(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像支持体上に光沢調整用トナーによる光沢調整用トナー定着画像により構成された光沢調整層を形成する工程と、
前記光沢調整層上にトナーによるトナー定着画像を形成する工程とを有し、
前記光沢調整層が、光沢調整単位の集合体により形成されており、
前記光沢調整単位が、光沢調整用トナーが付着した部分と、光沢調整用トナーが付着していない部分とにより構成されており、
前記光沢調整用トナーが付着した部分と、前記光沢調整用トナーが付着していない部分とにより形成される境界線が直線であり、
前記光沢調整単位が、全体が正方形形状であって、当該正方形形状である光沢調整単位が、当該光沢調整単位の正方形形状の領域を縦横に２等分して形成される４つの正方形から形成され、縦または横に並んでいない２つが、光沢調整用トナーが付着した部分として形成されている市松模様状の構成であり、
前記光沢調整単位は、前記光沢調整単位における光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分との境界線の総距離に基づいて光沢を調整するものであることを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
前記光沢調整用トナーがクリアトナーであることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項３】
前記光沢調整層の層厚が、３〜２０μｍであることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の画像形成方法。
【請求項４】
前記光沢調整用トナーが、粒径が５〜１５μｍのものであることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれかに記載の画像形成方法。
【請求項５】
前記光沢調整単位が、全体が正方形形状であって、一辺の長さが１００〜５００μｍであることを特徴とする請求項１〜請求項４のいずれかに記載の画像形成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、画像形成方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、カタログやダイレクトメールなどの印刷分野において、付加価値を向上させる目的から、例えば光沢加工などの表面加工を施した高付加価値印刷物の需要が高まっている。
このような印刷物においては、印刷物全面または一部を所望の光沢度に調整することができるものが求められ、その上、その光沢度についても精細な制御をすることができるものが求められている。
【０００３】
特許文献１には、印刷物全面に均一な光沢面を形成する技術として、例えば、クリアトナーまたは透明トナーと称される着色剤成分を含有しないトナーを用いた方法が提案されている。具体的には、トナーやインクジェットにより形成された画像上にクリアトナーを層状に設け、これを加熱、冷却することにより、印刷物全面に均一な光沢度を有する光沢面を形成する方法である。
【０００４】
しかしながら、特許文献１に提案されている方法は、印刷物全面の光沢度が向上された画像を形成することはできるものの、任意の個所が任意の光沢度に調整された画像を形成することは困難とされる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１１−７１７４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、以上のような事情に基づいてなされたものであって、その目的は、任意の個所が任意の光沢度に調整された画像、および角度を変えて画像を見たときに光沢感の相違（違和感）が軽減される画像を形成することのできる画像形成方法および画像形成装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の画像形成方法は、画像支持体上に光沢調整用トナーによる光沢調整用トナー定着画像により構成された光沢調整層を形成する工程と、
前記光沢調整層上にトナーによるトナー定着画像を形成する工程とを有し、
前記光沢調整層が、光沢調整単位の集合体により形成されており、
前記光沢調整単位が、光沢調整用トナーが付着した部分と、光沢調整用トナーが付着していない部分とにより構成されており、
前記光沢調整用トナーが付着した部分と、前記光沢調整用トナーが付着していない部分とにより形成される境界線が直線であり、
前記光沢調整単位が、全体が正方形形状であって、当該正方形形状である光沢調整単位が、当該光沢調整単位の正方形形状の領域を縦横に２等分して形成される４つの正方形から形成され、縦または横に並んでいない２つが、光沢調整用トナーが付着した部分として形成されている市松模様状の構成であり、
前記光沢調整単位は、前記光沢調整単位における光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分との境界線の総距離に基づいて光沢を調整するものであることを特徴とする。
【０００８】
本発明の画像形成方法においては、前記光沢調整用トナーがクリアトナーであることが好ましい。
【０００９】
本発明の画像形成方法においては、前記光沢調整層の層厚が、３〜２０μｍであることが好ましい。
【００１０】
本発明の画像形成方法においては、前記光沢調整用トナーが、粒径が５〜１５μｍのものであることが好ましい。
【００１１】
本発明の画像形成方法においては、前記光沢調整単位が、全体が正方形形状であって、一辺の長さが１００〜５００μｍであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の画像形成方法によれば、画像支持体上に形成される光沢調整用トナー定着画像による光沢調整層が光沢調整単位の集合体により形成されており、当該光沢調整単位が、光沢調整用トナーが付着した部分（以下、「光沢調整用トナー付着部分」ともいう。）と、光沢調整用トナーが付着していない部分（以下、「光沢調整用トナー未付着部分」ともいう。）とにより構成されており、光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分とにより形成される境界線が直線であることにより、光沢調整単位として、選択された種類または大きさのものを用いることによって、任意の個所が任意の光沢度に調整された画像を形成することができる。また、光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分とにより構成される光沢調整単位の集合体である光沢調整層が、トナー定着画像より下層に形成されることにより、角度を変えて画像を見たときに光沢感の相違（違和感）が軽減される画像を形成することができる。
【００１６】
本発明の画像形成装置によれば、本発明の画像形成方法が実行されるので、任意の個所が任意の光沢度に調整された画像を形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の画像形成方法を説明するための模式図であって、（Ａ）は画像支持体上に光沢調整層が形成された状態を示す図、（Ｂ）は光沢調整層上にトナー定着画像が形成された状態を示す図である。
【図２】本発明の画像形成方法に用いられる光沢調整単位の具体例を示す図である。
【図３】本発明の画像形成方法に用いられる光沢調整単位における光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分との境界線の総距離について説明するための図である。
【図４】本発明の画像形成装置の構成の一例を示す概略図である。
【図５】本発明の画像形成方法に用いられるもの以外の光沢調整単位の具体例、およびその光沢調整単位における光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分との境界線の総距離について説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００１９】
〔画像形成方法〕
本発明の画像形成方法は、画像支持体上に光沢調整用トナーによる光沢調整用トナー定着画像により構成された光沢調整層を形成する光沢調整層形成工程と、光沢調整層上にトナーによるトナー定着画像を形成するトナー定着画像形成工程とを経ることにより、光沢度が調整された画像（以下、「光沢調整画像」ともいう。）を得る方法である。
従って、本発明の画像形成方法によれば、形成される画像全面またはその一部を所望の光沢度に制御することができる。
【００２０】
