明の実施例１の撮影倍率１：２における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例１の撮影倍率１：２におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図７】（ａ）は本発明の実施例１の撮影倍率１：１における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例１の撮影倍率１：１におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図８】本発明の実施例１の物体距離無限遠における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図９】本発明の実施例１の撮影倍率１：２における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図１０】本発明の実施例１の撮影倍率１：１における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図１１】本発明の実施例２のレンズ構成図である。
【図１２】本発明の実施例２の物体距離無限遠における縦収差図である。
【図１３】本発明の実施例２の撮影倍率１：２における縦収差図である。
【図１４】本発明の実施例２の撮影倍率１：１における縦収差図である。
【図１５】（ａ）は本発明の実施例２の物体距離無限遠における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例２の物体距離無限遠におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図１６】（ａ）は本発明の実施例２の撮影倍率１：２における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例２の撮影倍率１：２におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図１７】（ａ）は本発明の実施例２の撮影倍率１：１における横収差図であり、（ｂ）本発明の実施例２の撮影倍率１：１におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図１８】本発明の実施例２の物体距離無限遠における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図１９】本発明の実施例２の撮影倍率１：２における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図２０】本発明の実施例２の撮影倍率１：１における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図２１】本発明の実施例３のレンズ構成図である。
【図２２】本発明の実施例３の物体距離無限遠における縦収差図である。
【図２３】本発明の実施例３の撮影倍率１：２における縦収差図である。
【図２４】本発明の実施例３の撮影倍率１：１における縦収差図である。
【図２５】（ａ）は本発明の実施例３の物体距離無限遠における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例３の物体距離無限遠におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図２６】（ａ）は本発明の実施例３の撮影倍率１：２における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例３の撮影倍率１：２におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図２７】（ａ）は本発明の実施例３の撮影倍率１：１における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例３の撮影倍率１：１におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図２８】本発明の実施例３の物体距離無限遠における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図２９】本発明の実施例３の撮影倍率１：２における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図３０】本発明の実施例３の撮影倍率１：１における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図３１】本発明の実施例４のレンズ構成図である。
【図３２】本発明の実施例４の物体距離無限遠における縦収差図である。
【図３３】本発明の実施例４の撮影倍率１：２における縦収差図である。
【図３４】本発明の実施例４の撮影倍率１：１における縦収差図である。
【図３５】（ａ）は本発明の実施例４の物体距離無限遠における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例４の物体距離無限遠におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図３６】（ａ）は本発明の実施例４の撮影倍率１：２における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例４の撮影倍率１：２におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図３７】（ａ）は本発明の実施例４の撮影倍率１：１における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例４の撮影倍率１：１におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図３８】本発明の実施例４の物体距離無限遠における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図３９】本発明の実施例４の撮影倍率１：２における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図４０】本発明の実施例４の撮影倍率１：１における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図４１】本発明の実施例５のレンズ構成図である。
【図４２】本発明の実施例５の物体距離無限遠における縦収差図である。
【図４３】本発明の実施例５の撮影倍率１：２における縦収差図である。
【図４４】本発明の実施例５の撮影倍率１：１における縦収差図である。
【図４５】（ａ）は本発明の実施例５の物体距離無限遠における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例５の物体距離無限遠におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図４６】（ａ）は本発明の実施例５の撮影倍率１：２における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例５の撮影倍率１：２におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図４７】（ａ）は本発明の実施例５の撮影倍率１：１における横収差図であり、（ｂ）は本発明の実施例５の撮影倍率１：１におけるｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図である。
【図４８】本発明の実施例５の物体距離無限遠における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図４９】本発明の実施例５の撮影倍率１：２における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【図５０】本発明の実施例５の撮影倍率１：１における０．３°手振れ補正時の横収差図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の実施形態に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズについて説明する。
【００２１】
本実施形態に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｌ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｌ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｌ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とを有し、無限遠物体から近距離物体への合焦の際に、前記第２レンズ群Ｌ２が像面側に移動すると同時に前記第３レンズ群Ｌ３が物体側へ移動し、前記第１レンズ群Ｌ１、前記第４レンズ群Ｌ４、前記第５レンズ群Ｌ５及び前記第６レンズ群Ｌ６は像面に対して固定であり、前記第５レンズ群Ｌ５を光軸に対して略垂直方向に移動させることで像を移動することが可能であることを特徴とする。
【００２２】
また前記第３レンズ群Ｌ３は、少なくとも１つの接合レンズを含むことが好ましい。これにより、物体距離無限遠から最短までのフォーカシング時の球面収差変動を抑えることが可能となる。
【００２３】
