(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１のデータ信号および第２のデータ信号を受信するように構成された受信機と、
光ドメインにおいて第１のデータ信号から第２のデータ信号へのラマンクロストーク干渉を低減するように、電気ドメインにおいて第１のデータ信号をフィルタリングすることによって第１のデータ信号のスペクトル形状を修正するように構成されたプロセッサと、
修正された第１のデータ信号を、少なくとも１つの光終端ユニットに送信するように構成された送信機と
を含む、装置。
【請求項２】
プロセッサが、光ドメインにおいて第１のデータ信号から第２のデータ信号の低周波数側へのラマンクロストーク干渉を取り除くように、電気ドメインにおいて第１のデータ信号のスペクトル形状を修正するように構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
修正された第１のデータ信号が、１５７７ナノメートル（ｎｍ）レーザ送信機に提供される、請求項１に記載の装置。
【請求項４】
プロセッサが、所望のパルス整形された信号を作成するために、デジタルフィルタによって、第１のデータ信号をフィルタリングするようにさらに構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項５】
プロセッサが、デジタルアナログ変換器を介して、パルス整形された信号をアナログ波形に変換するようにさらに構成されている、請求項４に記載の装置。
【請求項６】
プロセッサが、アナログフィルタによって、第１のデータ信号をフィルタリングするようにさらに構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項７】
アナログフィルタが、光分配ネットワークの光変調器と入力データストリームとの間に配置される、請求項６に記載の装置。
【請求項８】
アナログフィルタが、光ドメインにおいて第１のデータ信号から第２のデータ信号の低周波数側へのラマンクロストーク干渉成分を取り除くように、電気ドメインにおいて第１のデータ信号のスペクトル形状を修正するように構成されている、請求項７に記載の装置。
【請求項９】
低周波数ラマンクロストーク干渉成分が、１５５０ｎｍビデオチャネルにある、請求項８に記載の装置。
【請求項１０】
プロセッサが、第１のデータ信号の低減されたベースバンド非ゼロ復帰スペクトルを伴う限定されたハイパス機能を得るようにさらに構成されている、請求項１に記載の装置。
【請求項１１】
第２のデータ信号が、ビデオ信号である、請求項１に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１１年１１月９日に出願され、「ＭＥＴＨＯＤ  ＡＮＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＦＯＲ  ＲＡＭＡＮ  ＣＲＯＳＳ−ＴＡＬＫ  ＭＩＴＩＧＡＴＩＯＮ  ＩＮＴＯ  ＶＩＤＥＯ」と題された、米国仮特許出願第６１／５５７，７１９号の優先権を主張するものであり、引用によりその全内容が本明細書に組み込まれている。
【０００２】
例示的な実施形態は、光ネットワーキングシステムにおいて、ビデオチャネルなどのデータコンテンツチャネル上で発生する、ラマンクロストークの量を低減する方法および装置を提供する。
【背景技術】
【０００３】
現在、パッシブ光ネットワーク（ＰＯＮ）システムは、世界中のホームおよびオフィスにコンテンツを配信し続けている。増加する帯域幅およびデータコンテンツの需要は、最新のシグナリングプロトコルおよび対応するデータ速度を出現させた。ＰＯＮ、および次世代のギガビット（ＸＧ）ＰＯＮタイプのシステムにおいて、干渉シグナリングおよび信号劣化は、知られている懸念であり続けている。一例では、ラマンクロストークが、より低い波長からより高い波長へと発生することが考えられる。たとえば、１４９０ｎｍで動作するＧＰＯＮが、１５５０ｎｍビデオオーバーレイサービスに、ラマンクロストークを引き起こすことがある。
【０００４】
