(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記式(I)
【化１】
0005999387.tif 000044
（式中、
Lは、結合、メチレン又はエチレンであり、前記メチレン又はエチレンの各炭素原子は無置換であるか或いは互いに独立にヒドロキシ、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル及びC3-C8-シクロアルキルから選択される1又は2つの基を有し、メチレン又はエチレンの同一炭素原子に結合した2つの基が前記炭素原子と一緒にカルボニル基を形成してもよく、また
メチレン又はエチレンの同一炭素原子に結合した2つの基が前記炭素原子と一緒に3〜8員環を形成してもよく、前記環は、O、N及びSから選択される1又は2個のヘテロ原子を環員として含んでよく、前記環の環員は任意独立にヒドロキシ、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ及びC3-C8-シクロアルキルで置換されていてもよく；
Y1、Y2、Y3、Y4及びY5は、独立にN及びCRyから選択され、各Ryは独立にH、ヒドロキシ、ハロゲン、シアノ、ニトロ、SF5、-C(O)NRaRb、C1-C6-アルキル、ヒドロキシ-C1-C6-アルキル、C1-C6-アルコキシ-C1-C6-アルキル、C3-C8-シクロアルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-アルコキシ-C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ、C3-C8-シクロアルコキシ、C1-C6-アルキルアミノ、ジ-C1-C6-アルキルアミノ、C1-C6-アルキルスルホニル、フェニル、フェノキシ、5又は6員ヘテロシクリル及び5又は6員ヘテロシクリルオキシから選択され、
ここで、Ra及びRbは、互いに独立にH、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C3-C8-シクロアルキル、C3-C8-シクロアルケニル及び5又は6員ヘテロシクリルから選択されるか或いはRaとRbが、それらが結合している窒素原子と一緒に環式アミン（O、N及びSから選択されるさらなるヘテロ原子を環員として含んでよい）を形成し、また
隣接基CRyの2つの基Ryは、それらが結合している炭素原子と一緒に縮合5〜7員環を形成してもよく、前記環は、O、N及びSから選択される1又は2個のヘテロ原子を環員として含んでよく、かつ前記環の環員は、任意独立にヒドロキシ、シアノ、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ及びC3-C8-シクロアルキルで置換されていてもよく；
Zは、O、S及びNRzから選択され、RzはH又はC1-C6-アルキルであり；
R1及びR2は、互いに独立にH、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C2-C6-アルケニル、C2-C6-アルキニル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-アルキルチオ、-NRaRb、C3-C8-シクロアルキル、C3-C8-シクロアルキル-C1-C6-アルキル、C3-C8-シクロアルキル-C2-C6-アルケニル、C3-C8-シクロアルケニル、C3-C8-シクロアルケニル-C1-C6-アルキル、C3-C8-シクロアルケニル-C2-C6-アルケニル、フェニル、フェニル-C1-C6-アルキル、フェニル-C2-C6-アルケニル、ナフチル、ナフチル-C1-C6-アルキル、ナフチル-C2-C6-アルケニル、ヘテロシクリル、ヘテロシクリル-C1-C6-アルキル、及びヘテロシクリル-C2-C6-アルケニルから選択され、
ここで、
前記基R1及びR2のC1-C6-アルキル、C2-C6-アルケニル及びC2-C6-アルキニル部分は無置換であるか又はヒドロキシ、ハロゲン、シアノ、ニトロ、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ、C1-C6-アルキルアミノ、ジ-C1-C6-アルキルアミノ及びC1-C6-アルキルスルホニルから選択される少なくとも1つの置換基を有し、及び／又は
前記基R1及びR2の前記C1-C6-アルキル、C2-C6-アルケニル及びC2-C6-アルキニル部分の同一炭素原子に結合した2つの基が前記炭素原子と一緒にカルボニル基を形成してもよく、また
前記基R1及びR2のC3-C8-シクロアルキル、シクロアルケニル、フェニル、ナフチル及びヘテロシクリル部分は無置換であるか又はヒドロキシ、ハロゲン、シアノ、ニトロ、C1-C6-アルキル、C3-C8-シクロアルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ、C1-C6-アルキルアミノ、ジ-C1-C6-アルキルアミノ、C1-C6-アルキルスルホニル、フェニル及び5若しくは6員ヘタリールから選択される少なくとも1つの置換基を有し、及び／又は
前記基R1及びR2の前記C3-C8-シクロアルキル、C3-C8-シクロアルケニル及びヘテロシクリル部分の同一炭素原子に結合した2つの基が前記炭素原子と一緒にカルボニル基を形成してもよく、ここで、
Ra及びRbは、互いに独立にH、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C3-C8-シクロアルキル、C3-C8-シクロアルケニル及びヘテロシクリルから選択されるか又は
RaとRbが、それらが結合している窒素原子と一緒に環式アミン（O、N及びSから選択されるさらなるヘテロ原子を環員として含んでよい）を形成し；
R3が存在する場合、R3は、互いに独立にヒドロキシ、シアノ、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ、C1-C6-アルキルスルホニル、C1-C6-ハロアルキルスルホニル及びC3-C8-シクロアルキルから選択され；かつ
nは、0、1、2又は3から選択される整数である）
のピラゾール化合物及びその医薬的に許容できる塩。
【請求項２】
Lが、無置換であるか或いは請求項１に記載の1又は2つの基を有するメチレンである、請求項１に記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項３】
Lが無置換メチレンである、請求項２に記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項４】
Y1がCH又はNである、請求項１〜３のいずれかに記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項５】
Y1がCHである、請求項４に記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項６】
Y1がNである、請求項４に記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項７】
各Ryが独立にH、ヒドロキシ、シアノ、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ及びC3-C8-シクロアルキルから選択される、請求項１〜６のいずれかに記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項８】
Y2、Y3、Y4及びY5が独立に、請求項1で定義されたCRyから選択される、請求項１〜７のいずれかに記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項９】
Zが、請求項１で定義されたNRzである、請求項１〜８のいずれかに記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項１０】
R1及びR2が互いに独立にC1-C6-アルキル、C3-C8-シクロアルキル、フェニル及びナフチルから選択される、請求項１〜９のいずれかに記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項１１】
R1及びR2が互いに独立にC1-C4-アルキル、C3-C6-シクロアルキル及びフェニルから選択される、請求項１０に記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項１２】
基R1及びR2の少なくとも1つがC1-C4-アルキルである、請求項１〜１１のいずれかに記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項１３】
R1及びR2が独立にC1-C4-アルキルから選択される、請求項１２に記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項１４】
nが0又は1である、請求項１〜１３のいずれかに記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項１５】
前記ピラゾール化合物が下記式(I’)
【化２】
0005999387.tif 000045
（式中、Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnは、請求項１〜１４のいずれかで規定した意味の1つを有する）
の化合物から選択される、請求項１〜１４のいずれかに記載の式(I)のピラゾール化合物。
【請求項１６】
請求項１〜１５のいずれかに記載の式(I)のピラゾール化合物の、CRTH2活性に関連する疾患の治療用薬物を調製するための使用。
【請求項１７】
請求項１〜１５のいずれかに記載の式(I)のピラゾール化合物の、炎症性、感染性及び免疫調節性障害、呼吸器又は胃腸の疾患又は愁訴、眼疾患、関節の炎症性疾患並びに鼻咽頭、眼及び皮膚の炎症性疾患の予防及び／又は治療用薬物を調製するための使用。
【請求項１８】
請求項１〜１５のいずれかに記載の式(I)の1種以上のピラゾール化合物を含む医薬組成物。
【請求項１９】
請求項１〜１５のいずれかに記載の式(I)の1種以上のピラゾール化合物を、β模倣薬、抗コリン作用薬、コルチコステロイド、PDE4阻害薬、LTD4拮抗薬、EGFR阻害薬、CCR3拮抗薬、CCR5拮抗薬、CCR9拮抗薬、5-LO阻害薬、ヒスタミン受容体拮抗薬、SYK阻害薬及びスルホンアミドの中から選択される1種以上の活性物質と組み合わせて含む医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、CRTH2拮抗活性を有する下記式(I)
【０００２】
【化１】
0005999387.tif 000002
【０００３】
（式中、L、Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnは、本明細書及び特許請求の範囲に示す意味の1つを有する）の化合物及びその医薬的に許容できる塩、それらの薬物としての使用、前記化合物を含む医薬組成物及び前記化合物を1種以上の活性物質と組み合わせて含む医薬組成物に関する。
【背景技術】
【０００４】
発明の背景
プロスタグランジンD2(PGD2)は、アレルゲン、炎症性刺激を有する炎症細胞の刺激によるアラキドン酸の代謝によって又は組織損傷によって産生されるエイコサノイドである。PGD2は主に、二次源であるTh2細胞、樹状細胞、及びマクロファージと共にマスト細胞によって遊離される。PGD2はアレルゲン曝露によりマスト細胞によって産生される主要なアラキドン酸代謝物であり(Lewis et al., J. Immunol. 1982, 129:1627-1631)、喘息患者の気道内では高濃度で検出された(Murray et al, N. Engl. J. Med., 1986, 315:800-804; Liu et al., Am. Rev. Respir. Dis., 1990, 142 126-132; Zehr et al., Chest, 1989, 95:1059-63; Wenzel et al., J. Allergy. Clin. Immunol., 1991, 87540-548)。PGD2産生は、全身性肥満細胞症(Roberts N. Engl. J. Med. 1980, 303, 1400-1404; Butterfield et al., Int Arch Allergy Immunol, 2008,147:338-343)、アレルギー性鼻炎(Naclerio et al., Am. Rev. Respir. Dis., 1983, 128:597-602; Brown et al., Arch Otolaryngol Head Neck Surg, 1987, 113:179-183; Lebel et al., J. Allergy Clin. Immunol., 1988, 82:869-877)、蕁麻疹(Heavy et al., J. Allergy. Clin. Immunol., 1986, 78:458-461)、慢性副鼻腔炎(Yoshimura et al., Allergol. Int., 2008, 57:429-436)、慢性閉塞性肺疾患(Csanky et al., Electrophoresis, 2009, 30:1228-1234)の患者において及びアナフィラキシー(Ono et al., Clin. Exp. Allergy, 2009, 39:72-80)中にも増加する。