また、本実施形態に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、以下の条件式を満足することが好ましい。
（１）        ０．３８＜ｆ１／ｆ＜１．００
（２）        ３．３３＜β２＜８．７９
（３）        ０．３４＜｜ｆ２／ｆ｜＜  ０．９７
ただし、ｆ１は前記第１レンズ群Ｌ１の焦点距離、ｆは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離、β２は無限遠合焦時の第２レンズ群Ｌ２の横倍率、ｆ２は前記第２レンズ群Ｌ２の焦点距離である。
【００２４】
条件式（１）は小型化と高性能化を両立するために、第１レンズ群Ｌ１の焦点距離を規定したものである。条件式（１）の上限値を超え、第１レンズ群Ｌ１の焦点距離が長くなると、正の屈折力が弱くなるため、特に球面収差の収差補正には有利になるが、レンズ全系の全長が増大するだけでなく第１レンズ群Ｌ１の径も増大するため小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値は０．８４とすることが好ましい。
【００２５】
また、条件式（１）の下限値を超え、第１レンズ群Ｌ１の焦点距離が短くなると、正の屈折力が強くなるため、小型化には有利になるが、特に無限遠合焦時の負の球面収差が増大し、これを良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値は０．４５とすることが好ましい。
【００２６】
また、条件式（２）は小型化と高性能化を両立するため無限遠合焦時の第２レンズ群Ｌ２の横倍率を規定したものである。条件式（２）の上限値を超え、第２レンズ群Ｌ２の横倍率が大きくなると、物体距離無限遠から最短までのフォーカス移動量が小さくなるため、小型化には有利になるが、第２レンズ群Ｌ２での球面、コマ収差が増大するだけでなく、フォーカシング時の収差変動が大きくなりこれを良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値は７．３３とすることが好ましい。
【００２７】
また、条件式（２）の下限値を超えると、第２レンズ群Ｌ２の横倍率が１倍に近づくため、物体距離無限遠から最短までのフォーカス移動量が増加し、レンズ全系の全長が増大してしまうため小型化が困難となる。またこの際、十分な周辺光量を確保するためには第１レンズ群Ｌ１及び第２レンズ群Ｌ２の径を大きくする必要があるためさらに小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値は４．００とすることが好ましい。
【００２８】
条件式（３）は小型化と高性能化を両立するため、前記第２レンズ群Ｌ２の焦点距離を規定したものである。条件式（３）の上限値を超え、第２レンズ群Ｌ２の焦点距離が長くなると、物体距離無限遠から最短までのフォーカス移動量が増加し、レンズ全系の全長が増大するため小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値は０．８１とすることが好ましい。
【００２９】
また、条件式（３）の下限値を超え、第２レンズ群Ｌ２の焦点距離が短くなると、物体距離無限遠から最短までのフォーカス移動量が減少するため、小型化には有利になるが、フォーカス時のコマ収差変動が大きくなり、これを良好に補正するのが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値は０．４１とすることが好ましい。
【００３０】
また前記第３レンズ群Ｌ３は、以下の条件式（４）を満足することが好ましい。
（４）        ０．８１＜（ｆ３・Ｆｎｏ）／ｆ＜１．９０
ただし、ｆ３は前記第３レンズ群Ｌ３の焦点距離、Ｆｎｏは無限遠合焦時のレンズ全系のＦ値、ｆは無限遠合焦時のレンズ全系の焦点距離である。
【００３１】
条件式（４）は小型化と製造誤差による性能劣化緩和のため第３レンズ群Ｌ３の焦点距離と、無限遠合焦時のレンズ全系のＦ値を規定したものである。条件式（４）の上限値を超え、無限遠合焦時のレンズ全系のＦ値が大きくなる、若しくは第３レンズ群Ｌ３の焦点距離が長くなると、第３レンズ群Ｌ３での見かけのＦ値が大きくなるため、製造誤差により第３レンズ群Ｌ３が偏芯した際の性能劣化緩和には有利になるが、物体距離無限遠から最短までの第３レンズ群Ｌ３のフォーカス移動量が増加し、レンズ全系の全長が増大するため小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値は１．５８とすることが好ましい。
【００３２】
また、条件式（４）の下限値を超え、第３レンズ群Ｌ３の焦点距離が短くなる、若しくは無限遠合焦時のレンズ全系のＦ値が小さくなると、物体距離無限遠から最短までの第３レンズ群Ｌ３のフォーカス移動量を抑えることができ、小型化には有利になるが、第３レンズ群Ｌ３での見かけのＦ値が小さくなるため、第３レンズ群Ｌ３における軸上光束が増大し、第３レンズ群Ｌ３の径増大を招くだけでなく、球面収差の増大を招くこととなりこれを良好に補正することが困難となる。また、製造誤差により、第３レンズ群Ｌ３偏芯時に特に中心性能が大きく劣化するおそれがある。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値は０．９７とすることが好ましい。
【００３３】
また、前記第４レンズ群Ｌ４は、物体側から像面側へ順に、負の屈折力を有する第４ＦレンズＬ４Ｆと、正の屈折力を有する第４ＲレンズＬ４Ｒを有し、以下の条件式（５）を満足することが好ましい。
（５）        ０．００３＜ｆ４Ｒ／ｆ４＜０．０７０
ただし、ｆ４Ｒは前記第４ＲレンズＬ４Ｒの焦点距離、ｆ４は前記第４レンズ群Ｌ４の焦点距離である。
【００３４】
条件式（５）は、小型化と高性能化を両立するために、第４Ｒレンズ成分Ｌ４Ｒの焦点距離を規定したものである。条件式（５）の上限値を超え、第４Ｒレンズ成分の焦点距離が長くなると、第４レンズ群Ｌ４の正の屈折力が弱くなるため、第４レンズ群Ｌ４から射出される周辺画角の光軸に対する上光線の射出角度が大きくなり、第５レンズ群Ｌ５への入射光線高が上がるため、第５レンズ群Ｌ５の径が増大し、防振ユニット径が増大するため小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（５）の上限値は０．０５８とすることが好ましい。
【００３５】
また、条件式（５）の下限値を超え、第４Ｒレンズ成分Ｌ４Ｒの焦点距離が短くなると、第４レンズ群Ｌ４の正の屈折力が強くなるため、第５レンズ群Ｌ５の径を下げるのには有利になるが、特に無限遠合焦時の負の球面収差と非点収差が増大しこれを良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（５）の下限値は０．００４とすることが好ましい。
【００３６】
また、以下の条件式（６）及び（７）を満足することが好ましい。
（６）        ０．４０＜｜１／｛β６・（１−β５）｝｜＜０．８６
（７）        ０．０１６＜β６／β５＜０．０５２
ただし、β６は前記第６レンズ群Ｌ６の横倍率、β５は前記第５レンズ群Ｌ５の横倍率である。
【００３７】
条件式（６）は防振群の最適な移動量を決定するために、防振群の防振係数を規定したものである。
【００３８】
防振係数ｋｏｓは、防振群の移動量Δｘに対する像面での像ブレ補正量Δｙの比であり、以下の式（ａ）で表わすことができる。
（ａ）        ｋｏｓ＝Δｙ／Δｘ＝βＢ・（１−βｏｓ）
ただし、ｋｏｓは防振係数、Δｘは防振群の移動量、Δｙは像面での像ブレ補正量、βｏｓは防振群の横倍率、
βＢは防振群以降の群の横倍率である。
【００３９】
条件式（６）の上限値を超え、防振係数が小さくなると、防振群の屈折力が弱くなるため収差補正には有利になるが、防振時に必要な移動量が増大し、防振ユニット径が増大するため小型化が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（６）の上限値は０．７１とすることが好ましい。
【００４０】
また、条件式（６）の下限値を超え、防振係数が大きくなると、防振時に必要な移動量は削減できるが、防振群の屈折力が強くなるため、非防振時の非点収差、コマ収差、また防振時の偏芯コマ収差、倍率色収差変動が大きくなり、これを良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（６）の下限値は０．４２とすることが好ましい。
【００４１】
条件式（７）は高性能化のため、第５レンズ群Ｌ５と第６レンズ群Ｌ６の横倍率を規定したものである．条件式（６）で規定した防振係数を確保しつつ条件式（７）の上限値を超えると、第６レンズ群Ｌ６の横倍率が増大し、第５レンズ群Ｌ５が製造誤差により偏芯した際の非点収差変動が第６レンズ群Ｌ６によって拡大され、特にレンズ全系の周辺画角の性能が大きく劣化するおそれがある。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（７）の上限値は０．０４４とすることが好ましい。
【００４２】
また、条件式（６）で規定した防振係数を確保しつつ条件式（７）の下限値を超えると第６レンズ群Ｌ６の横倍率が小さくなるため、製造誤差による周辺画角の性能劣化は抑えられるが、第５レンズ群Ｌ５の横倍率が増大し、防振時の偏芯コマ収差、倍率色収差変動が大きくなり、これを良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（７）の下限値は０．０１９とすることが好ましい。
