(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
香箱車と、
該香箱車の回転に応じて回転される増速輪列であって末端側の車が調速脱進機構によって調速されているものと、
を有するクロノグラフ機構付時計であって、
前記増速輪列のうちの少なくとも一つの歯車が、クラッチ機構を介してクロノグラフ軸に分離可能に結合されるクロノグラフ歯車からなり、
前記クラッチ機構が前記クロノグラフ軸を前記クロノグラフ歯車に対して垂直方向に結合する垂直クラッチからなり、
前記香箱車の回転に応じて回転される減速輪列に結合された時車及び分車を有し、
前記減速輪列のうちの一つの歯車が、時クラッチ機構を介して時クロノグラフ軸に分離可能に結合される時クロノグラフ歯車からなるクロノグラフ機構付時計。
【請求項２】
前記クロノグラフ軸が、クラッチリング、クラッチばね及びクラッチばね受座と一体的に構成され、前記クロノグラフ歯車がクラッチ板と一体的に構成されている請求項１に記載のクロノグラフ機構付時計。
【請求項３】
前記クロノグラフ軸が秒クロノグラフ軸を含み、前記クラッチ機構が秒クラッチ機構を含み、前記少なくとも一つの歯車が前記秒クラッチ機構を介して前記秒クロノグラフ軸に分離可能に結合される秒クロノグラフ歯車を含む請求項１又は２に記載のクロノグラフ機構付時計。
【請求項４】
前記クロノグラフ軸が分クロノグラフ軸を含み、前記クラッチ機構が分クラッチ機構を含み、前記少なくとも一つの歯車が前記分クラッチ機構を介して前記分クロノグラフ軸に分離可能に結合される分クロノグラフ歯車を含む請求項１から３までのいずれか一つの項に記載のクロノグラフ機構付時計。
【請求項５】
時歯車及び分歯車が中間歯車を介して前記時クロノグラフ歯車に噛合されている請求項１に記載のクロノグラフ機構付時計。
【請求項６】
小秒の形態の秒車を有する請求項１から５までのいずれか一つの項に記載のクロノグラフ機構付時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はクロノグラフ機構付時計に係る。
【背景技術】
【０００２】
クロノグラフ機構付時計では、通常運針用の輪列とクロノグラフ用の輪列とが設けられ、典型的には、通常運針用の輪列の末端又は該輪列から分岐した端（以下では、両者を「通常運針用の輪列の最終段」ともいう）にクロノグラフ用の輪列が追加される（例えば、特許文献１）。
【０００３】
この種のクロノグラフ機構付時計では、従来の通常運針用輪列を最大限利用し得るという利点はあるものの、地板や受の如き支持基板が複雑になったり、穴石等の軸受部品が多くなるのを避け難かった。
なお、部品点数を低減させることを意図したクロノグラフ機構付時計も知られている（例えば、特許文献２）。
【０００４】
この特許文献２のクロノグラフ機構付時計では、クロノグラフ輪列の駆動ないし結合の仕方を工夫することにより、クロノグラフ輪列を通常の運針用輪列と同じ側に配置し得るようにしているものの、特許文献２のクロノグラフ機構付時計においても、通常運針用の輪列の最終段にクロノグラフ用の輪列が追加される構造であり前述のような短所がある点は特許文献１の場合と同様である。
【０００５】
なお、通常運針用輪列の車とクロノグラフ輪列の車との結合を時計の軸の延在方向（時計の厚さ方向）に接離されるいわゆる垂直クラッチによってオン／オフすること自体は、知られている（例えば、特許文献１や特許文献３）。
【０００６】
また、クロノグラフ機構付き時計では、一般にクロノグラフ表示する車は輪列の最終段に設けられるので、針のフラツキを抑えるためには、針座を載せたり押えばねで押えたりする必要があり、このような針座や押えばねは摩擦により輪列の回転に対する負荷の増大をまねく。これは、「秒」等に係る増速側の輪列において特に望ましくないことである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平５-２１５８６８号公報
【特許文献２】特開平９-１７８８６８号公報
【特許文献３】特開２００４−２９４２７９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、前記した点に鑑みなされたものであって、その目的とするところは、クロノグラフ用の独立した輪列を不要にしたクロノグラフ機構付時計を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明のクロノグラフ機構付時計は、前記目的を達成すべく、香箱車と、該香箱車の回転に応じて回転される増速輪列であって末端側の車が調速脱進機構によって調速されているものとを有するクロノグラフ機構付時計であって、前記増速輪列のうちの少なくとも一つの歯車が、クラッチ機構を介してクロノグラフ軸に分離可能に結合されるクロノグラフ歯車からなる。
【００１０】
本発明のクロノグラフ機構付時計では、「香箱車の回転に応じて回転され末端側の車が調速脱進機構によって調速される増速輪列のうちの少なくとも一つの歯車が、クラッチ機構を介してクロノグラフ軸に分離可能に結合されるクロノグラフ歯車からなる」ので、クロノグラフ車が増速輪列の末端ないし最終段ではなく増速輪列の途中に組み込まれ得るから、クロノグラフ車の回転が安定に行われ得る。本発明のクロノグラフ機構付時計では、クロノグラフ車のうち増速輪列における回転の伝達に必要な歯車部分がクロノグラフ車のうちクロノグラフ軸その他の部分からクラッチ機構によって分離可能であるので、増速輪列の負荷がクロノグラフ歯車の介在によって増大するのを最低限に抑え得る。