気道内へのPGD2の注入は、気管支収縮(Hardy et al., 1984, N. Engl. J. Med. 311:209-213; Sampson et al 1997, Thorax 52: 513-518)及び好酸球蓄積(Emery et al., 1989, J. Applied. Physiol. 67: 959-962)を含めた喘息反応の特徴を誘発し得る。PGD2が炎症反応を引き起こす可能性は、マウスでヒトPGD2シンターゼの過剰発現によって確認されており、アレルゲンに反応して好酸球の肺炎症及びTh2サイトカイン産生の増加という結果になる(Fujitani et al, 2002 J. Immunol. 168:443-449)。
PGD2は、2つの7-膜貫通型Gタンパク質共役型受容体、すなわちPGD2受容体DP1(Boie et al., J. Biol. Chem., 1995, 270:18910-6)及び最近同定されたCRTH2(Th2細胞に発現する化学物質誘因受容体類似分子)受容体(DP2受容体とも称する)(Nagata et al., J. Immunol., 1999, 162:1278-86)のアゴニスト（作動物質）である。
CRTH2は、Th2細胞、好酸球、好塩基球及びマスト細胞に発現する(Nagata et al., FEBS Lett., 1999, 459: 195-199; Nagata et al., J. Immunol., 1999, 162: 1278-1286; Cosmi et al., Eur. J. Immunol., 2000, 30:2972-2979; Boehme et al., Int. Immunol., 2009, 21: 621-32)。13,14-ジヒドロ-15-ケト-PGD2(DK-PGD2)及び15R-メチル-PGD2のような選択的CRTH2作動薬を用いて、CRTH2の活性化は、炎症細胞の動員及び活性化につながる細胞プロセスを惹起することが分かった(Spik et al., J. Immunol., 2005;174:3703-8; Shiraishi, J. Pharmacol. Exp. Ther., 2005, 312:954-60; Monneret et al., J. Pharmacol. Exp. Ther., 2003, 304:349-355)。CRTH2選択的拮抗薬を用いて、喘息、アレルギー性鼻炎、アトピー性皮膚炎及びCOPD糖の疾患の動物モデルで炎症反応及び病態生理学的変化を減らせることが分かった(Uller et al., Respir. Res. 2007, 8:16; Lukacs et al., Am. J. Physiol. Lung Cell Mol. Physiol. 2008, 295:L767-79; Stearns, Bioorg. Med. Chem. Lett. 2009,19:4647-51; Nomiya, J Immunol, 2008, 180:5680-5688; Boehme et al., Int. Immunol., 2009, 21:1-17; Boehme et al., Int Immunol, 2009, 21:81-93; Takeshita et al., Int Immunol, 2004, 16:947-59; Stebbins et al., J. Pharmacol. Exp. Ther. 2009)。さらに、マウスにおけるCRTH2の遺伝子欠失はアレルギーの動物モデルの炎症反応を弱めた(Shiraishi et al., J. Immunol. 2008;180:541-549; Oiwa, Clin Exp Allergy, 2008, 38:1357-66; Satoh et al., J. Immunol., 2006,177:2621-9)。対照的に、DP1作動薬BW245Cは、Th2リンパ球、好塩基球又は好酸球の遊走又は活性化のような炎症反応を促進しない(Yoshimura-Uchiyama et al., Clin. Exp. Allergy, 2004, 34:1283-90; Xue et al., Immunol., 2005, 175:6531-6; Gervais et al., J. Allergy Clin. Immunol., 2001, 108:982-8)。従って、CRTH2受容体におけるPGD2の作用に拮抗する薬剤は、呼吸器又は胃腸の愁訴、眼疾患、並びに関節の炎症性疾患や鼻咽頭、眼及び皮膚の炎症性疾患の治療に有用であろう。
WO 2004/096777は、下記式(a)
【０００５】
【化２】
0005999387.tif 000003
【０００６】
（式中、R6は、カルボキシ、カルボキサミド、ニトリル又はテトラゾリルである）のピリミジン誘導体及びその塩がCRTH2拮抗活性を有し、CRTH2活性に関連する疾患の予防及び治療に使用できることを教示している。
WO 2009/042138は、下記式(b)のアルキルチオ置換ピリミジン化合物がCRTH2拮抗活性を有すると主張している。
【０００７】
【化３】
0005999387.tif 000004
【０００８】
EP 0 480 659は、下記一般式(d)
【０００９】
【化４】
0005999387.tif 000005
【００１０】
（式中、Z2は、とりわけカルボキシル-C1-C10-アルキル-C=であってよく、Yは置換ベンジルであってよい）の化合物が高尿酸血症の治療に有用であると主張している。
WO 2001/038325は、下記一般式(e)
【００１１】
【化５】
0005999387.tif 000006
(e)
【００１２】
（式中、Aは芳香環であり、Bは、さらに置換されていてもよい窒素含有5員ヘテロ環である）の化合物が血糖降下及び脂質低下活性を有すると主張している。
WO 2006/055708は、下記一般式(f)
【００１３】
【化６】
0005999387.tif 000007
(f)
【００１４】
（式中、A及びBは、さらに置換されていてもよいヘテロアリールであり得る）の化合物が代謝障害の治療に有用であると主張している。
WO 2005/040128は、下記一般式(g)
【００１５】
【化７】
0005999387.tif 000008
【００１６】
の化合物が疼痛等の状態、又は炎症性、免疫、骨、神経変性若しくは腎障害の治療に有用であると主張している。
【発明の概要】
【００１７】
本発明の目的は、CRTH2拮抗活性を有するさらなる化合物を提供することである。
好ましくは本発明の化合物は、全細胞アッセイで向上した化学的安定性、向上した薬物動態学的特性(PK)及び／又は向上した活性を有する。
【００１８】
発明の詳細な説明
本発明は、下記式(I)
【００１９】
【化８】
0005999387.tif 000009
【００２０】
（式中、
Lは、結合、メチレン又はエチレンであり、前記メチレン又はエチレンの各炭素原子は無置換であるか或いは互いに独立にヒドロキシ、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル及びC3-C8-シクロアルキルから選択される1又は2つの基を有し、メチレン又はエチレンの同一炭素原子に結合した2つの基が前記炭素原子と一緒にカルボニル基を形成してもよく、また
メチレン又はエチレンの同一炭素原子に結合した2つの基が前記炭素原子と一緒に3〜8員環を形成してもよく、前記環は、O、N及びSから選択される1又は2個のヘテロ原子を環員として含んでよく、前記環の環員は任意独立にヒドロキシ、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ及びC3-C8-シクロアルキルで置換されていてもよく；
Y1、Y2、Y3、Y4及びY5は、独立にN及びCRyから選択され、各Ryは独立にH、ヒドロキシ、ハロゲン、シアノ、ニトロ、SF5、-C(O)NRaRb、C1-C6-アルキル、ヒドロキシ-C1-C6-アルキル、C1-C6-アルコキシ-C1-C6-アルキル、C3-C8-シクロアルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-アルコキシ-C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ、C3-C8-シクロアルコキシ、C1-C6-アルキルアミノ、ジ-C1-C6-アルキルアミノ、C1-C6-アルキルスルホニル、フェニル、フェノキシ、5又は6員ヘテロシクリル及び5又は6員ヘテロシクリルオキシから選択され、
ここで、Ra及びRbは、互いに独立にH、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C3-C8-シクロアルキル、C3-C8-シクロアルケニル及び5又は6員ヘテロシクリルから選択されるか或いはRaとRbが、それらが結合している窒素原子と一緒に環式アミン（O、N及びSから選択されるさらなるヘテロ原子を環員として含んでよい）を形成し、また
隣接基CRyの2つの基Ryは、それらが結合している炭素原子と一緒に縮合5〜7員環を形成してもよく、前記環は、O、N及びSから選択される1又は2個のヘテロ原子を環員として含んでよく、かつ前記環の環員は、任意独立にヒドロキシ、シアノ、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ及びC3-C8-シクロアルキルで置換されていてもよく；
Zは、O、S及びNRzから選択され、RzはH又はC1-C6-アルキルであり；
R1及びR2は、互いに独立にH、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C2-C6-アルケニル、C2-C6-アルキニル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-アルキルチオ、-NRaRb、C3-C8-シクロアルキル、C3-C8-シクロアルキル-C1-C6-アルキル、C3-C8-シクロアルキル-C2-C6-アルケニル、C3-C8-シクロアルケニル、C3-C8-シクロアルケニル-C1-C6-アルキル、C3-C8-シクロアルケニル-C2-C6-アルケニル、フェニル、フェニル-C1-C6-アルキル、フェニル-C2-C6-アルケニル、ナフチル、ナフチル-C1-C6-アルキル、ナフチル-C2-C6-アルケニル、ヘテロシクリル、ヘテロシクリル-C1-C6-アルキル、及びヘテロシクリル-C2-C6-アルケニルから選択され、
ここで、
前記基R1及びR2のC1-C6-アルキル、C2-C6-アルケニル及びC2-C6-アルキニル部分は無置換であるか又はヒドロキシ、ハロゲン、シアノ、ニトロ、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ、C1-C6-アルキルアミノ、ジ-C1-C6-アルキルアミノ及びC1-C6-アルキルスルホニルから選択される少なくとも1つの置換基を有し、及び／又は
前記基R1及びR2の前記C1-C6-アルキル、C2-C6-アルケニル及びC2-C6-アルキニル部分の同一炭素原子に結合した2つの基が前記炭素原子と一緒にカルボニル基を形成してもよく、また
前記基R1及びR2のC3-C8-シクロアルキル、シクロアルケニル、フェニル、ナフチル及びヘテロシクリル部分は無置換であるか又はヒドロキシ、ハロゲン、シアノ、ニトロ、C1-C6-アルキル、C3-C8-シクロアルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ、C1-C6-アルキルアミノ、ジ-C1-C6-アルキルアミノ、C1-C6-アルキルスルホニル、フェニル及び5若しくは6員ヘタリールから選択される少なくとも1つの置換基を有し、及び／又は
基R1及びR2の前記C3-C8-シクロアルキル、C3-C8-シクロアルケニル及びヘテロシクリル部分の同一炭素原子に結合した2つの基が前記炭素原子と一緒にカルボニル基を形成してもよく、ここで、
Ra及びRbは、互いに独立にH、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C3-C8-シクロアルキル、C3-C8-シクロアルケニル及びヘテロシクリルから選択されるか又は
RaとRbが、それらが結合している窒素原子と一緒に環式アミン（O、N及びSから選択されるさらなるヘテロ原子を環員として含んでよい）を形成し；
R3が存在する場合、R3は、互いに独立にヒドロキシ、シアノ、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ、C1-C6-アルキルスルホニル、C1-C6-ハロアルキルスルホニル及びC3-C8-シクロアルキルから選択され；かつ
nは、0、1、2又は3から選択される整数である）
の化合物及びその医薬的に許容できる塩に関する。
【００２１】
驚くべきことに本発明の式(I)の化合物は、著しいCRTH2拮抗活性を有することが分かった。さらに前記化合物は一般的に全細胞アッセイで向上した化学的安定性、向上した薬物動態学的特性(PK)及び／又は向上した活性を有することが分かった。
それ故に本発明の式(I)のピラゾール化合物は、CRTH2活性に関連する疾患の予防及び／又は治療に適している。
従って本発明はさらに、本発明の式(I)のピラゾール化合物の薬物としての使用に関する。
さらに本発明は、CRTH2活性に関連する疾患の治療用薬物を調製するための式(I)の化合物の使用に関する。さらに詳細には、本発明は、炎症性、感染性及び免疫調節性障害、呼吸器又は胃腸の疾患又は愁訴、眼疾患、関節の炎症性疾患並びに鼻咽頭、眼及び皮膚の炎症性疾患の予防及び／又は治療用薬物を調製するための式(I)のピラゾール化合物の使用に関する。
