(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の発光素子を備え、
前記複数の発光素子は、各発光素子の中心周波数ごとに複数の発光素子群に区分けされ、
前記発光素子群の中心周波数と隣接する他の発光素子群の中心周波数との中心周波数差は、前記複数の発光素子群におけるスペクトル半値全幅の平均値よりも大きく且つ１１．４ＴＨｚよりも小さい光源装置。
【請求項２】
前記発光素子群の中心周波数と隣接する他の発光素子群の中心周波数との中心周波数差は、３．３ＴＨｚ以上であって且つ１０．４ＴＨｚ以下である請求項１に記載の光源装置。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の光源装置を備え、
前記光源装置から出射される光を投射光として用いる画像投影装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の発光素子を備える光源装置に関し、また、該光源装置を備える画像投影装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、光源装置として、複数の発光素子を備える光源装置が、知られている（例えば、特許文献１）。そして、特許文献１には、一つの発光素子における複数のエミッタから出射されるレーザ光の中心波長差を、当該レーザ光のスペクトル半値全幅以下にすることで、スペックルノイズを低減することができる、と記載されている。しかしながら、斯かる構成では、スペックルノイズを充分に低減することができないことが分かった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特表２００４−５０３９２３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
よって、本発明は、斯かる事情に鑑み、スペックスノイズを充分に低減することができる光源装置及び画像投影装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明に係る光源装置は、複数の発光素子を備え、前記複数の発光素子は、各発光素子の中心周波数ごとに複数の発光素子群に区分けされ、前記発光素子群の中心周波数と隣接する他の発光素子群の中心周波数との中心周波数差は、前記複数の発光素子群におけるスペクトル半値全幅の平均値よりも大きく且つ１１．４ＴＨｚよりも小さい。
【０００６】
また、光源装置においては、前記発光素子群の中心周波数と隣接する他の発光素子群の中心周波数との中心周波数差は、３．３ＴＨｚ以上であって且つ１０．４ＴＨｚ以下である、という構成でもよい。
【０００７】
また、画像投影装置は、前記光源装置を備え、前記光源装置から出射される光を投射光として用いる。
【発明の効果】
【０００８】
以上の如く、本発明に係る光源装置及び画像投影装置は、スペックスノイズを充分に低減することができる、という優れた効果を奏する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】一実施形態に係る画像投影装置の全体概要図である。
【図２】同実施形態に係る光源装置の要部概要図である。
【図３】同実施形態に係る光源装置の周波数と光強度との関係を示す図である。
【図４】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、周波数領域の関係を説明する図である。
【図５】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、周波数領域の関係を説明する図である。
【図６】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、周波数領域の関係、及び発光素子群のスペクトル半値全幅の関係を説明する図である。
【図７】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、発光素子群のスペクトル半値全幅の関係を説明する図である。