【００１１】
本発明のクロノグラフ機構付時計では、典型的には、前記クラッチ機構がクロノグラフ軸を前記クロノグラフ歯車に対して実際上垂直方向に結合する垂直クラッチからなる。
この場合、垂直クラッチ機構が分離状態に設定されると、クロノグラフ軸がクロノグラフ歯車から分離されて通常の時計としての動作が行われ、垂直クラッチ機構が結合状態に設定されると、クロノグラフ軸がクロノグラフ歯車に結合されて、クロノグラフ動作が行われ得る。
【００１２】
本発明のクロノグラフ機構付時計では、典型的には、前記クロノグラフ軸が、クラッチリング、クラッチばね及びクラッチばね受座と一体的に構成され、前記クロノグラフ歯車がクラッチ板と一体的に構成されている。
この場合、クラッチ機構が分離状態に設定されている場合、クロノグラフ歯車が中間に介在することによる負荷ないしデメリットが最低限に押えられ得る。
【００１３】
本発明のクロノグラフ機構付時計では、典型的には、前記クロノグラフ軸が秒クロノグラフ軸を含み、前記クラッチ機構が秒クラッチ機構を含み、前記少なくとも一つの歯車が秒クラッチ機構を介して秒クロノグラフ軸に分離可能に結合される。
この場合、香箱車と調速脱進機構とを実際上つなぐ増速輪列の車が秒クロノグラフ歯車として働き得るので、輪列を有効に利用し得る。より詳しくは、調速脱進機構と係合される末端側の歯車が実際上秒クロノグラフ歯車として働き得る。
【００１４】
本発明のクロノグラフ機構付時計では、典型的には、前記クロノグラフ軸が分クロノグラフ軸を含み、前記クラッチ機構が分クラッチ機構を含み、前記少なくとも一つの歯車が分クラッチ機構を介して分クロノグラフ軸に分離可能に結合される分クロノグラフ歯車を含む。
この場合、香箱車と調速脱進機構とを実際上つなぐ増速輪列の車が分クロノグラフ歯車として働き得るので、輪列を有効に利用し得る。
【００１５】
本発明のクロノグラフ機構付時計では、典型的には、香箱車の回転に応じて回転される減速輪列に結合された時車及び分車を有する。
この場合、時車及び分車は、調速脱進機構によって調速された香箱車の回転に応じてしかも減速輪列を介することにより負荷が最低限に抑えられた状態で駆動され得る。
【００１６】
本発明のクロノグラフ機構付時計では、典型的には、前記減速輪列のうちの一つの歯車が、時クラッチ機構を介して時クロノグラフ軸に分離可能に結合される時クロノグラフ歯車からなる。
この場合、減速輪列の車が時クロノグラフ歯車として働き得るので、輪列を有効に利用し得る。
【００１７】
本発明のクロノグラフ機構付時計では、典型的には、時歯車及び分歯車が中間歯車を介して時クロノグラフ歯車に噛合されている。
この場合、時車及び分車が効果的に回転され得る。ここで、中間歯車は、典型的には、日の裏車からなる。
【００１８】
本発明のクロノグラフ機構付時計では、小秒の形態の秒車が設けられていてもよい。
その場合、運針に際して秒表示も行われ得る。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の好ましい一実施例のクロノグラフ機構を備えた本発明の好ましい一実施例のクロノグラフ時計の主な輪列を裏蓋側から見た平面説明図。
【図２】図１の時計についての大まかな外観を文字板側から示した平面説明図。
【図３】図１の時計において、クロノグラフ機構がリセット状態にある場合の断面説明図。
【図４】図１の時計において、クロノグラフ機構がスタート状態にある場合についての時クロノグラフ歯車機構から時車及び分車への回転伝達を示した拡大断面説明図。
【図５】図１の時計において時クロノグラフ歯車機構におけるクラッチ機構の動作を示したもので、（ａ）は時クロノグラフ歯車機構が図４に示したリセット状態にある場合におけるクラッチ機構の状態を示した拡大断面説明図、（ｂ）は時クロノグラフ歯車機構が図６に示したスタート状態にある場合におけるクラッチ機構の状態を示した拡大断面説明図。
【図６】図１の時計において、クロノグラフ機構がスタート状態にある場合についての図３と同様な断面説明図。
【図７】図１の時計において、クロノグラフ機構がストップ状態にある場合についての図３と同様な断面説明図。
【図８】本発明の変形例のクロノグラフ機構を備えた本発明の変形例のクロノグラフ時計を示したもので、（ａ）は第一の変形例の時計に関して図２と同様な外観を示した説明図、（ｂ）は第二の変形例の時計に関して図２と同様な外観を示した説明図、（ｃ）は第三の変形例の時計に関して図２と同様な外観を示した説明図。
【図９】図８の（ａ）のクロノグラフ機構を備えたクロノグラフ時計についての図６と同様な断面説明図。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
次に、本発明の好ましい一実施の形態を添付図面に示した好ましい一実施例に基づいて説明する。
【実施例】
【００２１】
本発明の好ましい一実施例のクロノグラフ機構１を備えた時計２、即ちクロノグラフ機構付時計２は、例えば、概ね図２に示したような外観を有する。