１つの知られている実装形態は、光ネットワーク終端ユニット（ＯＮＴ）で許容可能なパフォーマンスを実現するために、ＧＰＯＮペイロードスクランブリングの使用、およびより低いＧＰＯＮ伝送電力（およそ＋５ｄＢｍ）を使用することを含むことができる。ラマンクロストークはまた、たとえば１５７７ｎｍから１５５０ｎｍへと、より低い波長へ横断するより高い波長で発生することがある。波長間隔が近いことは、ひいてはより低いラマン結合係数をもたらすにもかかわらず、ＸＧＰＯＮ−１電力スペクトル密度が低下することがある。その理由は、データレートが１０Ｇｂｐｓであるためであり、これは、Ｈｚ当たりベースでのより低い電力を含意する。結果として、＋１２．５ｄＢｍ光送信機の電力レベルはなお、ＯＤＮ上の伝送をたどる際に、ビデオサービスの劣化をもたらす（すなわち、１０−２０ｋｍのファイバおよびスプリッタ損失）。ＯＮＴへの光入力レベルは、−１２ｄＢｍのオーダーである。これらの条件下で、ラマンクロストークは、最初のいくつかの回復されるビデオチャネル（５５ＭＨｚ−１２０ＭＨｚ）のための、回復されるキャリア対雑音比（ＣＮＲ）、信号対雑音比（ＳＮＲ）、および変調誤差比（ＭＥＲ）における重大な要因である。
【０００５】
上で触れたパフォーマンス基準は、ネットワーク配備ガイドラインに不適合であるレベルにまで低下することがある。デジタルビデオ（２５６ＱＡＭ）のケースでは、ビット誤り率（ＢＥＲ）が、許容できないレベルにまで低下することがある。許容できないパフォーマンスレベルは、いくつかのチャネル上で回復されるビデオサービスの悪化または完全な損失を負わせることによって、ビデオ顧客サービスに影響を与える。ビデオデータへのラマンクロストークの影響を緩和するためのいくつかの知られたやり方は、ＸＧＰＯＮ−１全体の伝送電力レベルを著しく低下させること、および１５５０ｎｍヘッドエンドビデオ送信機に適用されるより低いビデオチャネル変調に、プリエンファシスを使用することを含む。
【０００６】
電力伝送を低下させることは、所望のリンクバジェットまたはサービス距離を得るために、ＸＧＰＯＮ−１サービスを不能にする結果になる。送信機を変更することは、既存の配備されたＰＯＮシステムに変更を必要とし、何千もの１５５０ｎｍ光ビデオ送信機の再構成を必要とする。結果として、ラマンクロストークを低減させるための既存のオプションは、実現不可能なサービスの制限、ならびに／または出費および複雑なアップグレードを含み、これらは、商業的に受け入れられず、既存の配備との後方互換性の問題もまた招き得る。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
例示的な一実施形態は、光回線終端装置（ＯＬＴ）でデータ信号を受信する方法を含むことができる。方法は、プロセッサにより、データ信号における信号干渉を識別するステップと、プロセッサにより、電気ドメインにおいてデータ信号の形状を修正するステップと、送信機を介して、修正されたデータ信号を少なくとも１つの光終端ユニット（ＯＮＴ）に送信するステップとをさらに提供することができる。
【０００８】
別の例示的な実施形態は、データ信号を受信するように構成された受信機と、データ信号における信号干渉を識別し、電気ドメインにおいてデータ信号の形状を修正するように構成されたプロセッサとを含む装置を含むことができる。装置はまた、修正されたデータ信号を、少なくとも１つの光終端ユニット（ＯＮＴ）に送信するように構成された送信機を含むことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】例示的な実施形態による、例示的なＰＯＮネットワークシステムを示す図である。
【図２Ａ】例示的な実施形態による、例示的な電力スペクトル密度の比較を示す図である。
【図２Ｂ】例示的な実施形態による、より低い周波数範囲を強調した例示的な電力スペクトル密度の比較を示す図である。
【図２Ｃ】例示的な実施形態による、フィルタ応答を示す図である。
【図３】例示的な実施形態による、特定の動作を実施するように構成された例示的なネットワークエンティティを示す図である。
【図４】例示的な実施形態による、動作の例示的な方法の流れ図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本明細書の図面で全体的に説明され、示されるときの本実施形態のコンポーネントは、幅広く異なる構成において配列され、設計されてよいことが容易に理解されるだろう。したがって、添付の図面において表現されるときの方法、装置、およびシステムの本実施形態の以下の詳細な説明は、特許請求されるような実施形態の範囲を限定するようには意図されておらず、選択された実施形態を表現するにすぎない。
