(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに関連して可動する、少なくとも２個の構成要素を含む構造部材であって、当該構成要素の表面の間には、潤滑油組成物によって形成された薄膜が設けられている前記構造部材において、少なくとも１個の前記の可動する構成要素の表面が少なくとも部分的にダイヤモンドライクカーボン層（ＤＬＣ層）によって形成されており、前記潤滑油組成物が、少なくとも１つの極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含む少なくとも１つのポリマーを含有し、その際に、アミン誘導体が誘導される極性のエチレン性不飽和モノマーは、マレイン酸、マレイン酸モノエステル、マレイン酸ジエステル、無水マレイン酸およびメチル無水マレインからなる群から選択されるものであり、極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体は、一般式（ＩＩＩａ）
【化１】
0005972357.tif 000009
〔式中、Ｒ'は水素であり、Ｒ''は、互いに独立して、Ｈまたは１〜９個の炭素原子を有するアルキル基である〕を有する第一級アミンに由来することを特徴とする、前記構造部材。
【請求項２】
前記ＤＬＣ層がグラファイト構造で存在する炭素（ｓｐ２混成）を含み、その際にグラファイト構造内に存在する炭素の割合は、全炭素に対して、３０〜７０モル％の範囲内にあることを特徴とする、請求項１記載の構造部材。
【請求項３】
前記ＤＬＣ層がダイヤモンド構造で存在する炭素（ｓｐ３混成）を含み、その際にダイヤモンド構造で存在する炭素の割合は、全炭素に対して、３０〜７０モル％の範囲内にあることを特徴とする、請求項１または２記載の構造部材。
【請求項４】
前記ＤＬＣ層の厚さが１〜２０μｍの範囲内にあることを特徴とする、請求項１から３までのいずれか１項に記載の構造部材。
【請求項５】
前記ポリマーがグラフトコポリマーであり、その際に、主鎖は、オレフィンに由来する繰り返し単位を含み、側鎖は、極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含むことを特徴とする、請求項１から４までのいずれか１項に記載の構造部材。
【請求項６】
アミン誘導体が誘導される極性のエチレン性不飽和モノマーは、無水マレイン酸であることを特徴とする、請求項１から５までのいずれか１項に記載の構造部材。
【請求項７】
前記ポリマーが極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を０．１〜１０質量％含むことを特徴とする、請求項１から６までのいずれか１項に記載の構造部材。
【請求項８】
極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含む前記ポリマーがポリオレフィンであることを特徴とする、請求項１から７までのいずれか１項に記載の構造部材。
【請求項９】
極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含む前記ポリマーがポリアルキル（メタ）アクリレートであることを特徴とする、請求項１から８までのいずれか１項に記載の構造部材。
【請求項１０】
前記ポリマーがグラフトコポリマーであり、ここで、主鎖は、アルコール基中に６〜２２個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートに由来する繰返し単位を含み、および側鎖は、極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含むことを特徴とする、請求項１から９までのいずれか１項に記載の構造部材。
【請求項１１】
前記構造部材がエンジンであることを特徴とする、請求項１から１０までのいずれか１項に記載の構造部材。
【請求項１２】
互いに関連して可動する、少なくとも１個の構成要素がエンジンのカムシャフトまたはバルブであることを特徴とする、請求項１から１１までのいずれか１項に記載の構造部材。
