(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンピューティング・デバイスが、期間にわたる前記コンピューティング・デバイスの物理的な動きを示す前記コンピューティング・デバイス上のセンサからのセンサ・データを受け取る工程と、
同一期間に存在する２つの信号が、前記コンピューティング・デバイスの前記物理的な動きの第１の特性に対応する運動トリガ信号と、前記コンピューティング・デバイスの前記物理的な動きの第２の特性に対応する運動確認信号とを含むことを、前記コンピューティング・デバイスが、前記センサ・データに基づいて決定する工程と、
前記コンピューティング・デバイスが、
前記運動トリガ信号が、事前定義されたしきい値帯域内から事前定義された前記しきい値帯域の外への遷移を有し、かつ、前記運動確認信号が、事前定義された前記しきい値帯域内に存在するか否かを決定する工程であって、
事前定義された前記しきい値帯域は、前記第１の特性および前記第２の特性による物理的な動きの範囲を含む、工程と、
前記運動トリガ信号が事前定義された前記しきい値帯域内から事前定義された前記しきい値帯域の外への前記遷移を有し、かつ、前記運動確認信号が事前定義された前記しきい値帯域内に存在するとき、前記コンピューティング・デバイスが、前記コンピューティング・デバイスの事前定義されたアクションを開始する工程であって、事前定義された前記アクションは、前記第１の特性に関連付けられており、前記第２の特性に関連付けられていない、アクション開始工程と、
前記運動トリガ信号が事前定義された前記しきい値帯域内から事前定義された前記しきい値帯域の外への前記遷移を有し、かつ、前記運動確認信号が事前定義された前記しきい値帯域外に存在するとき、前記コンピューティング・デバイスが、事前定義された前記アクションの開始を防止する、アクション防止工程と、を備える方法。
【請求項２】
前記センサは、加速度計、ジャイロスコープ、および磁力計のうちの１以上を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記物理的な動きの前記第１の特性は、前記コンピューティング・デバイスの正面に対して垂直な軸に沿った前記コンピューティング・デバイスの加速を含み、
前記物理的な動きの前記第２の特性は、前記コンピューティング・デバイスのローリング回転運動またはヨー回転運動を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記コンピューティング・デバイスの前記物理的な動きは、前記コンピューティング・デバイスの正面に対して垂直な軸に沿った急加速と、それに続く急減速を含み、
事前定義された前記アクションは、前記コンピューティング・デバイスによって表示された画像のズーム・インまたはズーム・アウトを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記運動トリガ信号は、加速度計からのデータを含み、
前記運動確認信号は、ジャイロスコープからのデータを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
ノイズを低減するために１以上のローパス・フィルタによって前記センサ・データを処理する工程をさらに備える、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記アクション防止工程は、前記運動確認信号が事前定義された前記しきい値帯域の外に存在するとき、アクション・ロックアウト条件が少なくとも所定の期間持続するように、前記運動確認信号に対して前記所定の期間持続するピーク保持を実施する工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
前記運動トリガ信号が事前定義された前記しきい値内から事前定義された前記しきい値帯域の外への遷移を有する確率を計算する工程をさらに備え、
前記アクション開始工程は、前記確率が所定の値を超えた場合、事前定義された前記アクションを部分的にのみ開始する、部分アクション開始工程を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
事前定義された前記アクションは、前記コンピューティング・デバイスによって表示された画像のズーム・インを含み、
前記部分アクション開始工程は、前記画像を部分的にズーム・インする工程を含む、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
事前定義された前記アクションが実施される速さは、前記運動トリガ信号の振幅に比例する、請求項１に記載の方法。
【請求項１１】
前記コンピューティング・デバイスはスマートフォンである、請求項１に記載の方法。
【請求項１２】
ソフトウェアを含む１以上の非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、前記ソフトウェアが実行されたとき、
期間にわたるコンピューティング・デバイスの物理的な動きを示す前記コンピューティング・デバイス上のセンサからのセンサ・データを受け取る工程と、
同一期間に存在する２つの信号が、前記コンピューティング・デバイスの前記物理的な動きの第１の特性に対応する運動トリガ信号と、前記コンピューティング・デバイスの前記物理的な動きの第２の特性に対応する運動確認信号とを含むことを前記センサ・データに基づいて決定する工程と、
前記運動トリガ信号が、事前定義されたしきい値帯域内から事前定義された前記しきい値帯域の外への遷移を有し、かつ、前記運動確認信号が、事前定義された前記しきい値帯域内に存在するか否かを決定する工程であって、事前定義された前記しきい値帯域は、前記第１の特性および前記第２の特性による物理的な動きの範囲を含む、工程と、
前記運動トリガ信号が事前定義された前記しきい値帯域内から事前定義された前記しきい値帯域の外への前記遷移を有し、かつ、前記運動確認信号が事前定義された前記しきい値帯域内に存在するとき、前記コンピューティング・デバイスの事前定義されたアクショ
ンを開始する工程であって、事前定義された前記アクションは、前記第１の特性に関連付けられており、前記第２の特性に関連付けられていない、アクション開始工程と、
前記運動トリガ信号が事前定義された前記しきい値帯域内から事前定義された前記しきい値帯域の外への前記遷移を有し、かつ、前記運動確認信号が事前定義された前記しきい値帯域外に存在するとき、事前定義された前記アクションの開始を防止する、アクション防止工程とを行わせる、媒体。
【請求項１３】
前記センサは、加速度計、ジャイロスコープ、および磁力計のうちの１以上を含む、請求項１２に記載の媒体。
【請求項１４】
前記物理的な動きの前記第１の特性は、前記コンピューティング・デバイスの正面に対して垂直な軸に沿った前記コンピューティング・デバイスの加速を含み、
前記物理的な動きの前記第２の特性は、前記コンピューティング・デバイスのローリング回転運動またはヨー回転運動を含む、請求項１２に記載の媒体。
【請求項１５】
前記コンピューティング・デバイスの前記物理的な動きは、前記コンピューティング・デバイスの正面に対して垂直な軸に沿った急加速と、それに続く急減速を含み、
事前定義された前記アクションは、前記コンピューティング・デバイスによって表示された画像のズーム・インまたはズーム・アウトを含む、請求項１２に記載の媒体。
【請求項１６】
前記運動トリガ信号は、加速度計からのデータを含み、
前記運動確認信号は、ジャイロスコープからのデータを含む、請求項１２に記載の媒体。
【請求項１７】
前記ソフトウェアが実行されたとき、ノイズを低減するために１以上のローパス・フィルタによって前記センサ・データを処理する工程をさらに行わせる、請求項１２に記載の媒体。
【請求項１８】
前記アクション防止工程は、前記運動確認信号が事前定義された前記しきい値帯域の外に存在するとき、アクション・ロックアウト条件が少なくとも所定の期間持続するように、前記運動確認信号に対して前記所定の期間持続するピーク保持を実施する工程を含む、請求項１２に記載の媒体。