【００４３】
また、本実施形態に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、前記第１レンズ群Ｌ１は少なくとも１枚の正レンズと、少なくとも１枚の負レンズを含み、以下の条件式を満足することが好ましい。
（８）        θｇＦＬ１′−θｇＦＬ１＜０．０５０
ただし、θｇＦＬ１は前記第１レンズ群Ｌ１に含まれる全ての正レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比θｇＦの平均値、θｇＦＬ１′は前記第１レンズ群Ｌ１に含まれる全ての負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比θｇＦの平均値であり、ｇ線とＦ線に関する部分分散比θｇＦは以下の式（ｂ）で表わされる。
（ｂ）        θｇＦ＝（ｎｇ−ｎＦ）／（ｎＦ−ｎＣ）
ただし、ｎｇはｇ線に対する屈折率、ｎＦはＦ線に対する屈折率、ｎＣはＣ線に対する屈折率である。
【００４４】
条件式（８）は高性能化を達成するため、前記第１レンズ群Ｌ１に含まれる正レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比の平均値と、前記第１レンズ群Ｌ１に含まれる負レンズのｇ線とＦ線に関する部分分散比の平均値の差を規定したものである。条件式（８）の上限値を超えると、無限遠合焦時の２次スペクトル補正が不足となるだけでなく、最短撮影時の倍率色収差補正が不足となり、これらをレンズ全系で良好に補正することが困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（８）の上限値は０．０４２とすることが好ましい。
【００４５】
また、無限遠合焦点時に所望のＦ値を確保しつつ製品外径を抑えるために、開口絞りＳは、前記第３レンズ群Ｌ３と前記第４レンズ群Ｌ４の間に配置することが好ましい。また、前記開口絞りＳは物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に、開口絞り径が小さくなるよう可変させることが好ましく、これにより物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に良好な収差補正を維持できるよう所定のＦ値に設定することが可能となる。
【００４６】
また、前記第１レンズ群Ｌ１を、物体側から像面側へ順に、少なくとも一枚のアッべ数が８０以上の凸レンズを含む複数枚の単凸レンズと、物体側から像面側へ順に両凸レンズと両凹レンズの接合レンズで構成することにより、特に無限遠合焦時における軸上色収差を良好に補正すると共に、製造誤差による第１レンズ群Ｌ１の偏芯に対する性能劣化を緩和することが可能となる。
【００４７】
また、前記第３レンズ群Ｌ３を、物体側より像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズで構成することで、製造誤差により第３レンズ群Ｌ３が偏芯した際の性能劣化を緩和することが可能となる。
【００４８】
以下、数値実施例に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズについて図面を元に説明する。
【実施例１】
【００４９】
図１は、実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時におけるレンズ構成図である。
【００５０】
図１のインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に像面に対して固定の正の屈折力の第１レンズ群Ｌ１と、フォーカス時に像面側に移動する負の屈折力の第２レンズ群Ｌ２と、フォーカス時に物体側に移動する正の屈折力の第３レンズ群Ｌ３と、フォーカス時に像面に対して固定の、開口絞りＳと、正の屈折力の第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とから構成される。
【００５１】
物体距離無限遠から最短までのフォーカスに際して、矢印のように第２レンズ群Ｌ２は物体側から像面側へ移動し、第３レンズ群Ｌ３は像面側から物体側へ移動することで、フォーカス時の像面変動を良好に補正している。
【００５２】
第１レンズ群Ｌ１は、物体側から像面側へ順に、両凸レンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成されている。第２レンズ群Ｌ２は物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと、物体側に平面を向けた平凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成される。第３レンズ群Ｌ３は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。第４レンズ群Ｌ４は、物体側から像面側へ順に、両凹レンズと、両凸レンズから構成される。第５レンズ群Ｌ５は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズの接合レンズと、両凹レンズから構成される。第６レンズ群Ｌ６は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。
【００５３】
以下に、実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。（全体諸元）において、ｆは焦点距離、ＦｎｏはＦナンバー、２ωは画角（単位：°）を表す。（レンズ諸元）において、第１列は物体側から数えたレンズ面の順番、第２列Ｒはレンズ面の曲率半径、第３列Ｄはレンズ面間隔、第４列ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）での屈折率、第５列νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）でのアッベ数を表す。また、Ｒ＝０．００００は平面を表し、Ｂｆはバックフォーカス、絞りは絞り面を示し、空気の屈折率ｎ＝１．００００はその記載を省略する。（可変間隔）には、撮影倍率と可変間隔を示す。（硝材屈折率テーブル）において、第１列は物体側から像面側へ順に数えたレンズ番号、第２列ｎＣはＣ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ）での屈折率、第３列ｎＦはＦ線（波長λ＝４８６．１ｎｍ）での屈折率、第４列ｎｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）での屈折率、第５列θｇＦはｇ線とＦ線に関する部分分散比を示す。
【００５４】
以下の全ての諸元の値において、記載している焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、レンズ面間隔Ｄ、その他の長さは、特記のない場合「ｍｍ」を使用するが、光学系の比例拡大、比例縮小においても同等の光学性能が得られるのでこれに限られるものではない。なおこれらの符号は以降の実施例においても同様であるため実施例２以降の説明は省略する。
【００５５】
以下に実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。
【００５６】
数値実施例１
（レンズ緒元）
R              D              nd            vd
[1]      499.4272        4.7709        1.51680         64.20
[2]     -499.4272        0.2500
[3]      204.2556        5.9603        1.43700         95.10
[4]    -1000.0000        0.2500
[5]      125.4643        5.7322        1.43700         95.10
[6]      543.5587        0.2500
[7]       99.9492        9.8174        1.59349         67.00
[8]     -183.3644        2.5000        1.80610         40.73
[9]      283.2889            d9
[10]     1000.0000        2.5000        1.77250         49.62
[11]      101.3017        3.8000
[12]        0.0000        4.3200        1.80518         25.46
[13]     -131.8207        2.0000        1.51823         58.96
[14]       97.7767           d14
[15]       55.9854        4.7160        1.72916         54.67
[16]     1000.0000        0.1500
[17]       61.6150        1.3000        1.80610         33.27
[18]       28.9369        8.2943        1.43700         95.10
[19]     -902.7037           d19