【図８】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、発光素子群のスペクトル半値全幅の関係を説明する図である。
【図９】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、発光素子群の最大中心周波数差の関係を説明する図である。
【図１０】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、発光素子群の最大中心周波数差の関係を説明する図である。
【図１１】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、発光素子群の最大中心周波数差の関係を説明する図である。
【図１２】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、発光素子群の最大中心周波数差の関係を説明する図である。
【図１３】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、発光素子群の最大中心周波数差の関係を説明する図である。
【図１４】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、発光素子群の最大中心周波数差の関係を説明する図である。
【図１５】中心周波数差とスペックルコントラスト減少率との関係を示す図であって、発光素子群の最大中心周波数差の関係を説明する図である。
【図１６】最大中心周波数差に対して、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率よりも大きいスペックルコントラスト減少率を有する中心周波数差の範囲を示す図である。
【図１７】最大中心周波数差に対して、５０％向上率のスペックルコントラスト減少率以上のスペックルコントラスト減少率を有する中心周波数差の範囲を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、光源装置及び画像投影装置における一実施形態について、図１〜図３を参酌して説明する。なお、各図において、図面の寸法比と実際の寸法比とは、必ずしも一致していない。
【００１１】
図１に示すように、本実施形態に係る画像投影装置１は、それぞれ異なる色の光を出射する複数（本実施形態においては３つ）の光源装置２（２Ｒ，２Ｇ，２Ｂ）と、光源装置２からの光で光画像を生成し、スクリーン１００に投影する画像投影部１０とを備えている。また、画像投影装置１は、光源装置２から出射された光を伝搬して画像投影部１０に入射する導光体（例えば、光ファイバ）２０を備えている。
【００１２】
光源装置２は、第１の色（例えば、赤色）の光を出射する第１の光源装置２Ｒと、第２の色（例えば、緑色）の光を出射する第２の光源装置２Ｇと、第３の色（例えば、青色）の光を出射する第３の光源装置２Ｂとを備えている。本実施形態においては、複数の光源装置２は、第１〜第３の色の光を分離した状態で画像投影部１０に向けて出射している。
【００１３】
画像投影部１０は、各光源装置２から出射された光が入射されて光画像を生成する画像光学系１１と、画像光学系１１から出射された光画像を入射してスクリーン１００に投影する投影光学系（例えば、投影レンズ）１２とを備えている。また、画像投影部１０は、各光学系１１，１２を収容する画像投影本体部１３を備えている。なお、画像投影本体部１３は、導光体２０の他端部と接続される接続部１３ａを備えている。
【００１４】
画像光学系１１は、光源装置２から出射された光のうち所定の偏光成分のみを透過する偏光ビームスプリッタ１１ａと、偏光ビームスプリッタ１１ａから出射された光を変調することで光画像にする空間変調素子１１ｂとを備えている。また、画像光学系１１は、各空間変調素子１１ｂで透過された光を合成するダイクロイックプリズム１１ｃと、第１及び第３の光源装置２Ｒ，２Ｂから出射されたレーザ光を反射する反射ミラー１１ｄとを備えている。
【００１５】
本実施形態においては、各空間変調素子１１ｂは、透過型液晶素子としている。なお、画像光学系１１は、反射型液晶素子又はデジタルマイクロミラーデバイスである空間変調素子１１ｂを備える、という構成でもよい。