【請求項１９】
前記ソフトウェアが実行されたとき、前記運動トリガ信号が事前定義された前記しきい値内から事前定義された前記しきい値帯域の外への遷移を有する確率を計算する工程をさらに行わせ、
前記アクション開始工程は、前記確率が所定の値を超えた場合、事前定義された前記アクションを部分的にのみ開始する、部分アクション開始工程を含む、請求項１２に記載の媒体。
【請求項２０】
１以上のプロセッサと、
前記プロセッサに結合され、前記プロセッサによって実行可能な命令を備えるメモリとを備えるシステムであって、前記プロセッサが、前記命令を実行したとき、
期間にわたるコンピューティング・デバイスの物理的な動きを示す前記コンピューティング・デバイス上のセンサからのセンサ・データを受け取る工程と、
同一期間に存在する２つの信号が、前記コンピューティング・デバイスの前記物理的な動きの第１の特性に対応する運動トリガ信号と、前記コンピューティング・デバイスの前記物理的な動きの第２の特性に対応する運動確認信号とを含むことを前記センサ・データに基づいて決定する工程と、
前記運動トリガ信号が、事前定義されたしきい値帯域内から事前定義された前記しきい
値帯域の外への遷移を有し、かつ、前記運動確認信号が、事前定義された前記しきい値帯域内に存在するか否かを決定する工程であって、事前定義された前記しきい値帯域は、前記第１の特性および前記第２の特性による物理的な動きの範囲を含む、工程と、
前記運動トリガ信号が事前定義された前記しきい値帯域内から事前定義された前記しきい値帯域の外への前記遷移を有し、かつ、前記運動確認信号が事前定義された前記しきい値帯域内に存在するとき、前記コンピューティング・デバイスの事前定義されたアクションを開始する工程であって、事前定義された前記アクションは、前記第１の特性に関連付けられており、前記第２の特性に関連付けられていない、アクション開始工程と、
前記運動トリガ信号が事前定義された前記しきい値帯域内から事前定義された前記しきい値帯域の外への前記遷移を有し、かつ、前記運動確認信号が事前定義された前記しきい値帯域外に存在するとき、事前定義された前記アクションの開始を防止する、アクション防止工程とが行われる、システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般に、モバイル・コンピューティング・デバイスに関する。
【背景技術】
【０００２】
スマートフォン、タブレット・コンピュータ、またはラップトップ・コンピュータなどモバイル・コンピューティング・デバイスは、ＧＰＳ受信機、コンパス、ジャイロスコープ、または加速度計など、その場所、向き、または方向を決定するための機能を含むことができる。そのようなデバイスは、ＢＬＵＥＴＯＯＴＨ（登録商標）通信、近距離通信（ＮＦＣ）、もしくは赤外線（ＩＲ）通信などの無線通信、またはワイヤレス・ローカル・エリア・ネットワーク（ＷＬＡＮ）もしくはセルラー電話ネットワークとの通信のための機能も含むことができる。また、そのようなデバイスは、１つまたは複数のカメラ、スキャナ、タッチ・スクリーン、マイクロフォン、またはスピーカを含むことができる。また、モバイル・コンピューティング・デバイスは、ゲーム、ウェブ・ブラウザ、またはソーシャルネットワーキング・アプリケーションなど、ソフトウェア・アプリケーションを実行することができる。ソーシャルネットワーキング・アプリケーションを用いて、ユーザは、自分のソーシャル・ネットワーク内の他のユーザと接続し、通信し、情報を共有することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００３】
【図１】例示的な軸と共に例示的なモバイル・コンピューティング・デバイスを示す図。
【図２Ａ】例示的な動きを受ける例示的なモバイル・コンピューティング・デバイスの図。
【図２Ｂ】例示的な動きを受ける例示的なモバイル・コンピューティング・デバイスの図。
【図３】センサ・データから計算された例示的な信号の図。
【図４】物理的な動きを決定し、モバイル・コンピューティング・デバイスのアクションを開始するための例示的な方法の図。
【図５Ａ】画像をズーム・インする例示的なアクションを開始する例示的な動きを受ける例示的なモバイル・コンピューティング・デバイスの図。
【図５Ｂ】画像をズーム・インする例示的なアクションを開始する例示的な動きを受ける例示的なモバイル・コンピューティング・デバイスの図。
【図６】例示的なコンピューティング・システムの図。
【発明を実施するための形態】
【０００４】
特定の実施形態では、モバイル・コンピューティング・デバイスは、デバイス内の１つまたは複数のモーション・センサからのデータに基づいて、デバイスが物理的な動きを受けていると決定することができる。モーション・センサは、加速度計、ジャイロスコープ、もしくは磁力計、またはそれらの任意の好適な組合せを含むことができる。センサ・データが特定の基準を満たす場合、モバイル・コンピューティング・デバイスは、事前定義されたアクションを開始することができる。たとえば、モバイル・コンピューティング・デバイスは、画像をそのディスプレイ画面上に表示するスマートフォンであってもよく、スマートフォンのある物理的な動きが感知されたとき、事前定義されたアクションは、画像のズーム・インまたはズーム・アウトを含むことができる。物理的な動きは、スマートフォンがユーザの手中に保持され、ユーザに向かって、またはユーザから遠ざかるように素早い揺動運動で「振られ」得る運動を含むことができ、この素早く振る動き（フリック動）は、スマートフォンの垂直軸または長手方向軸に沿った並進運動、またはスマートフ
ォンのピッチ回転運動を含むことができる。物理的な動きは、ジャイロスコープまたは加速度計からのデータを組み込み、物理的な動きの特性に従ってデータを加重することによって認識することができる。さらに、ローパス・フィルタをセンサ・データに適用し、手の震え、または偽の機械の動きもしくは振動によって引き起こされるノイズを低減することができる。
【０００５】
特定の実施形態では、意図せずにアクションを開始するのを回避するために、モバイル・コンピューティング・デバイスは、ある種の他の物理的な動きが感知された場合、アクションの開始を「ロック・アウト（制限）」してもよい。たとえば、フリック動は、（１）デバイスの垂直軸または長手方向軸に沿った並進運動、またはピッチ回転運動、および（２）比較的小さな量のローリングまたはヨーイング動があるとき認識され得る。過度の量のロールまたはヨーが感知されたとき、デバイスは、アクションの開始を防止またはロック・アウトしてもよい。
【０００６】
特定の実施形態では、モバイル・コンピューティング・デバイスは、センサ・データを監視し、センサ・データに基づいて物理的な動きの完了の可能性を予測し、次いで、予測が完了のしきい値可能性に達したとき対応するアクションを部分的に開始してもよい。対応するアクションの完了は、物理的な動きが完了した後で行われてもよい。物理的な動きがしきい値期間内に完了しない場合、対応するアクションが取り消されてもよい。たとえば、モバイル・コンピューティング・デバイスがセンサ・データを監視しながらフリック動である可能性５１％を検出した場合、デバイスは、画面上に表示された画像を５０％だけズーム・インするようにスケールの変更が行われ始めてもよい。その手を素早く振るジェスチャが、３００ミリ秒などの事前定義された期間内に完了した場合、ズーム・イン・アクションは１００％になり完了することになるが、そうでない場合、画像はその元のサイズにスケールの変更が行われて戻ることになる。
【０００７】
上記で開示されている実施形態は例示的なものにすぎず、本開示の範囲は、それらに限定されない。特定の実施形態は、上記で開示されている実施形態の構成要素、要素、特徴、機能、動作、または工程のすべて、または一部を含んでも、それらを含まなくてもよい。
【０００８】