本発明の画像形成方法は、光沢調整層形成工程とトナー定着画像形成工程とを連続的に実行することのできる画像形成装置を用いて行ってもよいし、また、光沢調整層形成工程とトナー定着画像形成工程とを別個の画像形成装置を用いて行ってもよい。
【００２１】
〔光沢調整層形成工程〕
光沢調整層形成工程において、光沢調整層の形成方法としては、電子写真方式による画像形成方法を採用することができる。例えば、図１（Ａ）に示すように、静電潜像担持体上に形成された静電潜像を光沢調整用トナーにより現像することによって形成される光沢調整用トナー像を画像支持体１０上に転写し、転写された光沢調整用トナー像を加熱・加圧定着することにより光沢調整用トナー定着画像３が形成され、これにより、光沢調整層３Ａが形成される。
光沢調整用トナーとしては、光沢調整層３Ａ上に形成されるトナー定着画像２の色彩に影響を与えないものであれば、特に限定されないが、例えばクリアトナーや画像支持体１０と同色のトナーなどを用いることができる。
【００２２】
〔トナー定着画像形成工程〕
トナー定着画像形成工程において、トナー定着画像の形成方法としては、電子写真方式による画像形成方法を採用することができる。例えば、図１（Ｂ）に示すように、静電潜像担持体上に形成された静電潜像をトナーにより現像することによって形成されるトナー像を光沢調整層３Ａ上に転写し、転写されたトナー像を加熱・加圧定着することによりトナー定着画像２が形成される。
【００２３】
トナー定着画像形成工程において形成されるトナー定着画像２は、例えば、イエロートナー、マゼンタトナー、シアントナーおよびブラックトナーなどの複数色の有色のトナーにより形成されるものであってよいし、単色の有色のトナーにより形成されるものであってもよい。また、無色のトナーにより形成されるものであってもよい。
【００２４】
本発明の画像形成方法においては、光沢調整層形成工程の後に、トナー定着画像形成工程が行われることにより、光沢調整層３Ａ上にトナー定着画像２が形成された光沢調整画像Ｐが得られる。得られた光沢調整画像Ｐの表面は、光沢調整層３Ａを構成する光沢調整用トナーの付着の有無による凹凸の程度に伴って、光沢調整画像Ｐ表面における拡散反射光と正反射光との割合が変動し、これにより、光沢度も変動する。従って、光沢調整層３Ａを構成する光沢調整用トナーの付着の有無による凹凸の程度、すなわち後述する光沢調整単位の種類、その大きさまたはその配列方法などが適宜選択されることによって光沢度が調整されることとなり、任意の個所が任意の光沢度に調整された光沢調整画像Ｐを得ることができる。
【００２５】
また、本発明の画像形成方法においては、光沢調整層形成工程の後に、トナー定着画像形成工程が行われることにより、トナー定着画像２が最表面に形成されるので、トナー定着画像２が有する色彩や質感がそのまま維持されることとなり、任意の個所を任意の光沢度に調整しながら、白濁感や違和感の少ない光沢調整画像Ｐを形成することができる。
【００２６】
光沢調整層形成工程において形成される光沢調整層３Ａは、光沢調整単位の集合体、すなわち、光沢調整単位が繰り返されて面状に配列された集合体により形成されており、この光沢調整単位が、光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分とにより形成される境界線が直線であるものにより構成されている。この光沢調整層３Ａは、当該光沢調整単位として、選択された種類または大きさのものを用いることによって、光沢度を調整する機能を有し、光沢調整画像Ｐにおいて任意の個所を任意の光沢度に制御することができる。
なお、本発明において、光沢調整単位とは、光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分とによって図案化された最小の繰り返し単位をいう。
【００２７】
光沢調整層３Ａの層厚、具体的には光沢調整用トナー付着部分の厚さは、３〜２０μｍであることが好ましく、より好ましくは４〜１３μｍである。
光沢調整層３Ａの層厚が上記範囲内であることにより、光沢調整画像Ｐにおいて、任意の個所を任意の光沢度に確実に調整することができる。
光沢調整層３Ａの層厚が過小である場合においては、十分な光沢調整用トナー付着量が確保されないので、光沢調整層３Ａに良好な再現性が得られず、光沢調整画像Ｐにおいて、任意の個所を任意の光沢度に調整することができないおそれがある。一方、光沢調整層３Ａの層厚が過大である場合においては、光沢調整用トナーの付着の有無による凹凸差が過大となり、光沢調整層３Ａ上にトナー定着画像２を形成する際に転写不良が発生するおそれがある。
【００２８】
〔光沢調整単位〕
本発明において、光沢調整単位は、光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分とにより構成されており、光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分とにより形成される境界線が直線とされる。ここで、光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分とにより形成される境界線が直線とは、書き込みドットまたはトナー形状の一部によるごく微小な曲線は、実質的に直線とみなすものとする。光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分とにより形成される境界線が直線とされる具体例としては、光沢調整単位の領域中の光沢調整用トナー付着部分が、直線辺からなる多角形形状のものが挙げられる。一方、特開平５−２３２８４０号公報および特開平６−２７３９９４号公報などの特許文献に提案されているような円形形状のものなどは含まない（図５参照）。これらの特許文献には、クリアトナーを用いて画像表面を加工して光沢度を付与する方法が提案されているが、クリアトナー付着部分が円形形状であり、これにより形成される画像は、細精性が不十分で、所望の光沢度に調整することができない場合がある。トナー付着部分が円形形状である場合には、定着の際に広がりやすくなるため、光沢調整層の凹凸が少なくなり、光沢制御性が低下する。また、円形形状での書き込みでは、光沢調整単位の大きさの制御が難しいため、トナー付着部分は直線で形成されるものであることが好ましい。
【００２９】
光沢調整単位としては、調整すべき光沢度に応じて、その種類や大きさが適宜選択されるが、具体的には、全体が正多角形形状であることが好ましく、特に正方形形状であることが好ましい。
【００３０】
正方形形状である光沢調整単位は、一辺の長さが１００〜５００μｍであることが好ましい。
任意の光沢度を調整すべき原画像の任意の個所の面積を一定とし、光沢調整単位が縦横に密に配列された場合において、光沢調整単位の一辺の長さが長くなるに従って、光沢度は高くなり、光沢調整単位の一辺の長さが短くなるに従って、光沢度は低くなる。これは、光沢調整単位の一辺の長さが長くなる、すなわち、光沢調整単位の繰り返し数が少ないことにより、得られる光沢調整画像Ｐにおける光沢調整用トナーの付着の有無による凹凸も少なくなり、拡散反射光の割合が減少、正反射光の割合が増加し、その結果、光沢度は高くなる。一方、光沢調整単位の一辺の長さが短くなる、すなわち、光沢調整単位の繰り返し数が多いことにより、得られる光沢調整画像Ｐにおける光沢調整用トナーの付着の有無による凹凸も多くなり、拡散反射光の割合が増加、正反射光の割合が減少し、その結果、光沢度は低くなる。
【００３１】
図２に、正方形形状である光沢調整単位の具体例を示す。この図２においては、黒の塗りつぶし部分が、光沢調整用トナー付着部分５Ａを示し、白抜き部分が、光沢調整用トナー未付着部分５Ｂを示す。
図２（Ａ）は、光沢調整単位の正方形形状の領域を縦横に２等分して形成される４つの正方形のうち、縦または横に並んでいない２つが光沢調整用トナー付着部分５Ａとして形成され、その他の２つが光沢調整用トナー未付着部分５Ｂとして形成されている市松模様状の構成であり、図２（Ｂ）は、光沢調整単位の正方形形状の領域の四辺に沿って伸びる四角枠状部分が光沢調整用トナー付着部分５Ａとして形成されている構成であり、図２（Ｃ）は、光沢調整単位の正方形形状の領域を横に２等分して形成される２つの長方形のうち、上側が光沢調整用トナー付着部分５Ａとして形成され、下側が光沢調整用トナー未付着部分５Ｂとして形成されている構成である。
図５（Ａ）は、本発明に用いられるもの以外の光沢調整単位の例、すなわち、光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分とにより形成される境界線が直線ではない光沢調整単位を示す例であって、光沢調整単位の一辺の長さの１／２の長さを直径とする２つの円形形状の光沢調整用トナー付着部分５Ａが形成されている構成である。
【００３２】