【００１６】
光源装置２は、光を出射する複数の光源部３と、複数の光源部３から出射された光が入射される光学系４と、複数の光源部３及び光学系４を収容する本体部５とを備えている。なお、本体部５は、導光体２０の一端部と接続される接続部５ａを備えている。
【００１７】
図２に示すように、光源部３は、光を発する発光素子６と、発光素子６から出射される光を略平行光にするコリメータレンズ７とを備えている。本実施形態においては、各光源装置２において、発光素子６は、９つ備えられており、それぞれ第１〜第９の発光素子６１〜６９という。また、本実施形態においては、発光素子６は、レーザ光を出射する半導体レーザとしており、該半導体レーザは、１つのエミッタを有するＣＡＮタイプでもよく、複数のエミッタを有するアレイタイプでもよい。
【００１８】
複数の発光素子６１〜６９は、各発光素子６１〜６９の中心周波数ｆ６１〜ｆ６９ごとに複数の発光素子群８に区分けされている。本実施形態においては、発光素子群８は、３つ備えられており、それぞれ第１〜第３の発光素子群８１〜８３という。なお、第１の発光素子群８１は、第１〜第３の発光素子６１〜６３を備えており、第２の発光素子群８２は、第４〜第６の発光素子６４〜６６を備えており、第３の発光素子群８３は、第７〜第９の発光素子６７〜６９を備えている。
【００１９】
まず、本実施形態に係る各発光素子群８１〜８３の区分けについて、説明する。
【００２０】
図３は、周波数に対する光強度のスペクトル分布を示している。破線Ｓ６１〜Ｓ６９は、各発光素子６１〜６９のスペクトル分布を示しており、実線Ｓ８１〜８３は、各発光素子群８１〜８３のスペクトル分布を示している。本実施形態においては、各発光素子６１〜６９は、スペクトル分布が略同じとなるように、構成されている。
【００２１】
各発光素子群８１〜８３は、所定の１ＴＨｚの範囲に中心周波数を有する少なくとも１つの発光素子６１〜６９から構成されている。また、各発光素子群８１〜８３は、スペクトル分布において、スペクトル半値全幅（相対光強度がピーク値の５０％になる周波数幅）の周波数範囲が離間するように（即ち、重ならないように）、それぞれ区分けされている。
【００２２】
第１の発光素子群８１は、５５９．５ＴＨｚ〜５６０．５ＴＨｚの１ＴＨｚの範囲に中心周波数を有する第１〜第３の発光素子６１〜６３で構成されている。具体的には、第１の発光素子６１の中心周波数は、５６０ＴＨｚであり、第２の発光素子６２の中心周波数は、５５９．５ＴＨｚであり、第３の発光素子６３の中心周波数は、５６０．５ＴＨｚである。
【００２３】
第２の発光素子群８２は、５６３．５ＴＨｚ〜５６４．５ＴＨｚの１ＴＨｚの範囲に中心周波数を有する第４〜第６の発光素子６４〜６６で構成されている。具体的には、第４の発光素子６４の中心周波数は、５６４ＴＨｚであり、第５の発光素子６５の中心周波数は、５６３．５ＴＨｚであり、第６の発光素子６６の中心周波数は、５６４．５ＴＨｚである。
【００２４】
第３の発光素子群８３は、５６７．５ＴＨｚ〜５６８．５ＴＨｚの１ＴＨｚの範囲に中心周波数を有する第７〜第９の発光素子６７〜６９で構成されている。具体的には、第７の発光素子６７の中心周波数は、５６８ＴＨｚであり、第８の発光素子６８の中心周波数は、５６７．５ＴＨｚであり、第９の発光素子６９の中心周波数は、５６８．５ＴＨｚである。
【００２５】
本実施形態においては、各発光素子６１〜６９の中心周波数は、スペクトル分布において、スペクトル半値全幅（相対光強度がピーク値の５０％になる周波数幅）の中心となる周波数としている。なお、各発光素子６１〜６９の中心周波数は、スペクトル分布において、ピーク周波数（相対光強度がピーク値となる周波数）としてもよい。
【００２６】
次に、本実施形態に係る各発光素子群８１〜８３のスペクトル分布について、説明する。
【００２７】
第１の発光素子群８１のスペクトル半値全幅Δｆ８１（＝ｆ８１ｂ−ｆ８１ａ）は、