すなわち、クロノグラフ機構付時計２は、図２に示したように、中心軸線Ｃのまわりで時計回りＣ１に回る時針１１及び分針１２と、クロノグラフ指針として、中心軸線Ａの周りで回転される時クロノグラフ針１４（例えば１２時間積算用、但し異なっていてもよい）、中心軸線Ｂの周りで回転される分クロノグラフ針１５（例えば３０分積算用、但し異なっていてもよい）及び中心軸線Ｃの周りで回転される秒クロノグラフ針１６（例えば６０秒積算用、但し異なっていてもよい）とを有する。文字板７の９時側には調速脱進機構３０を構成し中心軸線Ｄのまわりで往復回動するてんぷ３１が透明窓７ａから見えるようになっている。時計２は、りゅうず８やスタート／ストップ（発停）スイッチ９ａや、リセット（帰零指示）スイッチ９ｂを含む。
【００２２】
クロノグラフ機構付時計２は、輪列としては、概ね、図１、図３及び図４に示したような構造を有する。
時計２は、裏蓋側から見た平面説明図である図１に示したように、概ね４時半の位置に香箱２０を備え、９時の位置に調速脱進機構３０のてんぷ３１を備える。図３に示した通り、中心軸線Ｅのまわりで回転される香箱２０は、角穴ねじ２１及び角穴歯車２２ａを含む角穴車２２を香箱真２３と一体的に有し、香箱歯車２４及び香箱かな２６とを香箱車２５と一体的に有している。香箱車２５は、香箱歯車２４から、増速輪列４を介して調速脱進機構３０につながる。図３及び図４に示したように、香箱かな２６は減速輪列５を介して時車７１につながっている。この例では、裏蓋側からみて、香箱車２５が反時計回りに回転される。当然ながら、中間車の数が一つ分だけ異なる場合には香箱車２５が時計回りに回ってもよい。
【００２３】
減速輪列５は、香箱車２５につながった中間車７３と、時クロノグラフ歯車機構８０の時クロノグラフ歯車本体部８１と、日の裏車７４とを有する。
中間車７３は、香箱かな２６と時クロノグラフ歯車本体部８１とをつないでいる。中間車７３は、図３及び図４の断面説明図からわかる通り、中間車真部７３ａと、該真７３ａと一体的な中間車かな部７３ｂ及び中間車歯車部７４ｃを備え、中間車歯車部７３ｃで香箱かな２６に噛合し、中間車かな部７３ｂで時クロノグラフ歯車機構８０の時クロノグラフ歯車本体部８１に係合する。中間車７３ａは、歯車とかなを有する代わりに、例えば、香箱かな２６と時クロノグラフ歯車本体部８１とをつなぐ単一の歯車からなっていてもよい。
【００２４】
日の裏車７４は、真部７４ａと第一かな部７４ｂと第二かな部７４ｃと歯車部７４ｄとを備え、第一かな部７４ｂで時クロノグラフ歯車本体部８１の歯車と噛合し、第二かな部７４ｃで時車７１の歯車部７１ａと噛合している。なお、日の裏車７４の歯車部７４ｄは、分車７２のかな部ないし小径歯車部７２ａと噛合している。時車７１及び分車７２は中心軸線Ｃのまわりで回転可能で、夫々、時針１１が取付けられる大径筒部７１ｂ及び分針１２が取付けられる小径筒部７２ｂを備える。時車７１及び分車７２は、例えば、中心パイプ１０７によって軸支される。
【００２５】
時クロノグラフ歯車機構８０は、図３の断面説明図に加えて図４の拡大断面説明図からわかるように、時クロノグラフ歯車本体部８１と、時クロノグラフ歯車制御機構部８３とを有する。時クロノグラフ歯車本体部８１は、中空ハブ部ないし中空真部８１ａと、該真部８１ａに一体的な時クロノグラフかな部８１ｂ及び時クロノグラフ歯車部８１ｃとを備え、時クロノグラフかな部８１ｂで中間かな７３ｂに噛合している。時クロノグラフ歯車８１ｃはクラッチ受板部としても働く。時クロノグラフ歯車部８１ｃは、大きなトルクが働くと真部８１ａに対して中心軸線Ａのまわりで相対回転可能なようにすべり係合している。
【００２６】
時クロノグラフ歯車制御機構部８３は、時クロノグラフ車軸８４と、時クロノグラフクラッチリング８５と、時クロノグラフクラッチばね８６と、時クロノグラフクラッチばね受座８７と、クロノグラフハートカム８８とを有する。時クロノグラフ車軸８４は、小径軸部８４ａと、大径フランジ部８４ｂと、中径軸部８４ｃと、小径取付軸部８４ｄと、針嵌着用の小径真部８４ｅとを備え、小径軸部８４ａで時クロノグラフ歯車本体部８１の中空真部８１ａに摺動回転自在に嵌合されている。時クロノグラフ車軸８４の大径フランジ部８４ｂ及び中径軸部８４ｃには、時クロノグラフクラッチリング８５が、該車軸８４に対して、軸線方向に相対的に摺動変位可能に係合されている。時クロノグラフクラッチばね８６は、一端でクラッチリングのばね受部８５ａに圧接され、他端でグラフクラッチばね受座８７に係止されている。受座８７は、車軸８４に対して固定されている。なお、車軸８４には、例えば、小径軸部８４ａに先端側において、時計２の厚さ方向Ｔ１，Ｔ２のうち文字板側方向Ｔ１への抜け止め１０８ａが施されている。また、車軸８４には、例えば、小径軸部８４ａに末端側において裏蓋方向Ｔ２への抜け止め１０８ｂが施されている。ここで、時クロノグラフ歯車機構８０の時クロノグラフ歯車クラッチ機構８９は、垂直クラッチの形態で、時クロノグラフクラッチリング８５と、時クロノグラフクラッチばね８６と、時クロノグラフクラッチばね受座８７と、時クロノグラフクラッチ受板部８１ｃとからなる。
【００２７】
クラッチリング８５は、外周面に環状凹部８５ｃを備え、図５の（ａ）に示したように、時発停レバー係合部６ａが該環状凹部８５ｃに向かって径方向内向きにＡ３方向に変位されて環状凹部８５ｃに嵌ると、クラッチリング８５がクラッチばね８６のバネ力に抗して軸線方向文字板側にＴ１方向に移動されて、時クロノグラフ歯車制御機構部８３のクラッチリング８５と時クロノグラフ歯車本体部８１のクラッチ受板部８１ｃとの係合が解除されて、時クロノグラフ歯車本体部８１が時クロノグラフ歯車制御機構部８３に対して自由に回転し得るようになる。このとき、時発停レバー係合部６ａとクラッチリング８５の環状凹部８５ｃとの係合により、真部８４ｅ及び時クロノグラフ針１４の動きは禁止される。