全体が正方形形状である光沢調整単位としては、図２（Ａ）に示す光沢調整単位が特に好ましい。光沢度の調整の精細さは、光沢調整単位の領域中の光沢調整用トナー付着部分５Ａと光沢調整用トナー未付着部分５Ｂとの境界線の総距離に依存することが考えられる。従って、図２（Ａ）に示す光沢調整単位は、例えば図２（Ｂ）および（Ｃ）に示す光沢調整単位などに比べ、光沢調整単位の領域中の光沢調整用トナー付着部分５Ａと光沢調整用トナー未付着部分５Ｂとの境界線の総距離が長いため、光沢度を高い精細さをもって調整することができると考えられる。
【００３３】
光沢調整単位の領域中の光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分との境界線の総距離は、光沢調整単位の占有距離に対して１００〜４００％であることが好ましい。
なお、光沢調整単位の領域中の光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分との境界線の総距離とは、光沢調整単位が繰り返されて縦横に密に配列された場合において、隣接する光沢調整単位との間に存在する境界線を含めた光沢調整単位当たりが有する光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分との境界線の総距離をいう。具体的には、図３において示す破線が光沢調整用トナー付着部分と光沢調整用トナー未付着部分との境界線である。また、光沢調整単位の占有距離とは、ひとつの光沢調整単位が占有する辺の長さをいう。具体的には、図３において、光沢調整単位の一辺の長さをＡとすると、ひとつの光沢調整単位が占有する辺の長さは、占有距離「２Ａ」となる。以下、境界線の総距離を占有距離と比較して説明する。
図３（Ａ）においては、光沢調整単位の占有距離を２Ａとすると、境界線の総距離は、破線部分の４Ａとなり、占有距離に対して２００％となる。
また、図３（Ｂ）においては、光沢調整用トナー未付着部分の一辺の長さを１／２Ａとし、光沢調整単位の占有距離を２Ａとすると、境界線の総距離は、破線部分の２Ａとなり、占有距離に対して１００％、図３（Ｃ）においては、光沢調整単位の占有距離を２Ａとすると、境界線の総距離は、破線部分の２Ａとなり、占有距離に対して１００％となる。
さらに、図５（Ｂ）においては、光沢調整単位の占有距離を２Ａとすると、境界線の総距離は、破線部分の３．１４Ａとなり、占有距離に対して１５７％となる。
【００３４】
光沢調整層３Ａにおける光沢度の調整は、光沢調整単位の各々の配列方法によっても制御することができる。光沢調整単位の配列方法としては、例えば、光沢調整単位の各々が縦横に密に配列される方法であっても、光沢調整単位の各々が所定の間隔で離間して配列される方法であってもよいが、縦横に密に配列される方法が好ましい。また例えば、光沢調整単位が上下または左右が非対称である場合においては、光沢調整単位の各々が、上下または左右の向きを一定の規則に従って配列、または、光沢調整単位の各々がランダムに配列される方法であってもよい。さらに例えば、２種以上の光沢調整単位を組み合わせて、一定の規則に従って配列、または、ランダムに配列される方法であってもよい。
【００３５】
また、光沢調整層３Ａは画像支持体１０上の全面に形成されるものであってもよいし、局所的に形成されるものであってもよい。
【００３６】
〔光沢調整用トナー〕
光沢調整層形成工程において用いられる光沢調整用トナーは、光沢調整層３Ａ上に形成されるトナー定着画像２の色彩に影響を与えないものであれば、特に限定されないが、例えばクリアトナーや画像支持体と同色のトナーなどを用いることができる。
【００３７】
光沢調整用トナーを構成する光沢調整用トナー粒子は、その粒径が、体積基準のメジアン径で５〜１５μｍであることが好ましく、より好ましくは６〜１２μｍである。
光沢調整用トナー粒子の粒径が上記範囲内であることにより、光沢調整単位の繰り返しによる集合体により形成される光沢調整層３Ａに良好な再現性が得られ、光沢調整画像Ｐにおいて、任意の個所を任意の光沢度に確実に調整することができる。
光沢調整用トナー粒子の粒径が過小である場合においては、良好な現像性が得られず、十分なトナー付着量を確保することができなくなるので、光沢調整単位の繰り返しによる集合体により形成される光沢調整層３Ａに良好な再現性が得られず、光沢調整画像Ｐにおいて、任意の個所を任意の光沢度を調整することができないおそれがある。一方、光沢調整用トナー粒子の粒径が過大である場合においては、光沢調整層３Ａに良好な再現性が得られないおそれがある。
【００３８】
光沢調整用トナー粒子の体積基準のメジアン径は、「コールターカウンターマルチサイザー３」（ベックマン・コールター社製）に、データ処理用ソフト「Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｖ３．５１」を搭載したコンピューターシステム（ベックマン・コールター社製）を接続した装置を用いて測定、算出されるものである。
測定手順としては、測定試料（光沢調整用トナー）０．０２ｇを、界面活性剤溶液２０ｍｌ（光沢調整用トナーの分散を目的として、例えば界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で１０倍希釈した界面活性剤溶液）で馴染ませた後、超音波分散を１分間行い、測定試料分散液を作成する。この測定試料分散液を、サンプルスタンド内の「ＩＳＯＴＯＮII」（ベックマン・コールター社製）の入ったビーカーに、測定器表示濃度が５〜１０％になるまでピペットにて注入する。この濃度範囲にすることにより、再現性のある測定値が得られる。測定機において、測定粒子カウント数を２５０００個、アパチャー径を１００μｍにし、測定範囲である２．０〜６０μｍの範囲を２５６分割しての頻度値を算出し、体積積算分率が大きい方から５０％の粒子径を体積基準メジアン径とする。
【００３９】
光沢調整用トナーを構成する光沢調整用トナー粒子は、平均円形度が０．９００〜０．９８０であることがドットの再現性の観点から好ましい。
光沢調整用トナー粒子の平均円形度が上記範囲内であることにより、光沢調整単位の繰り返しによる集合体により形成される光沢調整層３Ａに良好な再現性が得られ、光沢調整画像Ｐにおいて、任意の個所を任意の光沢度に確実に調整することができる。
【００４０】
光沢調整用トナー粒子の平均円形度は、「ＦＰＩＡ−２１００」（Ｓｙｓｍｅｘ社製）を用いて測定されるものである。
具体的には、測定試料（光沢調整用トナー）を界面活性剤入り水溶液にてなじませ、超音波分散処理を１分間行って分散させた後、「ＦＰＩＡ−２１００」（Ｓｙｓｍｅｘ社製）により、測定条件ＨＰＦ（高倍率撮像）モードにて、ＨＰＦ検出数３，０００〜１０，０００個の適正濃度で撮影を行い、個々の粒子について下記式（Ｔ）に従って円形度を算出し、各粒子の円形度を加算し、全粒子数で除することにより算出される。
式（Ｔ）：平均円形度＝（粒子像と同じ投影面積をもつ円の周囲長）／（粒子投影像の周囲長）
【００４１】
光沢調整層形成工程において用いられる光沢調整用トナーは、特にクリアトナーであることが好ましい。
光沢調整層形成工程において用いられるクリアトナーについて、以下具体的に説明する。
【００４２】
光沢調整層形成工程において用いられるクリアトナーとは、光吸収や光散乱の作用により色が認識されないトナーをいう。すなわち、クリアトナーは実質的に無色透明であればよく、具体的には、顔料、染料などの着色剤を含まないトナー、前記着色剤を色認識ができない程度に含むトナー、または、クリアトナーを構成する成分、例えば結着樹脂、離型剤および外添剤などの種類や添加量によって透光性が若干低くなっているトナーなどが挙げられる。
【００４３】
クリアトナーを構成するクリアトナー粒子は、具体的には、透光性を有する結着樹脂（以下、「透光樹脂」ともいう。）を含有し、必要に応じて離型剤や荷電制御剤などが含有されていてもよい。
【００４４】
クリアトナー粒子に含有される透光樹脂としては、スチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン−（メタ）アクリル系共重合体樹脂、オレフィン系樹脂などのビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル、ポリ酢酸ビニル系樹脂、ポリスルフォン樹脂、ポリウレタン樹脂、などの公知の種々の熱可塑性樹脂や、エポキシ系樹脂などの熱硬化性樹脂を挙げることができる。特に、透光性を向上させるために、透光性が高く、溶融特性が低粘度で高いシャープメルト性を有する、スチレン系樹脂、アクリル系樹脂、ポリエステル系樹脂が好適に挙げられる。これらは１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