【００１１】
本明細書の全体を通して説明される特徴、構造、または特性は、１つまたは複数の実施形態において任意の好適なやり方で組み合わされてもよい。たとえば、文言「例示的な実施形態」「いくつかの実施形態」、または他の同様の言語の使用は、本明細書全体を通して、実施形態に関連して説明される特定の特徴、構造、または特性が、少なくとも１つの実施形態に含まれ得るという事実を指す。したがって、本明細書全体を通した、文言「例示的な実施形態」、「いくつかの実施形態において」、「他の実施形態において」、または他の同様の言語の出現は、必ずしもすべてが同じグループの実施形態を指しているわけではなく、説明された特徴、構造、または特性は、１つまたは複数の実施形態において任意の好適なやり方で組み合わされてもよい。
【００１２】
加えて、本開示の例示的な実施形態の説明において用語「メッセージ」が使用されている一方で、本実施形態は、パケット、フレーム、データグラム、その他などの多くのタイプのネットワークデータに適用されてもよい。例示的な目的のために、用語「メッセージ」はまた、パケット、フレーム、データグラム、およびそれらの任意の等価物を含む。さらに、例示的な実施形態において特定のタイプのメッセージおよびシグナリングが示される一方で、それらは、特定のタイプのメッセージには限定されず、本実施形態は、特定のタイプのシグナリングには限定されない。
【００１３】
図１は、例示的な実施形態による例示的なＰＯＮ構成を示す。図１を参照すると、パッシブ光ネットワーク（ＰＯＮ）１００の実装形態は、効率的で最適化されたＰＯＮ、および次世代ギガビット（ＸＧ）ＰＯＮ−１タイプのシステムを提供することを狙いとした、アルゴリズム、ハードウェア、およびソフトウェアを含むことができる。ＰＯＮ技術は、帯域幅、コンテンツ、および他の電気通信サービスを提供するために、ポイントツーマルチポイントの実装形態（中央局ポイントから多数の終端ポイント）を提供する。ＰＯＮは、中央局に置かれた光回線終端装置（ＯＬＴ）１１０と、顧客サイト（すなわち、オフィス、ホームなど）における光ネットワークユニット（ＯＮＴ）の多数のユニット１３２、１３４、および１３６とを含むことができる。ＰＯＮはまた、さまざまなＯＮＴにデータコンテンツを提供する、スプリッタまたは光分配ネットワーク（ＯＤＮ）ノード１２０を含むことができる。
【００１４】
ＩＴＵ（Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｕｎｉｏｎ、国際電気通信連合）およびＩＥＥＥ（Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ａｎｄ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｓ、米国電気電子学会）は、ここ数年の間、ＰＯＮに関するさまざまなソリューションを提案してきた。ギガビット対応ＰＯＮ（ＧＰＯＮ）標準は、２．４８８Ｇｂｐｓのダウンストリーム帯域幅、および１．２４４Ｇｂｐｓのアップストリーム帯域幅の基本帯域幅サイズを有する、かなりの量の合計帯域幅および帯域幅効率を提供する。ＧＰＯＮ標準は、多くの地理的地域に広く配備されている。
【００１５】
例示的な実施形態は、ＸＧＰＯＮ−１タイプＮ２Ｂ（＋１２．５ｄＢｍ（波長１５７７ｎｍ）ダウンストリーム伝送電力レベル）のデバイス、および／または、１５５０ｎｍビデオオーバーレイでＧＰＯＮを利用するアルゴリズムを提供する。ラマンクロストークは、より低い波長からより高い波長へと発生することが知られている。たとえば、１４９０ｎｍでのＧＰＯＮにおいて、ラマンクロストークは、１５５０ｎｍビデオオーバーレイサービスに生じることがある。例示的な実施形態は、加入者（ＯＮＴ）で回復されるビデオパフォーマンスレベルに影響することなく、配備されたＯＤＮ上に追加するＸＧＰＯＮ−１サービスを提供することができる。この実装形態は、ネットワークオペレータが、設置コストを低下させ、より少ない資本投資で、より高い帯域幅サービスへと顧客を移行させることを可能にすることになる。
【００１６】