【００２８】
一方、図５の（ｂ）に示したように、時発停レバー係合部６ａがＡ４方向に移動されて時発停レバー係合部６ａとクラッチリング８５の環状凹部８５ｃとの係合が解除されると、クラッチばね８６のバネ力の作用下でクラッチリング８５が軸線方向裏蓋側にＴ２方向に移動されて、時クロノグラフ歯車制御機構部８３のクラッチリング８５と時クロノグラフ歯車本体部８１のクラッチ受板部８１ｃとが係合される。従って、時クロノグラフ歯車本体部８１の回転に伴って時クロノグラフ針１４が中心軸線Ａのまわりで回転されて、クロノグラフ計測が行われ得る。
【００２９】
増速輪列４は、図１及び図３からわかるように、従来の通常運針用の輪列のうち裏蓋側に位置していわゆる表輪列と呼ばれる輪列と概ね同様であって、香箱車２５につながった第一増速中間車４１と、分クロノグラフ歯車機構５０の分クロノグラフ歯車本体部５１と、第二増速中間車４２と、秒クロノグラフ歯車機構６０の秒クロノグラフ歯車本体部６１とを有する。例えば、香箱車２５が７時間で一回転し、第一増速中間車４１が１２０分で一回転し、第二増速中間車４２が４分で一回転する。てんぷ３１は、例えば、６振動でも８振動でもよい。もちろん、てんぷ３１の振動や輪列４を構成する車の回転速度は上記と異なっていてもよい。
【００３０】
第一増速中間車４１は、図３の断面説明図からわかる通り、第一増速中間車真４１ａと、該真４１ａに一体的な第一増速中間かな４１ｂ及び第一増速中間歯車４１ｃとを備え、第一増速中間かな４１ｂで香箱歯車２４に噛合している。
【００３１】
分クロノグラフ歯車機構５０は、図３の断面説明図からわかる通り、時クロノグラフ歯車機構８０と概ね同様に構成されている。すなわち、分クロノグラフ歯車機構５０は、分クロノグラフ歯車本体部５１と、分クロノグラフ歯車制御機構部５３とを有する。分クロノグラフ歯車本体部５１は、時クロノグラフ歯車本体部８１と概ね同様に構成されている。すなわち、分クロノグラフ歯車本体部５１は、中空ハブ部ないし中空真部５１ａと、該真部５１ａに一体的な分クロノグラフかな部５１ｂ及び分クロノグラフ歯車５１ｃとを備え、分クロノグラフかな部５１ｂで第一増速中間歯４１ｃに噛合している。分クロノグラフ歯車５１ｃはクラッチ受板部としても働く。
【００３２】
分クロノグラフ歯車制御機構部５３は、時クロノグラフ歯車制御機構部８３と同様に構成されている。即ち、分クロノグラフ歯車制御機構部５３は、分クロノグラフ車軸５４と、分クロノグラフクラッチリング５５と、分クロノグラフクラッチばね５６と、分クロノグラフクラッチばね受座５７と、分クロノグラフハートカム５８とを有する。分クロノグラフ車軸５４は、小径軸部５４ａと、大径フランジ部５４ｂと、中径軸部５４ｃと、小径取付軸部５４ｄと、針嵌着用の小径真部５４ｅとを備え、小径軸部５４ａで分クロノグラフ歯車本体部５１の中空真部５１ａに摺動回転自在に嵌合されている。分クロノグラフ車軸５４の大径フランジ部５４ｂ及び中径軸部５４ｃには、分クロノグラフクラッチリング５５が、該車軸５４に対して、軸線方向に相対的に摺動変位可能に係合されている。分クロノグラフクラッチばね５６は、一端でクラッチリング５５のばね受部５５ａに圧接され、他端でクロノグラフクラッチばね受座５７に係止されている。受座５７は、車軸５４に対して固定されている。車軸５４には、例えば、小径軸部５４ａに先端側において、時計２の厚さ方向Ｔ１，Ｔ２のうち文字板側方向Ｔ１への抜け止め１０５ａが施されている。また、車軸５４には、例えば、小径軸部５４ａに末端側において裏蓋方向Ｔ２への抜け止め１０５ｂが施されている。ここで、分クロノグラフ歯車機構５０の分クロノグラフ歯車クラッチ機構５９は、垂直クラッチの形態で、分クロノグラフクラッチリング５５と、分クロノグラフクラッチばね５６と、分クロノグラフクラッチ受板部５１ｃとからなる。
【００３３】
クラッチリング５５は、外周面に環状凹部５５ｃを備え、分発停レバー係合部６ｂが該環状凹部５５ｃに向かって径方向内向きにＢ３方向に変位されて環状凹部５５ｃに嵌ると、クラッチリング５５がクラッチばね５６のバネ力に抗して軸線方向文字板側にＴ１方向に移動されて、分クロノグラフ歯車制御機構部５３のクラッチリング５５と分クロノグラフ歯車本体部５１のクラッチ受板部５１ｃとの係合が解除されて、分クロノグラフ歯車本体部５１が分クロノグラフ歯車制御機構部５３に対して自由に回転し得るようになる。このとき、分発停レバー係合部６ｂとクラッチリング５５の環状凹部５５ｃとの係合により、真部５４ｅ及び分クロノグラフ針１４の動きは禁止される。
【００３４】
一方、分発停レバー係合部６ｂがＢ４方向に変位されて分発停レバー係合部６ｂとクラッチリング５５の環状凹部５５ｃとの係合が解除されると、クラッチばね５６のバネ力の作用下でクラッチリング５５が軸線方向裏蓋側にＴ２方向に移動されて、分クロノグラフ歯車制御機構部５３のクラッチリング５５と分クロノグラフ歯車本体部５１のクラッチ受板部５１ｃとが係合される。従って、分クロノグラフ歯車本体部５１の回転に伴って分クロノグラフ針１４が中心軸線Ｂのまわりで回転されて、クロノグラフ計測が行われ得る。
【００３５】
第二増速中間車４２は、図３の断面説明図からわかる通り、第二増速中間車真４２ａと、該真４２ａに一体的な第二増速中間かな４２ｂ及び第二増速中間歯車４２ｃとを備え、第二増速中間かな４２ｂで分クロノグラフ歯車本体部５１の分クロノグラフ歯車５１ｃに噛合している。