[20]          絞り        4.6731
[21]      -98.6986        1.6298        1.84666         23.78
[22]       47.9525        4.3719
[23]       61.9220        5.9922        1.84666         23.78
[24]      -81.4001        3.3330
[25]       82.2704        0.9000        1.62041         60.34
[26]       19.7785        3.2167        1.80518         25.46
[27]       27.2441        4.6189
[28]      -76.7767        0.9000        1.62041         60.34
[29]       59.0591        2.8946
[30]       67.8594        2.9883        1.62041         60.34
[31]      241.3292        0.1500
[32]       59.7660        2.5000        1.84666         23.78
[33]       26.5740        9.5000        1.80610         40.73
[34]     -554.6594            Bf 
（全体緒元） 
撮影倍率              INF            1:2            1:1
f                    174.60        133.36         101.19
Fno                    2.91          4.72           5.32
2ω                   14.07          5.23           1.98
（可変間隔）
撮影倍率              INF           1:2            1:1
d9               5.0528       20.0456        36.6935
d14              70.7920       38.0818         6.0597
d19               4.0522       21.7696        37.1438
Bf                52.97         52.97          52.97
(硝材屈折率テーブル)
レンズ      nC          nF          ng         θgF
1     1.51432     1.52237     1.52667      0.534
2     1.43559     1.44019     1.44264      0.533
3     1.43559     1.44019     1.44264      0.533
4     1.59078     1.59964     1.60439      0.536
5     1.80022     1.82001     1.83123      0.567
【００５７】
図２に、実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の縦収差を示す。図３に、実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２の縦収差を示す。図４に、実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１の縦収差を示す。図５では、実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図６では、実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図７では、実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図８に、実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図９に、実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図１０に、実施例１に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。
【００５８】
各収差図において、ＦｎｏはＦナンバー、ＣはＣ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ）、ｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）、ΔＭはｄ線のメリジオナル像面、ΔＳはｄ線のサジタル像面をそれぞれ示す。なおこれらの符号は以降の実施例においても同様であるため説明は省略する。
【実施例２】
【００５９】
図１１は、実施例２に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時におけるレンズ構成図である。
【００６０】
図１１のインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に像面に対して固定の正の屈折力の第１レンズ群Ｌ１と、フォーカス時に像面側に移動する負の屈折力の第２レンズ群Ｌ２と、フォーカス時に物体側に移動する正の屈折力の第３レンズ群Ｌ３と、フォーカス時に像面に対して固定の、開口絞りＳと、正の屈折力の第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とから構成される。
【００６１】
また、物体距離無限遠から最短までのフォーカスに際して、矢印のように第２レンズ群Ｌ２は物体側から像面側へ移動し、第３レンズ群Ｌ３は像面側から物体側へ移動することで、フォーカス時の像面変動を良好に補正している。
【００６２】
第１レンズ群Ｌ１は、物体側から像面側へ順に、両凸レンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成されている。第２レンズ群Ｌ２は物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと、物体側に平面を向けた平凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成される。第３レンズ群Ｌ３は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。第４レンズ群Ｌ４は、物体側から像面側へ順に、両凹レンズと、両凸レンズから構成される。第５レンズ群Ｌ５は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズの接合レンズと、両凹レンズから構成される。第６レンズ群Ｌ６は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。
【００６３】
以下に、実施例２に係るインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。
【００６４】
数値実施例２
（レンズ緒元）
R               D            nd             vd
[1]      502.7544        4.9645       1.51680         64.20
[2]     -502.7544        0.2500
[3]      227.4305        5.9179       1.43700         95.10
[4]    -1000.0000        0.2500
[5]      132.3846        5.9221       1.43700         95.10
[6]      634.3574        0.2500
[7]      100.0713       10.3585       1.59349         67.00
[8]     -186.4796        2.5000       1.80610         40.73
[9]      269.9115            d9
[10]      789.5498        2.5000       1.77250         49.62
[11]      105.7920        3.8000
[12]        0.0000        4.4176       1.80518         25.46
[13]     -138.2928        2.0000       1.51823         58.96
[14]       98.1202           d14
[15]       57.5218        4.6931       1.72916         54.67
[16]      996.1094        0.1500
[17]       61.0475        1.3000       1.80610         33.27