【請求項１３】
極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体がＮ−フェニル−１，４−フェニレンジアミンに由来することを特徴とする、請求項１から１２までのいずれか１項に記載の構造部材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、互いに関連して可動する、少なくとも２個の構成要素を含む構造部材であって、当該構成要素の表面の間には、潤滑油組成物によって形成された薄膜が設けられている前記構造部材に関する。
【０００２】
現在のギヤボックス、エンジンまたは油圧ポンプの効率は、機械部品の特性の他に使用される潤滑剤の摩擦特性にも著しく依存している。かかる潤滑剤の開発のためには、薄膜形成および摩擦に関連して使用される潤滑剤成分の作用に関する知識を持つことが特に重要であり、その際に適当な添加剤の選択は、例えば車両の平均的燃焼消費量を数パーセントだけ低下させることをまねきうる。ここで、潤滑剤の特に効果の大きい成分として、特に低い粘度およびそれに伴う低い固有摩擦を有する基油ならびに有機摩擦減少剤（摩擦調整剤：Ｆｒｉｃｔｉｏｎ  Ｍｏｄｉｆｉｅｒｓ）が挙げられる。この傾向の例は、ＳＡＥ分類の５Ｗ−２０、ＳＡＥ  ５Ｗ−３０またはＳＡＥ  ＯＷ−２０のいわゆる燃料消費をセーブするエンジンオイル（Ｌｅｉｃｈｔｌａｕｆ−Ｍｏｔｏｒｅｎｏｅｌｅｎ）の最新の世代であり、これは、同様にマニュアルギヤボックスおよびオートマチックギヤボックスのオイルの場合にも見出されうる。
【０００３】
燃料を節約する潤滑剤と同時の開発によって、摩擦減少性添加剤の使用は、さらに重要になっている：現在のギヤボックスおよびポンプハウジングの大きさは、明らかにより小型になっており、これらは、より劣悪に冷却され、ギヤホイールならびにベアリングは、より高い負荷に耐えなければならない。
【０００４】
最近、摩擦係数を改善する添加剤として、ブロック状構造を有する、（メタ）アクリレートをベースとするコポリマーが記載されている。すなわち、殊に刊行物のＷＯ  ２００４／０８７８５０Ａ１、ＷＯ  ２００６／１０５９２６Ａ１およびＷＯ  ２００９／０１９０６５Ａ２には、潤滑油特性の向上をめざす、少なくとも１個の極性セグメントおよび少なくとも１個の非極性セグメントを有するポリマーが記載されている。しかし、前記ポリマーの欠点は、前記添加剤の製造に必要とされる費用が比較的高いことである。
【０００５】
さらに、とりわけ、マレイン酸のアミン誘導体に由来するモノマー単位を含有しうる、潤滑油中の煤粒子の分散を生じるポリマーが公知である。この種のポリマーは、とりわけＷＯ２００７／０７０８４５Ａ２、米国特許第２００４／０２５４０８０Ａ１号明細書および米国特許第５９４２４７１号明細書中に説明されているが、しかし、この場合は、前記ポリマーの摩擦特性の考えられうる改善に合わせたものではない。
【０００６】
米国特許第５９４２４７１号明細書には、無水マレイン酸（ＭＳＡ）とグラフトされかつ引き続きアミン、とりわけＮ−フェニル−１，４−フェニレンジアミン（ＤＰＡ）と反応されるＯＣＰ  ＶＩ向上剤が記載されている。さらに、煤含有油の場合には、改善された煤分散のために改善された摩耗挙動が記載されている。
【０００７】
使用された潤滑剤の摩擦係数を減少させるための、いわゆる摩擦調整剤の使用の他に、構造部材の表面は、当然のことながら同様に極めて重要な役を演じる。これに関して、ＤＬＣ（ダイヤモンドライクカーボン  Ｄｉａｍｏｎｄ  Ｌｉｋｅ  Ｃａｒｂｏｎ）で被覆された表面は、例えばＭ．Ｋａｉｉｎ（Ｊ．Ｍｅｃｈ．Ｅｎｇ．，２００８，５４（３）：１８９−２０６；Ｍｅｃｃａｎｉｃａ，２００８，４３：６２３−６３７）またはＡ．Ｍｏｒｉｎａ（Ｊ．Ｔｒｉｂｏｌｏｇｙ，２０１０，１３２，０３２１０１−１〜０３２１０１−１３；Ｓｕｒｆａｃｅ＆Ｃｏａｔｉｎｇｓ  Ｔｅｃｈ．，２０１０，２０４，４００１−４０１１）の学術的刊行物から確認することができる、常に拡大する技術的重要性を達成する。