１．５ＴＨｚであって、第１の発光素子群８１の中心周波数ｆ８１ｃは、５６０ＴＨｚである。なお、各発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１ｃ〜ｆ８３ｃは、スペクトル分布において、スペクトル半値全幅の中心となる周波数（例えば、第１の発光素子群８１の中心周波数ｆ８１ｃにおいては、ｆ８１ｃ＝ｆ８１ａ＋（ｆ８１ｂ−ｆ８１ａ）／２）としている。
【００２８】
第２の発光素子群８２のスペクトル半値全幅Δｆ８２（＝ｆ８２ｂ−ｆ８２ａ）は、
１．５ＴＨｚであって、第２の発光素子群８２の中心周波数ｆ８２ｃは、５６４ＴＨｚである。また、第３の発光素子群８３のスペクトル半値全幅Δｆ８３（＝ｆ８３ｂ−ｆ８３ａ）は、１．５ＴＨｚであって、第３の発光素子群８３の中心周波数ｆ８３ｃは、５６８ＴＨｚである。
【００２９】
このように、各発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１ｃ〜ｆ８３ｃと、隣接する他の発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１ｃ〜ｆ８３ｃとの中心周波数差ΔＳ１２（＝ｆ８２ｃ−ｆ８１ｃ），ΔＳ２３（＝ｆ８３ｃ−ｆ８２ｃ）は、それぞれ４ＴＨｚである。そして、複数の発光素子群８１〜８３におけるスペクトル半値全幅Δｆ８１〜Δｆ８３の平均値は、１．５ＴＨｚである。
【００３０】
また、最大中心周波数差ΔＷ１（＝ｆ８３ｃ−ｆ８１ｃ）は、８ＴＨｚである。なお、最大中心周波数差ΔＷ１は、複数の発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１〜ｆ８３のうち、最大の中心周波数ｆ８３と最小の中心周波数ｆ８１との周波数差をいう。
【００３１】
本実施形態に係る画像投影装置１及び光源装置２の構成については以上の通りであり、次に、本実施形態に係る画像投影装置１及び光源装置２の作用について、図４〜図１７を参酌して説明する。
【００３２】
図４〜図１５において、スペックルコントラスト減少率は、スペクトル半値全幅が０．２ＴＨｚである１つの発光素子群のスペックルコントラストに対する、スペックルコントラストの減少率である。なお、スペックルコントラストは、ゲイン２．４のスクリーンに照射した場合のシミュレーション値を用いており、下記の数式に基づいて算出している。
0005930233.tif 000002
ただし、Ｋｇはスペクトルの自己相関関数を表し、μは２つの異なる波長でのスペックルの相関関数を表し、Δνは周波数差を表す。
【００３３】
まず、周波数の領域がスペックルコントラスト減少率に与える影響を、図４〜図６を参酌して説明する。
【００３４】
図４〜図６において、各発光素子群のスペクトル半値全幅は、０．２ＴＨｚと同じであり、また、最大中心周波数差も、３０ＴＨｚと同じである。斯かる条件において、中心周波数差を変化させて、スペックルコントラスト減少率を算出した。例えば、中心周波数差が１５ＴＨｚである場合は、発光素子群は３つとなり、中心周波数差が１０ＴＨｚである場合は、発光素子群は４つとなり、中心周波数差が５ＴＨｚである場合は、発光素子群は、７つとなる。
【００３５】
そして、図４は、青色の光の周波数領域である６３７ＴＨｚ（４７１ｎｍ）〜６６７ＴＨｚ（４４９ｎｍ）の場合を示し、図５は、赤色の光の周波数領域である４５４ＴＨｚ（６６０ｎｍ）〜４８４ＴＨｚ（６１９ｎｍ）の場合を示し、図６は、緑色の光の周波数領域である５４１ＴＨｚ（５５４ｎｍ）〜５７１ＴＨｚ（５２５ｎｍ）の場合を示している。図４〜図６に示すように、周波数の領域がスペックルコントラスト減少率に与える影響は、殆どない。
【００３６】
次に、各発光素子群のスペクトル半値全幅がスペックルコントラスト減少率に与える影響を、図６〜図８を参酌して説明する。
【００３７】
図６〜図８において、最大中心周波数差は、３０ＴＨｚと同じであり、また、周波数領域も、５４１ＴＨｚ〜５７１ＴＨｚと同じである。斯かる条件において、中心周波数差を変化させて、スペックルコントラスト減少率を算出した。
【００３８】
そして、図６は、各発光素子群のスペクトル半値全幅が０．２ＴＨｚである場合を示し、図７は、各発光素子群のスペクトル半値全幅が０．１ＴＨｚである場合を示し、図８は、各発光素子群のスペクトル半値全幅が１．０ＴＨｚである場合を示している。図６〜図８に示すように、各発光素子群のスペクトル半値全幅がスペックルコントラスト減少率に与える影響は、殆どない。