[18]       29.5595        8.3023       1.43700         95.10
[19]    -1000.0000           d19
[20]          絞り        2.7464
[21]     -116.8912        2.1207       1.80518         25.46
[22]       50.7383        4.1973
[23]       65.0249        5.6223       1.80518         25.46
[24]      -95.7593        3.5133
[25]       93.4176        0.9000       1.62041         60.34
[26]       19.8131        3.1430       1.80518         25.46
[27]       27.8919        4.3024
[28]      -73.9049        0.9000       1.58913         61.25
[29]       56.8499        2.9237
[30]       67.7077        2.7826       1.62041         60.34
[31]      308.2191        1.2017
[32]       62.8338        1.3000       1.84666         23.78
[33]       28.6712        9.5000       1.80610         40.73
[34]     -434.5575            Bf 
（全体緒元）      
撮影倍率           INF            1:2           1:1
f                174.60         135.59        103.47
Fno                2.92           4.62          5.34
2ω               14.07           4.90          2.70
（可変間隔）
撮影倍率          INF           1:2           1:1
d9               4.9234       20.5289       37.6004
d14             73.9422       39.9411        6.3155
d19              5.8630       24.2585       40.8127
Bf              53.29         53.29         53.29
(硝材屈折率テーブル)
レンズ      nC          nF          ng         θgF
1     1.51432     1.52237     1.52667      0.534
2     1.43559     1.44019     1.44264      0.533
3     1.43559     1.44019     1.44264      0.533
4     1.59078     1.59964     1.60439      0.536
5     1.80022     1.82001     1.83123      0.567
【００６５】
図１２に、実施例２に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の縦収差を示す。図１３に、実施例２に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２の縦収差を示す。図１４に、実施例２に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１の縦収差を示す。図１５では、実施例２に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図１６では、実施例２に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図１７では、実施例２に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図１８に、実施例２に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図１９に、実施例２に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図２０に、実施例２に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。
【実施例３】
【００６６】
図２１は、実施例３に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時におけるレンズ構成図である。図２１のインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に像面に対して固定の正の屈折力の第１レンズ群Ｌ１と、フォーカス時に像面側に移動する負の屈折力の第２レンズ群Ｌ２と、フォーカス時に物体側に移動する正の屈折力の第３レンズ群Ｌ３と、フォーカス時に像面に対して固定の、開口絞りＳと、正の屈折力の第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とから構成される。
【００６７】
また、物体距離無限遠から最短までのフォーカスに際して、矢印のように第２レンズ群Ｌ２は物体側から像面側へ移動し、第３レンズ群Ｌ３は像面側から物体側へ移動することで、フォーカス時の像面変動を良好に補正している。
【００６８】
第１レンズ群Ｌ１は、物体側から像面側へ順に、両凸レンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成されている。第２レンズ群Ｌ２は物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと、物体側に平面を向けた平凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成される。第３レンズ群Ｌ３は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。第４レンズ群Ｌ４は、物体側から像面側へ順に、両凹レンズと、両凸レンズから構成される。第５レンズ群Ｌ５は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズの接合レンズと、両凹レンズから構成される。第６レンズ群Ｌ６は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。
【００６９】
以下３に、実施例３に係るインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。
【００７０】
数値実施例３
（レンズ緒元）
R                D             nd            vd
[1]      492.8167        4.6242       1.48749         70.45
[2]     -506.3088        0.2500
[3]      206.2789        5.7646       1.43700         95.10
[4]    -1000.0000        0.2500
[5]      127.1662        5.7084       1.43700         95.10
[6]      639.8833        0.2500
[7]       92.0853       10.0948       1.59349         67.00
[8]     -183.0723        2.5000       1.80610         40.73
[9]      307.4926            d9
[10]     1000.0000        2.5000       1.77250         49.62
[11]       94.4688        3.8000
[12]        0.0000        4.4413       1.80518         25.46
[13]     -123.6119        2.0000       1.51823         58.96
[14]       88.4352           d14
[15]       54.4297        4.7996       1.72916         54.67
[16]      863.8238        0.1500
[17]       62.9746        1.3000       1.80610         33.27
[18]       28.7987        8.3094       1.43700         95.10 
[19]     -962.8406           d19
[20]          絞り        4.5465