図１は、正面１１０を有する例示的なモバイル・コンピューティング・デバイス１００を示す。特定の実施形態では、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、シングルボード・コンピュータ（ＳＢＣ）（たとえば、コンピュータ・オン・モジュール（ＣＯＭ）またはシステム・オン・モジュール（ＳＯＭ）など）、ラップトップもしくはノートブック・コンピュータ、モバイル電話、スマートフォン、携帯情報端末（ＰＤＡ）、タブレット・コンピュータ・システム、もしくはそれらの２つ以上の組合せであってよい。モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、１つもしくは複数の一体型ディスプレイ画面、または１つもしくは複数の外部ディスプレイ画面に対するインタフェースを含むことができる。モバイル・コンピューティング・デバイス１００の正面１１０は、ディスプレイ画面を含むことができる。本開示は、任意の好適な物理形態をとる任意の好適なモバイル・コンピューティング・デバイス１００を企図する。
【０００９】
図１は、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の並進動を特徴付けるための例示的な並進軸１２０と、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の回転動を特徴付けるための例示的な回転軸１３０とを示す。モバイル・コンピューティング・デバイス１００の物理的な動きは、回転変位もしくは並進変位、速度、加速度、または運動の任意の他の好適なより高次の特性、あるいはそれらの任意の好適な組合せを含むことができる。横軸と呼ばれることがあるＸ軸１２０ａと、長手方向軸と呼ばれることがあるＹ軸１２０ｂとが、互いに直交し、正面１１０の平面内に延在し得る。垂直軸と呼ばれることが
あるＺ軸１２０ｃは、正面１１０に対して直交し得る。ピッチ軸と呼ばれることがあるΘｘ軸１３０ａは、ピッチング、すなわちＸ軸１２０ａに対するモバイル・コンピューティング・デバイス１００の回転動を特徴付けるために使用され得る。ロール軸と呼ばれることがあるΘｙ軸１３０ｂは、ローリング、すなわちＹ軸１２０ｂに対するモバイル・コンピューティング・デバイス１００の回転動を特徴付けるために使用され得る。ヨー軸と呼ばれることがあるΘｚ軸１３０ｃは、ヨーイング、すなわちＺ軸１２０ｃに対するモバイル・コンピューティング・デバイス１００の回転動を特徴付けるために使用され得る。本開示は、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の位置、方向、または動きについて述べるために特定の軸について述べ、または示しているが、本開示は、任意の好適な方向を有する任意の好適な軸を企図する。本開示は、回転変位もしくは並進変位、速度、または加速度を含めて、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の特定の物理的な動きについて述べ、または示しているが、本開示は、ガタガタとした、または激しい上下動など運動の任意の好適なより高次の特性を含めて、任意の好適な動きまたは好適な動きの組合せを企図する。
【００１０】
特定の実施形態では、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の位置、方向、並進動、または回転動を検出するために１つまたは複数のタイプのセンサを含むことができる。これらのモーション・センサは、加速度計、ジャイロスコープ、もしくは磁力計、またはそれらの任意の好適な組合せを含むことができる。また、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、位置または動きを検出するために１つまたは複数の外部センサに対するインタフェースを含むことができる。本開示は、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の位置、方向、または動きを検出するための特定のセンサについて述べているが、本開示は、位置、方向、または動きを検出するための任意の好適なセンサを企図する。
【００１１】
特定の実施形態では、加速度計を使用し、並進軸１２０のいずれかに沿ったモバイル・コンピューティング・デバイス１００の並進動を決定することができる。たとえば、加速度計のセンサ・データを使用し、軸１２０に沿ったモバイル・コンピューティング・デバイス１００の線形加速度を決定することができる。さらに、特定の時間間隔にわたって加速度計データを積分する（または平均する）ことを使用し、軸１２０に沿ったモバイル・コンピューティング・デバイス１００の速度を決定することができる。軸１２０に沿ったモバイル・コンピューティング・デバイス１００の並進運動の他のより高次の特性は、加速度計データの時間に対する１つまたは複数の導関数を求めることによって決定され得る。特定の実施形態では、２つの異なる時間に得られたセンサ・データ間の差を計算することによって、導関数信号を得ることができる。
【００１２】
特定の実施形態では、ジャイロスコープを使用し、回転軸１３０のいずれかに沿ったモバイル・コンピューティング・デバイス１００の方向または回転動を決定することができる。たとえば、ジャイロスコープのセンサ・データを使用し、軸１３０に沿ったモバイル・コンピューティング・デバイス１００の角方向を決定することができる。ジャイロスコープ・データの時間に対する第１導関数を求めることによって、軸１３０に沿ったモバイル・コンピューティング・デバイス１００の回転（または角）速度を決定することができる。ジャイロスコープ・データの第２導関数を使用し、軸１３０に沿ったモバイル・コンピューティング・デバイス１００の回転（または角）加速度を決定することができる。追加のより高次の導関数を求めることを使用し、軸１３０に沿ったモバイル・コンピュート・デバイス１００の回転運動のより高次の特性を決定することができる。
【００１３】
特定の実施形態では、磁力計（たとえば、磁界センサ）を使用し、回転軸１３０のいずれかに沿ったモバイル・コンピューティング・デバイス１００の方向または回転動を測定することができる。磁力計は、地磁気または任意の他の好適な、実質的に静的な磁界を感
知し、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の角方向を決定することができる。磁力計データの時間に対する第１導関数を求めることによって、軸１３０に沿ったモバイル・コンピューティング・デバイス１００の回転速度を決定することができる。磁力計の第２導関数を使用し、軸１３０に沿ったモバイル・コンピューティング・デバイス１００の回転加速度を決定することができる。
【００１４】
図２Ａ〜図２Ｂは、例示的な物理的な動きを受ける例示的なモバイル・コンピューティング・デバイス１００を示す。図２Ａは、実質的に直立の位置で配向されたモバイル・コンピューティング・デバイス１００を示す。図２Ｂは、矢印によって示されている物理的な動きを受けた後のモバイル・コンピューティング・デバイス１００を示し、この動きは、並進動または回転動を含み得る。図２Ａからのモバイル・コンピューティング・デバイス１００の元の位置が、図２Ｂでは破線輪郭で示されている。特定の実施形態では、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、図２Ａおよび図２Ｂに示されている物理的な動きを受けている間、ユーザの手中に保持されていてもよい。特定の実施形態では、物理的な動きは、モバイル・コンピューティング・デバイス１００がユーザの手中に保持され、ユーザから遠ざかるように素早い揺動運動で「振られる」運動を含むことができる。フリック動は、Ｚ軸１２０ｃに沿った（たとえば、正面１１０に対して垂直な）変位、速度、もしくは加速度、Ｙ軸１２０ｂ（長手方向軸）に沿った変位、速度、もしくは加速度、またはΘｘ軸１３０ａに沿ったピッチ回転変位、速度、もしくは加速度を含むことができる。さらに、前述の動きに対して、フリック動は、Ｘ軸１２０ａ（横断方向軸）に沿った変位、速度、もしくは加速度、Θｙ軸１３０ｂに沿ったローリング回転変位、速度、もしくは加速度、またはΘｚ軸１３０ｃに沿ったヨー回転変位、速度、もしくは加速度のうちの小さな要素だけを含むことができる。
【００１５】