【００４５】
クリアトナー粒子に含有される離型剤としては、公知のワックスを用いることができる。
ワックスとしては、例えば、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックスなどのポリオレフィンワックス、マイクロクリスタリンワックスなどの分枝鎖状炭化水素ワックス、パラフィンワックス、サゾールワックスなどの長鎖炭化水素系ワックス、ジステアリルケトンなどのジアルキルケトン系ワックス、カルナバワックス、モンタンワックス、ベヘン酸ベヘネート、トリメチロールプロパントリベヘネート、ペンタエリスリトールテトラベヘネート、ペンタエリスリトールジアセテートジベヘネート、グリセリントリベヘネート、１，１８−オクタデカンジオールジステアレート、トリメリット酸トリステアリル、ジステアリルマレエートなどのエステル系ワックス、エチレンジアミンベヘニルアミド、トリメリット酸トリステアリルアミドなどのアミド系ワックスなどが挙げられる。
【００４６】
クリアトナーにおいて、離型剤の含有量は、定着分離性や画像支持体の色彩を阻害しないという観点から、結着樹脂１００質量部に対して１〜１５質量部であることが好ましい。
【００４７】
クリアトナー粒子に含有される荷電制御剤としては、摩擦帯電により正または負の帯電を与えることのできる物質であれば特に限定されず、公知の種々の正帯電制御剤および負帯電制御剤を用いることができるが、無色透明のものが好ましい。
【００４８】
クリアトナーは、軟化点温度が８５〜１４０℃であることが、光沢調整層３Ａの定着性およびドットの再現性の観点から好ましい。
【００４９】
クリアトナーの軟化点温度は、以下のように測定されるものである。
まず、２０℃、５０％ＲＨの環境下において、測定試料（クリアトナー）１．１ｇをシャーレに入れ平らにならし、１２時間以上放置した後、成型器「ＳＳＰ−１０Ａ」（島津製作所製）によって３８２０ｋｇ／ｃｍ2 の力で３０秒間加圧し、直径１ｃｍの円柱型の成型サンプルを作成し、次いで、この成型サンプルを、２４℃、５０％ＲＨの環境下において、フローテスター「ＣＦＴ−５００Ｄ」（島津製作所製）により、荷重１９６Ｎ（２０ｋｇｆ）、開始温度６０℃、予熱時間３００秒間、昇温速度６℃／分の条件で、円柱型ダイの穴（１ｍｍ径×１ｍｍ）より、直径１ｃｍのピストンを用いて予熱終了時から押し出し、昇温法の溶融温度測定方法でオフセット値５ｍｍの設定で測定したオフセット法温度Ｔoffsetが、クリアトナーの軟化点温度とされる。
【００５０】
クリアトナーは、ガラス転移点（Ｔｇ）が３５〜７０℃であることが、光沢調整層３Ａの定着性およびドットの再現性の観点から好ましい。
【００５１】
クリアトナーのガラス転移点（Ｔｇ）は、「ダイヤモンドＤＳＣ」（パーキンエルマー社製）を用いて測定されるものである。
測定手順としては、測定試料（クリアトナー）３．０ｍｇをアルミニウム製パンに封入し、本体サンプルホルダーにセットする。リファレンスは空のアルミニウム製パンを使用する。測定条件としては、測定温度０〜２００℃、昇温速度１０℃／分、降温速度１０℃／分で、Ｈｅａｔ−ｃｏｏｌ−Ｈｅａｔの温度制御で行い、その２ｎｄ．Ｈｅａｔにおけるデータをもとに解析を行う。なお、１ｓｔ．Ｈｅａｔ昇温時は２００℃にて５分間保持した。ガラス転移点（Ｔｇ）は、第１の吸熱ピークの立ち上がり前のベースラインの延長線と、第１のピークの立ち上がり部分からピーク頂点までの間で最大傾斜を示す接線を引き、その交点をガラス転移点として示す。
【００５２】
クリアトナーを製造する方法としては、混練・粉砕法、懸濁重合法、乳化重合法、乳化重合凝集法、ミニエマルション重合凝集法、カプセル化法、その他の公知の方法などを挙げることができるが、クリアトナーを製造する方法としては、製造コストおよび製造安定性の観点から、乳化重合凝集法を用いることが好ましい。
【００５３】
乳化重合凝集法は、例えば、乳化重合法によって製造されたクリアトナーに含有される透光樹脂よりなる微粒子の分散液を、必要に応じて離型剤などのトナー構成成分の微粒子の分散液と混合し、ｐＨ調整による微粒子表面の反発力と電解質体よりなる凝集剤の添加による凝集力とのバランスを取りながら緩慢に凝集させ、平均粒径および粒度分布を制御しながら会合を行うと同時に、加熱撹拌することで微粒子間の融着を行って形状制御を行うことにより、クリアトナー粒子を製造する方法である。
【００５４】
クリアトナーを製造するための方法として、乳化重合凝集法を用いる場合に形成させる微粒子は、組成の異なる透光樹脂よりなる２層以上の構成とすることもでき、この場合、常法に従った乳化重合処理（第１段重合）により調製した第１樹脂粒子の分散液に、重合開始剤と重合性単量体とを添加し、この系を重合処理（第２段重合）する方法を採用することができる。
【００５５】
クリアトナーは、そのままで本発明の画像形成方法に用いることができるが、流動性、帯電性、クリーニング性などを改良するために、クリアトナー粒子に、いわゆる後処理剤である流動化剤、クリーニング助剤などの外添剤を添加して本発明に係るクリアトナーを構成してもよい。
【００５６】
後処理剤としては、例えば、シリカ微粒子、アルミナ微粒子、酸化チタン微粒子などよりなる無機酸化物微粒子や、ステアリン酸アルミニウム微粒子、ステアリン酸亜鉛微粒子などの無機ステアリン酸化合物微粒子、あるいは、チタン酸ストロンチウム、チタン酸亜鉛などの無機チタン酸化合物微粒子などが挙げられる。これらは１種単独で、または２種以上を組み合わせて用いることができる。
これら無機微粒子はシランカップリング剤やチタンカップリング剤、高級脂肪酸、シリコーンオイルなどによって、耐熱保管性の向上、環境安定性の向上のために、表面処理が行われていることが好ましい。
【００５７】
クリアトナーは、磁性または非磁性の一成分現像剤として使用することもできるが、キャリアと混合して二成分現像剤として使用してもよい。クリアトナーを二成分現像剤として使用する場合において、キャリアとしては、鉄、フェライト、マグネタイトなどの金属、それらの金属とアルミニウム、鉛などの金属との合金などの従来から公知の材料からなる磁性粒子を用いることができ、特にフェライト粒子が好ましい。また、キャリアとしては、磁性粒子の表面を樹脂などの被覆剤で被覆したコートキャリアや、バインダー樹脂中に磁性体微粉末を分散してなるバインダー型キャリアなど用いてもよい。
コートキャリアを構成する被覆樹脂としては、特に限定はないが、例えばオレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−アクリル系樹脂、シリコーン系樹脂、エステル樹脂、フッ素樹脂などが挙げられる。また、樹脂分散型キャリアを構成する樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えばスチレン−アクリル系樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素樹脂、フェノール樹脂などを使用することができる。
【００５８】
光沢調整用トナーが、画像支持体と同色のトナーである場合においては、当該トナーは、上述したクリアトナーにおいて、着色剤として画像支持体と同色のものを含有することの他は同様の構成のものを用いることができる。着色剤としては、特に限定されず、公知の染料および顔料を用いることができる。
【００５９】
〔トナー〕
トナー定着画像形成工程において用いられるトナーは、少なくとも結着樹脂を含有するトナー粒子よりなるものであれば、公知のものを用いることができる。このようなトナーとしては、例えば顔料、染料などの着色剤を含有する有色のトナー、または着色剤を含有しない無色のトナーなどが挙げられるが、画像の視認性という観点から有色のトナーであることが好ましい。
【００６０】
トナー粒子に含有される結着樹脂としては、特に限定されず、公知の樹脂を用いることができる。
トナーが粉砕法、乳化分散法などにより製造される場合においては、例えばスチレン系樹脂、（メタ）アクリル系樹脂、スチレン−（メタ）アクリル系共重合体樹脂、オレフィン系樹脂などのビニル系樹脂、ポリエステル系樹脂、ポリアミド系樹脂、ポリカーボネート樹脂、ポリエーテル樹脂、ポリ酢酸ビニル系樹脂、ポリスルフォン樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、尿素樹脂などを用いることができる。これらは１種または２種以上を組み合わせて用いることができる。
また、トナーが懸濁重合法、分散重合法、乳化重合法、乳化重合凝集法などにより製造される場合においては、トナー粒子を構成する結着樹脂を得るための重合性単量体として、公知の種々の重合性単量体を用いることができ、重合性単量体としては、例えばビニル系単量体などが挙げられ、またイオン性解離基を有するものを組み合わせて用いることが好ましい。また、重合性単量体として多官能性ビニル系単量体を用いることによっては、架橋構造の結着樹脂を得ることもできる。