【００３６】
秒クロノグラフ歯車機構６０は、図３の断面説明図からわかる通り、時クロノグラフ歯車機構８０や分クロノグラフ歯車機構５０と概ね同様に構成されている。すなわち、秒クロノグラフ歯車機構６０は、秒クロノグラフ歯車本体部６１と、秒クロノグラフ歯車制御機構部６３とを有する。秒クロノグラフ歯車本体部６１は、時クロノグラフ歯車本体部８１や分クロノグラフ歯車本体部５１と概ね同様に構成されている。すなわち、秒クロノグラフ歯車本体部６１は、中空ハブ部ないし中空真部６１ａと、該真部６１ａに一体的な秒クロノグラフかな部６１ｂ及び秒クロノグラフ歯車６１ｃと、クラッチ板としてのクラッチ受板部６１ｄとを備え、秒クロノグラフかな部６１ｂで第二増速中間歯４２ｃに噛合している。
【００３７】
秒クロノグラフ歯車制御機構部６３は、時クロノグラフ歯車制御機構部８３や分クロノグラフ歯車制御機構部５３と同様に構成されている。即ち、秒クロノグラフ歯車制御機構部６３は、秒クロノグラフ車軸６４と、秒クロノグラフクラッチリング６５と、秒クロノグラフクラッチばね６６と、秒クロノグラフクラッチばね受座６７と、秒クロノグラフハートカム６８とを有する。秒クロノグラフ車軸６４は、小径軸部６４ａと、大径フランジ部６４ｂと、中径軸部６４ｃと、小径取付軸部６４ｄと、針嵌着用の小径真部６４ｅとを備え、小径軸部６４ａで秒クロノグラフ歯車本体部６１の中空真部６１ａに摺動回転自在に嵌合されている。秒クロノグラフ車軸６４の大径フランジ部６４ｂ及び中径軸部６４ｃには、秒クロノグラフクラッチリング６５が、該車軸６４に対して、軸線方向に相対的に摺動変位可能に係合されている。秒クロノグラフクラッチばね６６は、一端でクラッチリング６５のばね受部６５ａに圧接され、他端で秒クロノグラフクラッチばね受座６７に係止されている。受座６７は、車軸６４に対して固定されている。車軸６４には、例えば、小径軸部６４ａに先端側において、時計２の厚さ方向Ｔ１，Ｔ２のうち文字板側方向Ｔ１への中心パイプ１０７の受面１０７ａによって抜け止めが施される。また、車軸６４には、例えば、小径軸部６４ａに末端側において裏蓋方向Ｔ２への抜け止め１０６が施されている。ここで、秒クロノグラフ歯車機構６０の秒クロノグラフ歯車クラッチ機構６９は、垂直クラッチの形態で、秒クロノグラフクラッチリング６５と、秒クロノグラフクラッチばね６６と、秒クロノグラフクラッチばね受座６７と、秒クロノグラフクラッチ受板部６１ｄとからなる。
【００３８】
クラッチリング６５は、外周面に環状凹部６５ｃを備え、秒発停レバー係合部６ｃが該環状凹部６５ｃに向かって径方向内向きにＣ３方向に変位されて環状凹部６５ｃに嵌ると、クラッチリング６５がクラッチばね６６のバネ力に抗して軸線方向文字板側にＴ１方向に移動されて、秒クロノグラフ歯車制御機構部６３のクラッチリング６５と秒クロノグラフ歯車本体部６１のクラッチ受板部６１ｄとの係合が解除されて、秒クロノグラフ歯車本体部６１が秒クロノグラフ歯車制御機構部６３に対して自由に回転し得るようになる。このとき、秒発停レバー係合部６ｃとクラッチリング６５の環状凹部６５ｃとの係合により、真部６４ｅ及び秒クロノグラフ針１４の動きは禁止される。
【００３９】
一方、秒発停レバー係合部６ｃがＣ４方向に変位されて秒発停レバー係合部６ｃとクラッチリング６５の環状凹部６５ｃとの係合が解除されると、クラッチばね６６のバネ力の作用下でクラッチリング６５が軸線方向裏蓋側にＴ２方向に移動されて、秒クロノグラフ歯車制御機構部６３のクラッチリング６５と秒クロノグラフ歯車本体部６１のクラッチ受板部６１ｄとが係合される。従って、秒クロノグラフ歯車本体部６１の回転に伴って秒クロノグラフ針１４が中心軸線Ｃのまわりで回転されて、クロノグラフ計測が行われ得る。
【００４０】
時計２の調速脱進機構３０は、従来の調速脱進器と同様に構成され、てんぷ３１と、がんぎ車３２と、アンクル３３とを有する。この調速脱進機構３０では、がんぎ車３２が、がんぎかな３２ａで秒クロノグラフ歯車本体部６１の秒クロノグラフ歯車６１ｃに噛合している。
従って、時計２では、分クロノグラフ歯車５１ｃや秒クロノグラフ歯車６１ｃを含む増速輪列４を介して調速脱進機構３０により、香箱車２５の回転速度が常時制御され、時計２の調速が行われる。
【００４１】
次に、以上の如く構成されたクロノグラフ機構１を備えた時計２の動作について、説明する。
クロノグラフ機構付時計２において、リセットスイッチないしリセットボタン９ｂが一旦Ｈ１方向に押込まれてクロノグラフ機構１がリセット位置ないし状態Ｓ０に設定されると、時計２の関連要素は図３に示した状態を採る。
【００４２】
すなわち、リセット状態Ｓ０では、一方では、時発停レバー係合部６ａ，分発停レバー係合部６ｂ及び秒発停レバー係合部６ｃが対応する時クロノグラフクラッチリング８５の凹部８５ｃ、分クロノグラフクラッチリング５５の凹部５５ｃ及び秒クロノグラフクラッチリング６５の凹部６５ｃに係合して、夫々のクラッチリング８５，５５，６５と対応するクラッチ受部８１ｃ，５１ｃ，６１ｃとの係合を解除し、他方では、復針レバー９１の時ハンマー部９１ａ、分ハンマー９１ｂ及び秒ハンマー９１ｃが対応するハートカム８８，５８及び６８に押付けられて時クロノグラフ軸８４、分クロノグラフ軸５４及び秒クロノグラフ軸６４を初期位置に帰零させた状態で該軸８４，５４，６４の回転を規正ないし禁止する。