[21]     -113.5030        1.7220       1.84666         23.78
[22]       50.4836        4.5559
[23]       67.5265        5.7372       1.84666         23.78
[24]      -89.6814        3.4383
[25]       82.2264        0.9000       1.62041         60.34
[26]       19.7133        3.2157       1.80518         25.46
[27]       27.1831        4.6058
[28]      -77.3095        0.9000       1.59349         67.00
[29]       59.4689        2.8719
[30]       66.3235        3.8000       1.59349         67.00
[31]      236.4941        0.1500
[32]       59.0593        2.4997       1.84666         23.78
[33]       27.1686        9.5000       1.80610         40.73
[34]     -784.0271            Bf 
（全体緒元）  
撮影倍率               INF           1:2           1:1
f                    174.60        132.20        100.27
Fno                    2.91          4.74          5.31
2ω                   14.07          5.41          1.77
（可変間隔）
撮影倍率              INF          1:2           1:1
d9                  5.0578       17.6750       31.0877
d14                66.2667       35.6295        6.3277
d19                 4.0616       22.0816       37.9707
Bf                 52.18         52.18         52.18
(硝材屈折率テーブル)
レンズ      nC          nF          ng         θgF
1     1.48535     1.49227     1.49594      0.530
2     1.43559     1.44019     1.44264      0.533
3     1.43559     1.44019     1.44264      0.533
4     1.59078     1.59964     1.60439      0.536
5     1.80022     1.82001     1.83123      0.567
【００７１】
図２２に、実施例３に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の縦収差を示す。図２３に、実施例３に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２の縦収差を示す。図２４に、実施例３に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１の縦収差を示す。図２５では、実施例３に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図２６では、実施例３に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図２７では、実施例３に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図２８に、実施例３に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図２９に、実施例３に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図３０に、実施例３に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。
【実施例４】
【００７２】
図３１は、実施例４に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時におけるレンズ構成図である。
【００７３】
図３１のインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に像面に対して固定の正の屈折力の第１レンズ群Ｌ１と、フォーカス時に像面側に移動する負の屈折力の第２レンズ群Ｌ２と、フォーカス時に物体側に移動する正の屈折力の第３レンズ群Ｌ３と、フォーカス時に像面に対して固定の、開口絞りＳと、正の屈折力の第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とから構成される。
【００７４】
また、物体距離無限遠から最短までのフォーカスに際して、矢印のように第２レンズ群Ｌ２は物体側から像面側へ移動し、第３レンズ群Ｌ３は像面側から物体側へ移動することで、フォーカス時の像面変動を良好に補正している。
【００７５】
第１レンズ群Ｌ１は、物体側から像面側へ順に、両凸レンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成されている。第２レンズ群Ｌ２は物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと、物体側に平面を向けた平凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成される。第３レンズ群Ｌ３は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。第４レンズ群Ｌ４は、物体側から像面側へ順に、両凹レンズと、両凸レンズから構成される。第５レンズ群Ｌ５は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズの接合レンズと、両凹レンズから構成される。第６レンズ群Ｌ６は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。
【００７６】
以下に、実施例４に係るインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。
【００７７】
数値実施例４
（レンズ緒元）
R             D            nd            vd
[1]     501.8254       4.8237      1.51680        64.20
[2]    -501.8254       0.2500
[3]     228.6284       5.7210      1.43700        95.10
[4]   -1000.0000       0.2500
[5]     134.4117       5.7416      1.43700        95.10
[6]     680.6884       0.2500
[7]     106.9729       9.7769      1.59349        67.00
[8]    -183.8450       2.5000      1.80610        40.73
[9]     259.8097           d9
[10]     848.6872       2.5000      1.77250        49.62
[11]     118.6206       3.8000
[12]       0.0000       4.3931      1.80518        25.46
[13]    -141.8028       2.0000      1.51823        58.96
[14]     101.2027          d14
[15]      58.8329       4.6169      1.72916        54.67
[16]    1000.0000       0.1500
[17]      58.7628       1.3000      1.80610        33.27
[18]      29.5443       8.3144      1.43700        95.10
[19]   -1000.0000          d19
[20]         絞り       4.5131
[21]    -120.7949       1.6038      1.80518        25.46
[22]      51.5727       4.8161
[23]      67.8080       5.5094      1.80518        25.46
[24]     -99.5849       3.5576