特定の実施形態では、物理的な動きは、モバイル・コンピューティング・デバイス１００がユーザの手中に保持され、ユーザに向かって振られる運動を含むことができる。特定の実施形態では、物理的な動きは、モバイル・コンピューティング・デバイス１００が横に動かされるＸ軸１２０ａに沿った横方向運動を含むことができる。特定の実施形態では、物理的な動きは、モバイル・コンピューティング・デバイス１００がΘｙ軸１３０ｂに沿ったローリング回転運動、またはΘｚ軸１３０ｃに沿ったヨー回転を受けるねじれ運動を含むことができる。特定の実施形態では、物理的な動きは、軸１２０のいずれかに沿った並進動もしくは軸１３０のいずれかに沿った回転動、または任意の好適な軸に沿った動きの任意の好適な組合せを含むことができる。本開示は、特定の軸に沿った特定の物理的な動きについて述べ、または示しているが、本開示は、任意の好適な軸に沿った任意の好適な物理的な動きまたは物理的な動きの任意の好適な組合せを企図する。
【００１６】
図３は、モバイル・コンピューティング・デバイス１００上の１つまたは複数のセンサのセンサ・データから計算された例示的な信号３００、３１０を示す。例示的なセンサ信号３００、３１０は、時間が水平軸３２０によって示され、センサ信号の大きさが垂直軸３３０によって示される、経時変化に対する大きさを示す形態のものです。事前定義されたしきい値帯域３４０が水平破線３４０ａ、３４０ｂによって表されることがあり、線３４０ａは、しきい値帯域３４０の下限を示し、線３４０ｂは上限を示す。特定の実施形態では、センサ信号３００は、運動トリガ信号として定義されてもよく、センサ信号３１０は、運動確認信号として定義されてもよい。
【００１７】
運動トリガ信号３００は、ユーザによってアクションをトリガすることが意図されたユーザ入力を潜在的に示すモバイル・コンピューティング・デバイス１００の第１の物理的な動きの尺度であり、１つまたは複数のセンサからの未処理のセンサ・データ、１つまたは複数のセンサからのセンサ・データにスケール係数または重み係数を掛けたもの、ローパス・フィルタによって処理されたセンサ・データ、または他の好適な処理済みもしくは
未処理のセンサ・データを含むことができる。運動確認信号３１０は、運動トリガ信号３００のコントラ・インジケーションを提供することができる。たとえば、運動確認信号３１０は、ユーザがアクションをトリガすることを意図しなかったことを潜在的に示すモバイル・コンピューティング・デバイス１００の第２の物理的な動きの尺度であり、運動トリガ信号と同様に、１つまたは複数のセンサからの未処理のセンサ・データ、１つまたは複数のセンサからのセンサ・データにスケール係数または重み係数を掛けたもの、ローパス・フィルタによって処理されたセンサ・データ、または他の好適な処理済みもしくは未処理のセンサ・データを含むことができる。たとえば、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の特定の物理的な動きについて、運動トリガ信号３００は、物理的な動きの１つの特性に対応することができ、運動確認信号３１０は、物理的な動きの第２の特性に対応することができる。たとえば、運動トリガ信号３００は、特定の物理的な動きの間、発生することが予想される動きに対応することができ、運動確認信号３１０は、著しい量の発生が予想されない動きに対応することができる。
【００１８】
特定の実施形態では、上述のように、物理的な動きは、モバイル・コンピューティング・デバイス１００がユーザの手中に保持され、ユーザから遠ざかるように振られる運動を含むことができる。フリック動の例では、運動トリガ信号３００は、１つまたは複数のセンサのデータから計算することができ、限定するものではなく例として、Ｚ軸１２０ｃに沿った（すなわち、正面１１０に対して垂直な）変位、速度、もしくは加速度、Ｙ軸１２０ｂ（長手方向軸）に沿った変位、速度、もしくは加速度、またはΘｘ軸１３０ａに沿ったピッチ回転変位、速度、もしくは加速度を含む。さらに、運動トリガ信号３００は、物理的な動きの予想される第１の特性と運動トリガ信号３００を密接に合致させるために、１つまたは複数のセンサからのデータを重み付けすることによって計算され得る。たとえば、特定の実施形態では、運動トリガ信号３００は、ＭＴＳ＝ａ・Ａｚ＋ｂ・Ａｙのように計算され、式中、ＭＴＳは、運動トリガ信号３００であり、ａおよびｂは、重み係数（またはスケール係数）であり、ＡｚおよびＡｙは、それぞれＺ軸１２０ｃおよびＹ軸１２０ｂに沿った加速度である。フリック動の例では、運動確認信号３１０は、１つまたは複数のセンサのデータから計算され、限定するものではなく例として、Ｘ軸１２０ａ（横断方向軸）に沿った変位、速度、もしくは加速度、Θｙ軸１３０ｂに沿ったローリング回転変位、速度、もしくは加速度、またはΘｚ軸１３０ｃに沿ったヨー回転変位、速度、もしくは加速度を含む。さらに、運動確認信号３１０は、物理的な動きの予想される第２の特性と運動トリガ信号３１０を密接に合致させるために、１つまたは複数のセンサからのデータを重み付けすることによって計算され得る。たとえば、特定の実施形態では、運動確認信号３１０は、ＭＣＳ＝ｃ・βｙ＋ｄ・βｚのように計算され、式中、ＭＣＳは、運動確認信号３１０であり、ｃおよびｄは、重み係数（またはスケール係数）であり、βｙおよびβｚは、それぞれΘｙ軸１３０ｂおよびΘｚ軸１３０ｃに沿った角方向である。特定の実施形態では、ローパス・フィルタをセンサ・データ、運動トリガ信号３００、または運動確認信号３１０に適用し、手の震え、または偽の機械の動きもしくは振動によって引き起こされるノイズを低減することができる。本開示は、特定の運動トリガ信号３００および運動確認信号３１０について述べているが、本開示は、任意の好適な運動トリガ信号および運動確認信号を企図する。
【００１９】
特定の実施形態では、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、運動トリガ信号３００および運動確認信号３１０に基づいて、デバイスが特定の物理的な動きを受けていると決定することができる。運動トリガ信号３００および運動確認信号３１０がある基準を満たす場合、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、事前定義されたアクションを開始することができる。モバイル・コンピューティング・デバイス１００の事前定義されたアクションは、適切な場合、モバイル・コンピューティング・デバイス１００が実施するように構成されている任意の好適な機能、タスク、または動作であってよい。たとえば、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、画像をそのディスプ
レイ画面上に表示するスマートフォンであってもよく、スマートフォンがユーザから遠ざかるように振られたとき、スマートフォンは、画像をズーム・インすることができる。スマートフォンが再びユーザから遠ざかるように振られたとき、スマートフォンは、画像をズーム・アウトし、その元のサイズで表示することができる。この例示的な実施形態では、モバイル・コンピューティング・デバイス１００によって開始される事前定義されたアクションは、画像のズーム・インまたはズーム・アウトを含むことができる。特定の物理的な動きに応答してモバイル・コンピューティング・デバイス１００によって開始され得る他の例示的なアクションは、限定するものではなく例として、電話呼に答える、もしくは終了すること、スピーカのボリュームを上げる、または下げること、アプリケーション間で切り替えること、ディスプレイの明るさを上げる、または下げること、モバイル・コンピューティング・デバイス１００をスリープ状態から復帰させること、またはモバイル・デバイス１００をスリープ状態にすることを含むことができる。本開示は、物理的な動きに応答してモバイル・コンピューティング・デバイス１００によって開始され得る特定の事前定義されたアクションについて述べ、または示しているが、本開示は、任意の好適な事前定義されたアクションを企図する。
【００２０】