本発明はさらに、CRTH2活性に関連する疾患を治療及び／又は予防するための本発明の式(I)の化合物に関する。さらに詳細には、本発明は、CRTH2活性に関連する疾患の治療用薬物としての式(I)の化合物に関する。さらに詳細には本発明は、炎症性、感染性及び免疫調節性障害、呼吸器又は胃腸の疾患又は愁訴、眼疾患、関節の炎症性疾患並びに鼻咽頭、眼及び皮膚の炎症性疾患の予防及び／又は治療用薬物としての式(I)のピラゾール化合物に関する。
さらに本発明は、本発明の式(I)の1種以上のピラゾール化合物を単独活性物質として又はβ模倣薬(betamimetic)、抗コリン作用薬、コルチコステロイド、PDE4阻害薬、LTD4拮抗薬、EGFR阻害薬、CCR3拮抗薬、CCR5拮抗薬、CCR9拮抗薬、5-LO阻害薬、ヒスタミン受容体拮抗薬、SYK阻害薬及びスルホンアミドの中から選択される1種以上の活性物質と組み合わせて含む医薬製剤に関する。
全細胞好酸球形状変化アッセイにおける本発明の化合物の活性は、例えば、下記参考文献に従って決定可能である：(i) Mathiesen JM, Ulven T, Martini L, Gerlach LO, Heinemann A, Kostenis E. Identification of indol derivatives exclusively interfering with a G protein-independent signalling pathway of the prostaglandin D2 receptor CRTH2. Mol. Pharmacol. 2005 Aug;68(2):393-402; (ii) Schuligoi R, Schmidt R, Geisslinger G, Kollroser M, Peskar BA, Heinemann A. PGD2 metabolism in plasma: kinetics and relationship with bioactivity on DP1 and CRTH2 receptors. Biochem Pharmacol. 2007 Jun 30;74(1):107-17; (iii) Royer JF, Schratl P, Carrillo JJ, Jupp R, Barker J, Weyman-Jones C, Beri R, Sargent C, Schmidt JA, Lang-Loidolt D, Heinemann A. A novel antagonist of prostaglandin D2 blocks the locomotion of eosinophils and basophils. Eur. J. Clin. Invest. 2008 Sep; 38(9):663-71。
本発明の化合物の化学的安定性は、例えば、下記条件下で決定可能である：(i)0.1N HCl中60℃で3日のインキュベーション(酸性条件下の加水分解安定性)；(ii)pH 4.0緩衝液中60℃で3日のインキュベーション(弱酸性条件下の加水分解安定性)；(iii)pH 7.4緩衝液中60℃で3日のインキュベーション(生理的pHでの加水分解安定性)；(iv)0.3%の過酸化水素中20℃で3日のインキュベーション(酸化体に対する安定性)；(v)水中UV照射(λ=300〜800nm、P=250W/m2)下で24時間のインキュベーション(光に対する安定性)。分解の反応速度論は、例えば、HPLC分析により決定可能である。
本発明の化合物の薬物動態学的(PK)特性は、前臨床動物種、例えば、マウス、ラット、イヌ、モルモット、ミニブタ、カニクイザル、アカゲザルで決定可能である。化合物の薬物動態学的特性は、例えば、下記パラメーターによって記述できる：平均滞留時間、半減期、分布容積、AUC(曲線下面積)、クリアランス、経口投与後の生物学的利用能。
【００２２】
使用用語及び定義
ここに具体的に定義しない用語には、本開示及び文脈に照らして当業者がそれらに与えるであろう意味を与えるものとする。しかしながら、本明細書で使用する場合、反対に指定のない限り、下記用語は示した意味を有し、下記慣例を順守する。
以下に定義する基(group)、radical(基)又は部分では、基に先行して炭素原子数を指定することが多い。例として「C1-C6-アルキル」は、1〜6個の炭素原子を有するアルキル基を意味する。
一般に、2つ以上のサブ基を含む基では、最後の命名基が基の付着点である。
特に指定のない限り、全ての式及び基では用語の通常の定義が制御し、通常の安定な原子価が仮定かつ達成される。
一般に化合物の名称又は構造において特定の立体化学又は異性形が具体的に指定されていない限り、化学構造又は化合物の個々の幾何異性体若しくは光学異性体又は異性体のラセミ混合物若しくは非ラセミ混合物であれ、全ての互変異性形及び異性形及び混合物が含まれる。
本明細書では、用語「置換される」とは、指定原子、部分又は基のいずれか1個以上の水素が、指定原子の標準的原子価を超えず、かつその置換が安定化合物をもたらすという条件で、指示群の基から選択される基と置き換わることを意味する。
本明細書で開示する化合物は、医薬的に許容できる塩として存在し得る。本発明は、酸付加塩を含め、塩の形の化合物を包含する。適切な塩には、有機酸と形成される塩及び無機酸と形成される塩がある。該酸付加塩は、通常は医薬的に許容できるであろう。しかしながら、医薬的に許容できない塩が、問題になっている化合物の調製及び精製で有用なことがある。塩基付加塩が形成されることもあり、医薬的に許容性であり得る。塩の調製及び選択のさらに完全な考察のためには、Pharmaceutical Salts: Properties, Selection, and Use (Stahl, P. Heinrich. Wiley-VCH, Zurich, Switzerland, 2002)を参照されたい。
【００２３】
本明細書では、用語「医薬的に許容できる塩」は、本明細書で開示する化合物の塩又は双性イオン形を表し、ここに定義するように水又は油に可溶性又は分散性かつ医薬的に許容性である。塩は、化合物の最終単離及び精製中又は遊離塩基の形の適切な化合物を適切な酸と反応させることによって別に調製され得る。代表的な酸付加塩としては、酢酸塩、アジピン酸塩、アルギン酸塩、L-アスコルビン酸塩、アスパラギン酸塩、安息香酸塩、ベンゼンスルホン酸塩(ベシル酸塩)、重硫酸塩、酪酸塩、ショウノウ酸塩、ショウノウスルホン酸塩、クエン酸塩、ジグルコン酸塩、ギ酸塩、フマル酸塩、ゲンチジン酸塩、グルタル酸塩、グリセロリン酸塩、グリコール酸塩、ヘミスルファート、ヘプタン酸塩、ヘキサン酸塩、馬尿酸塩、塩酸塩、臭化水素酸塩、ヨウ化水素酸塩、2-ヒドロキシエタンスルホン酸塩(イセチオン酸塩)、乳酸塩、マレイン酸塩、マロン酸塩、DL-マンデル酸塩、メシチレンスルホン酸塩、メタンスルホン酸塩、ナフチレンスルホン酸塩、ニコチン酸塩、2-ナフタレンスルホン酸塩、シュウ酸塩、パモ酸塩、ペクチン酸塩(pectinate)、過硫酸塩、3-フェニルプロプリオナート(proprionate)、ホスホン酸塩、ピクリン酸塩、ピバラート、プロピオン酸塩、ピログルタミン酸塩、コハク酸塩、スルホン酸塩、酒石酸塩、L-酒石酸塩、トリクロロ酢酸塩、トリフルオロ酢酸塩、リン酸塩、グルタミン酸塩、炭酸水素塩、パラ-トルエンスルホン酸塩(p-トシラート)、及びウンデカン酸塩が挙げられる。また、本明細書で開示する化合物の塩基性基はメチル、エチル、プロピル、及びブチルクロリド、ブロミド、及びヨージド；ジメチル、ジエチル、ジブチル、及びジアミルスルファート；デシル、ラウリル、ミリスチル、及びステリルクロリド、ブロミド、及びヨージド；並びにベンジル及びフェネチルブロミドと四級化され得る。治療的に許容できる付加塩を形成するために使用できる酸の例には、無機酸、例えば塩酸、臭化水素酸、硫酸及びリン酸、並びに有機酸、例えばシュウ酸、マレイン酸、コハク酸及びクエン酸がある。化合物とアルカリ金属又はアルカリ土類金属イオンの配位によって塩を形成することもできる。従って、本発明は、本明細書で開示するナトリウム塩、マグネシウム塩、及びカルシウム塩等を含む。
塩基付加塩は、化合物の最終単離及び精製中に或いはカルボキシ基を適切な塩基、例えば金属カチオンの水酸化物、炭酸塩、又は炭酸水素塩或いはアンモニア又は有機一級、二級、若しくは三級アミン等と反応させることによって調製され得る。医薬的に許容できる塩のカチオンとしては、リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、及びアルミニウム、並びに無毒四級アミンカチオン、例えばアンモニウム、テトラメチルアンモニウム、テトラエチルアンモニウム、メチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、ジエチルアミン、エチルアミン、トリブチルアミン、ピリジン、N,N-ジメチルアニリン、N-メチルピペリジン、N-メチルモルフォリン、ジシクロヘキシルアミン、プロカイン、ジベンジルアミン、N,N-ジベンジルフェネチルアミン、1-エフェナミン、及びN,N'-ジベンジルエチレンジアミンが挙げられる。塩基付加塩の形成に有用な他の代表的な有機アミンとしては、エチレンジアミン、エタノールアミン、ジエタノールアミン、メグルミン、ピペリジン及びピペラジンがある。
本発明の化合物を生の化学薬品として投与してもよいが、医薬製剤としてそれらを提示することもできる。従って、本明細書では、本明細書で開示する1種以上の特定化合物、又はその1種以上の医薬的に許容できる塩、エステル、プロドラッグ、アミド、又は溶媒和物を、1種以上の医薬的に許容できる担体及び必要に応じて1種以上の他の治療成分と共に含む医薬製剤が提供される。担体は、該製剤の他成分と適合性であり、かつそのレシピエントに有害でないという意味で「許容性」でなければならない。適切な製剤は、選ばれた投与経路によって決まる。周知な技術、担体及び賦形剤のいずれをも当該技術分野；例えばRemington's Pharmaceutical Sciencesで適しているとして、また理解されるとして使され得る。本明細書で開示する医薬組成物は、技術上周知のいずれのやり方でも、例えば、通常の混合、溶解、造粒、ドラジェメイキング(dragee-making)、水簸(すいひ)(levigating)、乳化、カプセル化、封入又は圧縮プロセス等を利用して製造可能である。
【００２４】
本明細書では、用語「ハロゲン」は、フルオロ、クロロ、ブロモ又はヨードから選択されるハロゲン置換基を意味する。
本明細書では、用語「C1-C6-アルキル」(C1-C6-アルコキシ、C1-C6-アルキルアミノ、ジ-C1-C6-アルキルアミノ、C1-C6-アルキルチオ、C1-C6-アルキルスルホニル等のアルキル部分を含めて)は、1〜6個の炭素原子を有する分岐及び非分岐アルキル部分を意味し、該アルキル鎖のいずれかの位置で残りの化合物に付着している。従って用語「C1-C4-アルキル」は、1〜4個の炭素原子を有する分岐又は非分岐アルキル部分を意味する。一般的に「C1-C4-アルキル」が好ましい。「C1-C6-アルキル」の例としては、メチル、エチル、n-プロピル、イソプロピル、n-ブチル、イソブチル、sec-ブチル、tert-ブチル、n-ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル又はヘキシルが挙げられる。特に指定のない限り、定義プロピル、ブチル、ペンチル及びヘキシルには、問題になっている基の全ての可能な異性形が含まれる。従って、例えば、プロピルには、n-プロピル及びイソプロピルが含まれ、ブチルにはイソブチル、sec-ブチル及びtert-ブチル等が含まれる。
本明細書では、用語「C1-C6-ハロアルキル」(C1-C6-ハロアルコキシ、C1-C6-ハロアルキルアミノ、ジ-C1-C6-ハロアルキルアミノ、C1-C6-ハロアルキルチオ、C1-C6-ハロアルキルスルホニル等のアルキル部分を含めて)は、1〜6個の炭素原子を有する分岐及び非分岐アルキル部分であって、1個以上の水素原子が、フッ素、塩素又は臭素、好ましくはフッ素及び塩素の中から選択されるハロゲン原子、特に好ましくはフッ素と置き換わっている、アルキル部分を意味する。従って、用語「C1-C4-ハロアルキル」は、1個以上の水素原子が上述したように置き換わっている、1〜4個の炭素原子を有する分岐及び非分岐アルキル部分を意味する。一般的にC1-C4-ハロアルキルが好ましい。好ましい例としては、CH2F、CHF2及びCF3がある。
本明細書では、用語「C2-C6-アルケニル」(他の基のアルケニル部分を含めて)は、2〜6個の炭素原子を有する分岐及び非分岐アルケニル基を意味し、該アルケニル鎖のいずれかの位置で残りの化合物に付着しており、少なくとも1つの二重結合を有する。従って、用語「C2-C4-アルケニル」は、2〜4個の炭素原子を有する分岐及び非分岐アルケニル部分を意味する。2〜4個の炭素原子を有するアルケニル部分が好ましい。例としては、エテニル又はビニル、プロペニル、ブテニル、ペンテニル又はヘキセニルが挙げられる。特に指定のない限り、定義プロペニル、ブテニル、ペンテニル及びヘキセニルには、問題になっている部分の全ての可能な異性形が含まれる。従って、例えば、プロペニルには1-プロペニル及び2-プロペニルが含まれ、ブテニルには1-、2-及び3-ブテニル、1-メチル-1-プロペニル、1-メチル-2-プロペニル等が含まれる。