【０００８】
自動車の組立において、ＤＬＣで被覆された、スチールからなる構造部材、例えばカムシャフトまたは弁列の別の構造部材、例えばローラーロッカーアームは、通常使用される、スチールからなる純粋な構造部材の代用品として試みられている。
【０００９】
摩擦減少のための、ＤＬＣで被覆された材料の使用が効果の大きな技術的手段であるとしても、スチールに対して極めて良好な効果を示す、通常使用される製品は、ＤＬＣで被覆された表面に対してほとんど有効ではない。
【００１０】
摩耗に強い構造部材に対して試験すべき、かかる新規のＤＬＣ被覆の使用は、より少ない耐摩耗性添加剤、いわゆるＡＷ成分（耐摩耗性成分：ａｎｔｉ−ｗｅａｒ  ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ）を含む潤滑剤の使用を可能にする。
【００１１】
ＡＷ成分は、通常、硫黄、燐および亜鉛をベースとする有機化合物である（亜鉛ジアルキルジチオホスフェート）。
【００１２】
実際に、公知技術水準から、ＡＷ成分の亜鉛ジアルキルジチオホスフェート（ＺＤＤＰ）が硫化亜鉛被膜（ＺｎＳ）の形成により改善された耐摩耗性を生じることは、公知である。しかし、一定の、一般に流通しているモリブデン化合物、例えばモリブデン二量体（ＭＤ）またはモリブデン三量体（ＭＴ）をベースとする減摩剤が使用される場合には、エンジンの構造部材、例えばターボチャージャーにおいて望ましくない堆積物が生じうる。
【００１３】
モリブデン化合物をベースとする、流通している摩擦減少剤のさらなる欠点は、当該化合物が有効である期間が比較的短いことである。通常、前記添加剤は、潤滑剤と接触する、エンジン構造部材の表面上に被膜を形成する。しかし、前記被覆は、前記時間に亘って分解され、その際に１００００ｋｍの走行キロ数の後に摩擦減少作用のかなりの部分は、失われ、その結果、前記の摩擦減少作用を維持するためにオイル交換が必要とされる。
【００１４】
それによって、使用される様々な添加剤の互いの相互作用ならびに当該添加剤と潤滑油それ自体との相互作用は、普通の排ガス後処理システム（触媒、煤粒子フィルター）の機能および耐久性に対して欠点をまねく。それゆえに、現在の潤滑油中の前記添加剤の含量をできるだけ十分に減少させることが望ましい。
【００１５】
先に説明された構造部材および潤滑油組成物は、既に有用な特性プロフィールを生じる。しかし、前記特性プロフィールを改善するという永続的な要求は存在する。
【００１６】
ところで、公知技術水準を考慮して、本発明の課題は、公知技術水準を凌駕する構造部材を提供することである。
【００１７】
殊に、本発明による構造部材は、潤滑剤組成物の摩擦減少特性との組合せで、従来のスチール表面と比較して摩擦減少性ＤＬＣ表面の利点を提供することを可能にする。
【００１８】
さらに、本発明の目的は、潤滑油組成物における数多くの望ましい性質を生じさせる、ＤＬＣで被覆されたスチール表面に対して摩擦係数を減少させる添加剤を提供することであった。
【００１９】
それによって、様々な添加剤の数は、最小化されうる。
【００２０】
ＤＬＣで被覆された金属部材が被覆されていない部材と比較してより僅かな摩擦係数を有するにもかかわらず、摩擦損失を減少させ、およびそれと関連して、燃料消費量を減少させるさらなる手段が望ましい。
【００２１】
本発明のさらなる課題は、簡単で安価に製造することができる、構造部材、潤滑油組成物および摩擦係数を減少させる添加剤を提供することであり、その際に殊に商業的に入手可能な成分を使用することであった。この際、生産は、大工業的に行なうことができ、このために、新規の装置または構造的に費用のかかる装置を必要としない。
【００２２】
さらに、前記添加剤は、燃料消費量を改善し、これによって、潤滑油組成物の環境相容性が損なわれることはない。
【００２３】
使用される前記添加剤は、必要なオイル交換の間隔を延長することができ、それによって、潤滑油の品質低下をまねくことがないかぎりでは、使用される潤滑油の耐久性を改善する。