特定の実施形態では、事前定義されたアクションをトリガまたは開始するか否かモバイル・コンピューティング・デバイス１００が決定する基準は、運動トリガ信号３００がしきい値帯域３４０内からしきい値帯域３４０の外へ１回または複数回遷移することを含むことができる。フリック動の例では、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、素早い並進加速と、それに続く素早い並進減速を受けることがあり、運動トリガ信号３００は、正のピークへの対応する素早い増大と、それに続く負のピークへの素早い減少を示すことができる。そのような例示的なフリック動が、図３における信号部分３５０ａによって示されている。特定の実施形態では、意図せずにアクションを開始するのを回避するために、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、運動確認信号３１０によって表されるある種の他の物理的な動きが感知された場合、アクションの開始を「ロック・アウト」してもよい。たとえば、事前定義されたアクションを開始するか否かをモバイル・コンピューティング・デバイス１００が決定する基準は、運動確認信号３１０がしきい値帯域３４０内に位置することも含むことができる。上記で論じたように、運動確認信号３１０は、Θｙ軸１３０ｂ（たとえば、ロール）およびΘｚ軸１３０ｃ（たとえば、ヨー）に沿った角方向に依存し得る。ローリング運動またはヨー運動が感知されたとき、運動確認信号３１０は増大または減少してもよく、過度の量のロールまたはヨーが感知された場合、運動確認信号３１０は、しきい値帯域３４０の限界を超え得る。運動確認信号３１０がしきい値帯域３４０の限界を超えた場合、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、アクションの開始を防止またはロック・アウトすることができる。
【００２１】
図３では、信号部分３５０ａは、しきい値帯域３４０内からしきい値帯域３４０の外への遷移を含む正のピークと、しきい値帯域３４０内から外への遷移を含む負のピークとを示す運動トリガ信号３００を示す。さらに、信号部分３５０ａは、例示的な運動確認信号３１０がしきい値帯域３４０内にあることを示す。この例では、信号部分３５０ａは、過度の量のロールまたはヨー運動のないフリック動に対応し、その結果、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、信号部分３５０ａを明示するチェック・マークによって示されているように、事前定義されたアクションを開始することができる。図３における信号部分３５０ｂ、３５０ｃ、３５０ｄは、「Ｘ」マークで明示され、モバイル・コンピューティング・デバイス１００が事前定義されたアクションを開始することができないロック・アウト条件を示す。信号部分３５０ｂでは、運動トリガ信号３００は、正のピークと負のピークを示すが、しきい値帯域３４０内から外へ遷移せず、フリック・タイプの動きが発生した可能性があるが、アクションをトリガするのに十分強くなかったことを示す。信号部分３５０ｃでは、運動トリガ信号３００は、フリック動が発生したことを示すが、運動トリガ信号３１０がしきい値帯域３４０の外に位置し、過度の量の他の物理的な
動きを示す。その結果、信号部分３５０ｃでは、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、事前定義されたアクションを開始することができない。信号部分３５０ｄでは、運動トリガ信号３００は何らかの物理的な動きを示すが、運動トリガ信号３００の大きさおよび形状は、アクションをトリガする事前定義された、予想された動きに対応しない。その結果、信号部分３５０ｄについては、モバイル・コンピューティング・デバイス１００によってアクションはトリガされ得ない。
【００２２】
特定の実施形態では、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、ピーク保持機能を運動確認信号３１０に適用することができ、運動確認信号３１０の最大値が、事前定義された期間、持続される。たとえば、デバイスを落とすなど、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の突然の、または偽の物理的な動きが発生した場合、運動確認信号３１０は、しきい値帯域３４０の外の高い値まで突然スパイク状に上昇し、次いでしきい値帯域３４０内の値に回復することがある。運動確認信号３１０に適用されたピーク保持機能は、突然の物理的な動きが止まった後、２００ミリ秒などのある期間、運動確認信号３１０をその高い値で保つことができる。この期間にわたって、アクション・ロックアウト条件が持続することになり、その結果、アクションを開始することができない。ピーク保持機能を運動確認信号３１０に適用することにより、ある意図しない、または偽の物理的な動きによるアクションのトリガを防止することができる。
【００２３】
特定の実施形態では、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、センサ信号３００、３１０を監視し、物理的な動きの完了の可能性（または確率）を予測し、次いで、予測が完了のしきい値可能性に達したとき対応するアクションを部分的に開始してもよい。対応するアクションの完了は、物理的な動きが完了した後で行われてもよい。物理的な動きがある期間内に完了しない場合、対応するアクションが取り消されてもよい。たとえば、モバイル・コンピューティング・デバイス１００がセンサ信号を監視しながら可能性５１％のフリック動を検出した場合、デバイス１００は、画面上に表示された画像を５０％だけズーム・インするようにスケールの変更を行うなど、アクションを部分的に開始してもよい。フリック動が、３００ミリ秒などの事前定義された期間内に完了した場合、ズーム・イン・アクションは１００％になり完了することになるが、そうでない場合、画像はその元のサイズにスケールの変更が行われて戻ることになる。
【００２４】
特定の実施形態では、アクションがモバイル・コンピューティング・デバイス１００によって実施される速さは、運動トリガ信号３００のサイズ（または振幅）によって影響を受ける可能性がある。物理的な運動により画像のズーム・インまたはズーム・アウトが開始される例示的なアクションについては、画像ズーム・アクションが行われる速さは、運動トリガ信号３００のサイズに比例してもよい。たとえば、ユーザが比較的ゆっくり発生するフリック動を起こした場合、画像は、比較的低速でズーム・インされてもよい。あるいは、ユーザが比較的急速に発生するフリック動を起こした場合、画像のズーム・インもまた、比較的急速に行われてもよい。他の例示的な実施形態では、モバイル・コンピューティング・デバイス１００によって実施されるアクションの量が、運動トリガ信号３００のサイズによって影響を受ける可能性がある。物理的な動きがモバイル・コンピューティング・デバイス１００のオーディオ・ボリューム調整をトリガする例については、ユーザがゆっくりしたフリック動を起こした場合、ボリュームは、比較的小さな増分だけ下げられ、または上げられてもよい。また、ユーザが急速なフリック動を起こした場合、ボリュームは、比較的大きな増分だけ下げられ、または上げられてもよい。
【００２５】
特定の実施形態では、１つまたは複数の異なる物理的な動きにより、１つまたは複数の対応する異なるアクションがモバイル・コンピューティング・デバイス１００によって開始されてもよい。たとえば、フリック動は、画像のズーム・インまたはズーム・アウトなどあるアクションを開始し、ローリング動は、オーディオ・ボリューム調整など何らかの
他のアクションを開始してもよい。本開示は、任意の好適な数の対応するアクションをモバイル・コンピューティング・デバイス１００によって開始するために使用され得る任意の好適な数の好適な物理的な動きを企図する。
【００２６】