[25]      89.2229       0.9000      1.62041        60.34
[26]      19.4303       3.1904      1.80518        25.46
[27]      27.5604       4.3605
[28]     -71.8493       0.9000      1.58913        61.25
[29]      55.2687       2.9354
[30]      66.5878       3.8000      1.62041        60.34
[31]     229.1403       0.3523
[32]      62.2968       2.0000      1.84666        23.78
[33]      27.5289       9.5000      1.80610        40.73
[34]    -308.2575           Bf  
（全体緒元）
撮影倍率         INF          1:2          1:1
f              174.60       136.53       104.18
Fno              2.89         4.73         5.33
2ω             14.07         5.09         2.19
（可変間隔）
撮影倍率         INF          1:2          1:1
d9              4.9566      23.0854      43.5339
d14            78.8484      42.8399       6.2618
d19             4.0630      21.9427      38.0723
Bf             52.74        52.74        52.74
(硝材屈折率テーブル)
レンズ      nC          nF          ng         θgF
1     1.51432     1.52237     1.52667      0.534
2     1.43559     1.44019     1.44264      0.533
3     1.43559     1.44019     1.44264      0.533
4     1.59078     1.59964     1.60439      0.536
5     1.80022     1.82001     1.83123      0.567
【００７８】
図３２に、実施例４に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の縦収差を示す。図３３に、実施例４に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２の縦収差を示す。図３４に、実施例４に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１の縦収差を示す。図３５では、実施例４に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図３６では、実施例４に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図３７では、実施例４に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図３８に、実施例４に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図３９に、実施例４に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図４０に、実施例４に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。
【実施例５】
【００７９】
図４１は、実施例５に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時におけるレンズ構成図である。
【００８０】
図４１のインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズは、物体側から像面側へ順に、物体距離無限遠から最短までのフォーカス時に像面に対して固定の正の屈折力の第１レンズ群Ｌ１と、フォーカス時に像面側に移動する負の屈折力の第２レンズ群Ｌ２と、フォーカス時に物体側に移動する正の屈折力の第３レンズ群Ｌ３と、フォーカス時に像面に対して固定の、開口絞りＳと、正の屈折力の第４レンズ群Ｌ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｌ５と、正の屈折力を有する第６レンズ群Ｌ６とから構成される。
【００８１】
また、物体距離無限遠から最短までのフォーカスに際して、矢印のように第２レンズ群Ｌ２は物体側から像面側へ移動し、第３レンズ群Ｌ３は像面側から物体側へ移動することで、フォーカス時の像面変動を良好に補正している。
【００８２】
第１レンズ群Ｌ１は、物体側から像面側へ順に、両凸レンズと、両凸レンズと、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、両凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成されている。第２レンズ群Ｌ２は物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと、物体側に平面を向けた平凸レンズと両凹レンズの接合レンズから構成される。第３レンズ群Ｌ３は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。第４レンズ群Ｌ４は、物体側から像面側へ順に、両凹レンズと、両凸レンズから構成される。第５レンズ群Ｌ５は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズの接合レンズと、両凹レンズから構成される。第６レンズ群Ｌ６は、物体側から像面側へ順に、物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズと、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸レンズの接合レンズから構成される。
【００８３】
以下に、実施例５に係るインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの諸元値を示す。
【００８４】
数値実施例５
（レンズ緒元）
R             D            nd            vd
[1]     497.9679       4.7491      1.51680        64.20
[2]    -497.9679       0.2500
[3]     223.1134       5.6678      1.43700        95.10
[4]   -1000.0000       0.2500
[5]     130.8862       5.6739      1.43700        95.10
[6]     634.8587       0.2500
[7]     102.7184       9.7593      1.59349        67.00
[8]    -181.3097       2.5000      1.80610        40.73
[9]     260.5743           d9
[10]     940.6304       2.5000      1.77250        49.62
[11]     109.0209       3.8000
[12]       0.0000       4.4387      1.80518        25.46
[13]    -133.6726       2.0000      1.51823        58.96 
[14]     102.8251          d14
[15]      57.0430       4.6014      1.72916        54.67
[16]     610.2521       0.1500
[17]      58.6170       1.3000      1.80610        33.27
[18]      29.0972       8.5990      1.43700        95.10
[19]    -426.0296          d19
[20]         絞り       4.5224
[21]    -118.9693       1.3000      1.80518        25.46
[22]      46.5038       4.8549
[23]      57.4072       5.8058      1.80518        25.46
[24]     -97.9626       3.5169
[25]     111.6508       0.9000      1.62041        60.34
[26]      19.9357       3.1476      1.80518        25.46