【００２４】
前記課題ならびにさらなる、明記されていないが、しかし、本明細書中の冒頭で討論した関係から簡単に推論可能であるかまたは推定可能である課題は、請求項１の全ての特徴を持つ構造部材によって解決される。
【００２５】
本発明による構造部材の好ましい変形は、従属請求項２〜１５において、引用する請求項の保護範囲内に含まれる。
【００２６】
それに応じて、本発明の対象は、互いに関連して可動する、少なくとも２個の構成要素を含む構造部材であって、当該構成要素の表面の間に、潤滑油組成物によって形成された薄膜が設けられている前記構造部材であり、前記構造部材は、少なくとも１個の前記の可動する構成要素の表面が少なくとも部分的にダイヤモンドライクカーボン層（ＤＬＣ層）によって形成されており、前記潤滑油組成物が少なくとも１つの極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含む、少なくとも１つのポリマーを含有することによって特徴付けられている。
【００２７】
さらに、本発明による構造部材によって、とりわけ次の利点が達成されうる：
本発明によれば、予測不可能な形式で、改善された特性プロフィールを有する、構造部材および潤滑油組成物を提供することに成功し、その際に前記構造部材のＤＬＣ被覆の有利な性質と本発明により使用すべき潤滑油組成物との組合せによって、エンジンの耐久性、燃料消費量およびさらなる望ましい性質が改善されうる。殊に、極めて僅かな摩擦係数および意外にも高い耐摩耗性が達成されうる。
【００２８】
ダイヤモンドおよびグラファイトの材料特性に基づいて、ＤＬＣ層の数多くの有利な性質がもたらされ、前記性質の中でアブレシブ摩耗に対する耐性は最も重要である。
【００２９】
少なくとも１つの極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含む分散性ポリマーは、自体公知である。しかし、ＤＬＣ表面に対する、前記分散性ポリマーの摩擦減少作用は、これまで記載されなかった。
【００３０】
さらに、本発明は、簡単に安価に製造されうる、構造部材および潤滑油組成物を提供し、その際に殊に商業的に入手可能な成分を使用することができる。この際、生産は、大工業的に行なうことができ、このために、新規の装置または構造的に費用のかかる装置を必要としない。
【００３１】
さらに、本発明による摩擦減少性ポリマーは、潤滑油組成物において数多くの望ましい性質を生じさせうる。それによって、様々な添加剤の数は、最小にされうる。例えば、好ましいポリマーは、レオロジー特性、殊に粘度指数を改善する。
【００３２】
さらに、前記構造部材および前記潤滑油組成物は、燃料消費量を改善することができ、その際にこの燃料消費量は、環境相容性に対する不利な作用とは関連していない。
【００３３】
使用される前記添加剤は、使用される潤滑油の改善された耐久性を達成し、その結果、必要とされるオイル交換の間隔を延長することができ、それによって、許容し得ない欠点が生じることはない。
【００３４】
これに関して、本発明による構造部材は、エンジンおよび／またはエンジンの機械的構造部材であることができる。
【００３５】
さらに、本発明による構造部材は、互いに関連して可動する、少なくとも１個の構成要素がエンジンのカムシャフト、バルブ、ギヤボックスまたはポンプであることによって特徴付けられうる。
【００３６】
本発明による構造部材の可動する、少なくとも１個の構成要素の表面は、少なくとも部分的にダイヤモンドライクカーボン層（ＤＬＣ層）によって形成される。
【００３７】
ＤＬＣ層は、基本的にグラファイトおよびダイヤモンドの性質を有する、非晶質または正方晶で構成された炭素層であることができる。前記ＤＬＣ層は、ｓｐ2結合およびｓｐ3結合を含み、その際にｓｐ2結合は、グラファイト構造の特性を示し、およびｓｐ3結合は、ダイヤモンド構造の特性を示す。
【００３８】
これによって、ＤＬＣ層は、結果として２つの結合タイプを持っているので、緻密な非晶質ダイヤモンド様炭素層または緻密な正方晶ダイヤモンド様炭素層についても報告されるが、それによって制限されるものではない。