例示的な一実施形態によれば、ラマンクロストークは、固有の周波数スペクトル位置で、および特定の予想可能な電力レベルで、既存のサービスと新しいサービスとの間に不適合を引き起こすことがある。１５７７ｎｍ伝送レーザの電気変調信号にデエンファシスを適用することによって、クリティカルなビデオ周波数でのラマンクロストークレベルを低減させるための、ダウンストリーム出力光データ信号を整形することが可能である。ダウンストリーム出力光データ信号の整形の低減手順は、それまでに劣化したビデオチャネルが許容可能に回復され得るように、実施されてよい。
【００１７】
別の例示的な実施形態によれば、ダウンストリーム出力光データ信号の整形は、デジタルドメインにおいて実施されてよい。たとえば、バイナリ入力データストリームが、デジタル的にフィルタリングされて、要求されるパルス形状を作成することができる。所望される出力波形が、Ｄ／Ａ（デジタルアナログ）変換器を用いて、アナログ波形に変換されることになる。別の実装形態は、入力データストリームと光変調器との間に入るアナログフィルタを含むことであろう。理想的なフィルタ機能は、回復されるビデオのＣＮＲ、ＳＮＲ、およびＡＭＲの許容可能なレベルにまで、ラマンクロストーク低周波数コンテンツを減少させるのに十分なだけのＸＧＰＯＮ−１構成のベースバンド非ゼロ復帰（ＮＲＺ）スペクトルを低減させることになる、限定されたハイパス機能であろう。これらの基準は、ＸＧＰＯＮ−１の回復されるＢＥＲパフォーマンスおよび増加するジッタにおいて、低減に対するバランスが取られることになる。整形は、１５７７ｎｍ  ＸＧＰＯＮ−１のＢＥＲに穏やかに影響するものの、一方で１５５０ｎｍの回復されるビデオパフォーマンスの大幅な増加をもたらすことになる。
【００１８】
動作の例示的な一方法によれば、光受信機が、光回線終端装置（ＯＬＴ）から、光分配ネットワークノード（ＯＤＮ）を介して、ビデオ信号を受信するように構成されてよい。ＯＬＴは、データ信号における信号干渉を識別し、電気ドメインにおいてデータ信号の形状を修正するように構成されたプロセッサを含むことができる。ＯＬＴは、修正されたデータ信号を、少なくとも１つの光終端ユニット（ＯＮＴ）に送信するように構成されてよい。この手順において、ＯＬＴはまた、データ信号が修正され、続いて１５７７ナノメートル（ｎｍ）レーザ送信機を含む送信機に提供されるように、ビデオ信号へのラマンクロストーク干渉を取り除くように構成されてよい。ＯＬＴはまた、所望のパルス整形された信号を作成し、パルス整形された信号をデジタルアナログ（Ｄ／Ａ）変換器を介してアナログ波形に変換するために、データ信号をデジタル的にフィルタリングするように構成されてよい。あるいは、ＯＬＴはまた、低周波数ラマンクロストーク干渉成分を取り除き、データ信号の低減されたベースバンド非ゼロ復帰スペクトルを伴う限定されたハイパス機能を得るために、入力データストリームと光変調器との間に配置されたアナログフィルタによって、データ信号をフィルタリングすることができる。結果としてのデータ信号は、１５５０ｎｍビデオチャネル範囲で、低周波数ラマンクロストーク干渉成分が取り除かれた、パルス整形されたビデオ信号になりうる。
【００１９】
図２Ａは、例示的な実施形態による、電力スペクトル密度グラフ（ＰＳＤ）の例を示す。点線は、ＸＧＰＯＮ−１の未整形または未変更の非ゼロ復帰（ＮＲＺ）ＰＳＤを表す。０から約１×１０＾９Ｈｚまでを除いて点線を上回る実線は、ハイパスフィルタリングされた信号の例を示し、この信号が、動作において、最初のいくつかのビデオチャネルのラマンクロストークレベルを低減させることになる。この例示的なグラフ２００は、整形された、またはフィルタリングされた信号が、どのようにしてさまざまな周波数範囲上でより大きな電力スペクトル密度を提供するかを示す。他の実装形態も可能であり、結果は、実装形態ごとに異なってよい。未整形の信号と整形された信号との唯一の目に見える違いは、より低い周波数範囲２０２にある。
【００２０】
図２Ｂは、例示的な実施形態による、より低い周波数範囲にズームインした電力スペクトル密度グラフ（ＰＳＤ）の例を示す。図２Ｂを参照すると、より低い周波数範囲２０４は、より低い周波数における大量の信号整形を説明しており、一方、未整形信号（点線）は、いかなる変化もしないままである。図２Ｃは、交互の点鎖線によって表されるハイパスフィルタについて、実線によって表されるローパスフィルタについて、ならびに、点線であるハイパスフィルタおよびローパスフィルタの複合／加算についての、フィルタ応答を示す。複合的な帯域除去の整形アプローチは、最初のビデオチャネルの３ｄＢだけ、ラマンクロストークを低減することができる。