【００６１】
トナー粒子に含有される着色剤としては、特に限定されず、公知の染料および顔料を用いることができる。
黒色の着色剤としては、例えば、ファーネスブラック、チャンネルブラック、アセチレンブラック、サーマルブラック、ランプブラックなどのカーボンブラックや、マグネタイト、フェライトなどの磁性粉が挙げられる。
また、マゼンタまたはレッド用の着色剤としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド７、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド４８；１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５３；１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド５７；１、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２２、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１２３、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１３９、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４４、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１４９、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１６６、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７７、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド１７８、Ｃ．Ｉ．ピグメントレッド２２２などが挙げられる。
また、オレンジまたはイエロー用の着色剤としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ３１、Ｃ．Ｉ．ピグメントオレンジ４３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１２、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー７４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９３、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー９４、Ｃ．Ｉ．ピグメントイエロー１３８などが挙げられる。
また、グリーンまたはシアン用の着色剤としては、例えば、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５；２、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５；３、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１５；４、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー１６、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６０、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６２、Ｃ．Ｉ．ピグメントブルー６６、Ｃ．Ｉ．ピグメントグリーン７などが挙げられる。
【００６２】
トナーにおいて、着色剤の含有量は、結着樹脂１００質量部に対して１〜１０質量部であることが好ましい。
【００６３】
トナー粒子は、必要に応じて離型剤や荷電制御剤などが含有されていてもよい。
【００６４】
離型剤としては、公知のワックスを用いることができる。
ワックスとしては、例えば、ポリエチレンワックス、ポリプロピレンワックスなどのポリオレフィンワックス、マイクロクリスタリンワックスなどの分枝鎖状炭化水素ワックス、パラフィンワックス、サゾールワックスなどの長鎖炭化水素系ワックス、ジステアリルケトンなどのジアルキルケトン系ワックス、カルナバワックス、モンタンワックス、ベヘン酸ベヘネート、トリメチロールプロパントリベヘネート、ペンタエリスリトールテトラベヘネート、ペンタエリスリトールジアセテートジベヘネート、グリセリントリベヘネート、１，１８−オクタデカンジオールジステアレート、トリメリット酸トリステアリル、ジステアリルマレエートなどのエステル系ワックス、エチレンジアミンベヘニルアミド、トリメリット酸トリステアリルアミドなどのアミド系ワックスなどが挙げられる。
【００６５】
トナーにおいて、離型剤の含有量は、結着樹脂１００質量部に対して２０質量部以下であることが好ましい。
【００６６】
荷電制御剤としては、摩擦帯電により正または負の帯電を与えることのできる物質であれば特に限定されず、公知の種々の正帯電制御剤および負帯電制御剤を用いることができる。
【００６７】
トナーは、軟化点温度が８０〜１４０℃であることが好ましく、より好ましくは９０〜１２０℃である。
【００６８】
トナーの軟化点温度は、以下のように測定されるものである。
まず、２０℃、５０％ＲＨの環境下において、測定試料（トナー）１．１ｇをシャーレに入れ平らにならし、１２時間以上放置した後、成型器「ＳＳＰ−１０Ａ」（島津製作所製）によって３８２０ｋｇ／ｃｍ2 の力で３０秒間加圧し、直径１ｃｍの円柱型の成型サンプルを作成し、次いで、この成型サンプルを、２４℃、５０％ＲＨの環境下において、フローテスター「ＣＦＴ−５００Ｄ」（島津製作所製）により、荷重１９６Ｎ（２０ｋｇｆ）、開始温度６０℃、予熱時間３００秒間、昇温速度６℃／分の条件で、円柱型ダイの穴（１ｍｍ径×１ｍｍ）より、直径１ｃｍのピストンを用いて予熱終了時から押し出し、昇温法の溶融温度測定方法でオフセット値５ｍｍの設定で測定したオフセット法温度Ｔoffsetが、トナーの軟化点温度とされる。
【００６９】
トナーは、ガラス転移点（Ｔｇ）が２０〜７０℃であることが好ましく、より好ましくは３０〜６５℃である。
【００７０】
トナーのガラス転移点（Ｔｇ）は、「ダイヤモンドＤＳＣ」（パーキンエルマー社製）を用いて測定されるものである。
測定手順としては、測定試料（トナー）３．０ｍｇをアルミニウム製パンに封入し、本体サンプルホルダーにセットする。リファレンスは空のアルミニウム製パンを使用する。測定条件としては、測定温度０〜２００℃、昇温速度１０℃／分、降温速度１０℃／分で、Ｈｅａｔ−ｃｏｏｌ−Ｈｅａｔの温度制御で行い、その２ｎｄ．Ｈｅａｔにおけるデータをもとに解析を行う。なお、１ｓｔ．Ｈｅａｔ昇温時は２００℃にて５分間保持した。ガラス転移点（Ｔｇ）は、第１の吸熱ピークの立ち上がり前のベースラインの延長線と、第１のピークの立ち上がり部分からピーク頂点までの間で最大傾斜を示す接線を引き、その交点をガラス転移点として示す。
【００７１】
トナーを構成するトナー粒子は、その粒径が、体積基準のメジアン径で３〜１０μｍであることが好ましく、より好ましくは５〜８μｍである。
【００７２】
トナー粒子の体積基準のメジアン径は、「コールターカウンターマルチサイザー３」（ベックマン・コールター社製）に、データ処理用ソフト「Ｓｏｆｔｗａｒｅ  Ｖ３．５１」を搭載したコンピューターシステム（ベックマン・コールター社製）を接続した装置を用いて測定、算出されるものである。
測定手順としては、測定試料（トナー）０．０２ｇを、界面活性剤溶液２０ｍｌ（トナーの分散を目的として、例えば界面活性剤成分を含む中性洗剤を純水で１０倍希釈した界面活性剤溶液）で馴染ませた後、超音波分散を１分間行い、測定試料分散液を作成する。この測定試料分散液を、サンプルスタンド内の「ＩＳＯＴＯＮII」（ベックマン・コールター社製）の入ったビーカーに、測定器表示濃度が５〜１０％になるまでピペットにて注入する。この濃度範囲にすることにより、再現性のある測定値が得られる。測定機において、測定粒子カウント数を２５０００個、アパチャー径を１００μｍにし、測定範囲である２．０〜６０μｍの範囲を２５６分割しての頻度値を算出し、体積積算分率が大きい方から５０％の粒子径を体積基準メジアン径とする。
【００７３】
トナーを構成するトナー粒子は、転写効率の向上の観点から、平均円形度が０．８５０〜１．０００であることが好ましく、より好ましくは０．９００〜０．９９５である。