本明細書では、用語「C2-C6-アルキニル」(他の基のアルキニル部分を含めて)は、2〜6個の炭素原子を有する分岐及び非分岐アルキニル基を意味し、該アルキニル鎖のいずれかの位置で残りの化合物に結合しており、少なくとも1つの三重結合を有する。従って、用語「C2-C4-アルキニル」は、2〜4個の炭素原子を有する分岐及び非分岐アルキニル部分を意味する。2〜4個の炭素原子を有するアルキニル部分が好ましい。例としては、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、又はヘキシニルが挙げられる。特に指定のない限り、定義プロピニル、ブチニル、ペンチニル及びヘキシニルには、それぞれの部分の全ての可能な異性形が含まれる。従って、例えば、プロピニルには1-プロピニル及び2-プロピニルが含まれ、ブチニルには1-、2-及び3-ブチニル、1-メチル-1-プロピニル、1-メチル-2-プロピニル等が含まれる。
本明細書では、用語「C3-C8-シクロアルキル」(他の基のシクロアルキル部分を含めて)は、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル及びシクロオクチルを意味する。3〜6個の炭素原子を有する環式アルキル基、例えばシクロプロピル、シクロペンチル及びシクロヘキシルが好ましい。
本明細書では、用語「C3-C8-シクロアルケニル」(他の基のシクロアルケニル部分を含めて)は、3〜8個の炭素原子を有し、かつ少なくとも1つ、好ましくは1又は2つの非共役二重結合を含む炭素環式基を意味する。例は、シクロペンテニル、シクロパンタジエニル、シクロヘキセニル及びシクロヘキサジエニルである。
【００２５】
本明細書では、用語「ヘテロシクリル」(他の基のヘテロシクリル部分を含めて)は、O、N及びSから選択される1、2又は3個のヘテロ原子を環員として含む5〜7員ヘテロ環式基及び8〜10員二環式ヘテロ環式基を意味する。ヘテロシクリルは、炭素原子によって、或いは存在する場合は窒素原子によって分子に結合し得る。本明細書では、用語「ヘテロシクリル」は、飽和又は一部不飽和ヘテロシクリル並びにヘタリールを包含する。
本明細書では、用語「飽和又は一部不飽和ヘテロシクリル」(他の基のヘテロシクリル部分を含めて)は、芳香族系が形成されないようにいくつかの二重結合を含む上記定義どおりの5〜7員単環式ヘテロ環式基並びに環の少なくとも1つでは芳香族系が形成されないようにいくつかの二重結合を含む上記定義どおりの5〜10員二環式ヘテロ環式基を意味する。
単環式飽和又は一部不飽和ヘテロシクリルの例としては、ピロリジン、テトラヒドロフラン、テトラヒドロチオフェン、チアゾリジン、ジオキソラン、ピペリジン、テトラヒドロピラン、テトラヒドロチオピラン、ピペラジン、モルフォリン、チオモルフォリン、オキサゼパン等が挙げられる。
二環式飽和又は一部不飽和ヘテロシクリルの例としては、ジヒドロピロリジン、ピロリジン、テトラヒドロキノリン、テトラヒドロイソキノリン、テトラヒドロイミダゾピリジン、テトラヒドロピラゾロピリジン、ベンゾピラン、ベンゾジアゼピン等が挙げられる。  本明細書では、用語「ヘタリール」(他の基のヘテロシクリル部分を含めて)は、芳香族系が形成されるようにいくつかの二重結合を含む上記定義どおりの5〜7員単環式ヘテロ環式基並びに両方の環に芳香族系が形成されるようにいくつかの二重結合を含む上記定義どおりの5〜10員二環式ヘテロ環式基を意味する。
単環式芳香族ヘテロシクリルの例としては、チアゾール、ピロール、チオフェン、ピラゾール、イミダゾール、チアジアゾール、1,2,3-トリアゾール、1,2,4-トリアゾール、テトラゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、ピラジン等が挙げられる。
二環式芳香族ヘテロシクリルの例としては、ピロリジン、インドール、インドリジン、イソインドール、インダゾール、プリン、キノリン、イソキノリン、ベンゾイミダゾール、ベンゾフラン、ベンゾチアゾール、ベンゾイソチアゾール、ピリドピリミジン、プテリジン、ピリミドピリミジン、イミダゾピリジン、ピラゾロピリジン等が挙げられる。
本明細書では、用語「縮合5〜7員環」は、上記定義どおりのC5-C7-シクロアルキル、C5-C7-シクロアルケニル、ベンゼン及び5〜7員ヘテロシクリル部分を意味し、前記部分は、それらが縮合している環式部分と少なくとも1つの結合を共有している。例としては、ベンゼンに縮合したベンゼンはナフタレンである。縮合環式部分が縮合している環式部分と1つの結合を共有する縮合環式部分が好ましい。縮合部分がベンゼンであるとさらに好ましい。
本明細書では、用語「2つの基によって、それらが結合している炭素原子と一緒に形成された3〜8員環（前記環は、O、N及びSから選択される1又は2個のヘテロ原子を環員として含んでよい）」は、上記定義どおりのC3-C8-シクロアルキル、C3-C8-シクロアルケニル及び3〜8員ヘテロシクリル部分を意味する。
本明細書では、用語「2つの基によって、それらが結合している窒素原子と一緒に形成された環式アミン（前記環は、O、N及びSから選択されるさらなるヘテロ原子を環員として含んでよい）」は、3〜8、好ましくは5又は6個の環員を有する環式アミンを意味する。該アミンの例は、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、モルフォリン、ピロール、イミダゾール等である。
本明細書では、用語「ヘテロシクリル-C1-C6-アルキル」、「C3-C8-シクロアルキル-C1-C6-アルキル」、「フェニル-C1-C6-アルキル」及び「ナフチル-C1-C6-アルキル」は、1〜6個の炭素原子を有する上記定義どおりのアルキル部分（いずれか1個の水素原子が上記定義どおりの環式部分と置き換わっている）を意味する。これらの用語では、アルキル部分は好ましくは1〜4個の炭素原子を有する(C1-C4-アルキル)。さらに好ましくはアルキル部分はメチル又はエチルであり、メチルが最も好ましい。フェニル-C1-C6-アルキルの好ましい例はベンジル又はフェネチルである。
本明細書では、用語「ヘテロシクリル-C2-C6-アルケニル」、「C3-C8-シクロアルキル-C2-C6-アルケニル」、「フェニル-C2-C6-アルケニル」及び「ナフチル-C2-C6-アルケニル」は、2〜6個の炭素原子を有する上記定義どおりのアルケニル部分（いずれか1個の水素原子が上記定義どおりの環式部分と置き換わっている）を意味する。これらの用語ではアルケニル部分は好ましくは2〜4個の炭素原子を有する(C2-C4-アルケニル)。さらに好ましくはアルケニル部分はエテニルである。フェニル-C2-C6-アルケニルの好ましい例はフェネテニルである。
【００２６】
下記個々の基及び部分L、Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、n及びR3に与える特定の定義及び好ましい定義は、それら単独でも組み合わせても有用である。当然のことながら、1つ以上の個々の基及び部分L、Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、n及びR3が以下に好ましいとして示す意味の1つを有し、残りの基又は部分は前記定義どおりである、式(I)の化合物が好ましい。全ての個々の基及び部分L、Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、n及びR3が以下に好ましいとして示す意味の1つを有する式(I)の化合物が最も好ましい。
Lが無置換又は上記定義どおりの1又は2つの基を有するメチレンである、式(I)のピラゾール化合物が好ましい。LがCH2であり、式(I’)の化合物とも称する、式(I)のピラゾール化合物が特に好ましい。
【００２７】
【化９】
0005999387.tif 000010
【００２８】
同様にY1がCRy1又はNであり、Ry1はH、C1-C6-アルキル、C1-C6-アルコキシ-C1-C6-アルキル及びC1-C6-ハロアルキルから選択される、式(I)のピラゾール化合物が好ましい。Y1がCH又はNである、式(I)の4ピラゾール化合物がさらに好ましい。
本発明の特定実施形態は、L、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnが上記定義どおりであり、かつY1がCRy1である、式(I)の化合物(式(I.1)の化合物とも称する)に関する。本発明のさらに特定の実施形態は、Y1がCHである、式(I.1)の化合物に関する。
本発明の別の特定実施形態は、L、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnが上記定義どおりであり、かつY1がNである、本発明の式(I)の化合物(式(I.2)の化合物とも称する)に関する。
部分Y2、Y3、Y4及びY5の少なくとも2つが独立に上記定義どおりのCRyから選択され、すなわち、部分Y2、Y3、Y4及びY5の2、3又は4、好ましくは3又は4、特に4つが独立にCRyから選択される、式(I)のピラゾール化合物が好ましい。Ry2、Ry3、Ry4及びRy5が独立にH、ヒドロキシ、シアノ、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ及びC3-C8-シクロアルキルから選択される、式(I)のピラゾール化合物がさらに好ましい。
本発明の1つの特定実施形態は、ZがOであり、かつ残りの部分が本明細書で与える意味の1つを有する、式(I)のピラゾール化合物に関する。
本発明の別の特定実施形態は、ZがSであり、かつ残りの部分が本明細書で与える意味の1つを有する、式(I)のピラゾール化合物に関する。
本発明の別の特定実施形態は、ZがNRzであり、RzはH又はC1-C6-アルキルである、式(I)のピラゾール化合物に関する。本発明の非常に特定の実施形態は、ZがNHである、式(I)のピラゾール化合物に関する。
R1及びR2が互いに独立にH、C1-C6-アルキル、C3-C8-シクロアルキル、フェニル及びナフチルから選択される、式(I)のピラゾール化合物が好ましい。
R1及びR2が互いに独立にH、C1-C4-アルキル、C3-C6-シクロアルキル及びフェニルから選択される、式(I)のピラゾール化合物がさらに好ましい。
基R1及びR2の少なくとも一方又は両方が独立にC1-C4-アルキルから選択される、式(I)のピラゾール化合物が特に好ましい。
同様にnが0、1又は2、特にnが0又は1である、式(I)のピラゾール化合物が好ましい。
同様にR3が存在する場合にR3が互いに独立にヒドロキシ、シアノ、ハロゲン、C1-C6-アルキル、C1-C6-ハロアルキル、C1-C6-アルコキシ、C1-C6-ハロアルコキシ及びC3-C8-シクロアルキルから選択される、ピラゾール化合物が好ましい。
R3が存在する場合にR3が独立にハロゲン、C1-C6-アルコキシ及びC1-C6-ハロアルコキシから選択される、式(I)のピラゾール化合物がさらに好ましい。R3が存在する場合にR3が独立にハロゲン、特にF、Cl及びBrから選択される、式(I)のピラゾール化合物がさらに好ましい。
式(I’a)の化合物と称する本発明の特定実施形態は、
【００２９】
【化１０】
0005999387.tif 000011
【００３０】
LがCH2であり、二環式部分がフェニル基にパラ位で付着し、Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnが上記意味の1つを有する、式(I)のピラゾール化合物に関する。
部分Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnの少なくとも1つが上記好ましい意味の1つを有する、ピラゾール化合物(I’a)が好ましい。部分Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnが上記好ましい意味の1つを有するピラゾール化合物(I’a)がさらに好ましい。  式(I’b)の化合物と称する本発明の別の特定実施形態は、
【００３１】
【化１１】
0005999387.tif 000012
【００３２】
LがCH2であり、二環式部分がフェニル基にメタ位で付着し、Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnが上記意味の1つを有する、式(I)のピラゾール化合物に関する。
部分Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnの少なくとも1つが上記好ましい意味の1つを有する、ピラゾール化合物(I’b)が好ましい。部分Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnが上記好ましい意味の1つを有するピラゾール化合物(I’b)がさらに好ましい。  式(I’c)の化合物と称する本発明の別の特定実施形態は、
【００３３】
【化１２】
0005999387.tif 000013
【００３４】
LがCH2であり、二環式部分がフェニル基にオルト位で付着し、Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnが上記意味の1つを有する、式(I)のピラゾール化合物に関する。