【００３９】
前記ＤＬＣ層は、高い電気抵抗、極端な硬さおよび光透過性によって優れている。この合成は、物理気相成長（物理蒸着、ＰＶＤ）により行なうことができるかまたはプラズマを用いる化学気相成長（プラズマ化学気相成長、ＰＥＣＶＤ）により行なうことができる。その際に、前記材料は、非晶質炭素層として堆積される。
【００４０】
こうして形成されたＤＬＣ層の性質、例えば層厚、比抵抗、水素含量等は、様々なプロセスパラメータ、例えば処理時間を変動させることにより、要件のプロフィールに対して幅広い範囲内で適合させることができる。
【００４１】
次の方法は、例えば形成されたＤＬＣ層の様々な性質を試験するために使用されてよく、それによって前記方法の選択において制限が生じることはない。前記層厚は、表面計測プロファイラを用いて測定されることができ、前記硬さは、ナノインデンターを用いて測定されることができ、荒さまたは表面構造は、走査型プローブ顕微鏡（ＡＦＭ）を用いて測定することができ、ＤＬＣ層における水素濃度の測定は、核反応分析により測定することができ、ならびに前記厚さは、Ｘ線反射率測定（ＸＲＲ）により測定することができる。
【００４２】
さらに、さらなる成分として、水素は、炭素との化合物を生じる被覆工程中に導入されてよい。ＤＬＣ層は、有利に全層に対して、５〜７５原子百分率（ａｔ％）、特に１０〜６５原子百分率（ａｔ％）の範囲内で水素を含むことができる。
【００４３】
さらに、ＤＬＣ層は、ドープされていてよいかまたはドープされていなくともよく、その際にドープされた場合には、ＤＬＣ層は、少なくとも１つの金属および／または非金属の原子を含む。金属原子によるドープの最終的ではない例は、チタン、タングステンおよびモリブデンを含むか、または非金属原子によるドープの最終的ではない例は、ケイ素、窒素およびフッ素を含む。
【００４４】
本発明による構造部材は、好ましい実施態様において、ＤＬＣ層がグラファイト構造で存在する炭素（ｓｐ2混成）を含み、その際にグラファイト構造内に存在する炭素の割合は、全炭素に対して、Ｘ線構造分析（例えば、ＤＩＮ  ５０４３３第１−４部）により測定した、有利に２０〜８０モル％の範囲内、特に有利に３０〜７０モル％の範囲内にある。
【００４５】
さらに、本発明のさらなる実施態様において、本発明による構造部材は、ＤＬＣ層がダイヤモンド構造で存在する炭素（ｓｐ3混成）を含むように構成されていることが設けられていてよく、その際にダイヤモンド構造で存在する炭素の割合は、全炭素に対して、Ｘ線構造分析（例えば、ＤＩＮ  ５０４３３第１−４部）により測定した、有利に２０〜８０モル％の範囲内、特に有利に３０〜７０モル％の範囲内にある。
【００４６】
さらに、使用されるＤＬＣ層の厚さは、１〜２０μｍの範囲内、有利に１．５〜１５μｍの範囲内、特に有利に２〜１０μｍの範囲内にあることが設けられていてよい。
【００４７】
ＤＬＣ層の厚さは、Ｊ．Ｒｏｂｅｒｔｓｏｎ  ｅｔ  ａｌ．，Ｄｉａｍｏｎｄ−ｌｉｋｅ  ａｍｏｒｐｈｏｕｓ  ｃａｒｂｏｎ，Ｍａｔｅｒｉａｌｓ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ａｎｄ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ，Ｒ３７（２００２）１２９により測定した、有利に０．９０〜２．２０ｇ／ｃｍ3の範囲内、特に有利に０．９２〜２．１５ｇ／ｃｍ3の範囲内にあってよい。好ましい実施態様によれば、ＤＬＣ層の硬さは、ＤＩＮ  ＥＮ  ＩＳＯ  １４５７７により測定した、特に１０ＧＰａ〜３０ＧＰａの範囲内にある。
【００４８】
好ましいダイヤモンドライクカーボン層（ＤＬＣ層）に関するさらなる情報は、殊に２００４年１月付けのＧｒａｕｐｎｅｒの表題"Ｕｎｔｅｒｓｕｃｈｕｎｇｅｎ  ｚｕｒ  Ｈｏｃｈｒａｔｅａｂｓｃｈｅｉｄｕｎｇ  ｈａｒｔｅｒ  ＤＬＣ−Ｓｃｈｉｃｈｔｅｎ"の学位論文において、およびＡ．Ｇｒｉｌｌ  ｅｔ．ａｌ．，Ｄｉａｍｏｎｄ−ｌｉｋｅ  ｃａｒｂｏｎ：Ｓｔａｔｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  ａｒｔ，Ｄｉａｍｏｎｄ  ａｎｄ  Ｒｅｌａｔｅｄ  Ｍａｔｅｈａｌｓ  （１９９８）において見い出され、その際に２つの文献の記載内容は、参照のために本明細書において援用される。