【００７４】
トナー粒子の平均円形度は、「ＦＰＩＡ−２１００」（Ｓｙｓｍｅｘ社製）を用いて測定されるものである。
具体的には、測定試料（トナー）を界面活性剤入り水溶液にてなじませ、超音波分散処理を１分間行って分散させた後、「ＦＰＩＡ−２１００」（Ｓｙｓｍｅｘ社製）により、測定条件ＨＰＦ（高倍率撮像）モードにて、ＨＰＦ検出数３，０００〜１０，０００個の適正濃度で撮影を行い、個々の粒子について下記式（Ｔ）に従って円形度を算出し、各粒子の円形度を加算し、全粒子数で除することにより算出される。
式（Ｔ）：平均円形度＝（粒子像と同じ投影面積をもつ円の周囲長）／（粒子投影像の周囲長）
【００７５】
トナーを製造する方法としては、例えば、混練・粉砕法、懸濁重合法、乳化重合法、乳化重合凝集法、ミニエマルション重合凝集法、カプセル化法、その他の公知の方法などが挙げられる。
【００７６】
トナーは、そのままで本発明の画像形成方法に用いることができるが、流動性、帯電性、クリーニング性などを改良するために、トナー粒子に対して、いわゆる後処理剤である流動化剤、クリーニング助剤などの外添剤を添加して用いてもよい。
【００７７】
後処理剤としては、例えば、シリカ微粒子、アルミナ微粒子、酸化チタン微粒子などよりなる無機酸化物微粒子や、ステアリン酸アルミニウム微粒子、ステアリン酸亜鉛微粒子などの無機ステアリン酸化合物微粒子、あるいは、チタン酸ストロンチウム、チタン酸亜鉛などの無機チタン酸化合物微粒子などが挙げられる。これらは１種単独で、または２種以上を組み合わせて用いることができる。
これら無機微粒子はシランカップリング剤やチタンカップリング剤、高級脂肪酸、シリコーンオイルなどによって、耐熱保管性の向上、環境安定性の向上のために、表面処理が行われていることが好ましい。
【００７８】
これらの種々の外添剤の添加量は、その合計が、トナー１００質量部に対して０．０５〜５質量部、好ましくは０．１〜３質量部とされる。また、外添剤としては種々のものを組み合わせて使用してもよい。
【００７９】
トナーは、磁性または非磁性の一成分現像剤として使用することもできるが、キャリアと混合して二成分現像剤として使用してもよい。トナーを二成分現像剤として使用する場合において、キャリアとしては、鉄、フェライト、マグネタイトなどの金属、それらの金属とアルミニウム、鉛などの金属との合金などの従来から公知の材料からなる磁性粒子を用いることができ、特にフェライト粒子が好ましい。また、キャリアとしては、磁性粒子の表面を樹脂などの被覆剤で被覆したコートキャリアや、バインダー樹脂中に磁性体微粉末を分散してなるバインダー型キャリアなど用いてもよい。
コートキャリアを構成する被覆樹脂としては、特に限定はないが、例えばオレフィン系樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−アクリル系樹脂、シリコーン系樹脂、エステル樹脂、フッ素樹脂などが挙げられる。また、樹脂分散型キャリアを構成する樹脂としては、特に限定されず公知のものを使用することができ、例えばスチレン−アクリル系樹脂、ポリエステル樹脂、フッ素樹脂、フェノール樹脂などを使用することができる。
【００８０】
キャリアは、その粒径が体積基準のメジアン径で２０〜１００μｍであることが好ましく、より好ましくは２０〜６０μｍとされる。
キャリアの体積基準のメジアン径は、代表的には湿式分散機を備えたレーザ回折式粒度分布測定装置「ヘロス（ＨＥＬＯＳ）」（シンパティック（ＳＹＭＰＡＴＥＣ）社製）により測定されるものである。
【００８１】
本発明の画像形成方法に使用される画像支持体１０としては、薄紙から厚紙までの普通紙、上質紙、アート紙あるいはコート紙などの塗工された印刷用紙、市販されている和紙やはがき用紙、ＯＨＰ用のプラスチックフィルム、布などの各種を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
【００８２】
本発明の画像形成方法によれば、画像支持体１０上に形成される光沢調整用トナー定着画像３による光沢調整層３Ａが光沢調整単位の集合体により形成されており、当該光沢調整単位が、光沢調整用トナー付着部分５Ａと、光沢調整用トナー未付着部分５Ｂとにより構成されており、光沢調整用トナー付着部分５Ａと光沢調整用トナー未付着部分５Ｂとにより形成される境界線が直線であることにより、光沢調整単位として、選択された種類または大きさのものを用いることによって、任意の個所が任意の光沢度に調整された画像を形成することができる。また、光沢調整用トナー付着部分５Ａと光沢調整用トナー未付着部分５Ｂとにより構成される光沢調整単位の集合体である光沢調整層が、トナー定着画像より下層に形成されることにより、角度を変えて画像を見たときに光沢感の相違（違和感）が軽減される画像を形成することができる。
【００８３】
〔画像形成装置〕
本発明の画像形成装置は、上記画像形成方法を実行するものであり、静電潜像担持体上に形成された静電潜像を光沢調整用トナーが含有される現像剤により現像して光沢調整用トナー像を形成する光沢調整用トナー像形成手段と、画像支持体上に光沢調整用トナー像を転写・定着して、光沢調整用トナー定着画像により構成された光沢調整層を形成する光沢調整層形成手段とを有し、前記光沢調整層が、光沢調整単位の集合体により形成されており、光沢調整単位が、光沢調整用トナーが付着した部分と、光沢調整用トナーが付着していない部分とにより構成されており、光沢調整用トナーが付着した部分と、光沢調整用トナーが付着していない部分とにより形成される境界線が直線とされる。このような画像形成装置においては、さらに、静電潜像担持体上に形成された静電潜像をトナーが含有される現像剤により現像してトナー像を形成するトナー像形成手段と、光沢調整用トナー定着画像上に前記トナー像を転写・定着してトナー定着画像を形成するトナー定着画像形成手段とを有することが好ましい。すなわち、本発明の画像形成装置においては、光沢調整層形成工程とトナー定着画像形成工程とが連続的に実行されるよう、光沢調整用トナー像形成手段および光沢調整層形成手段と共に、トナー像形成手段およびトナー定着画像形成手段を備える構成であることが好ましい。
【００８４】
図４は、本発明の画像形成装置の構成の一例を示す概略図である。
この画像形成装置は、本発明の画像形成方法における、クリアトナーを用いた光沢調整層形成工程と有色のトナーを用いたトナー定着画像形成工程とを連続的に実行することのできるタンデム型のカラー画像形成装置である。
【００８５】
画像形成装置は、複数の有色トナー像形成手段２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ，２０Ｋ、並びに、有色トナー中間転写ユニット１３、二次転写ローラ２９Ａおよび定着装置５０Ａよりなる有色トナー定着画像形成手段から構成される有色トナー定着画像形成部６０と、光沢調整用トナー像形成手段２０Ｓ、並びに、光沢調整用トナー中間転写ユニット１４、二次転写ローラ２９Ｂおよび定着装置５０Ｂよりなる光沢調整層形成手段から構成される光沢調整用トナー定着画像形成部７０と、給紙装置４０とから構成される。
【００８６】
光沢調整用トナー定着画像形成部７０における光沢調整用トナー像形成手段２０Ｓにおいては、光沢調整層を形成すべき光沢調整用トナー像形成、この画像形成装置における例においてはクリアトナー像形成が行われる。
また、有色トナー定着画像形成部６０におけるイエロートナー像形成手段２０Ｙにおいては、イエロー色のトナー像形成が行われ、マゼンタトナー像形成手段２０Ｍにおいては、マゼンタ色のトナー像形成が行われ、シアントナー像形成手段２０Ｃにおいては、シアン色のトナー像形成が行われ、黒色トナー像形成手段２０Ｋにおいては、黒色のトナー像が行われる。
【００８７】
図４において、２１Ｓは静電潜像担持体である感光体、２２Ｓは当該感光体２１Ｓの表面に一様な電位を与える帯電手段、３０Ｓは一様に帯電された感光体２１Ｓ上に設定された光沢度に従って選択された種類、大きさおよび配列方法の光沢調整単位による集合体のデータに基づいて露光を行うことにより静電潜像を形成する露光手段、２４Ｓはトナーを感光体２１Ｓ上に搬送して前記静電潜像を顕像化する現像手段、２７Ｓは一次転写手段としての一次転写ローラ、２６Ｂは中間転写体、２９Ｂは一次転写ローラ２７Ｓにより中間転写体２６Ｂ上に転写された光沢調整用トナー像を画像支持体１０上に転写する二次転写手段としての二次転写ローラ、２５Ｓは一次転写後に感光体２１Ｓ上に残留した残留トナーを回収するクリーニング手段を示す。
【００８８】