図４は、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の物理的な動きを決定し、モバイル・コンピューティング・デバイス１００のアクションを開始するための例示的な方法４００を示す。この方法は、工程４１０で始まることができ、モバイル・コンピューティング・デバイス１００上のセンサからのデータを受け取ることができ、そのデータは、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の物理的な動きを示し得る。工程４２０で、物理的な動きの第１の特性に対応する運動トリガ信号３００を決定することができる。工程４３０で、物理的な動きの第２の特性に対応する運動確認信号３１０を決定することができる。工程４４０で、運動トリガ信号３００が事前定義されたしきい値帯域３４０内から外への遷移を有するか否か、また運動確認信号３１０が事前定義されたしきい値帯域３４０内に存在するか否かを決定することができる。工程４５０で、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の事前定義されたアクションを開始することができ、この時点で、この方法は終了する。特定の実施形態は、適切な場合、図４の方法の１つまたは複数の工程を繰り返すことができる。本開示は、図４の方法の特定の工程について特定の順序で行われるものとして述べ、示しているが、本開示は、任意の好適な順序で行われる図４の方法の任意の好適な工程を企図する。さらに、本開示は、図４の方法の特定の工程を含む、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の物理的な動きを決定し、モバイル・コンピューティング・デバイス１００のアクションを開始するための例示的な方法について述べ、示しているが、本開示は、適切な場合、図４の方法の工程のすべて、または一部を含んでも、それらを含まなくてもよい任意の好適な工程を含む、モバイル・コンピューティング・デバイス１００の物理的な動きを決定し、モバイル・コンピューティング・デバイス１００のアクションを開始するための任意の好適な方法を企図する。さらに、本開示は、図４の方法の特定の工程を実施する特定の構成要素、デバイス、またはシステムについて述べ、示しているが、本開示は、図４の方法の任意の好適な工程を実施する任意の好適な構成要素、デバイス、またはシステムの任意の好適な組合せを企図する。
【００２７】
図５Ａ〜図５Ｂは、画像をズーム・インする例示的なアクションを開始する例示的なフリック動を受ける例示的なモバイル・コンピューティング・デバイス１００を示す。図５Ａでは、モバイル・コンピューティング・デバイス１００は、実質的に直立の位置で配向され、ディスプレイ画面がその正面１１０上に含まれている。ディスプレイ画面上に画像を表示することができ、特定の実施形態では、モバイル・コンピューティング・デバイスのフリック動により、画像をズーム・インするアクションが開始され得る。図５Ｂは、フリック動を受けた後のモバイル・コンピューティング・デバイス１００を示し、図５Ａからの画像のズーム・インされた部分が画面上に表示されている。
【００２８】
図６は、例示的なコンピュータ・システム６００を示している。特定の実施形態においては、１つまたは複数のコンピュータ・システム６００が、本明細書において記述されているまたは示されている１つまたは複数の方法の１つまたは複数の工程を実行する。特定の実施形態においては、１つまたは複数のコンピュータ・システム６００が、本明細書において記述されているまたは示されている機能を提供する。特定の実施形態においては、１つまたは複数のコンピュータ・システム６００上で稼働するソフトウェアが、本明細書において記述されているもしくは示されている１つもしくは複数の方法の１つもしくは複数の工程を実行し、または本明細書において記述されているもしくは示されている機能を提供する。特定の実施形態は、１つまたは複数のコンピュータ・システム６００の１つまたは複数の部分を含む。本明細書においては、コンピュータ・システムへの言及は、適切な場合には、コンピューティング・デバイスを、またはその逆を包含することができる。その上、コンピュータ・システムへの言及は、適切な場合には、１つまたは複数のコンピ
ュータ・システムを包含することができる。
【００２９】
本開示は、任意の適切な数のコンピュータ・システム６００を想定している。本開示は、任意の適切な物理的な形態を取るコンピュータ・システム６００を想定している。限定ではなく、例として、コンピュータ・システム６００は、組み込みコンピュータ・システム、システムオンチップ（ＳＯＣ）、シングルボード・コンピュータ・システム（ＳＢＣ）（たとえば、コンピュータオンモジュール（ＣＯＭ）もしくはシステムオンモジュール（ＳＯＭ）など）、デスクトップ・コンピュータ・システム、ラップトップもしくはノートブック・コンピュータ・システム、インタラクティブ・キオスク、メインフレーム、コンピュータ・システムのメッシュ、モバイル電話、携帯情報端末（ＰＤＡ）、サーバ、タブレット・コンピュータ・システム、またはこれらのうちの複数の組合せであることが可能である。適切な場合には、コンピュータ・システム６００は、１つもしくは複数のコンピュータ・システム６００を含むこと、単一型もしくは分散型であること、複数のロケーションにわたること、複数のマシンにわたること、複数のデータセンターにわたること、または、クラウド（１つもしくは複数のネットワーク内の１つもしくは複数のクラウド・コンポーネントを含むことができる）内に常駐することが可能である。適切な場合には、１つまたは複数のコンピュータ・システム６００は、本明細書において記述されているまたは示されている１つまたは複数の方法の１つまたは複数の工程を、実質的な空間上のまたは時間上の制限を伴わずに実行することができる。限定ではなく、例として、１つまたは複数のコンピュータ・システム６００は、本明細書において記述されているまたは示されている１つまたは複数の方法の１つまたは複数の工程をリアル・タイムで、またはバッチ・モードで実行することができる。１つまたは複数のコンピュータ・システム６００は、適切な場合には、本明細書において記述されているまたは示されている１つまたは複数の方法の１つまたは複数の工程を別々の時点で、または別々のロケーションで実行することができる。
【００３０】
特定の実施形態においては、コンピュータ・システム６００は、プロセッサ６０２、メモリ６０４、ストレージ６０６、入力／出力（Ｉ／Ｏ）インタフェース６０８、通信インタフェース６１０、およびバス６１２を含む。本開示は、特定の数の特定の構成要素を特定の構成で有する特定のコンピュータ・システムについて記述し、示しているが、本開示は、任意の適切な数の任意の適切な構成要素を任意の適切な構成で有する任意の適切なコンピュータ・システムを想定している。
【００３１】
特定の実施形態においては、プロセッサ６０２は、コンピュータ・プログラムを構成している命令などの命令を実行するためのハードウェアを含む。限定ではなく、例として、命令を実行するために、プロセッサ６０２は、内部レジスタ、内部キャッシュ、メモリ６０４、またはストレージ６０６から命令を取り出し（またはフェッチし）、それらの命令をデコードして実行し、次いで、１つまたは複数の結果を内部レジスタ、内部キャッシュ、メモリ６０４、またはストレージ６０６に書き込むことができる。特定の実施形態においては、プロセッサ６０２は、データ、命令、またはアドレスのための１つまたは複数の内部キャッシュを含むことができる。本開示は、適切な場合には、任意の適切な数の任意の適切な内部キャッシュを含むプロセッサ６０２を想定している。限定ではなく、例として、プロセッサ６０２は、１つまたは複数の命令キャッシュ、１つまたは複数のデータ・キャッシュ、および１つまたは複数の変換ルックアサイド・バッファ（ＴＬＢ）を含むことができる。命令キャッシュ内の命令は、メモリ６０４またはストレージ６０６内の命令のコピーであることが可能であり、命令キャッシュは、プロセッサ６０２によるそれらの命令の取り出しをスピードアップすることができる。データ・キャッシュ内のデータは、プロセッサ６０２において実行される命令が機能する際に基づくメモリ６０４もしくはストレージ６０６内のデータのコピー、プロセッサ６０２において実行される後続の命令によるアクセスのための、もしくはメモリ６０４もしくはストレージ６０６への書き込みの