【００３９】
そこで、最大中心周波数差がスペックルコントラスト減少率に与える影響を、図９〜図１７を参酌して説明する。
【００４０】
図９〜図１５において、各発光素子群のスペクトル半値全幅は、０．２ＴＨｚと同じである。斯かる条件で、さまざまな最大中心周波数差において、中心周波数差を変化させて、スペックルコントラスト減少率を算出した。
【００４１】
図９は、最大中心周波数差が２０ＴＨｚ（５４６ＴＨｚ〜５６６ＴＨｚ）である場合を示している。斯かる場合、図９に示すように、特許文献１に係る発明（最大中心周波数差が発光素子のスペクトル半値全幅以下である発明）のスペックルコントラスト減少率Ｄ１に対して当該減少率を向上させるには、中心周波数差が０．２ＴＨｚ（各発光素子群８１〜８３のスペクトル半値全幅Δｆ８１〜Δｆ８３の平均値）よりも大きく且つ１７．３ＴＨｚよりも小さい必要がある。
【００４２】
また、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１に対して、最大のスペックルコントラスト減少率Ｄ２が１００％向上率とした際に、５０％向上率のスペックルコントラスト減少率Ｄ３（＝Ｄ１＋（Ｄ１＋Ｄ２）／２）以上を満たすには、中心周波数差が３．３ＴＨｚ以上であり且つ１３．８ＴＨｚ以下であればよい。
【００４３】
図１０は、最大中心周波数差が３０ＴＨｚ（５４１ＴＨｚ〜５７１ＴＨｚ）である場合を示している。斯かる場合、図１０に示すように、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１に対して該減少率を向上させるには、中心周波数差が０．２ＴＨｚ（各発光素子群８１〜８３のスペクトル半値全幅Δｆ８１〜Δｆ８３の平均値）よりも大きく且つ１４．７ＴＨｚよりも小さい必要がある。また、５０％向上率のスペックルコントラスト減少率Ｄ３以上を満たすには、中心周波数差が３．２ＴＨｚ以上であり且つ１２．３ＴＨｚ以下であればよい。
【００４４】
図１１は、最大中心周波数差が３５ＴＨｚ（５４２ＴＨｚ〜５７７ＴＨｚ）である場合を示している。斯かる場合、図１１に示すように、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１に対して該減少率を向上させるには、中心周波数差が０．２ＴＨｚ（各発光素子群８１〜８３のスペクトル半値全幅Δｆ８１〜Δｆ８３の平均値）よりも大きく且つ１４．０ＴＨｚよりも小さい必要がある。また、５０％向上率のスペックルコントラスト減少率Ｄ３以上を満たすには、中心周波数差が３．３ＴＨｚ以上であり且つ１２．２ＴＨｚ以下であればよい。
【００４５】
図１２は、最大中心周波数差が５０ＴＨｚ（５３３ＴＨｚ〜５８３ＴＨｚ）である場合を示している。斯かる場合、図１２に示すように、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１に対して該減少率を向上させるには、中心周波数差が０．２ＴＨｚ（各発光素子群８１〜８３のスペクトル半値全幅Δｆ８１〜Δｆ８３の平均値）よりも大きく且つ１３．０ＴＨｚよりも小さい必要がある。また、５０％向上率のスペックルコントラスト減少率Ｄ３以上を満たすには、中心周波数差が３．３ＴＨｚ以上であり且つ１１．４ＴＨｚ以下であればよい。
【００４６】
図１３は、最大中心周波数差が７０ＴＨｚ（５１８ＴＨｚ〜５８８ＴＨｚ）である場合を示している。斯かる場合、図１３に示すように、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１に対して該減少率を向上させるには、中心周波数差が０．２ＴＨｚ（各発光素子群８１〜８３のスペクトル半値全幅Δｆ８１〜Δｆ８３の平均値）よりも大きく且つ１２．１ＴＨｚよりも小さい必要がある。また、５０％向上率のスペックルコントラスト減少率Ｄ３以上を満たすには、中心周波数差が３．２ＴＨｚ以上であり且つ１０．９ＴＨｚ以下であればよい。
【００４７】