【００４３】
このリセット状態Ｓ０では、時クロノグラフ歯車機構８０のうち回転負荷（慣性モーメント）の大半を占める時クロノグラフ歯車制御機構部８３の部分が時クロノグラフ歯車本体部８１から分離されて該時クロノグラフ歯車本体部８１のみが通常運針のための輪列の動作に従って回転され、分クロノグラフ歯車機構５０のうち回転負荷（慣性モーメント）の大半を占める分クロノグラフ歯車制御機構部５３の部分が分クロノグラフ歯車本体部５１から分離されて該分クロノグラフ歯車本体部５１のみが通常運針のための輪列の動作に従って回転され、秒クロノグラフ歯車機構６０のうち回転負荷（慣性モーメント）の大半を占める秒クロノグラフ歯車制御機構部６３の部分が秒クロノグラフ歯車本体部６１から分離されて該秒クロノグラフ歯車本体部６１のみが通常運針のための輪列の動作に従って回転される。
【００４４】
増速輪列４についていえば、香箱車２５の香箱歯車部２４が、第一増速中間車４１、分クロノグラフ歯車本体部５１、第二増速中間車４２、秒クロノグラフ歯車本体部６１を介して調速脱進機構３０のがんぎ車３２につながっており、（例えば、分クロノグラフ歯車本体部５１が二番車に対応し、第二増速中間車４２が三番車に対応し、秒クロノグラフ歯車本体部６１が四番車に対応すると想定すると、）第一増速中間車４１の一つ分だけ車が多いことを除いて、従来の通常の調速される運針輪列と実際上同様に構成されている。
【００４５】
すなわち、この時計２の増速輪列４では、分クロノグラフ歯車機構５０及び秒クロノグラフ歯車機構６０の両方が輪列４の中に組み込まれているにもかかわらず、輪列４の中に組み込まれている分クロノグラフ歯車機構５０及び秒クロノグラフ歯車機構６０の部分は、回転負荷の小さい分クロノグラフ歯車本体部５１及び秒クロノグラフ歯車本体部６１に限られるので、通常の運針用増速輪列を調速する通常の調速脱進機構３０の実際上同様に調速脱進動作が行われ得るから、調速脱進動作の質の低下を実際上避け得る。
【００４６】
一方、クロノグラフ機構付時計２において、リセット状態Ｓ０にある際にスタート／ストップ（発停）スイッチないし発停ボタン９ａがＪ１方向に一旦押込まれてクロノグラフ機構１がスタート（クロノグラフ計測開始）位置ないし状態Ｓ１に設定されると、時計２の関連要素は図６に示した状態を採る。なお、後述のストップ状態Ｓ２にある際にスタート／ストップ（発停）スイッチ９ａがＪ１方向に一旦押込まれてクロノグラフ機構１がスタート（クロノグラフ計測開始）状態Ｓ１に設定されている場合も同様である。
【００４７】
すなわち、スタート（クロノグラフ計測開始）状態Ｓ１では、一方では、復針レバー９１の時ハンマー部９１ａ、分ハンマー９１ｂ及び秒ハンマー９１ｃが対応するハートカム８８，５８及び６８から離れて時クロノグラフ軸８４、分クロノグラフ軸５４及び秒クロノグラフ軸６４の回転規正を解除し、他方では、時発停レバー係合部６ａ，分発停レバー係合部６ｂ及び秒発停レバー係合部６ｃが対応する時クロノグラフクラッチリング８５の凹部８５ｃ、分クロノグラフクラッチリング５５の凹部５５ｃ及び秒クロノグラフクラッチリング６５の凹部６５ｃから夫々Ａ４，Ｂ４，Ｃ４方向に抜けて、夫々のクラッチばね８６，５６，６６の作用下で夫々のクラッチリング８５，５５，６５をＴ２方向に変位させて対応するクラッチ受板部８１ｃ，５１ｃ，６１ｄに係合させる。
【００４８】
このスタート（クロノグラフ計測開始）状態Ｓ１では、時クロノグラフ歯車機構８０の時クロノグラフ歯車制御機構部８３が時クロノグラフ歯車本体部８１に係合され、分クロノグラフ歯車機構５０の分クロノグラフ歯車制御機構部５３が分クロノグラフ歯車本体部５１に係合され、秒クロノグラフ歯車機構６０の秒クロノグラフ歯車制御機構部６３が秒クロノグラフ歯車本体部６１に係合されて、夫々、クロノグラフ計測に伴って一体的に回転され、時クロノグラフ針１４、分クロノグラフ針１５、及び秒クロノグラフ針１６が回転する。
【００４９】
このクロノグラフ機構付時計２では、秒クロノグラフ針１６のある秒クロノグラフ歯車機構６０や分クロノグラフ針１５のある分クロノグラフ歯車機構５０が、輪列４の途中にあるので車６０，５０が輪列の端にある場合と比較してふらつくことなく安定した状態で回転され得る。時クロノグラフ針１４のある時クロノグラフ歯車機構８０の場合も同様である。従って、各クロノグラフ針１４，１５，１６のフラツキが生じる虞れが少ない。
【００５０】
また、クロノグラフ機構付時計２において、スタート状態Ｓ１にある際にスタート／ストップ（発停）スイッチないし発停ボタン９ａがＪ１方向に再度押込まれてクロノグラフ機構１がストップ（クロノグラフ計測停止）位置ないし状態Ｓ２に設定されると、時計２の関連要素は図７に示した状態を採る。
【００５１】
すなわち、ストップ（クロノグラフ計測停止）状態Ｓ２では、時発停レバー係合部６ａ，分発停レバー係合部６ｂ及び秒発停レバー係合部６ｃが夫々のクラッチばね８６，５６，６６に抗して対応する時クロノグラフクラッチリング８５の凹部８５ｃ、分クロノグラフクラッチリング５５の凹部５５ｃ及び秒クロノグラフクラッチリング６５の凹部６５ｃにＡ３，Ｂ３，Ｃ３方向に入り込んで夫々のクラッチリング８５，５５，６５をＴ１方向に変位させて対応するクラッチ受板部８１ｃ，５１ｃ，６１ｄとの係合を解除する。従って、クロノグラフ歯車機構８０，５０，６０の歯車本体部８１，５１，６１自体は夫々の輪列４，５の一部をなして回転可能であるけれども、クロノグラフ歯車機構８０，５０，６０のクロノグラフ歯車御機構部８３，５３，６３には歯車本体部８１，５１，６１の回転は伝達されない。なお、各クロノグラフ歯車御機構部８３，５３，６３の軸部８４，５４，６４の回転は夫々の発停レバー係合部６ａ，６ｂ，６ｃによって規正されるので、この状態においても針１４，１５，１６のフラツキが生じる虞れが少ない。