部分Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnの少なくとも1つが上記好ましい意味の1つを有する、ピラゾール化合物(I’c)が好ましい。部分Y1、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnが上記好ましい意味の1つを有するピラゾール化合物(I’c)がさらに好ましい。  本発明の非常に特定の実施形態は、Y1、Y2、Y3、Y4及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y1がNであり、Y2、Y3、Y4及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y2がNであり、Y1、Y3、Y4及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y3がNであり、Y1、Y2、Y4及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y4がNであり、Y1、Y2、Y3及びY5が前記定義どおりのCRyから選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y5がNであり、Y1、Y2、Y3及びY4が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y1及びY2がNであり、Y3、Y4及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y1及びY3がNであり、Y2、Y4及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y1及びY4がNであり、Y2、Y3及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y1及びY5がNであり、Y2、Y3及びY4が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y2及びY3がNであり、Y1、Y4及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y2及びY4がNであり、Y1、Y3及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y2及びY5がNであり、Y1、Y3及びY4が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y3及びY4がNであり、Y1、Y2及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y3及びY5がNであり、Y1、Y2及びY4が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y4及びY5がNであり、Y1、Y2及びY3が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y1、Y2及びY3がNであり、Y4及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y1、Y2及びY4がNであり、Y3及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y1、Y2及びY5がNであり、Y3及びY4が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y1、Y3及びY4がNであり、Y2及びY5が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y1、Y3及びY5がNであり、Y2及びY4が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明の別の非常に特定の実施形態は、Y1、Y4及びY5がNであり、Y2及びY3が前記定義どおりのCRyから独立に選択される、式(I’a)、(I’b)又は(I’c)の化合物に関する。
本発明のさらなる実施形態は、式(I)の化合物が個々の光学異性体、個々のエナンチオマーの混合物又はラセミ体の形、好ましくはエナンチオマー的に純粋な化合物の形で存在する、式(I)の化合物に関する。
本発明のさらなる実施形態は、式(I)の化合物が薬理学的に許容できる酸との酸付加塩の形で、並びに場合によっては溶媒和物及び／又は水和物の形で存在する、式(I)の化合物に関する。
【００３５】
調製
当業者に周知であり、かつ有機合成の文献に記載されている合成方法を利用して本発明の化合物を得ることができる。好ましくは、化合物は、以下にさらに完全に説明する、特に実験セクションで述べる調製方法と類似して得られる。
L、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnが上記定義どおりであり、かつY1が上記定義どおりのCRy1である、本発明の式(I)の化合物(式(I.1)の化合物とも称する)はスキーム1に従って調製できる。
スキーム1
【００３６】
【化１３】
0005999387.tif 000014
【００３７】
出発物質として使用する保護された(1H-ピラゾール-4-イル)酢酸誘導体は、場合によっては、商業的供給源から得られ、又は文献手順、例えばWO 2007/141267に従って調製可能である。適切な保護基PGは、T. W. Greene, Protective Groups in Organic Synthesis, Wiley, 3rd edition, 1999から選択可能である。好ましい保護基PGは、低級アルキル、例えばメチル又はtert-ブチルから選択され得る。試薬1及び2は、特に指定のない限り、商業的に入手可能である。
中間体1は、出発物質をハロゲン等の第1脱離基LG1と、標準的金属触媒カップリング条件下で反応できるハロゲン又はトリフラート等の第2脱離基LG2とを有する試薬1と、適切な塩基の存在下で反応させることによって得られる。中間体2は、中間体1から、金属触媒の存在下でエチニルトリメチルシラン等のエチニル誘導体との反応によって得られる。化合物(I.1)は、中間体2から、標準的金属触媒カップリング条件下で反応できるハロゲン又はトリフラート等の脱離基LG3を有する試薬2との、金属触媒の存在下での反応、その後の酢酸基の脱離によって得られる。
L、Y2、Y3、Y4、Y5、Z、R1、R2、R3及びnが上記定義どおりであり、かつY1がNである、本発明の式(I)の化合物(式(I.2)の化合物とも称する)は下記スキーム2に従って調製可能である。
スキーム2
【００３８】
【化１４】
0005999387.tif 000015
【００３９】
出発物質として使用する保護された(1H-ピラゾール-4-イル)酢酸誘導体は、場合によっては、商業的供給源から得られ、又は文献手順、例えばWO 2007/141267に従って調製可能である。適切な保護基PGは、T. W. Greene, Protective Groups in Organic Synthesis, Wiley, 3rd edition, 1999から選択可能である。好ましい保護基PGは、低級アルキル、例えばメチル又はtert-ブチルから選択され得る。試薬1及び2は、特に指定のない限り、商業的に入手可能である。
中間体3は、出発物質を、ハロゲン等の第1脱離基LG1と、標準的金属触媒カップリング条件下で反応できるハロゲン又はトリフラート等の第2脱離基LG2とを有する試薬3と、適切な塩基の存在下で反応させることによって得られる。中間体4は、中間体3から、カルボキシル源との反応によって得られる。化合物(I.2)は、中間体4から、標準的縮合条件下で試薬4との反応によって得られる。
【００４０】
適応症
本発明の式(I)の化合物は、CRTH2受容体の活性が関与する疾患の予防及び／又は治療用薬物を製造するために特に有用である。
本発明の一実施形態は、種々多様な炎症性、感染性、及び免疫調節性障害、呼吸器又は胃腸の疾患又は愁訴、眼疾患、関節の炎症性疾患並びに鼻咽頭、眼及び皮膚の炎症性疾患の予防及び治療用薬物の製造に関する。該障害、疾患及び愁訴としては、喘息及びアレルギー性疾患、好酸球性疾患、慢性閉塞性肺疾患、病原微生物(定義からしてウイルスが含まれる)による感染症、並びに自己免疫性病態、例えば関節リウマチ及びアテローム性動脈硬化症が挙げられる。
炎症性又はアレルギー性疾患及び状態、例えばアレルギー性若しくは非アレルギー性鼻炎又は副鼻腔炎、慢性副鼻腔炎又は鼻炎、鼻ポリープ、慢性鼻副鼻腔炎、急性鼻副鼻腔炎、喘息、小児喘息、アレルギー性気管支炎、肺胞炎、農夫疾患、反応性亢進気道、アレルギー性結膜炎、感染により、例えば細菌又はウイルス又は蠕虫又は真菌又原生動物その他の病原によって引き起こされる気管支炎又は肺炎、気管支拡張症、成人呼吸促迫症候群、気管支及び肺浮腫、様々な起源、例えば毒ガス、蒸気の吸引、吸入によって引き起こされる気管支炎又は肺炎又は間質性肺炎、心不全、X線、放射線、化学療法によって引き起こされる気管支炎又は肺炎又は間質性肺炎、膠原病、例えば紅斑性狼瘡、全身性強皮症と関連する気管支炎又は肺炎又は間質性肺炎、肺線維症、特発性肺線維症(IPF)、石綿肺、珪肺を含めた様々な起源の間質性肺疾患又は間質性肺炎、ベック病(m. Boeck)若しくはサルコイドーシス、肉芽腫症、嚢胞性線維症又はムコビシドーシス(mucoviscidosis)、又はα-1-アンチトリプシン欠乏症、好酸球性セルライト(例えば、ウェルズ症候群)、好酸球性肺炎(例えば、レフレル症候群、慢性好酸球性肺炎)、好酸球性筋膜炎(例えば、シャルマン(Shulman’s)症候群)、遅延型過敏反応、非アレルギー性喘息；運動誘発性気管支収縮；慢性閉塞性肺疾患(COPD)、急性気管支炎、慢性気管支炎、咳、肺気腫；全身性アナフィラキシー又は過敏性反応、薬物アレルギー(例えば、ペニシリン、セファロスポリンに対する)、汚染トリプトファンの摂取による好酸球性筋肉痛症候群、虫刺されアレルギー；自己免疫疾患、例えば関節リウマチ、グレーブス病、シェーグレン症候群、乾癬性関節炎、多発性硬化症、全身性エリテマトーデス、重症筋無力症、免疫性血小板減少症(成人ITP、新生児血小板減少症、小児ITP)、免疫性溶血性貧血(自己免疫及び薬物誘発)、エヴァンス症候群(血小板及び赤血球の免疫性血球減少症)、新生児のRh疾患、グッドパスチャー症候群(抗GBM疾患)、セリアック病(Celiac)、自己免疫性心筋症若年発症糖尿病；糸球体腎炎、自己免疫性甲状腺炎、ベーチェット病；移植片拒絶反応(例えば移植術で)、例えば同種移植片拒絶反応又は移植片対宿主病；炎症性腸疾患、例えばクローン病及び潰瘍性大腸炎；脊椎関節症；強皮症；乾癬(T細胞媒介乾癬を含めて)及び炎症性皮膚疾患、例えば皮膚炎、湿疹，アトピー性皮膚炎、アレルギー接触皮膚炎、蕁麻疹；血管炎(例えば、壊死性、皮膚性、及び過敏性血管炎)；結節性紅斑；好酸球性筋炎、好酸球性筋膜炎、皮膚又は臓器の白血球浸潤を伴う癌；眼疾患、例えば加齢性黄斑変性症、糖尿病性網膜症及び糖尿病黄斑浮腫、角膜炎、好酸球性角膜炎、角結膜炎、春季カタル、瘢痕、前区瘢痕、眼瞼炎、眼瞼結膜炎、水疱症、瘢痕性類天疱瘡、結膜黒色腫、乳頭結膜炎、ドライアイ、上強膜炎、緑内障、神経膠症、環状肉芽腫、グレーブス眼症、眼球内黒色腫、瞼裂斑、増殖性硝子体網膜症、瞼裂斑(pterygia)、強膜炎、ブドウ膜炎；疼痛などの予防及び／又は治療用薬物の製造が好ましい。
【００４１】
治療方法
従って、本発明の式(I)の化合物は、種々多様の炎症性、感染性、及び免疫調節性障害及び疾患の予防及び／又は治療に有用である。該障害及び疾患としては、限定するものではないが、喘息及びアレルギー性疾患、慢性閉塞性肺疾患、病原微生物(定義からしてウイルスが含まれる)による感染症、自己免疫性病態、例えば関節リウマチ及びアテローム性動脈硬化症が挙げられる。
例として、哺乳動物のCRTH2受容体(例えば、ヒトCRTH2受容体)の1つ以上の機能を阻害する式(I)の化合物を投与して炎症及び気管支収縮を阻害(すなわち、低減又は予防)することができる。結果として、白血球の遊出、接着、化学遊走、開口分泌(例えば、酵素、成長因子、ヒスタミン、細胞傷害性タンパク質の)、炎症性メディエーター放出、CRTH2発現細胞の生存又は増殖等の1つ以上の炎症プロセスが阻害される。例えば、本方法によれば、Th2細胞、マスト細胞、好塩基球及び好酸球の活性化又は炎症部位(例えば、喘息又はアレルギー性鼻炎の)への動員を阻害することができる。
特に、下記実施例の化合物は、上記アッセイにおいて適切なCRTH2作動薬を用いて、CRTH2受容体を発現する細胞の活性化及び遊走を遮断する際に活性を有する。