また、２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｋは静電潜像担持体である感光体、２２Ｙ，２２Ｍ，２２Ｃ，２２Ｋは当該感光体２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｋの表面に一様な電位を与える帯電手段、３０Ｙ，３０Ｍ，３０Ｃ，３０Ｋは一様に帯電された感光体２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｋ上に画像データに基づいて露光を行うことにより静電潜像を形成する露光手段、２４Ｙ，２４Ｍ，２４Ｃ，２４Ｋは有色トナーを感光体２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｋ上に搬送して前記静電潜像を顕像化する現像手段、２７Ｙ，２７Ｍ，２７Ｃ，２７Ｋは一次転写手段としての一次転写ローラ、２６Ａは中間転写体、２９Ａは一次転写ローラ２７Ｙ，２７Ｍ，２７Ｃ，２７Ｋにより中間転写体２６Ａ上に転写された有色トナー像を光沢調整用トナー定着画像形成部７０において形成された光沢調整用トナー定着画像上に転写する二次転写手段としての二次転写ローラ、２５Ｙ，２５Ｍ，２５Ｃ，２５Ｋは一次転写後に感光体２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｋ上に残留した残留トナーを回収するクリーニング手段を示す。
【００８９】
光沢調整用トナー定着画像形成部７０における光沢調整用トナー中間転写体ユニット１４は、複数のローラ１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃ，１１Ｄにより巻回され、回動可能に支持された無端ベルト状の中間転写体２６Ｂと、一次転写ローラ２７Ｓと、クリーニング装置１２Ｂとを有する。
同様に、有色トナー定着画像形成部６０における有色トナー中間転写体ユニット１３は、複数のローラ１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄにより巻回され、回動可能に支持された無端ベルト状の中間転写体２６Ａと、一次転写ローラ２７Ｙ，２７Ｍ，２７Ｃ，２７Ｋと、クリーニング装置１２Ａとを有する。
【００９０】
このような画像形成装置においては、まず、光沢調整用トナー定着画像形成部７０における光沢調整用トナー像形成手段２０Ｓにおいて、感光体２１Ｓ上に、帯電手段２２Ｓより帯電、露光手段３０Ｓにより露光、現像手段２４Ｓにより現像を経て光沢調整用トナー像が形成される。次に、一次転写ローラ２７Ｓにより中間転写体２６Ｂ上に光沢調整用トナー像が転写され、給紙カセット４１内に収容された画像支持体１０が、給紙搬送手段４２により給紙され、複数の給紙ローラ４４Ａ，４４Ｂ，４４Ｃ，４４Ｄおよびレジストローラ４６を経て、二次転写ローラ２９Ｂに搬送されると共に、二次転写ローラ２９Ｂにおいて、当該画像支持体１０上に中間転写体２６Ｂ上に転写された光沢調整用トナー像が転写される。そして、画像支持体１０上に転写された光沢調整用トナー像が定着装置５０Ｂにおいて加圧および加熱により定着され、光沢調整用トナー定着画像３が形成される。
【００９１】
その後、有色トナー定着画像形成部６０における有色トナー像形成手段２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ，２０Ｋにおいて、感光体２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｋ上に、帯電手段２２Ｙ，２２Ｍ，２２Ｃ，２２Ｋにより帯電、露光手段３０Ｙ，３０Ｍ，３０Ｃ，３０Ｋにより露光、現像手段２４Ｙ，２４Ｍ，２４Ｃ，２４Ｋにより現像を経て各色の有色トナー像が形成される。次に、一次転写ローラ２７Ｙ，２７Ｍ，２７Ｃ，２７Ｋにより中間転写体２６Ａ上に各色のトナー像が順次重ね合わされて転写され、二次転写ローラ２９Ａにおいて、光沢調整用トナー定着画像形成部７０において形成された光沢調整用トナー定着画像３上に中間転写体２６Ａ上に転写された有色トナー像が一括して転写される。そして、光沢調整用トナー定着画像３上に転写された有色トナー像が定着装置５０Ａにおいて加圧および加熱により定着され、有色のトナー定着画像２が形成される。その後、光沢調整用トナー定着画像３上に有色のトナー定着画像２が形成された画像支持体１０が機外の排紙トレイ９０上に載置される。以上により、画像支持体１０上に形成される光沢調整用トナー定着画像３により構成された光沢調整層３Ａ上に有色のトナー定着画像２が形成され、これにより、光沢調整画像Ｐが得られる。
【００９２】
光沢調整用トナー像を中間転写体２６Ｂに転写させた後の感光体２１Ｓは、クリーニング手段２５Ｓにより転写時に感光体に残されたトナーを清掃した後に、次の画像形成に供される。また、有色トナー像を中間転写体２６Ａに転写させた後の感光体２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｋは、クリーニング手段２５Ｙ，２５Ｍ，２５Ｃ，２５Ｋにより転写時に感光体に残されたトナーを清掃した後に、次の画像形成に供される。
一方、二次転写ローラ２９Ｂにより画像支持体１０上に光沢調整用トナー像を転写した後、中間転写体２６Ｂは、クリーニング装置１２Ｂにより残留トナーが除去される。また、二次転写ローラ２９Ａにより光沢調整用トナー定着画像３上に有色トナー像を転写した後、中間転写体２６Ａは、クリーニング装置１２Ａにより残留トナーが除去される。
【００９３】
本発明の画像形成装置によれば、本発明の画像形成方法が実行されるので、任意の個所が任意の光沢度に調整された画像を形成することができる。
【実施例】
【００９４】
以下、本発明の具体的な実施例について説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。
【００９５】
〔樹脂微粒子分散液の調製例１〕
（１）第１段重合
撹拌装置、温度センサー、冷却管、窒素導入装置を取り付けた５Ｌの反応容器に、ポリオキシエチレン（２）ドデシルエーテル硫酸ナトリウム４ｇをイオン交換水３０００ｇに溶解させた界面活性剤溶液を仕込み、窒素気流下２３０ｒｐｍの撹拌速度で撹拌しながら、内温を８０℃に昇温させた。
この界面活性剤溶液に、重合開始剤（過硫酸カリウム：ＫＰＳ）５ｇをイオン交換水２００ｇに溶解させた開始剤溶液を添加し、液温を７５℃とした後、
スチレン                                        ５６７ｇ
ｎ−ブチルアクリレート                          １６５ｇ
メタクリル酸                                      ６８ｇからなる単量体混合液を１時間かけて滴下し、この系を７５℃で２時間にわたって加熱、
撹拌することによって重合（第１段重合）反応を行うことにより、樹脂微粒子〔Ａ１〕が分散された分散液〔Ａ１〕を得た。
【００９６】
（２）第２段重合
撹拌装置、温度センサー、冷却管、窒素導入装置を取り付けた６Ｌの反応容器に、ポリオキシエチレン（２）ドデシルエーテル硫酸ナトリウム２ｇをイオン交換水１２７０ｇに溶解させた界面活性剤溶液を仕込み、８０℃に加熱した後、上記の分散液〔Ａ１〕を固形分換算で４０ｇ投入し、さらに、
スチレン                                        １２３ｇ
ｎ−ブチルアクリレート                            ４５ｇ
メタクリル酸                                      ２０ｇ
ｎ−オクチルメルカプタン                        ０．５ｇ
パラフィンワックス「ＨＮＰ−５７」（日本精蝋社製）  ８２ｇからなる単量体混合液を８０℃で溶解させた単量体溶液を添加し、循環経路を有する機械式分散機「クレアミックス（ＣＬＥＡＲＭＩＸ）」（エム・テクニック社製）により、１時間混合分散させ、乳化粒子を含む分散液を調製した。
次いで、この分散液に、過硫酸カリウム５ｇをイオン交換水１００ｇに溶解させた開始剤溶液を添加し、この系を８０℃で１時間にわたって加熱撹拌することによって重合（第２段重合）反応を行うことにより、樹脂微粒子〔Ａ２〕が分散された分散液〔Ａ２〕を得た。
【００９７】
（３）第３段重合
上記の分散液〔Ａ２〕に、過硫酸カリウム１０ｇをイオン交換水２００ｇに溶解させた開始剤溶液を添加し、８０℃の温度条件下に、
スチレン                                        ３９０ｇ
ｎ−ブチルアクリレート                          １４３ｇ
メタクリル酸                                      ３７ｇ