ためのプロセッサ６０２において実行された以前の命令の結果、またはその他の適切なデータであることが可能である。データ・キャッシュは、プロセッサ６０２による読み取りオペレーションまたは書き込みオペレーションをスピードアップすることができる。ＴＬＢは、プロセッサ６０２のための仮想アドレス変換をスピードアップすることができる。特定の実施形態においては、プロセッサ６０２は、データ、命令、またはアドレスのための１つまたは複数の内部レジスタを含むことができる。本開示は、適切な場合には、任意の適切な数の任意の適切な内部レジスタを含むプロセッサ６０２を想定している。適切な場合には、プロセッサ６０２は、１つまたは複数の演算ロジック・ユニット（ＡＬＵ）を含むこと、マルチコア・プロセッサであること、または１つもしくは複数のプロセッサ６０２を含むことが可能である。本開示は、特定のプロセッサについて記述し、示しているが、本開示は、任意の適切なプロセッサを想定している。
【００３２】
特定の実施形態においては、メモリ６０４は、プロセッサ６０２が実行するための命令、またはプロセッサ６０２が機能する際に基づくデータを格納するためのメイン・メモリを含む。限定ではなく、例として、コンピュータ・システム６００は、命令をストレージ６０６または別のソース（たとえば、別のコンピュータ・システム６００など）からメモリ６０４にロードすることができる。次いでプロセッサ６０２は、命令をメモリ６０４から内部レジスタまたは内部キャッシュにロードすることができる。命令を実行するために、プロセッサ６０２は、命令を内部レジスタまたは内部キャッシュから取り出し、それらの命令をデコードすることができる。命令の実行中または実行後に、プロセッサ６０２は、１つまたは複数の結果（それらは、中間の結果または最終的な結果である場合がある）を内部レジスタまたは内部キャッシュに書き込むことができる。次いでプロセッサ６０２は、それらの結果のうちの１つまたは複数をメモリ６０４に書き込むことができる。特定の実施形態においては、プロセッサ６０２は、（ストレージ６０６またはその他の場所ではなく）１つもしくは複数の内部レジスタもしくは内部キャッシュ内の、またはメモリ６０４内の命令のみを実行し、（ストレージ６０６またはその他の場所ではなく）１つもしくは複数の内部レジスタもしくは内部キャッシュ内の、またはメモリ６０４内のデータ上でのみ機能する。１つまたは複数のメモリ・バス（それらはそれぞれ、アドレス・バスおよびデータ・バスを含むことができる）は、プロセッサ６０２をメモリ６０４に結合することができる。バス６１２は、以降で記述されているような１つまたは複数のメモリ・バスを含むことができる。特定の実施形態においては、１つまたは複数のメモリ管理ユニット（ＭＭＵ）が、プロセッサ６０２とメモリ６０４との間に常駐し、プロセッサ６０２によって要求されるメモリ６０４へのアクセスを容易にする。特定の実施形態においては、メモリ６０４は、ランダム・アクセス・メモリ（ＲＡＭ）を含む。このＲＡＭは、適切な場合には、揮発性メモリであることが可能である。適切な場合には、このＲＡＭは、ダイナミックＲＡＭ（ＤＲＡＭ）またはスタティックＲＡＭ（ＳＲＡＭ）であることが可能である。その上、適切な場合には、このＲＡＭは、シングルポートＲＡＭまたはマルチポートＲＡＭであることが可能である。本開示は、任意の適切なＲＡＭを想定している。メモリ６０４は、適切な場合には、１つまたは複数のメモリ６０４を含むことができる。本開示は、特定のメモリについて記述し、示しているが、本開示は、任意の適切なメモリを想定している。
【００３３】
特定の実施形態においては、ストレージ６０６は、データまたは命令のためのマス・ストレージを含む。限定ではなく、例として、ストレージ６０６は、ハード・ディスク・ドライブ（ＨＤＤ）、フロッピー（登録商標）・ディスク・ドライブ、フラッシュ・メモリ、光ディスク、光磁気ディスク、磁気テープ、またはユニバーサル・シリアル・バス（ＵＳＢ）ドライブ、またはこれらのうちの複数の組合せを含むことができる。ストレージ６０６は、適切な場合には、取り外し可能なまたは取り外し不能な（すなわち、固定された）媒体を含むことができる。ストレージ６０６は、適切な場合には、コンピュータ・システム６００の内部または外部に存在することが可能である。特定の実施形態においては、
ストレージ６０６は、不揮発性のソリッドステート・メモリである。特定の実施形態においては、ストレージ６０６は、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）を含む。適切な場合には、このＲＯＭは、マスクプログラムＲＯＭ、プログラマブルＲＯＭ（ＰＲＯＭ）、消去可能ＰＲＯＭ（ＥＰＲＯＭ）、電気的消去可能ＰＲＯＭ（ＥＥＰＲＯＭ）、電気的書替え可能ＲＯＭ（ＥＡＲＯＭ）、またはフラッシュ・メモリ、またはこれらのうちの複数の組合せであることが可能である。本開示は、任意の適切な物理的な形態を取るマス・ストレージ６０６を想定している。ストレージ６０６は、適切な場合には、プロセッサ６０２とストレージ６０６との間における通信を容易にする１つまたは複数のストレージ・コントロール・ユニットを含むことができる。適切な場合には、ストレージ６０６は、１つまたは複数のストレージ６０６を含むことができる。本開示は、特定のストレージについて記述し、示しているが、本開示は、任意の適切なストレージを想定している。
【００３４】
特定の実施形態においては、Ｉ／Ｏインタフェース６０８は、コンピュータ・システム６００と１つまたは複数のＩ／Ｏデバイスとの間における通信のための１つまたは複数のインタフェースを提供するハードウェア、ソフトウェア、またはその両方を含む。コンピュータ・システム６００は、適切な場合には、これらのＩ／Ｏデバイスのうちの１つまたは複数を含むことができる。これらのＩ／Ｏデバイスのうちの１つまたは複数は、人とコンピュータ・システム６００との間における通信を可能にすることができる。限定ではなく、例として、Ｉ／Ｏデバイスは、キーボード、キーパッド、マイクロフォン、モニタ、マウス、プリンタ、スキャナ、スピーカ、スチル・カメラ、スタイラス、タブレット、タッチ・スクリーン、トラックボール、ビデオ・カメラ、別の適切なＩ／Ｏデバイス、またはこれらのうちの複数の組合せを含むことができる。Ｉ／Ｏデバイスは、１つまたは複数のセンサを含むことができる。本開示は、任意の適切なＩ／Ｏデバイス、およびそれらのＩ／Ｏデバイスのための任意の適切なＩ／Ｏインタフェース６０８を想定している。適切な場合には、Ｉ／Ｏインタフェース６０８は、プロセッサ６０２がこれらのＩ／Ｏデバイスのうちの１つまたは複数を駆動することを可能にする１つまたは複数のデバイス・ドライバまたはソフトウェア・ドライバを含むことができる。Ｉ／Ｏインタフェース６０８は、適切な場合には、１つまたは複数のＩ／Ｏインタフェース６０８を含むことができる。本開示は、特定のＩ／Ｏインタフェースについて記述し、示しているが、本開示は、任意の適切なＩ／Ｏインタフェースを想定している。
【００３５】
特定の実施形態においては、通信インタフェース６１０は、コンピュータ・システム６００と、１つもしくは複数のその他のコンピュータ・システム６００または１つもしくは複数のネットワークとの間における通信（たとえば、パケットベースの通信など）のための１つまたは複数のインタフェースを提供するハードウェア、ソフトウェア、またはその両方を含む。限定ではなく、例として、通信インタフェース６１０は、イーサネット（登録商標）もしくはその他の有線ベースのネットワークと通信するためのネットワーク・インタフェース・コントローラ（ＮＩＣ）もしくはネットワーク・アダプタ、またはＷＩ−ＦＩネットワークなどの無線ネットワークと通信するための無線ＮＩＣ（ＷＮＩＣ）もしくは無線アダプタを含むことができる。本開示は、任意の適切なネットワーク、およびそのネットワークのための任意の適切な通信インタフェース６１０を想定している。限定ではなく、例として、コンピュータ・システム６００は、アド・ホック・ネットワーク、パーソナル・エリア・ネットワーク（ＰＡＮ）、ローカル・エリア・ネットワーク（ＬＡＮ）、ワイド・エリア・ネットワーク（ＷＡＮ）、メトロポリタン・エリア・ネットワーク（ＭＡＮ）、またはインターネットの１つまたは複数の部分、またはこれらのうちの複数の組合せと通信することができる。これらのネットワークのうちの１つまたは複数の１つまたは複数の部分は、有線または無線であることが可能である。例として、コンピュータ・システム６００は、無線ＰＡＮ（ＷＰＡＮ）（たとえば、ブルートゥースＷＰＡＮなど）、ＷＩ−ＦＩネットワーク、ＷＩ−ＭＡＸネットワーク、セルラー電話ネットワーク（たとえば、グローバル・システム・フォー・モバイル・コミュニケーションズ（ＧＳＭ（