CRTH2受容体機能の阻害薬で治療できるヒトの疾患又は状態としては、限定するものではないが、炎症性又はアレルギー性疾患及び状態、例えばアレルギー性若しくは非アレルギー性鼻炎又は副鼻腔炎、慢性副鼻腔炎又は鼻炎、鼻ポリープ、慢性鼻副鼻腔炎、急性鼻副鼻腔炎、喘息、小児喘息、アレルギー性気管支炎、肺胞炎、農夫疾患、反応性亢進気道、アレルギー性結膜炎、感染により、例えば細菌又はウイルス又は蠕虫又は真菌又原生動物その他の病原によって引き起こされる気管支炎又は肺炎、気管支拡張症、成人呼吸促迫症候群、気管支及び肺浮腫、様々な起源、例えば毒ガス、蒸気の吸引、吸入によって引き起こされる気管支炎又は肺炎又は間質性肺炎、心不全、X線、放射線、化学療法によって引き起こされる気管支炎又は肺炎又は間質性肺炎、膠原病、例えば紅斑性狼瘡、全身性強皮症と関連する気管支炎又は肺炎又は間質性肺炎、肺線維症、特発性肺線維症(IPF)、石綿肺、珪肺を含めた様々な起源の間質性肺疾患又は間質性肺炎、ベック病(m. Boeck)若しくはサルコイドーシス、肉芽腫症、嚢胞性線維症又はムコビシドーシス(mucoviscidosis)、又はα-1-アンチトリプシン欠乏症、好酸球性セルライト(例えば、ウェルズ症候群)、好酸球性肺炎(例えば、レフレル症候群、慢性好酸球性肺炎)、好酸球性筋膜炎(例えば、シャルマン(Shulman’s)症候群)、遅延型過敏反応、非アレルギー性喘息；運動誘発性気管支収縮；慢性閉塞性肺疾患(COPD)、急性気管支炎、慢性気管支炎、咳、肺気腫；全身性アナフィラキシー又は過敏性反応、薬物アレルギー(例えば、ペニシリン、セファロスポリンに対する)、汚染トリプトファンの摂取による好酸球性筋肉痛症候群、虫刺されアレルギー；自己免疫疾患、例えば関節リウマチ、グレーブス病、シェーグレン症候群、乾癬性関節炎、多発性硬化症、全身性エリテマトーデス、重症筋無力症、免疫性血小板減少症(成人ITP、新生児血小板減少症、小児ITP)、免疫性溶血性貧血(自己免疫及び薬物誘発)、エヴァンス症候群(血小板及び赤血球の免疫性血球減少症)、新生児のRh疾患、グッドパスチャー症候群(抗GBM疾患)、セリアック病(Celiac)、自己免疫性心筋症若年発症糖尿病；糸球体腎炎、自己免疫性甲状腺炎、ベーチェット病；移植片拒絶反応(例えば移植術で)、例えば同種移植片拒絶反応又は移植片対宿主病；炎症性腸疾患、例えばクローン病及び潰瘍性大腸炎；脊椎関節症；強皮症；乾癬(T細胞媒介乾癬を含めて)及び炎症性皮膚疾患、例えば皮膚炎、湿疹，アトピー性皮膚炎、アレルギー接触皮膚炎、蕁麻疹；血管炎(例えば、壊死性、皮膚性、及び過敏性血管炎)；結節性紅斑；好酸球性筋炎、好酸球性筋膜炎、皮膚又は臓器の白血球浸潤を伴う癌；眼疾患、例えば加齢性黄斑変性症、糖尿病性網膜症及び糖尿病黄斑浮腫、角膜炎、好酸球性角膜炎、角結膜炎、春季カタル、瘢痕、前区瘢痕、眼瞼炎、眼瞼結膜炎、水疱症、瘢痕性類天疱瘡、結膜黒色腫、乳頭結膜炎、ドライアイ、上強膜炎、緑内障、神経膠症、環状肉芽腫、グレーブス眼症、眼球内黒色腫、瞼裂斑、増殖性硝子体網膜症、瞼裂斑(pterygia)、強膜炎、ブドウ膜炎；疼痛が挙げられる。
【００４２】
併用
本発明の式(I)の化合物はそれら単独で又は式(I)の他の化合物と組み合わせて使用してよい。式(I)の化合物は任意に他の薬理学的に活性な物質と併用してもよい。
本発明の式(I)の化合物を含む医薬組成物で使用可能な該薬理学的に活性な物質は、限定するものではないが、β-2-アドレナリン受容体作動薬(短時間及び長時間作用性β模倣薬)、抗コリン作用薬(短時間及び長時間作用性)、抗炎症性ステロイド(経口及び局所コルチコステロイド)、解離性グルココルチコイド模倣薬(dissociated-glucocorticoidmimetics)、PDE3阻害薬、PDE4阻害薬、PDE7阻害薬、LTD4拮抗薬、EGFR阻害薬、PAF拮抗薬、リポキシンA4誘導体、レゾルビンE拮抗薬、FPRL1修飾薬、LTB4受容体(BLT1、BLT2)拮抗薬、ヒスタミン受容体拮抗薬（例えばヒスタミンH1受容体拮抗薬、ヒスタミンH4受容体拮抗薬又は二重ヒスタミンH1/H3受容体拮抗薬）、PI3キナーゼ阻害薬、非受容体チロシンキナーゼ（例えばLYN、LCK、SYK、ZAP-70、FYN、BTK又はITK）の阻害薬、MAPキナーゼ（例えばp38、ERK1、ERK2、JNK1、JNK2、JNK3又はSAP）の阻害薬、NF-κBシグナル伝達経路の阻害薬（例えばIKK2キナーゼ阻害薬、iNOS阻害薬）、ロイコトリエン生合成阻害薬（例えば5-リポキシゲナーゼ(5-LO)阻害薬、cPLA2阻害薬、ロイコトリエンA4ヒドロラーゼ阻害薬又はFLAP阻害薬）、非ステロイド性抗炎症薬(NSAID)、DP1受容体修飾薬、トロンボキサン受容体拮抗薬、トロンボキサンシンターゼ阻害薬、CCR1拮抗薬、CCR2拮抗薬、CCR3拮抗薬、CCR4拮抗薬、CCR5拮抗薬、CCR6拮抗薬、CCR7拮抗薬、CCR8拮抗薬、CCR9拮抗薬、CCR10拮抗薬、CXCR1拮抗薬、CXCR2拮抗薬、CXCR3拮抗薬、CXCR4拮抗薬、CXCR5拮抗薬、CXCR6拮抗薬、XCR1拮抗薬、CX3CR1拮抗薬、ニューロキニン受容体拮抗薬、スフィンゴシン1-ホスファート受容体修飾薬、スフィンゴシン1-ホスファート-リアーゼ阻害薬、アデノシン受容体修飾薬（例えばA2a作動薬）、プリン受容体の修飾薬（例えばP2X7阻害薬）、ヒストンデアセチラーゼ(HDAC)活性化薬、ブラジキニン(BK1、BK2)拮抗薬、TACE阻害薬、PPARγ修飾薬、Rhoキナーゼ阻害薬、インターロイキン1β変換酵素(ICE)阻害薬、トール様受容体(TLR)修飾薬、HMG-CoAレダクターゼ阻害薬、VLA-4拮抗薬、ICAM-1阻害薬、SHIP作動薬、GABAa受容体作動薬、ENaC阻害薬、メラノコルチン受容体(MC1R、MC2R、MC3R、MC4R、MC5R)修飾薬、CGRP拮抗薬、エンドセリン受容体拮抗薬、α7ニューロンニコチン性受容体作動薬、VIP作動薬、VPAC2作動薬、ナトリウム利尿ペプチド受容体A作動薬、好中球エラスターゼ阻害薬、カリウムチャネル活性化薬、TRPA1拮抗薬、ムコレギュレーター(mucoregulator)、免疫療法薬、気道の膨潤に対する化合物、咳に対する化合物、CB2作動薬、レチノイド、免疫抑制薬、マスト細胞安定薬、クロモグリク酸、メチルキサンチン、オピオイド受容体作動薬、緩下薬、消泡薬、鎮痙薬、5-HT4作動薬、スルホンアミドから成るが、2種以上の活性物質の組合せをも含む分類から選択され得る。
【００４３】
2種以上の活性物質の併用、すなわち、本発明のCRTH2拮抗薬とβ模倣薬、抗コリン薬、コルチコステロイド、PDE4阻害薬、LTD4拮抗薬、EGFR阻害薬、CCR3拮抗薬、CCR5拮抗薬、CCR9拮抗薬、5-LO阻害薬、ヒスタミン受容体拮抗薬、SYK阻害薬及びスルホンアミド、すなわち、
・CRTH2拮抗薬とβ模倣薬及びコルチコステロイド、PDE4阻害薬、CCR3拮抗薬又はLTD4拮抗薬、
・CRTH2拮抗薬と抗コリン薬及びβ模倣薬、コルチコステロイド、PDE4阻害薬、CCR3拮抗薬又はLTD4拮抗薬、
・CRTH2拮抗薬とコルチコステロイド及びPDE4阻害薬、CCR3拮抗薬又はLTD4拮抗薬、
・CRTH2拮抗薬とPDE4阻害薬及びCCR3拮抗薬又はLTD4拮抗薬
が好ましい。
本発明の医薬組成物には、式(I)CRTH2拮抗薬は互変異性体、光学異性体、エナンチオマー、ラセミ体、ジアステレオマー、薬理学的に許容できる酸付加塩、溶媒和物又は水和物の形で（該形が個々の化合物により存在する限りは）含まれ得る。式(I)の1種以上、好ましくは1種の化合物を実質的に純粋なエナンチオマーの形で含む医薬組成物が好ましい。
本発明の医薬組成物には、式(I)の複数のCRTH2拮抗薬と、複数のさらなる薬理学的に活性な化合物が存在することができる。
【００４４】
医薬品形態
式(I)の化合物の投与に適した製剤には、例えば錠剤、カプセル剤、座剤、液剤及び散剤等がある。医薬的に活性な化合物の含量は、全体として組成物の0.05〜90wt%、好ましくは0.1〜50wt%の範囲内であるべきである。
適切な錠剤は、例えば、活性物質を既知賦形剤、例えば不活性な希釈剤、例えば炭酸カルシウム、リン酸カルシウム又はラクトース等、崩壊剤、例えばトウモロコシデンプン又はアルギン酸等、結合剤、例えばデンプン又はゼラチン等、潤沢剤、例えばステアリン酸マグネシウム又はタルク等並びに／或いは放出を遅延させる薬剤、例えばカルボキシメチルセルロース、酢酸フタル酸セルロース、又はポリ酢酸ビニル等と混合することによって得られる。錠剤が数層を含んでもよい。
従って、コーティング錠剤は、錠剤と同様に作製したコアを錠剤被膜に通常用いられる物質、例えばコリドン又はシェラック、アラビアガム、タルク、二酸化チタン又は糖でコーティングすることによって調製され得る。遅延放出を達成するか又は非適合性を防止するためにコアがいくつかの層から成ってもよい。同様におそらく錠剤について上述した賦形剤を用いて、錠剤被膜がいくつかの層から成って遅延放出を達成し得る。
本発明の活性物質又はその組合せを含むシロップ剤又はエリキシル剤はさらに、サッカリン、シクラマート又は糖等の甘味料及び風味向上剤、例えばバニリン又はオレンジエキス等の香料を含んでよい。それらは、懸濁助剤又は増粘剤、例えばナトリウムカルボキシメチルセルロース等、湿潤剤、例えば、脂肪アルコールとエチレンオキシドの縮合生成物等、又は保存剤、例えばp-ヒドロキシベンゾアート等を含んでもよい。
液剤は、普通の方法で、例えば、等張剤、p-ヒドロキシベンゾアート等の保存剤又はエチレンジアミン四酢酸のアルカリ金属塩等の安定剤を添加し、必要に応じて例えば乳化剤及び／又は分散剤を用いて、さらに希釈剤として水を使用する場合は、必要に応じて有機溶媒を可溶化剤又は溶解助剤として用いて調製され、この液剤を注射用バイアル若しくはアンプル又は注入ボトルに移してよい。
1種以上の活性物質又は活性物質の組合せを含むカプセル剤は、例えば、活性物質を不活性な担体、例えばラクトース又はソルビトール等と混合することによって調製され、それらをゼラチンカプセルに詰める。
適切な座剤は、例えばこの目的のために提供されている担体、例えば天然脂肪若しくはポリエチレングリコール又はその誘導体等と混合することによって作製され得る。
使用し得る賦形剤としては、限定するものではないが、水、医薬的に許容できる有機溶媒、例えばパラフィン(例えば石油留分)、植物油(例えば落花生油又はゴマ油)、単官能性若しくは多官能性アルコール(例えばエタノール又はグリセロール)、担体、例えば天然鉱物粉末(例えばカオリン、クレー、タルク、チョーク)、合成鉱物粉末(例えば高分散性ケイ酸及びケイ酸塩)、糖(例えばショ糖、ラクトース及びグルコース)、乳化剤(例えばリグニン、亜硫酸廃液、メチルセルロース、デンプン及びポリビニルピロリドン)及び潤沢剤(例えばステアリン酸マグネシウム、タルク、ステアリン酸及びラウリル硫酸ナトリウム)が挙げられる。
経口使用では、錠剤は明らかに、指定担体に加えて、クエン酸ナトリウム、炭酸カルシウム及びリン酸二ナトリウム等の添加剤を、種々の追加物質、例えばデンプン、好ましくはジャガイモデンプン、ゼラチン等と共に含有し得る。ステアリン酸マグネシウム、ラウリル硫酸ナトリウム及びタルク等の潤沢剤を用いて錠剤を作製してもよい。水性懸濁液の場合、活性物質を、上記賦形剤に加えて、種々の風味向上剤又は着色料と併用してよい。
【００４５】
式(I)の化合物を吸入に適した製剤又は医薬製剤として投与してもよい。吸入可能製剤には、吸入可能散剤、噴霧剤含有定量エアロゾル又は無噴霧剤吸入可能溶液がある。本発明の範囲内では、無噴霧剤吸入可能溶液という用語には、すぐに使える濃縮物又は無菌吸入可能溶液も含まれる。本発明の範囲内で使用し得る製剤については、本明細書の次のパートでさらに詳述する。
本発明により使用し得る吸入可能散剤は、(I)をそれ単独で又は適切な生理学的に許容できる賦形剤との混合物で含有し得る。
活性物質(I)が生理学的に許容できる賦形剤との混合物で存在する場合、以下の生理学的に許容できる賦形剤を用いて本発明のこれらの吸入可能散剤を調製することができる：単糖(例えばグルコース又はアラビノース)、二糖(例えばラクトース、サッカロース、マルトース)、オリゴ糖及び多糖(例えばデキストラン)、ポリアルコール(例えばソルビトール、マンニトール、キシリトール)、塩(例えば塩化ナトリウム、炭酸カルシウム)又はこれらの賦形剤の混合物。好ましくは、単糖又は二糖を使用し、さらに、排他的ではないが、水和物の形でラクトース又はグルコースを使用するのが特に好ましい。本発明の目的では、ラクトースは特に好ましい賦形剤であり、ラクトース一水和物が最も特に好ましい。
【００４６】
本発明の吸入可能散剤の範囲内では、賦形剤は250μmまで、好ましくは10〜150μm、最も好ましくは15〜80μmの最大平均粒径を有する。上記賦形剤に1〜9μmの平均粒径のより微細な賦形剤フラクションを添加するのが適切な場合もある。これらのより微細な賦形剤も前記で列挙した可能な賦形剤の群から選択される。最後に、本発明の吸入可能散剤を調製するためには、好ましくは0.5〜10μmｍ、さらに好ましくは1〜5μmの平均粒径を有する式(I)の微粒子化化合物を賦形剤混合物に加える。粉砕し、微粒化し、最後に成分を一緒に混合することによって本発明の吸入可能散剤を製造する方法は従来技術から知られている。
本発明の吸入可能散剤は、従来技術から知られている吸入器を用いて投与し得る。
噴霧剤を含有する本発明の吸入エアロゾルは、噴霧ガスに溶解した式(I)の化合物又は分散形態の式(I)の化合物を含有し得る。式(I)の化合物は別々の製剤に含まれるか又は共通製剤（この場合、式(I)の化合物は両方とも溶解、両方とも分散又はいずれの場合も一方の成分のみが溶解し、他方の成分が分散している）に含まれ得る。吸入エアロゾルの調製に使用し得る噴霧ガスは、従来技術から知られている。適切な噴霧ガスは、炭化水素、例えばn-プロパン、n-ブタン又はイソブタン等及びハロ炭化水素、例えばメタン、エタン、プロパン、ブタン、シクロプロパン又はシクロブタンのフッ素化誘導体等の中から選択される。上記噴霧ガスは、それら単独で使用するか又は合わせて混合してよい。特に好ましい噴霧ガスは、TG134a及びTG227並びにその混合物から選択されるハロゲン化アルカン誘導体である。
噴霧剤駆動型吸入エアロゾルは、共溶媒、安定剤、界面活性剤、抗酸化剤、潤沢剤及びpH調整剤等の他成分を含んでもよい。これらの成分はすべて技術上周知である。
上記本発明の噴霧剤駆動型吸入エアロゾルは、技術上周知の吸入器(MDI=定量吸入器)を用いて投与し得る。
【００４７】