ｎ−オクチルメルカプタン                          １３ｇからなる単量体混合液を１時間かけて滴下した。滴下終了後、２時間にわたって加熱撹拌することによって重合（第３段重合）反応を行った後、２８℃まで冷却することにより、
複合樹脂微粒子よりなる樹脂微粒子〔１〕が分散された樹脂微粒子分散液〔１〕を得た。
この樹脂微粒子〔１〕のガラス転移点は４９℃であった。
【００９８】
〔クリアトナー１の製造例〕
撹拌装置、温度センサー、冷却管、窒素導入装置を取り付けた５Ｌの反応容器に、樹脂微粒子分散液〔１〕を固形分換算で４５０ｇと、ポリオキシエチレン（２）ドデシルエーテル硫酸ナトリウム２ｇをイオン交換水１１００ｇに溶解させた界面活性剤溶液とを仕込み、液温を３０℃に調整した後、この溶液に５Ｎの水酸化ナトリウム水溶液を加えてｐＨを１０に調整した。
次いで、塩化マグネシウム６水和物６０ｇをイオン交換水６０ｇに溶解した水溶液を、
撹拌下、３０℃で１０分間かけて添加し、３分間放置した後に昇温を開始し、この系を６０分間かけて８５℃まで昇温し、８５℃を保持したまま粒子成長反応を継続し、その状態で「コールターカウンターマルチサイザー３」（ベックマン・コールター社製）を用いて会合粒子の粒径を測定し、体積基準のメジアン径が７．４μｍになった時点で、塩化ナトリウム２００ｇをイオン交換水８６０ｇに溶解した水溶液を添加して粒径成長を停止させ、さらに、熟成処理として液温度９５℃で加熱撹拌することにより融着させ、これを平均円形度が０．９０になるまで継続し、その後、液温３０℃に冷却した。
そして、バスケット型遠心分離機「ＭＡＲＫIII 型式番号６０×４０」（松本機械（株）製）を用いて固液分離し、トナー母体粒子のウェットケーキを形成し、このウェットケーキを、前記バスケット型遠心分離機で濾液の電気伝導度が５μＳ／ｃｍになるまで４０℃のイオン交換水で繰り返し洗浄し、その後、「フラッシュジェットドライヤー」（セイシン企業社製）に移し、水分量が０．５質量％となるまで乾燥することにより、クリアトナー粒子〔１〕を得た。
このクリアトナー粒子〔１〕に対して、疎水性シリカ（数平均一次粒子径＝１２ｎｍ）を１質量％と疎水性酸化チタン（数平均一次粒子径＝２０ｎｍ）を０．３質量％添加し、「ヘンシェルミキサー」（三井鉱山社製）により混合することにより、クリアトナー〔１〕を作製した。
このクリアトナー〔１〕の軟化点は１３３℃、ガラス転移点は４９℃、体積基準のメジアン径は５．３μｍ、平均円形度は０．９１０であった。
【００９９】
〔クリアトナー２〜５の製造例〕
クリアトナー１の製造例において、会合粒子に加える塩化ナトリウムの添加のタイミングを変更することの他は同様にして、体積基準のメジアン径が７．２μｍ、１４．８μｍ、３．３μｍ、２０．２μｍのクリアトナー〔２〕〜〔５〕を作製した。なお、いずれのクリアトナーも軟化点は１３３℃、ガラス転移点は４９℃、平均円形度は０．９１０であった。
【０１００】
〔実施例１〕
（光沢調整層形成工程）
クリアトナー〔１〕を画像形成装置「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ３５３」（コニカミノルタビジネステクロノジーズ社製）に投入し、画像支持体「ＯＫトップコート＋１５７ｇ／ｍ2 」（王子製紙社製）上に、図２（Ａ）に示す光沢調整単位を使用し、その一辺の長さ（ａ）を１００μｍとし、当該光沢調整単位が画像支持体面上で縦横に密に配列された光沢調整用トナー定着画像により構成された光沢調整層を形成した。
【０１０１】
（トナー定着画像形成工程）
その後、新たな画像形成装置「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ３５３」（コニカミノルタビジネステクロノジーズ社製）に、市販の「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ３５３」用の有色のトナー（シアントナーおよび黒トナー）を投入し、画像支持体上に形成された光沢調整層上に、黒ベタのパッチ画像（２０ｍｍ×５０ｍｍ）を３つおよびシアンベタのパッチ画像（２０ｍｍ×５０ｍｍ）を３つのトナー定着画像を形成し、光沢調整画像を得た。光沢調整単位の一辺の長さ（ａ）が２００μｍ、３００μｍ、４００μｍ、５００μｍである場合についてもそれぞれ同様に光沢調整層を形成して下記の評価を行った。
【０１０２】
〔実施例２〜５、参考例１〜２〕
実施例１において、クリアトナーおよび光沢調整単位の種類を表１に示す通りに従って変更したことの他は同様にして、光沢調整層を形成して下記の評価を行った。
なお、参考例１で用いられる、図２（Ｂ）で表わされる光沢調整単位においては、当該光沢調整単位の中心に位置する、当該光沢調整単位の一辺の長さ（ａ）の１／２の長さを一辺とする正方形を光沢調整用トナー未付着部分として形成されている構成とした。
【０１０３】
〔比較例１〕
実施例１において、クリアトナーおよび光沢調整単位の種類を表１に示す通りに従って変更し、さらに、光沢調整層形成工程とトナー定着画像形成工程との順序を逆に変えたことの他は同様にして、光沢調整層を形成して下記の評価を行った。
【０１０４】
〔比較例２〕
実施例２において、光沢調整単位を図５（Ａ）に示すものに変更したことの他は同様にして、光沢調整層を形成して下記の評価を行った。
【０１０５】
〔評価１：光沢度の制御性〕
「ＪＩＳ  Ｚ８７４１」に準拠して、光沢調整画像の光沢度を測定した。
なお、光沢度の測定は、「ガードナー・マイクロ−グロス７５°」（東洋精機製作所社製）を用いて、入射角を７５°として行った。
得られた光沢調整画像における３つ黒ベタのパッチ画像上の光沢度につき各１箇所、３つのシアンベタのパッチ画像上の光沢度につき各１箇所の合計６箇所の光沢度の平均値を表１に示す。
【０１０６】
〔評価２：違和感〕
光沢調整単位の一辺の長さ（ａ）が３００μｍの光沢調整画像について、真上（０°）からみて、その後、真横（９０°）に傾けたとき、部分的な光沢度の差を感じたものを「違和感あり」とし、部分的な光沢度の差を感じなかったものを「違和感なし」としたとき、被験者２０人中、１５人以上が「違和感なし」と判断したものを「○」、１０人以上１４人以下が「違和感なし」と判断したものを「△」、９人以下が「違和感なし」と判断したものを「×」として評価した。
【０１０７】
【表１】
0005948875.tif 000002
【０１０８】
以上の結果より、本発明に係る実施例１〜５によれば、光沢調整単位として、種々の種類または大きさのものを用いることによって、光沢度が調整されることが確認され、また、光沢調整層が最下層に形成されていることにより、光沢度の相違（違和感）が軽減される光沢調整画像が得られることが確認された。
なお、図５（Ａ）に示す光沢調整単位を用いた比較例２は、光沢調整層の層厚（５μｍ）が同一である、図２（Ａ）〜（Ｃ）に示す光沢調整単位を用いた実施例２、参考例１および２に比べ、光沢度の調整領域が小さいことが確認された。
【符号の説明】
【０１０９】
２      トナー定着画像
３      光沢調整用トナー定着画像
３Ａ    光沢調整層
５Ａ    光沢調整用トナー付着部分
５Ｂ    光沢調整用トナー未付着部分
１０    画像支持体
１０Ａ，１０Ｂ，１０Ｃ，１０Ｄ  ローラ
１１Ａ，１１Ｂ，１１Ｃ，１１Ｄ  ローラ
１２Ａ，１２Ｂ  クリーニング装置
１３    有色トナー中間転写ユニット
１４    光沢調整用トナー中間転写ユニット
２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ，２０Ｋ，２０Ｓ  トナー像形成手段
２１Ｙ，２１Ｍ，２１Ｃ，２１Ｋ，２１Ｓ  感光体
２２Ｙ，２２Ｍ，２２Ｃ，２２Ｋ，２２Ｓ  帯電手段
２４Ｙ，２４Ｍ，２４Ｃ，２４Ｋ，２４Ｓ  現像手段
２５Ｙ，２５Ｍ，２５Ｃ，２５Ｋ，２５Ｓ  クリーニング手段
２６Ａ，２６Ｂ  中間転写体
２７Ｙ，２７Ｍ，２７Ｃ，２７Ｋ，２７Ｓ  一次転写ローラ
２９Ａ，２９Ｂ  二次転写ローラ
３０Ｙ，３０Ｍ，３０Ｃ，３０Ｋ，３０Ｓ  露光手段
４０    給紙装置
４１    給紙カセット
４２    給紙搬送手段
４４Ａ，４４Ｂ，４４Ｃ，４４Ｄ  給紙ローラ
４６    レジストローラ
５０Ａ，５０Ｂ  定着装置
６０    有色トナー定着画像形成部
７０    光沢調整用トナー定着画像形成部
９０    排紙トレイ
Ｐ      光沢調整画像
【図２】
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【図１】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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