図１４は、最大中心周波数差が９０ＴＨｚ（５１０ＴＨｚ〜６００ＴＨｚ）である場合を示している。斯かる場合、図１４に示すように、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１に対して該減少率を向上させるには、中心周波数差が０．２ＴＨｚ（各発光素子群８１〜８３のスペクトル半値全幅Δｆ８１〜Δｆ８３の平均値）よりも大きく且つ１１．５ＴＨｚよりも小さい必要がある。また、５０％向上率のスペックルコントラスト減少率Ｄ３以上を満たすには、中心周波数差が３．０ＴＨｚ以上であり且つ１０．５ＴＨｚ以下であればよい。
【００４８】
図１５は、最大中心周波数差が１００ＴＨｚ（５００ＴＨｚ〜６００ＴＨｚ）である場合を示している。斯かる場合、図１５に示すように、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１に対して該減少率を向上させるには、中心周波数差が０．２ＴＨｚ（各発光素子群８１〜８３のスペクトル半値全幅Δｆ８１〜Δｆ８３の平均値）よりも大きく且つ１１．４ＴＨｚよりも小さい必要がある。また、５０％向上率のスペックルコントラスト減少率Ｄ３以上を満たすには、中心周波数差が２．７ＴＨｚ以上であり且つ１０．４ＴＨｚ以下であればよい。
【００４９】
そして、図１６は、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１よりも大きい減少率を有する中心周波数差の範囲を斜線領域で示している。これにより、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１よりも大きい減少率とするためには、隣接する発光素子群同士８１，８２（８２，８３）の中心周波数差ΔＳ１２，ΔＳ２３は、複数の発光素子群８１〜８３におけるスペクトル半値全幅Δｆ８１〜Δｆ８３の平均値（０．２ＴＨｚ）よりも大きく、１１．４ＴＨｚよりも小さくすればよい。なお、該中心周波数差ΔＳ１２，ΔＳ２３は、１１．０ＴＨｚ以下とすることが、好ましい。
【００５０】
また、図１７は、５０％向上率のスペックルコントラスト減少率Ｄ３以上を満たす中心周波数差の範囲を斜線領域で示している。これにより、５０％向上率のスペックルコントラスト減少率Ｄ３以上とするためには、隣接する他の発光素子群同士８１，８２（８２，８３）の中心周波数差ΔＳ１２，ΔＳ２３は、３．３ＴＨｚ以上であって且つ１０．４ＴＨｚ以下とすればよい。なお、該中心周波数差ΔＳ１２，ΔＳ２３は、３．５ＴＨｚ以上とすることが、好ましく、また、該中心周波数差ΔＳ１２，ΔＳ２３は、１０．０ＴＨｚ以下とすることが好ましい。
【００５１】
また、図１１〜図１５に示すように、最大中心周波数差ΔＷ１を３５ＴＨｚ以上にすることで、スペックルコントラスト減少率を５０％以上にすることができる。これにより、最大中心周波数差ΔＷ１は、３５ＴＨｚ以上であることが好ましい。なお、最大中心周波数差ΔＷ１が１００ＴＨｚよりも大きくなると、最小の中心周波数の発光素子群と最大の中心周波数の発光素子群とが発する光の色度は、異なってしまう。
【００５２】
以上より、本実施形態に係る光源装置２は、複数の発光素子６１〜６９を備え、前記複数の発光素子６１〜６９は、各発光素子６１〜６９の中心周波数ごとに複数の発光素子群８１〜８３に区分けされ、前記発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１〜ｆ８３と隣接する他の発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１〜ｆ８３との中心周波数差ΔＳ１２，ΔＳ２３は、前記複数の発光素子群８１〜８３におけるスペクトル半値全幅Δｆ８１〜Δｆ８３の平均値よりも大きく且つ１１．４ＴＨｚよりも小さい。
【００５３】
斯かる構成によれば、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１よりも、大きいスペックルコントラスト減少率を有することができる。これにより、スペックスノイズを充分に低減することができる、
【００５４】