【００５２】
なお、時計２のクロノグラフ機構１においては、発停スイッチ９ａやリセットスイッチ９ｂを押した際に、クロノグラフ計測の開始や停止や帰零動作が行われ得るように、発停レバーや復針レバー等が動作せしめられ、当該動作が所望に応じて作動カムの如き制御機構を介して制御されるけれども、図示した発停レバー係合部６ａ，６ｂ，６ｃの動作を除いて、これらの動作は周知の構造により又は該構造と同様な構造を適宜用いるか組合わせることにより実現され得ることは明らかであるので、ここでは、説明を省く。例えば、復針機構は、特許文献３等で知られているような復針動作を行うように構成される。
【００５３】
以上のとおり、このクロノグラフ機構付時計２では、香箱車２５の回転に応じて回転され末端側の車が調速脱進機構によって調速される増速輪列４を構成する一部の歯車が、クラッチ機構５９，６９を介してクロノグラフ軸５４，６４に分離可能に結合されるクロノグラフ歯車５１，６１からなるので、クロノグラフ車５０，６０が増速輪列４の末端ないし最終段ではなく増速輪列４の途中に組み込まれ得るから、クロノグラフ車５０，６０の回転が安定に行われ得、負荷の増大も抑え得る。また、このクロノグラフ機構付時計２では、クロノグラフ車５０，６０のうち増速輪列４における回転の伝達に必要な歯車部分５１，６１がクロノグラフ車５０，６０のうちクロノグラフ軸５４，６４その他の部分からクラッチ機構５９，６９によって分離可能であるので、増速輪列４の負荷がクロノグラフ歯車５１，６１の介在によって増大するのを最低限に抑え得る。
【００５４】
また、このクロノグラフ機構付時計２では、クラッチ機構５９，６９がクロノグラフ軸５４，６４をクロノグラフ歯車５１，６１に対して実際上垂直方向に結合する垂直クラッチからなるので、垂直クラッチ機構５９，６９が分離状態に設定されると、クロノグラフ軸５４，６４がクロノグラフ歯車５１，６１から分離されて通常の時計としての動作が行われ、垂直クラッチ機構５９，６９が結合状態に設定されると、クロノグラフ軸５４，６４がクロノグラフ歯車５１，６１に結合されて、クロノグラフ動作が行われ得る。
【００５５】
また、クロノグラフ機構付時計２では、クロノグラフ軸５４，６４が、クラッチリング５５，６５、クラッチばね５６，６６及びクラッチばね受座５７，６７と一体的に構成され、クロノグラフ歯車５１，６１がクラッチ板５１ｃ，６１ｄと一体的に構成されているので、クラッチ機構５９，６９が分離状態に設定されている場合、クロノグラフ歯車５１，６１が増速輪列４の中間に介在することによる負荷ないしデメリットが最低限に押えられ得る。
【００５６】
また、クロノグラフ機構付時計２では、分クロノグラフ車５０の分クロノグラフ歯車５１並びに秒クロノグラフ車６０の秒クロノグラフ歯車６１が増速輪列４の途中に組み込まれているので、輪列を有効に利用し得る。
【００５７】
また、クロノグラフ機構付時計２では、香箱車２５の回転に応じて回転される減速輪列５に結合された時車７１及び分車７２を有するので、時車７１及び分車７２は、調速脱進機構３０によって調速された香箱車２５の回転に応じてしかも減速輪列５を介することにより負荷が最低限に抑えられた状態で駆動され得る。
【００５８】
また、クロノグラフ機構付時計２では、減速輪列５のうちの一つの歯車が、時クラッチ機構８９を介して時クロノグラフ軸８４に分離可能に結合される時クロノグラフ歯車８１からなり、減速輪列５の車が時クロノグラフ歯車として働き得るから、輪列を有効に利用し得る。クロノグラフ機構付時計２では、クロノグラフ車５０，６０を調速に不可欠な輪列の一部として組み込んだので、クロノグラフ機構付時計２の全体として関連する車や受等を最低限に抑え得る。その結果、コンパクトに構成することも可能になる。
【００５９】
なお、各クロノグラフ表示の配置は、当然ながら、所望に応じて変更され得、図２に示した配置と異なっていてもよい。例えば、分クロノグラフ車５０を１２時の位置に配置してもよく、また、分クロノグラフ車５０を２時の位置に配置し、時クロノグラフ車８０を１０時の位置に配置し、てんぷ３１を６時の位置に配置してもよい。
【００６０】
以上においては、負荷を最低限に抑え得るようにした秒針のないクロノグラフ機構付時計２について説明したけれども、所望ならば、クロノグラフ時計が小秒針を備えていてもよい。
【００６１】
図８の（ａ）には、小秒針１７を１２時の位置に備えたクロノグラフ機構付時計２Ｂが示されている。クロノグラフ機構付時計２Ｂのクロノグラフ機構１Ｂの概要は図９の断面図に示されている。図８の（ａ）及び図９のクロノグラフ機構１Ｂ付の時計２Ｂにおいて、図１から図７に示した要素と同一の要素には同一の符号が付され、概ね同様であるけれども異なるところのある要素には、図１〜図７の要素の符号の後に添字Ｍが付されている。
【００６２】