【００４９】
さらに、少なくとも部分的にＤＬＣ層によって形成されている表面を有する、可動する構成要素は、少なくとも部分的に、基本的には金属、特にスチールから構成されていることが設けられていてよい。特別な視点によれば、少なくとも部分的にダイヤモンドライクカーボン層によって形成されている表面を有する、可動する構成要素は、少なくとも８０質量％、特に少なくとも９０質量％が金属または金属合金、特にスチールからなる。
【００５０】
本発明の好ましい実施態様において、極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含む本発明によるポリマーは、ポリオレフィンまたはポリアルキル（メタ）アクリレートであることができる。
【００５１】
これに関して、本発明による構造部材は、特に、前記ポリマーが極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を０．１〜１０質量％含むことによって優れている。
【００５２】
この際に、本発明によるポリマーは、ポリオレフィンを基礎とすることができる。この種のポリオレフィンは、久しく公知であり、かつ公知技術水準に記載された刊行物中に説明されている。前記ポリオレフィンには、殊にポリオレフィンコポリマー（ＯＣＰ）および水素化スチレン−ジエンコポリマー（ＨＳＤ）が属する。
【００５３】
本発明によれば、使用すべきポリオレフィンコポリマー（ＯＣＰ）は、自体公知である。第１に５〜２０個のＣ原子を有するエチレン、プロピレン、イソプレン、ブチレンおよび／またはさらなるオレフィンから構成されたポリマーにかかわることである。同様に、微少量の酸素含有モノマーまたは窒素含有モノマー（例えば、無水マレイン酸０．０５〜５質量％）でグラフトされている系が使用可能である。ジエン成分を含むコポリマーは、一般に、酸化感受性ならびに架橋傾向を減少させるために、水素化されている。
【００５４】
分子量Ｍwは、一般に、１００００〜３０００００Ｄａ、特に５００００〜１５００００Ｄａである。この種のオレフィンコポリマーは、例えばドイツ連邦共和国特許出願公開第１６４４９４１号明細書、ドイツ連邦共和国特許出願公開第１７６９８３４号明細書、ドイツ連邦共和国特許出願公開第１９３９０３７号明細書、ドイツ連邦共和国特許出願公開第１９６３０３９号明細書およびドイツ連邦共和国特許出願公開第２０５９９８１号明細書中に記載されている。
【００５５】
エチレン−プロピレンコポリマーが特に良好に使用可能であり、同様に公知の三成分を有する三元ポリマー、例えばエチリデン−ノルボルネン（Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｒｅｖｉｅｗｓ，第１０巻（１９７５）参照）も可能であるが、しかし、老化プロセスの際の当該三元ポリマーの架橋傾向を予め考慮に入れるべきである。その際に、前記分布は、実質的にランダムであってよいが、しかし、有利には、エチレンブロックを有するシークエンスポリマーが使用されてもよい。その上、モノマーのエチレン−プロピレンの割合は、或る程度の範囲内で変動可能であり、この範囲は、エチレンに対して約７５％およびプロピレンに対して約８０％が上限として設定されていてよい。既に、ポリプロピレンは、油中での当該ポリプロピレンの減少された溶解傾向のために、エチレン−プロピレンコポリマーよりも適当ではない。主にアタクチックプロピレンの組込を有するポリマーの他に、顕著なアイソタクチックプロピレンまたはシンジオタクチックプロピレンの組込を有するポリマーが使用されてもよい。この種の製品は、商業的に、例えばＤｕｔｒａｌ（登録商標）ＣＯ  ０３４、Ｄｕｔｒａｌ（登録商標）ＣＯ  ０３８、Ｄｕｔｒａｌ（登録商標）ＣＯ  ０４３、Ｄｕｔｒａｌ（登録商標）ＣＯ  ０５８、Ｂｕｎａ（登録商標）ＥＰＧ  ２０５０またはＢｕｎａ（登録商標）ＥＰＧ  ５０５０の商品名で入手可能である。