【００２１】
ビデオオーバーレイによるラマンクロストーク干渉は、さまざまな異なる状況で発生し得る。たとえば、干渉する波長がビデオコンテンツの波長（すなわち、１５５０−１５６０ｎｍ）よりも小さい場合、害になる、すなわち干渉する波長が、ビデオコンテンツ周波数範囲の中に干渉する信号を生成して、または「ポンプして」、ＯＮＴで受信されるターゲット信号の歪みを引き起こす。干渉する波長が、ビデオコンテンツよりも大きい場合、対照的に、ビデオ信号が、干渉する波長範囲の中に干渉する信号を「ポンプする」ことになる。このシナリオは、取るに足らないように思われることがあるが、しかしながら、このポンピングが、ビデオ信号電力レベルを激減させることがある。この激減は、ビデオ信号に注入される雑音として現れることがある。
【００２２】
信号の強度およびファイバ距離は、ラマンクロストークの相互作用およびシステム／ビデオ劣化を大きく左右する。一般に、最悪のケースの長距離ＧＰＯＮ転送は、９−１０ｋｍのファイバ距離範囲において発生する。最悪のケースのＸＧ−ＰＯＮ１転送は、１８−２０ｋｍのファイバ距離範囲において発生する。通常、ラマンクロストークからの最も大きな影響は、ビデオチャネルの最初の小部分に発生する。ラマン転送信号は、ビデオコンテンツのＧＰＯＮデータにより一層強くなる。ビデオからＸＧ−ＰＯＮ１データへの影響は、先のシナリオよりもおよそ５００％少ない。デジタルデータは、ビデオよりも少ないＳＮＲを有する。ＸＧ−ＰＯＮ１からビデオへのクロストークもやはりより少なく、しかしながら、ビデオはクロストークをより被りやすい。
【００２３】
ビデオにおけるラマンクロストーク低減に対しては、さまざまな異なるアプローチが存在する。たとえば、ビデオ配信のために２番目のフィーダファイバを使用して、２：ｎスプリッタを実装することによるもの。また、ビデオ信号プリエンファシスを適用して、低チャネル劣化を補償することによるもの。１０Ｇ−ＴＸデエンファシスもまた、エネルギースペクトルを整形する、または動かすために使用されてよい。直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）では、干渉する低周波数サブキャリアがブランクにされてよい。
【００２４】
ラマンクロストークは、高パフォーマンス（すなわち、低内部雑音）ビデオＯＮＴが配備されているとき、ビデオオーバーレイを用いる既存の配備されたＰＯＮネットワークにおいて、ＸＧＰＯＮ−１の共存を制限することがあり、ＣＮＲ、ＳＮＲ、およびＭＥＲの劣化をもたらすことがある。一実装形態は、電気ドメインにおいてデータパルス整形を変更
し、そのパルスを１５７７ｎｍレーザ送信機に適用することを含むことができ、これにより、固有の１５５０ｎｍビデオチャネルにおける結果としてのラマンクロストークを低減する。この実装形態は、同じＯＤＮノードにおいて、ＸＧＰＯＮ−１およびＧＰＯＮのビデオ搭載サービスの共存を可能にし、標準ＸＧＰＯＮ−１伝送電力レベル（＋１２．５ｄＢｍまで）のための、許容可能なビデオＣＮＲ、ＳＮＲ、およびＭＥＲレベルがもたらされることを保証することができる。実装形態は、ＸＧＰＯＮ−１の１０Ｇｂｐｓデータ経路のダウンストリーム１５７７ｎｍ信号への電力ペナルティの影響の制御を可能にする。結果として、これをネットワークオペレータのために適用することによって、大幅なコストおよび資本の節約がもたらされる。
【００２５】
本明細書で開示した実施形態に関係して説明された方法またはアルゴリズムの動作は、直接ハードウェアにおいて、プロセッサによって実行されるコンピュータプログラムにおいて、またはその２つの組み合わせにおいて、具体化されてよい。コンピュータプログラムは、非一時的なコンピュータ可読記憶媒体上で具体化されてもよい。たとえば、コンピュータプログラムは、ランダムアクセスメモリ（「ＲＡＭ」）、フラッシュメモリ、読み出し専用メモリ（「ＲＯＭ」）、消去可能なプログラマブル読み出し専用メモリ（「ＥＰＲＯＭ」）、電気的に消去可能なプログラマブル読み出し専用メモリ（「ＥＥＰＲＯＭ」）、レジスタ、ハードディスク、リムーバブルディスク、コンパクトディスク読み出し専用メモリ（「ＣＤ−ＲＯＭ」）、または本技術分野で知られている任意の他の形式の記憶媒体に常駐することができる。
【００２６】