さらに、無噴霧剤吸入可能溶液及び懸濁液の形で本発明の式(I)の化合物を投与してよい。使用する溶媒は、水性又はアルコール性であってよく、好ましくはエタノール性溶液である。溶媒は水単独又は水とエタノールの混合物であってよい。水に対するエタノールの相対的比率は制限されないが、最大は好ましくは70体積パーセントまで、さらに特に60体積パーセントまで、最も好ましくは30体積パーセントまでである。残りの体積は水で構成される。式(I)の化合物を含む溶液及び懸濁液は、適切な酸を用いてpHを2〜7、好ましくは2〜5に調整される。無機酸又は有機酸から選択される酸を用いてpHを調整することができる。特に適切な無機酸の例には、塩酸、臭化水素酸、硝酸、硫酸及び／又はリン酸がある。特に適切な有機酸の例には、アスコルビン酸、クエン酸、リンゴ酸、酒石酸、マレイン酸、コハク酸、フマル酸、酢酸、ギ酸及び／又はプロピオン酸等がある。好ましい無機酸は塩酸及び硫酸である。1種の活性物質と既に酸付加塩を形成した酸を使用することもできる。有機酸のうち、アスコルビン酸、フマル酸及びクエン酸が好ましい。所望により、特にそれらの酸性化品質に加えて、例えば香料、抗酸化剤又は錯化剤としての他の特性を有する酸、例えばクエン酸又はアスコルビン酸等の場合、上記酸の混合物を使用することができる。本発明によれば、塩酸を用いてpHを調整するのが特に好ましい。
所望により、これらの製剤でエデト酸(EDTA)又はその周知塩の1つ、エデト酸ナトリウムを安定剤又は錯化剤として添加するのを省いてよい。他の実施形態は、この化合物又はこれらの化合物を含有し得る。好ましい実施形態では、エデト酸ナトリウムに基づいた含量は、100mg/100ml未満、好ましくは50mg/100ml未満、さらに好ましくは20mg/100ml未満である。一般的に、エデト酸ナトリウムの含量が0〜10mg/100mlである、吸入可能溶液が好ましい。
共溶媒及び／又は他の賦形剤を無噴霧剤吸入可能溶液に添加してよい。好ましい共溶媒は、ヒドロキシル基その他の極性基を含むもの、例えばアルコール、特にイソプロピルアルコール、グリコール、特にプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、グリコールエーテル、グリセロール、ポリオキシエチレンアルコール及びポリオキシエチレン脂肪酸エステルである。この文脈で賦形剤及び添加剤という用語は、活性物質ではないが、生理学的に適切な溶媒中で活性物質(複数可)と製剤化して活性物質製剤の定性的特性を改善することができるいずれの薬理学的に許容できる物質をも意味する。好ましくは、これらの物質は薬理作用を持たないか、或いは所望療法と関連して、感知できるほどの薬理作用又は少なくとも望ましくない薬理作用を持たない。賦形剤及び添加剤には、例えば、大豆レシチン等の界面活性剤、オレイン酸、ポリソルベート等のソルビタンエステル、ポリビニルピロリドン、他の安定剤、錯化剤、抗酸化剤及び／又は保存剤（これらは完成医薬製剤の有効期間を保証又は延長する）、香料、ビタミン及び／又は技術上周知の他の添加剤がある。添加剤には、等張剤としての塩化ナトリウム等の薬理学的に許容できる塩も含まれる。
好ましい賦形剤には、抗酸化剤、例えば、pHを調整するために既に使用されていないことを条件にアスコルビン酸等、ビタミンA、ビタミンE、トコフェロール及び同様のビタミン並びに体内でビタミンに変化するプロビタミンがある。
保存剤を用いて、病原による汚染から製剤を保護することができる。適切な保存剤は、技術上周知のもの、特に従来技術から既知の濃度のセチルピリジニウムクロリド、ベンザルコニウムクロリド又は安息香酸又は安息香酸塩、例えば安息香酸ナトリウムである。上記保存剤は、好ましくは50mg/100mlまで、さらに好ましくは5〜20mg/100mlの濃度で存在する。
本発明の化合物の投与量は当然に投与方法及び治療する愁訴に大きく左右される。吸入によって投与するとき、式(I)の化合物はμg範囲の用量でさえ効力が高いことを特徴とする。式(I)の化合物をμg超えで効果的に使用してもよい。従って投与量は、例えばグラム範囲であってよい。
【００４８】
本発明の別の実施形態は、式(I)の化合物を含むことを特徴とする上記医薬製剤自体に関する。
下記製剤例は、本発明の範囲を限定することなく本発明を実証する。
医薬製剤の例：
A)  錠剤                      1錠当たり
化合物(I)                     100mg
ラクトース                    140mg
トウモロコシデンプン          240mg
ポリビニルピロリドン          15mg
ステアリン酸マグネシウム      5mg
Σ  500mg
微細に粉砕した活性物質、ラクトース及び一部のトウモロコシデンプンを一緒に混合する。この混合物を篩いにかけてから水中のポリビニルピロリドン溶液で湿らせ、混練し、湿式造粒して乾燥させる。この顆粒、残りのトウモロコシデンプン及びステアリン酸マグネシウムを篩いにかけて一緒に混合する。この混合物を圧縮して適切な形状とサイズの錠剤にする。
【００４９】
B)  錠剤                                1錠当たり
化合物(I)                               80mg
ラクトース                              55mg
トウモロコシデンプン                    190mg
微結晶性セルロース                      35mg
ポリビニルピロリドン                    15mg
ナトリウムカルボキシメチルデンプン      23mg
ステアリン酸マグネシウム                2mg
Σ  400mg
微細に粉砕した活性物質、一部のトウモロコシデンプン、ラクトース、微結晶性セルロース及びポリビニルピロリドンを一緒に混合し、混合物を篩いにかけ、残りのトウモロコシデンプン及び水とこねて顆粒を形成し、これを乾燥させて篩いにかける。ナトリウムカルボキシメチルデンプン及びステアリン酸マグネシウムを加えて混ぜ合わせ、混合物を圧縮して適切なサイズの錠剤を形成する。
【００５０】
C)  アンプル液剤
化合物(I)           50mg
塩化ナトリウム      50mg
注射用水            5ml
活性物質を水にそれ自体のpH又は必要に応じてpH5.5〜6.5で溶かし、塩化ナトリウムを加えて溶液を等張にする。結果として生じる溶液をろ過して熱源を除去し、ろ液を無菌条件下でアンプルに移してからアンプルを滅菌し、ヒートシールする。アンプルは5mg、25mg及び50mgの活性物質を含む。
【００５１】
D)  定量エアロゾル
化合物(I)                     0.005
ソルビタントリオレアート      0.1
モノフルオロトリクロロメタン及び
TG134a:TG227 2:1を加えて      100へ
通常の計量バルブ付きエアロゾル容器に懸濁液を移す。好ましくは作動毎に50μlの懸濁液が放出される。必要ならば、より多い用量(例えば0.02wt.-%)で活性物質を放出してもよい。
【００５２】
E)  液剤(mg/100mlで)
化合物(I)                     333.3mg
ベンザルコニウムクロリド      10.0mg
EDTA                          50.0mg
HCl(1N)を加えて               pH2.4へ
この溶液は通常の方法で調製できる。
【００５３】
F)  吸入可能散剤
化合物(I)                       12μg
ラクトース一水和物を加えて      25mgへ
この吸入可能散剤は、個々の成分を混合することによって通常の方法で調製される。
下記実施例は、本発明の範囲を限定することなく本発明をさらに実証するのに役立つ。
【実施例】
【００５４】
I.  HPLC方法
【００５５】
方法A
0005999387.tif 000016
【００５６】
方法B
0005999387.tif 000017
【００５７】
方法C
0005999387.tif 000018
【００５８】
方法D
0005999387.tif 000019
【００５９】
方法E
0005999387.tif 000020
【００６０】
方法F
0005999387.tif 000021
【００６１】
方法G
0005999387.tif 000022
【００６２】
方法H
0005999387.tif 000023
【００６３】
方法J
0005999387.tif 000024
【００６４】
方法K
0005999387.tif 000025
【００６５】
II.  化合物(I)の合成
化合物1：(1-[4-(6-クロロ-1H-インドール-2-イル)-ベンジル]-3,5-ジメチル-1H-ピラゾール-4-イル)-酢酸(Y1がCである化合物の代表的合成)
a)  室温でジメチルホルムアミド(50ml)中(3,5-ジメチル-1H-ピラゾール-4-イル)酢酸tert.-ブチルエステル(10g)の撹拌溶液に1-ブロモメチル-4-ヨードベンゼン(15.5g)と炭酸カリウム(8.0g)を加える。15時間の撹拌後、水を加えて反応混合物を酢酸エチルで2回抽出する。有機層を水で数回洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥させ、真空中で濃縮する。残渣をフラッシュクロマトグラフィー(4:1→3:2のシクロヘキサン:酢酸エチル)で精製して1-(4-ヨードベンジル)-3,5-ジメチル-1H-ピラゾール-4-イル-酢酸tert.-ブチルエステルを得る(12.2g)。
[M+H] = 427; HPLC保持時間 1.57分(方法E)。
【００６６】
b)  室温でテトラヒドロフラン(100ml)中1-(4-ヨードベンジル)-3,5-ジメチル-1H-ピラゾール-4-イル-酢酸tert.-ブチルエステル(12.2 g)の撹拌溶液にジイソプロピルエチルアミン(12.3ml)を加える。溶液を脱気し、アルゴン下に置く。エチニルトリメチルシラン(4.5ml)、ヨウ化銅(I)(543mg)及びビス(トリフェニルホスフィン)-パラジウムクロリド(1.0g)を加える。15時間の撹拌後、反応をエクストレルート(Extrelute)に吸収させ、フラッシュクロマトグラフィー(4:1の均一濃度シクロヘキサン:酢酸エチル)で精製して固体を得る(10.7g；[M+H]=397；HPLC保持時間1.71分(方法J))。固体をテトラヒドロフラン(200ml)に溶かしてテトラブチルアンモニウムフルオリド(THF中1M,28ml)と一緒に撹拌する。室温で15時間後、反応混合物を真空中で濃縮する。残渣をフラッシュクロマトグラフィー(4:1の均一濃度シクロヘキサン:酢酸エチル)で精製して1-(4-エチニルベンジル)-3,5-ジメチル-1H-ピラゾール-4-イル-酢酸tert.-ブチルエステルを得る(6.8g；[M+H]=325；HPLC保持時間1.47分(方法J))。
【００６７】
c)  室温でテトラヒドロフラン(100ml)中1-(4-エチニルベンジル)-3,5-ジメチル-1H-ピラゾール-4-イル-酢酸tert.-ブチルエステル(4.4g)と5-クロロ-2-ヨードフェニルアミン(3.4g)の撹拌溶液にジイソプロピルエチルアミン(5.8ml)を加える。反応を脱気し、アルゴン下に置く。ヨウ化銅(I)(260mg)とビス(トリフェニルホスフィン)パラジウムクロリド(475mg)を加える。18時間後、反応混合物をエクストレルートに吸収させ、フラッシュクロマトグラフィー(7:3の均一濃度シクロヘキサン:酢酸エチル)で精製して固体(4.3g；HPLC保持時間1.66分(方法J))を得る。固体(4.2g)をN-メチル-2-ピロリドン(25ml)に溶かし、この溶液を脱気してアルゴン下に置く。カリウムtert-ブトキシド(4.1g)を加えてから反応を50℃に加熱する。15時間後、さらにカリウムtert-ブトキシド(1.0g)を加える。15時間後、反応温度を75℃に上げる。3時間後、反応混合物を室温に戻して多量の水を加える。反応混合物を酢酸エチルで2回抽出し、1M塩酸水溶液で水相を酸性にしてpHを3にする。結果として生じる沈殿物をろ別し、熱アセトニトリルと摩砕して(1-[4-(6-クロロ-1H-インドール-2-イル)-ベンジル]-3,5-ジメチル-1H-ピラゾール-4-イル)-酢酸(2.0g；[M+H]=394；HPLC保持時間1.51分(方法E))を得る。
【００６８】
化合物2〜12は、化合物1に類似して調製できる。
化合物11の場合、工程a)で必要な中間体を以下のように合成した：室温でテトラクロロメタン(100ml)中4-ブロモ-1-メチル-2-トリフルオロメチルベンゼン(10g)の撹拌溶液にN-ブロモスクシンイミド(7.5g)とアゾビスイソブチロニトリル(700mg)を加える。15時間の還流下撹拌後、反応を室温に戻し、水を加えて反応混合物を酢酸エチルで2回抽出する。有機層を水で洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥させ、真空中で濃縮する。残渣をフラッシュクロマトグラフィー(9:1のシクロヘキサン:酢酸エチル)で精製して4-ブロモ-1-ブロモメチル-2-トリフルオロメチルベンゼンを得る(7.1g)。
【００６９】
化合物13：(3,5-ジエチル-1-[2-フルオロ-4-(3H-イミダゾ[4,5-b]ピリジン-2-イル)ベンジル]-1H-ピラゾール-4-イル)酢酸(Y1がNである化合物の代表的合成)
a)  室温でジメチルホルムアミド(50ml)中(3,5-ジエチル-1H-ピラゾール-4-イル)-酢酸tert.-ブチルエステル(10g)の撹拌溶液に4-ブロモ-1-ブロモメチル-2-フルオロベンゼン(13.5g)と炭酸カリウム(17.4g)を加える。15時間の撹拌後、水を加えて反応混合物を酢酸エチルで2回抽出する。有機層を水で数回洗浄し、硫酸マグネシウム上で乾燥させ、真空中で濃縮する。残渣をフラッシュクロマトグラフィー(97:3→7:3のシクロヘキサン:酢酸エチル)で精製して1-(4-ブロモ-2-フルオロベンジル)-3,5-ジエチル-1H-ピラゾール-4-イル]酢酸tert.-ブチルエステル(13.0g；HPLC保持時間1.11分(方法K))を得る。