また、本実施形態に係る光源装置２においては、前記発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１〜ｆ８３と隣接する他の発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１〜ｆ８３との中心周波数差ΔＳ１２，ΔＳ２３は、３．３ＴＨｚ以上であって且つ１０．４ＴＨｚ以下である。
【００５５】
斯かる構成によれば、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１に対して、最大のスペックルコントラスト減少率Ｄ２が１００％向上率とした際に、５０％向上率のスペックルコントラスト減少率Ｄ３（＝Ｄ１＋（Ｄ１＋Ｄ２）／２）以上を満たすことができる。これにより、スペックスノイズをさらに充分に低減することができる、
【００５６】
また、本実施形態に係る画像投影装置１は、前記光源装置２を備え、前記光源装置２から出射される光を投射光として用いる。
【００５７】
斯かる構成によれば、特許文献１に係る発明のスペックルコントラスト減少率Ｄ１よりも、大きいスペックルコントラスト減少率を有することができる。これにより、スペックスノイズを充分に低減することができる、
【００５８】
なお、光源装置及び画像投影装置は、上記した実施形態の構成に限定されるものではなく、また、上記した作用効果に限定されるものではない。また、光源装置及び画像投影装置は、本発明の要旨を逸脱しない範囲内において種々変更を加え得ることは勿論である。例えば、下記する各種の変更例に係る構成や方法等を任意に選択して、上記した実施形態に係る構成や方法等に採用してもよいことは勿論である。
【００５９】
上記実施形態に係る光源装置２（図３参照）においては、発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１〜ｆ８３と、隣接する他の発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１〜ｆ８３との中心周波数差ΔＳ１２，ΔＳ２３は、４．０ＴＨｚである、という構成である。しかしながら、光源装置は、斯かる構成に限られない。例えば、光源装置においては、発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１〜ｆ８３と、隣接する他の発光素子群８１〜８３の中心周波数ｆ８１〜ｆ８３との中心周波数差ΔＳ１２，ΔＳ２３は、複数の発光素子群ｆ８１〜ｆ８３におけるスペクトル半値全幅Δｆ８１〜Δｆ８３の平均値よりも大きく且つ１１．４ＴＨｚよりも小さい、という構成であればよい。
【００６０】
また、上記実施形態に係る光源装置２（図２参照）においては、発光素子６１〜６９は、９つ備えられ、発光素子群８１〜８３は、３つ備えられている、という構成である。しかしながら、光源装置は、斯かる構成に限られない。例えば、光源装置においては、発光素子６は、複数備えられていればよく、特に数量を限定されず、また、発光素子群８も、複数備えられていればよく、特に数量を限定されない。
【００６１】
また、上記実施形態に係る画像投影装置１（図１参照）においては、光源装置２は、３つ備えられている、という構成である。しかしながら、画像投影装置は、斯かる構成に限られない。例えば、画像投影装置においては、光源装置２は、１つ、２つ、又は４つ以上備えられている、という構成でもよい。
【符号の説明】
【００６２】
１…画像投影装置、２，２Ｒ，２Ｇ，２Ｂ…光源装置、３…光源部、４…光学系、５…本体部、５ａ…接続部、６…発光素子、７…コリメータレンズ、８…発光素子群、１０…画像投影部、１１…画像光学系、１１ａ…偏光ビームスプリッタ、１１ｂ…空間変調素子、１１ｃ…ダイクロイックプリズム、１１ｄ…反射ミラー、１２…投影光学系、１３…画像投影本体部、１３ａ…接続部、２０…導光体、６１〜６９…（第１〜第９の）発光素子、８１〜８３…（第１〜第３の）発光素子群、１００…スクリーン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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