クロノグラフ機構１Ｂは、図９からわかるように、秒クロノグラフ歯車機構６０の秒クロノグラフ歯車部６１の秒クロノグラフ歯車６１ｃに、秒中間歯車４３を介して秒歯車９５ｂで噛合された秒車９５を備える。秒車９５の軸９５aは、１２時の位置にある中心軸線Ｋのまわりで回転可能である。なお、図９のクロノグラフ機構１Ｂでは、詳細には図示されていないけれども、図３等に示した調速脱進機構３０と同じ調速脱進機構３０が秒クロノグラフ歯車機構６０の秒クロノグラフ歯車部６１もしくは秒車９５の秒歯車９５ｂに結合されている。
【００６３】
このクロノグラフ機構付時計２Ｂにおいても、クロノグラフ指針１６，１５，１４がふらつく虞れが少ない。
なお、小秒がある場合、図８の（ａ）のように、てんぷ３１がみえるように文字板７に窓７ａが形成されている代わりに、図８の（ｂ）に示したクロノグラフ機構１Ｃ付の時計２Ｃのように、窓がなくてもよい。
更に、小秒の表示を１２時の位置で行う代わりに、例えば、図８の（ｃ）に示したクロノグラフ機構１Ｄ付の時計２Ｄのように、９時の位置で行うようにしてもよい。その場合、てんぷその他の調速脱進機構３０は、例えば、概ね１２時の位置に配置される。
【符号の説明】
【００６４】
１，１Ｂ，１Ｃ，１Ｄ  クロノグラフ機構
２，２Ｂ，２Ｃ，２Ｄ  クロノグラフ機構付時計
４  増速輪列
５  減速輪列
６ａ  時発停レバー係合部
６ｂ  分発停レバー係合部
６ｃ  秒発停レバー係合部
７  文字板
７ａ  透明窓
８  りゅうず
９ａ  発停ボタン（発停スイッチ）
９ｂ  リセットボタン（リセットスイッチ）
１１  時針
１２  分針
１４  時クロノグラフ針
１５  分クロノグラフ針
１６  秒クロノグラフ針
１７  小秒針
２０  香箱
２１  角穴ねじ
２２  角穴車
２１ａ  角穴歯車
２３  香箱真
２４  香箱歯車
２５  香箱車
２６  香箱かな
３０  調速脱進機構
３１  てんぷ
３２  がんぎ車
３３  アンクル
４１  第一増速中間車
４１ａ  第一増速中間車真
４１ｂ   第一増速中間かな
４１ｃ  第一増速中間歯車
４２  第二増速中間車
４２ａ   第二増速中間車真
４２ｂ   第二増速中間かな
４２ｃ  第二増速中間歯車
４３  秒中間歯車
５０  クロノグラフ歯車機構
５１  クロノグラフ歯車本体部
５１ａ  中空真部
５１ｂ  分クロノグラフかな部
５１ｃ   分クロノグラフ歯車部（分クロノグラフクラッチ受板部）
５３  分クロノグラフ歯車制御機構部
５４  分クロノグラフ車軸
５４ａ  小径軸部
５４ｂ  大径フランジ部
５４ｃ  中径軸部
５４ｄ  小径取付軸部
５４ｅ  小径真部
５５  分クロノグラフクラッチリング
５５ａ  ばね受部
５５ｃ  環状凹部
５６  分クロノグラフクラッチばね
５７  分クロノグラフクラッチばね受座
５８  分クロノグラフハートカム
５９  分クロノグラフ歯車クラッチ機構
６０  秒クロノグラフ歯車機構
６１  秒クロノグラフ歯車本体部
６１ａ  中空真部
６１ｂ  かな部
６１ｃ  秒クロノグラフ歯車部
６１ｄ  秒クロノグラフクラッチ受板部
６３  秒クロノグラフ歯車制御機構部
６４  秒クロノグラフ車軸
６４ａ  小径軸部
６４ｂ  大径フランジ部
６４ｃ  中径軸部
６４ｄ  小径取付軸部
６４ｅ  小径真部
６５  秒クロノグラフクラッチリング
６５ａ  ばね受部
６５ｃ  環状凹部
６６  秒クロノグラフクラッチばね
６７  秒クロノグラフクラッチばね受座
６８  秒クロノグラフハートカム
６９  秒クロノグラフ歯車クラッチ機構
７１  時車
７１ａ  歯車部
７１ｂ  大径筒部
７２  分車
７２ａ  小径歯車部
７２ｂ  小径筒部
７３  中間車
７３ａ  真部
７３ｂ  かな部
７３ｃ  中間歯車部
７４  日の裏車
７４ａ  真部
７４ｂ  第一かな部
７４ｃ  第二かな部
７４ｄ  日の裏歯車部
８０  時クロノグラフ歯車機構
８１  時クロノグラフ歯車本体部
８１ａ  中空真部
８１ｂ  かな部
８１ｃ  時クロノグラフ歯車部（時クロノグラフクラッチ受板部）
８３  時クロノグラフ歯車制御機構部
８４  時クロノグラフ車軸
８４ａ  小径軸部
８４ｂ  大径フランジ部
８４ｃ  中径軸部
８４ｄ  小径取付軸部
８４ｅ  小径真部
８５  時クロノグラフクラッチリング
８５ａ  ばね受部
８５ｃ  環状凹部
８６  時クロノグラフクラッチばね
８７  時クロノグラフクラッチばね受座
８８  時クロノグラフハートカム
８９  時クロノグラフ歯車クラッチ機構
９１  復針レバー
９１ａ  時ハンマー
９１ｂ  分ハンマー
９１ｃ  秒ハンマー
９５  秒車
９５ａ  軸
９５ｂ  秒歯車
Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄ，Ｅ，Ｆ，Ｋ  中心軸線
Ａ３，Ａ４、Ｂ３，Ｂ４，Ｃ３，Ｃ４  方向
Ｓ０  リセット状態
Ｓ１  スタート状態
Ｓ２  ストップ状態
Ｓ２  状態
Ｔ１，Ｔ２  方向
【図１】
0005979881.tif 000002
【図２】
0005979881.tif 000003
【図３】
0005979881.tif 000004
【図４】
0005979881.tif 000005
【図５】
0005979881.tif 000006
【図６】
0005979881.tif 000007
【図７】
0005979881.tif 000008
【図８】
0005979881.tif 000009
【図９】
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