[27]      28.0652       4.2929
[28]     -72.5767       0.9000      1.58913        61.25
[29]      55.8282       2.9955
[30]      69.6865       3.8000      1.62041        60.34
[31]     289.7155       0.4865
[32]      63.4341       1.7639      1.84666        23.78
[33]      27.7906       9.5000      1.80610        40.73
[34]    -325.5525           Bf 
（全体緒元）
撮影倍率         INF          1:2          1:1
f              174.60       135.06       103.04
Fno              2.91         4.73         5.33
2ω             14.07         5.36         1.72
（可変間隔）
撮影倍率         INF          1:2          1:1
d9              5.0151      21.7678      40.7961
d14            74.0922      40.3567       6.1746
d19             3.8779      20.8607      36.0145
Bf             53.49        53.49        53.49
(硝材屈折率テーブル)
レンズ      nC          nF          ng         θgF
1     1.51432     1.52237     1.52667      0.534
2     1.43559     1.44019     1.44264      0.533
3     1.43559     1.44019     1.44264      0.533
4     1.59078     1.59964     1.60439      0.536
5     1.80022     1.82001     1.83123      0.567
【００８５】
図４２に、実施例５に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の縦収差を示す。図４３に、実施例５に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２の縦収差を示す。図４４に、実施例５に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１の縦収差を示す。図４５では、実施例５に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図４６では、実施例５に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図４７では、実施例５に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１の通常時の横収差を（ａ）に、ｄ線に対するｇ線とＣ線の倍率色収差図を（ｂ）に示す。図４８に、実施例５に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの無限遠合焦時における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図４９に、実施例５に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：２における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。図５０に、実施例５に係る防振機能を有するインナーフォーカス式大口径望遠マクロレンズの撮影倍率１：１における入射角０．３°相当の手振れ補正時の横収差を示す。
【００８６】
また、これらの各実施例における条件式の対応値の一覧を示す。
【００８７】
（条件式対応値）
条件範囲                   実施例1   実施例2   実施例3   実施例4   実施例5
(1)0.38＜f1/f＜1.00               0.61      0.63      0.57      0.67      0.65
(2)3.33＜β2＜8.79                5.41      5.40      5.86      5.00      5.21
(3)0.34＜|f2/f|＜0.97             0.57      0.59      0.51      0.65      0.62
(4)0.81＜(f3・Fno)/f＜1.90         1.25      1.26      1.26      1.23      1.21
(5)0.003＜f4R/f4＜0.070           0.044     0.015     0.024     0.005     0.047
(6)0.40＜|1/{β6・(1-β5)}|＜0.86  0.55      0.55      0.57      0.55      0.53
(7)0.016＜β6/β5＜0.052          0.031     0.035     0.024     0.036     0.035
(8)θgFL1'-θgFL1＜0.050          0.033     0.033     0.034     0.033     0.033
【符号の説明】
【００８８】
Ｌ１    第１レンズ群Ｌ１
Ｌ２    第２レンズ群Ｌ２
Ｌ３    第３レンズ群Ｌ３
Ｌ４    第４レンズ群Ｌ４
Ｌ５    第５レンズ群Ｌ５
Ｌ６    第６レンズ群Ｌ６
Ｌ４Ｆ  第４Ｆレンズ群
Ｌ４Ｒ  第４Ｒレンズ群
Ｓ      開口絞り
Ｉ      像面
ｄ      ｄ線
Ｃ      Ｃ線
ｇ      ｇ線
Ｆｎｏ  Ｆナンバー
ΔＳ    サジタル像面
ΔＭ    メリジオナル像面
【図１】
0005848099.tif 000002
【図２】
0005848099.tif 000003
【図３】
0005848099.tif 000004
【図４】
0005848099.tif 000005
【図５】
0005848099.tif 000006
【図６】
0005848099.tif 000007
【図７】
0005848099.tif 000008
【図８】
0005848099.tif 000009
【図９】
0005848099.tif 000010
【図１０】
0005848099.tif 000011
【図１１】
0005848099.tif 000012
【図１２】
0005848099.tif 000013
【図１３】
0005848099.tif 000014
【図１４】
0005848099.tif 000015
【図１５】
0005848099.tif 000016
【図１６】
0005848099.tif 000017
【図１７】
0005848099.tif 000018
【図１８】
0005848099.tif 000019
【図１９】
0005848099.tif 000020
【図２０】
0005848099.tif 000021
【図２１】
0005848099.tif 000022
【図２２】
0005848099.tif 000023
【図２３】
0005848099.tif 000024
【図２４】
0005848099.tif 000025
【図２５】
0005848099.tif 000026
【図２６】
0005848099.tif 000027
【図２７】
0005848099.tif 000028
【図２８】
0005848099.tif 000029
【図２９】
0005848099.tif 000030
【図３０】
0005848099.tif 000031
【図３１】
0005848099.tif 000032
【図３２】
0005848099.tif 000033
【図３３】
0005848099.tif 000034
【図３４】
0005848099.tif 000035
【図３５】
0005848099.tif 000036
【図３６】
0005848099.tif 000037
【図３７】
0005848099.tif 000038
【図３８】
0005848099.tif 000039
【図３９】
0005848099.tif 000040
【図４０】
0005848099.tif 000041
【図４１】
0005848099.tif 000042
【図４２】
0005848099.tif 000043
【図４３】
0005848099.tif 000044
【図４４】
0005848099.tif 000045
【図４５】
0005848099.tif 000046
【図４６】
0005848099.tif 000047
【図４７】
0005848099.tif 000048
【図４８】
0005848099.tif 000049
【図４９】
0005848099.tif 000050
【図５０】
0005848099.tif 000051