例示的な記憶媒体は、プロセッサが記憶媒体から情報を読み出し、記憶媒体へと情報を書き込むことができるように、プロセッサに結合されてよい。代替において、記憶媒体は、プロセッサに統合されてもよい。プロセッサおよび記憶媒体は、特定用途向け集積回路（「ＡＳＩＣ」）に常駐することができる。代替において、プロセッサおよび記憶媒体は、ディスクリートコンポーネントとして常駐してもよい。たとえば、図３は、先の図面の上で説明されたコンポーネントのうちのいずれかに相当してよい例示的なネットワーク要素３００を示す。
【００２７】
図３に示すように、メモリ３１０およびプロセッサ３２０は、ネットワークエンティティ３００のディスクリートコンポーネントであってよく、これらは、アプリケーションまたは一組の動作を実行するように使用される。アプリケーションは、プロセッサ３２０によって理解されるコンピュータ言語でソフトウェアにおいて符号化されてよく、メモリ３１０などのコンピュータ可読媒体に格納されてよい。コンピュータ可読媒体は、メモリに記憶されているソフトウェアに加えて、有形のハードウェアコンポーネントを含む、非一時的なコンピュータ可読媒体であってよい。さらに、ソフトウェアモジュール３３０は、ネットワークエンティティ３００の一部である別のディスクリートエンティティであってよく、これは、プロセッサ３２０によって実行され得るソフトウェア命令を収容する。ネットワークエンティティ３００のうちの上で触れたコンポーネントに加えて、ネットワークエンティティ３００はまた、通信信号（図示せず）を受信し、送信するように構成された、送信機および受信機のペアを有することができる。
【００２８】
図４は、例示的な実施形態による例示的な流れ図を示す。図４を参照すると、方法は、動作４０２で、光回線終端装置（ＯＬＴ）においてデータ信号を受信するステップ、および動作４０４で、プロセッサにより、データ信号における信号干渉を識別するステップを含むことができる。方法はまた、動作４０６で、プロセッサにより、電気ドメインにおいてデータ信号の形状を修正するステップ、および動作４０８で、送信機を介して、修正されたデータ信号を、少なくとも１つの光終端ユニット（ＯＮＴ）に送信するステップを含むことができる。
【００２９】
本実施形態のシステム、方法、およびコンピュータ可読媒体の例示的な実施形態が、添付の図面において示され、上述した詳細な説明において説明されてきたが、実施形態は、開示された実施形態には限定されず、以下の特許請求の範囲によって明記され、定義される通りの実施形態の趣旨または範囲から逸脱することなく、多くの再構成、修正形態、および代替形態が可能であることが理解されるだろう。たとえば、図１のシステムの能力は、本明細書において説明されたモジュールもしくはコンポーネントのうちの１つもしくは複数によって、または分散アーキテクチャにおいて実施されてよい。たとえば、個々のモジュールによって実施される機能性のうちの全部または一部は、これらのモジュールのうちの１つまたは複数によって実施されてよい。さらに、本明細書で説明された機能性は、さまざまな時間に、モジュールもしくはコンポーネントの内部、または外部でのさまざまなイベントに関係して実施されてよい。また、さまざまなモジュール間で送信される情報は、少なくとも以下のうちの１つ：データネットワーク、インターネット、音声ネットワーク、インターネットプロトコルネットワーク、ワイヤレスデバイス、ワイヤードデバイスを介して、および／または、複数のプロトコルを介して、モジュール間で送信されてよい。また、モジュールのうちのいずれかによって送信または受信されるメッセージは、直接送信または受信されても、および／または他のモジュールのうちの１つまたは複数を介して送信または受信されてもよい。
【００３０】
本実施形態のうちの好ましい実施形態が説明されてきたが、それに対する均等形態および修正形態の全領域（たとえば、プロトコル、ハードウェアデバイス、ソフトウェアプラットフォーム、その他）で考えられるとき、説明された実施形態は、例証にすぎず、実施形態の範囲は、もっぱら添付の特許請求の範囲によって定義されるべきことを理解されたい。
【図１】
0006006802.tif 000002
【図２Ａ】
0006006802.tif 000003
【図２Ｂ】
0006006802.tif 000004
【図２Ｃ】
0006006802.tif 000005
【図３】
0006006802.tif 000006
【図４】
0006006802.tif 000007