【００５６】
水素化スチレン−ジエンコポリマー（ＨＳＤ）は、同様に公知であり、その際に前記ポリマーは、例えばドイツ連邦共和国特許第２１５６１２２号明細書中に記載されている。一般に、水素化イソプレン−スチレンコポリマーまたは水素化ブタジエン−スチレンコポリマーにかかわることである。ジエン対スチレンの比は、有利に２：１  〜１：２の範囲内にあり、特に有利には、約５５：４５である。分子量Ｍwは、一般に１００００〜３０００００ｇ／ｍｏｌ、特に５００００〜１５００００ｇ／ｍｏｌである。水素化後の二重結合の割合は、本発明の特別な視点によれば、水素化前の二重結合の数に対して、最大１５％、特に有利に最大５％である。
【００５７】
水素化スチレン−ジエンコポリマーは、商業的に、（登録商標）ＳＨＥＬＬＶＩＳ  ５０、１５０、２００、２５０または２６０の商品名で入手可能である。
【００５８】
ポリオレフィンは、商業的にポリアルキル（メタ）アクリレートよりも有利であるが、しかし、ポリアルキル（メタ）アクリレートは、より良好なレオロジー特性、殊に潤滑油組成物のより高い粘度指数を生じる。
【００５９】
さらに、これに関して、本発明によるポリマーは、（メタ）アクリレートを基礎とすることができる。ポリアルキル（メタ）アクリレートは、アルキル（メタ）アクリレートを重合させることによって得ることができるポリマーである。（メタ）アクリレートの表現は、メタクリレートおよびアクリレートならびにこれら双方からなる混合物を含む。前記モノマーは、さらに公知である。
【００６０】
ポリアルキル（メタ）アクリレートは、（メタ）アクリレート、特にアルキル（メタ）アクリレートに由来する繰返し単位を、特に少なくとも４０質量％、特に有利に少なくとも６０質量％、殊に有利に少なくとも８０質量％、とりわけ有利に少なくとも９０質量％含む。
【００６１】
好ましいポリアルキル（メタ）アクリレートは、
ａ）式（Ｉ）
【化１】
0005972357.tif 000002
〔式中、Ｒは、水素またはメチルであり、およびＲ1は、１〜５個の炭素原子を有するアルキル基である〕の（メタ）アクリレートに由来する繰返し単位０〜４０質量％、殊に１〜２５質量％、特に有利に２〜１５質量％、
ｂ）式（ＩＩ）
【化２】
0005972357.tif 000003
〔式中、Ｒは、水素またはメチルであり、およびＲ2は、６〜２２個の炭素原子を有するアルキル基である〕の（メタ）アクリレートに由来する繰返し単位２０〜９９．９質量％、特に５０〜９９．９質量％、殊に少なくとも７０質量％、特に有利に少なくとも８０質量％、
ｃ）式（ＩＩＩ）
【化３】
0005972357.tif 000004
〔式中、Ｒは、水素またはメチルであり、およびＲ3は、２３〜４０００個、特に２３〜４００個の炭素原子を有するアルキル基である〕の（メタ）アクリレートに由来する繰返し単位０〜２０質量％、特に０．１〜１５質量％、有利に０．５〜２０質量％、特に有利に１〜１０質量％、および
ｄ）極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位０．１〜１０質量％、特に１〜８質量％、特に有利に２〜５質量％
を含む。
【００６２】
ポリアルキル（メタ）アクリレートは、有利にラジカル重合によって得ることができる。それに応じて、前記ポリマーを有する、それぞれの繰返し単位の質量割合は、前記ポリマーの製造に使用される、相応するモノマーの質量割合からもたらされる。
【００６３】
式（Ｉ）の（メタ）アクリレートの例は、とりわけ、飽和アルコールに由来する直鎖状（メタ）アクリレートおよび分枝鎖状（メタ）アクリレート、例えばメチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、ｎ−プロピル（メタ）アクリレート、イソプロピル（メタ）アクリレート、ｎ−ブチル（メタ）アクリレート、ｔ−ブチル（メタ）アクリレートおよびペンチル（メタ）アクリレート；ならびにシクロアルキル（メタ）アクリレート、例えばシクロペンチル（メタ）アクリレートである。