【００７０】
b)  マイクロ波バイアルに[1-(4-ブロモ-2-フルオロベンジル)-3,5-ジエチル-1H-ピラゾール-4-イル]酢酸tert.-ブチルエステル(6.5g)、ジオキサン(30ml)、水(15ml)、モリブデンヘキサカルボニル(2.1g)、ヘルマン(Hermann)触媒(1.5g)及びジイソプロピルエチルアミン(6ml)を加えた。150℃で20分のマイクロ波加熱後、バイアルを室温に戻して中身を水に添加する。炭酸カリウムで反応混合物をアルカリ性にして酢酸エチルで2回抽出する。水相を分け、氷酢酸で酸性にしてジクロロメタンで数回抽出する。次に有機相を分け、硫酸マグネシウム上で乾燥させ、真空中で濃縮して4-(4-tert.-ブトキシカルボニルメチル-3,5-ジエチルピラゾール-1-イルメチル)-3-フルオロ安息香酸(3.4g；[M+H]=391；HPLC保持時間1.00分(方法K))を得る。
【００７１】
c)  室温でジメチルホルムアミド(2ml)中4-(4-tert-ブトキシカルボニルメチル-3,5-ジエチルピラゾール-1-イルメチル)-3-フルオロ安息香酸(19mg)の撹拌溶液にジイソプロピルエチルアミン(50μl)を加える。10分後、溶液を2,3-ジアミノピリジン(7mg)に添加する。2日後、氷酢酸(2ml)を加えて反応を130℃に加熱する。15時間後、反応を室温に戻して真空中で濃縮する。残渣をジクロロメタンに溶かしてトリフルオロ酢酸(200μl)と水(200μl)を加える。15時間後、反応混合物を真空中で濃縮する。残渣をHPLCで精製して(3,5-ジエチル-1-[2-フルオロ-4-(3H-イミダゾ[4,5-b]ピリジン-2-イル)ベンジル]-1H-ピラゾール-4-イル)酢酸を得る(10mg；[M+H]=429；HPLC保持時間1.34分(方法A))。
化合物14〜111は化合物13に類似して調製できる。
【００７２】
III.  生物学的アッセイ
本発明の式(I)の化合物を下記生物学的試験方法を利用して試験して、CRTH2受容体からPGD2を追い出すそれらの能力を決定し、生化学アッセイ又は全細胞系においてCRTH2受容体でPGD2の機能的作用に拮抗するそれらの能力について決定した。
ヒトCRTH2受容体膜の調製及び放射性リガンド結合アッセイ
ヒトCRTH2受容体をトランスフェクトしたチャイニーズハムスター卵巣細胞(CHO-K1細胞)(CHO-K1-hCRTH2細胞, Perkin Elmer, Cat No ES-561-C)から調製した膜を用いてCRTH2拮抗薬の結合性を決定する。細胞膜を作製するため、CHO-K1-hCRTH2細胞を400μg/mlのG418で補充したCHO SFMII培地中の懸濁液で培養する。室温にて300gで10分間の遠心分離により細胞を収集する。プロテアーゼ阻害薬ミックス(Complete, Roche)を含むリン酸緩衝食塩水(PBS)に細胞ペレットを再懸濁させ、10E7細胞/mlの濃度に調整する。CHO-K1-hCRTH2細胞を窒素分解で破壊して膜標本を得る。細胞デブリを遠心分離(4℃で500g,30分)で除去し、上清を未使用管に移した後、4℃にて40000gで1時間の2回目の遠心分離により膜を沈降させる。膜をウシ血清アルブミンを含まないSPAインキュベーション緩衝液(50mM Tris HCl,10mM MgCl2,150mM NaCl,1mM EDTA,pH7.4)に懸濁させ、単回使用針(Terumo,23Gx1”)を通過させることによってホモジナイズし、小分けして-80℃で貯蔵する。
CRTH2受容体結合アッセイは、シンチレーション近接アッセイ(SPA)形式で放射性リガンド[3H]-PGD2を用いて行なわれる(Perkin Elmer,NET616000MC)。CHO-K1-hCRTH2細胞を再び単回使用針(Terumo,23Gx1”)を通過させることによってホモジナイズし、適切な濃度(0.5〜10μgのタンパク質/ウェル)のSPAインキュベーション緩衝液で希釈する。SPAアッセイは、96ウェルマイクロタイタープレート(Perkin Elmer,CatNo.6005040)内で1ウェル当たり200μlの最終体積及び最終濃度50mM Tris-HCl、10mM MgCl2、150mM NaCl、1mM EDTA pH7.4、0.1%ウシ血清アルブミンのSPAインキュベーション緩衝液中で始める。SPAアッセイ混合物は、60μlの膜懸濁液と、80μlのコムギ胚芽凝集素(Wheat Germ Agglutinin)被覆PVTビーズ(GE Healthcare,RPNQ-0001,0.3mg/ウェル)と、SPA緩衝液で希釈して最終濃度を1nM(50,000dpm)にした40μlの[3H]-PGD2と、20μlの試験化合物(ジメチルスルホキシドに溶解)とを含む。SPAアッセイ混合物を室温で3時間インキュベートする。結合した放射能をシンチレーションカウンター(Micro Beta Trilux, Wallac)で測定する。
[3H]-PGD2のCHO-K1-hCRTH2細胞膜への結合を非標識PGD2(1μM,Cayman Chemical,Cat No 12010)又は参照CRTH2拮抗薬(10μM CAY10471,Cayman Chemical,Cat No 10006735)の非存在下(全結合,Bo)及び存在下(非特異的結合,NSB)で測定する。
試験化合物の親和性の判定は、所定化合物濃度での全結合(Bo)、つまり試験化合物(B)の存在下での結合から非特異的結合(NSB)を減算することにより計算される。NSB値は100%阻害に設定される。Bo-NSB値は0%阻害に設定される。
%阻害値を規定化合物濃度、例えば1μMで得、式100-((B-NSB)*100/(Bo-NSB))から試験化合物の%阻害を計算した。100%より高い%阻害値はアッセイ分散に基づいている。
質量作用の法則をベースとしたプログラム「easy sys」(Schittkowski, Num Math 68, 129-142 (1994))を利用して、0.1〜30,000nMの用量範囲にわたっていくつかの化合物濃度で得られた実験データの反復フィッティングによって解離定数Kiを計算した。
【００７３】
CRTH2 cAMP機能アッセイプロトコル
このアッセイはCHO-K1-hCRTH2細胞で行なわれる。10μMのフォルスコリン、アデニル酸シクラーゼ活性化薬で細胞を刺激することによって、細胞内cAMPを産生させる。PGD2を添加してCRTH2受容体を活性化すると、結果としてフォルスコリン誘発cAMP産生が減弱される。試験化合物がCHO-K1-hCRTH2細胞におけるフォルスコリン誘発cAMP産生のPGD2媒介減弱を阻害する能力を試験する。
CHO-K1-hCRTH2細胞をローラーボトル内、400ug/mlのG418で補充したCHO SFMII培地中で培養する。室温で10分間の300gの遠心分離により細胞を収集する。細胞ペレットを洗浄してPBSに懸濁させる。細胞を4×106細胞/mlの最終濃度に調整する。試験化合物をジメチルスルホキシドで希釈し、0.1〜3000nMの用量濃度にわたっていくつかの化合物濃度で試験する。
384ウェルオプチプレート(optiplate)(PerkinElmer, CatNo. 6007290)中、50μlの総アッセイ体積でAlphaScreen cAMPアッセイ(Perkin Elmer CatNo. 6760625M)によりcAMPレベルを測定する。10μlの細胞(1ウェル当たり40,000個の細胞)を、最終濃度10μMのフォルスコリン、30nM PGD2、0.5mM IBMX、5mM HEPES、1×HBSS緩衝液、0.1%BSAを含み、pH7.4に調整し、種々濃度で試験化合物を含む10μlの刺激ミックスと37℃で30分間インキュベートする。その後、SAドナービーズ、ビオチン化cAMP、抗cAMPアクセプタービーズ、0.3%Tween-20、5mM HEPES、0.1%BSAを含み、pH7.4に調整した30μlの溶解検出ミックスを加える。2時間のインキュベーション後、AlphaQuest-HTS機器でAlphaScreenシグナルを解読する。Prismソフトウェアを用いてIC50値を計算する。
【００７４】
他のCRTH2機能アッセイプロトコル
試験化合物がCRTH2受容体でPGD2の機能的作用に拮抗する能力は、技術上周知の方法論、例えばMathiesen et al., Mol Pharmacol. 2005, 68:393-402; Mimura et al., J. Pharmacol. Exp. Ther., 2005, 314:244-51; Sandham et al., Bioorg. Med. Chem. Lett., 2007,17:4347-50; Sandham Bioorg. Med. Chem. Lett., 2009,19:4794-8; Crosignani et al., J. Med. Chem., 2008, 51:2227-43; Royer et al., Eur. J. Clin. Invest., 2008, 38:663-71; Boehme et al., Int. Immunol., 2009, 21:621-32; Sugimoto et al., Pharmacol. Exp. Ther., 2003, 305:347-52; Monneret et al., J. Pharmacol. Exp. Ther., 2005, 312:627-34; Xue et al., J. Immunol., 2005,175:6531-6に記載されているように、全細胞結合アッセイ、GTPgSアッセイ、BRETアッセイ、イノシトールリン酸蓄積アッセイ、CRTH2細胞表面発現アッセイ、Ca2+流入アッセイ、ERKリン酸化アッセイ、細胞遊走アッセイ、好酸球形状変化アッセイ、Th2細胞脱顆粒アッセイ、又は好塩基球活性化アッセイ等によっても実証可能である。
CRTH2受容体を発現させる細胞株としては、自然にCRTH2受容体を発現するもの、例えばAML14.3D10及びNCI-H292細胞(Sawyer et al., Br. J. Pharmacol., 2002, 137:1163-72; Chiba et al., Int. Arch. Allergy. Immunol., 2007,143 Suppl 1:23-7)、化学薬品の添加によってCRTH2受容体を発現するように誘発されたもの、例えば酪酸で処理されたHL-60又はAML14.3D10細胞など(Sawyer et al., Br. J. Pharmacol., 2002, 137:1163-72)又は組換えCRTH2受容体を発現するように操作された細胞株、例えばL1.2、CHO、HEK-293、K562又はCEM細胞(Liu et al., Bioorg. Med. Chem. Lett., 2009,19:6840-4; Sugimoto et al., Pharmacol. Exp. Ther., 2003, 305:347-52; Hata et al., Mol. Pharmacol., 2005, 67:640-7; Nagata et al., FEBS Lett, 1999, 459:195-9)が挙げられる。
最後に、該アッセイでは、血液又は組織細胞、例えばHansel et al., J. Immunol. Methods., 1991, 145,105-110に記載の方法を利用して単離されたヒト末梢血液好酸球、又はXue et al., J. Immunol., 2005,175:6531-6に記載されているように単離及び処理されたヒトTh2細胞、又はMonneret et al., J. Pharmacol. Exp. Ther., 2005, 312:627-34に記載されているように単離及び特徴づけされたヒト好塩基球を利用することができる。
特に、本発明の化合物は、上記アッセイでCRTH2受容体への結合で活性を有し、CRTH2リガンドによるCRTH2の活性化を阻害する。本明細書では、「活性」とは、上記アッセイで測定したとき、1μMで50%以上の阻害、又はKi値<1μMを示す化合物を意味するものとする。該結果は、CRTH2受容体活性の阻害薬としての化合物の固有活性を示唆している。選択化合物の拮抗活性を下表6に示す。
【００７５】
表1：式(I’a1)の化合物
0005999387.tif 000026
0005999387.tif 000027
【００７６】
表2：式(I’a2)の化合物
0005999387.tif 000028
0005999387.tif 000029
0005999387.tif 000030
0005999387.tif 000031
【００７７】
表3：式(I’b1)の化合物
0005999387.tif 000032
0005999387.tif 000033
【００７８】
表4：式(I’b2)の化合物
0005999387.tif 000034
0005999387.tif 000035
【００７９】
表5：式(I’c1)の化合物
0005999387.tif 000036
0005999387.tif 000037
【００８０】
表6：分析データ
0005999387.tif 000038
0005999387.tif 000039
0005999387.tif 000040
0005999387.tif 000041
0005999387.tif 000042
0005999387.tif 000043