登録商標））ネットワークなど）、またはその他の適切な無線ネットワーク、またはこれらのうちの複数の組合せと通信することができる。コンピュータ・システム６００は、適切な場合には、これらのネットワークのうちの任意のネットワークのための任意の適切な通信インタフェース６１０を含むことができる。通信インタフェース６１０は、適切な場合には、１つまたは複数の通信インタフェース６１０を含むことができる。本開示は、特定の通信インタフェースについて記述し、示しているが、本開示は、任意の適切な通信インタフェースを想定している。
【００３６】
特定の実施形態においては、バス６１２は、コンピュータ・システム６００の構成要素同士を互いに結合するハードウェア、ソフトウェア、またはその両方を含む。限定ではなく、例として、バス６１２は、アクセラレイティッド・グラフィックス・ポート（ＡＧＰ）もしくはその他のグラフィックス・バス、エンハンスト・インダストリー・スタンダード・アーキテクチャ（ＥＩＳＡ）バス、フロントサイド・バス（ＦＳＢ）、ハイパートランスポート（ＨＴ）インターコネクト、インダストリー・スタンダード・アーキテクチャ（ＩＳＡ）バス、インフィニバンド・インターコネクト、ローピンカウント（ＬＰＣ）バス、メモリ・バス、マイクロ・チャネル・アーキテクチャ（ＭＣＡ）バス、ペリフェラル・コンポーネント・インターコネクト（ＰＣＩ）バス、ＰＣＩエクスプレス（ＰＣＩｅ）バス、シリアル・アドバンスト・テクノロジー・アタッチメント（ＳＡＴＡ）バス、ビデオ・エレクトロニクス・スタンダーズ・アソシエーション・ローカル（ＶＬＢ）バス、または別の適切なバス、またはこれらのうちの複数の組合せを含むことができる。バス６１２は、適切な場合には、１つまたは複数のバス６１２を含むことができる。本開示は、特定のバスについて記述し、示しているが、本開示は、任意の適切なバスまたはインターコネクトを想定している。
【００３７】
本明細書においては、１つまたは複数の非一時的なコンピュータ可読記憶媒体は、適切な場合には、１つもしくは複数の半導体ベースのもしくはその他の集積回路（ＩＣ）（たとえば、フィールドプログラマブル・ゲート・アレイ（ＦＰＧＡ）もしくは特定用途向け集積回路（ＡＳＩＣ）など）、ハード・ディスク・ドライブ（ＨＤＤ）、ハイブリッド・ハード・ドライブ（ＨＨＤ）、光ディスク、光ディスク・ドライブ（ＯＤＤ）、光磁気ディスク、光磁気ドライブ、フロッピー（登録商標）・ディスケット、フロッピー（登録商標）・ディスク・ドライブ（ＦＤＤ）、磁気テープ、ソリッドステート・ドライブ（ＳＳＤ）、ＲＡＭドライブ、セキュア・デジタル・カードもしくはドライブ、その他の任意の適切な非一時的なコンピュータ可読記憶媒体、またはこれらのうちの複数の組合せを含むことができる。非一時的なコンピュータ可読記憶媒体は、適切な場合には、揮発性、不揮発性、または揮発性と不揮発性の組合せであることが可能である。
【００３８】
本明細書においては、「または（もしくは）」は、包含的であり、排他的ではない（ただし、そうではないことが明示されている場合、または、そうではないことが文脈によって示されている場合は除く）。したがって、本明細書においては、「ＡまたはＢ」は、「Ａ、Ｂ、またはその両方」を意味する（ただし、そうではないことが明示されている場合、または、そうではないことが文脈によって示されている場合は除く）。その上、「および（ならびに）」は、包括的および個別的の両方である（ただし、そうではないことが明示されている場合、または、そうではないことが文脈によって示されている場合は除く）。したがって、本明細書においては、「ＡおよびＢ」は、「まとめて、または個別に、ＡおよびＢ」を意味する（ただし、そうではないことが明示されている場合、または、そうではないことが文脈によって示されている場合は除く）。
【００３９】
本開示の範囲は、当技術分野における標準的な技術者が理解するであろう、本明細書において記述されているまたは示されている例示的な実施形態に対するすべての変更、置換、変形、改変、および修正を包含する。本開示の範囲は、本明細書において記述されてい
るまたは示されている例示的な実施形態に限定されない。その上、本開示は、本明細書におけるそれぞれの実施形態を、特定の構成要素、要素、特徴、機能、オペレーション、または工程を含むものとして記述し、示しているが、これらの実施形態のいずれも、当技術分野における標準的な技術者が理解するであろう、本明細書の任意の箇所において記述されているまたは示されている構成要素、要素、特徴、機能、オペレーション、または工程のうちの任意のものの任意の組合せまたは順列を含むことができる。さらに、特定の機能を実行するように適合されている、実行するようにアレンジされている、実行することができる、実行するように構成されている、実行することを可能にされている、実行するように機能できる、または実行するように機能する装置もしくはシステム、または装置もしくはシステムの構成要素への添付の特許請求の範囲における言及は、その装置、システム、構成要素、またはその特定の機能が、有効化されているか否か、オンにされているか否か、またはロック解除されているか否かを問わず、その装置、システム、または構成要素が、そうするように適合されている、そうするようにアレンジされている、そうすることができる、そうするように構成されている、そうすることを可能にされている、そうするように機能できる、またはそうするように機能する限り、その装置、システム、構成要素を包含する。
【要約】
一実施形態では、方法は、コンピューティング・デバイスが、コンピューティング・デバイスの物理的な動きを示すコンピューティング・デバイス上のセンサからのセンサ・データを受け取る工程を含む。また、この方法は、コンピューティング・デバイスの物理的な動きの第１の特性に対応するセンサ・データの運動トリガ信号、およびコンピューティング・デバイスの物理的な動きの第２の特性に対応するセンサ・データの運動確認信号を決定する工程を含む。この方法は、運動トリガ信号が、事前定義されたしきい値帯域内から事前定義されたしきい値帯域の外への遷移を含むか否か、および、運動確認信号が、事前定義されたしきい値帯域内にあるか否かを決定する工程をさらに含む。また、この方法は、運動トリガ信号が事前定義されたしきい値帯域内から事前定義されたしきい値帯域の外への遷移を有し、運動確認信号が事前定義されたしきい値帯域内にあるとき、コンピューティング・デバイスの事前定義されたアクションを開始する工程を含む。【図１】
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【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
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【図５Ａ】
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【図５Ｂ】
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【図３】
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【図４】
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【図６】
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