【００６４】
式（ＩＩ）の（メタ）アクリレートには、殊に飽和アルコールに由来する直鎖状（メタ）アクリレートおよび分枝鎖状（メタ）アクリレート、例えばヘキシル（メタ）アクリレート、２−エチルヘキシル（メタ）アクリレート、ヘプチル（メタ）アクリレート、２−ｔ−ブチルヘプチル（メタ）アクリレート、オクチル（メタ）アクリレート、３−イソプロピルヘプチル（メタ）アクリレート、ノニル（メタ）アクリレート、デシル（メタ）アクリレート、ウンデシル（メタ）アクリレート、５−メチルウンデシル（メタ）アクリレート、ドデシル（メタ）アクリレート、２−メチルドデシル（メタ）アクリレート、トリデシル（メタ）アクリレート、５−メチルトリデシル（メタ）アクリレート、テトラデシル（メタ）アクリレート、ペンタデシル（メタ）アクリレート、ヘキサデシル（メタ）アクリレート、２−メチルヘキサデシル（メタ）アクリレート、２−メチルペンタデシル（メタ）アクリレート、２−エチルテトラデシル（メタ）アクリレート、２−プロピルトリデシル（メタ）アクリレート、２−ブチルドデシル（メタ）アクリレート、２−メチルヘキサデシル（メタ）アクリレート、２−ペンチルドデシル（メタ）アクリレート、２−ヘキシルデシル（メタ）アクリレート、２−ヘキシルウンデシル（メタ）アクリレート、ｎ−ヘプタデシル（メタ）アクリレート、５−イソプロピルヘプタデシル（メタ）アクリレート、４−ｔ−ブチルオクタデシル（メタ）アクリレート、５−エチルオクタデシル（メタ）アクリレート、３−イソプロピルオクタデシル（メタ）アクリレート、オクタデシル（メタ）アクリレート、ノナデシル（メタ）アクリレート、エイコシル（メタ）アクリレート、ドコシル（メタ）アクリレート；
不飽和アルコールに由来する（メタ）アクリレート、例えばオレイル（メタ）アクリレート；
シクロアルキル（メタ）アクリレート、例えばシクロヘキシル（メタ）アクリレート、３−ビニルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、ボルニル（メタ）アクリレート、２，４，５−トリ−ｔ−ブチル−３−ビニルシクロヘキシル（メタ）アクリレート、２，３，４，５−テトラ−ｔ−ブチルシクロヘキシル（メタ）アクリレートが属し；
式（ＩＩＩ）のモノマーの例は、とりわけ、飽和アルコールに由来する直鎖状（メタ）アクリレートおよび分枝鎖状（メタ）アクリレート、例えばセチルエイコシル（メタ）アクリレート、ステアリルエイコシル（メタ）アクリレートおよび／またはエイコシルテトラトリアコンチル（メタ）アクリレート；シクロアルキル（メタ）アクリレート、例えば２，３，４，５−テトラ−ｔ−ヘキシルシクロヘキシル（メタ）アクリレートである。
【００６５】
本発明の特別な実施態様によれば、式（ＩＩＩ）のモノマーには、いわゆるポリオレフィンをベースとした、（メタ）アクリレート基を有するマクロモノマーが属し、これは、とりわけ出願番号ＤＥ  １０２００７０３２１２０．３でドイツ連邦共和国特許庁に２００７年７月９日付けで提出されたドイツ連邦共和国特許出願公開第１０２００７０３２１２０号明細書Ａ１および出願番号ＤＥ  １０２００７０４６２２３．０でドイツ連邦共和国特許庁に２００７年９月２６日付けで提出されたドイツ連邦共和国特許出願公開第１０２００７０４６２２３号明細書Ａ１中に記載されており、その際にこれらの刊行物の開示内容、殊にこれらの刊行物中に記載された、基中に少なくとも２３個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートは、参照のために本明細書において援用される。
【００６６】
長鎖状アルコール基を有するアルキル（メタ）アクリレート、殊に成分（ＩＩ）および（ＩＩＩ）は、例えば（メタ）アクリレートおよび／または相応する酸を長鎖状脂肪アルコールと反応させることによって得ることができ、その際に一般にエステルの混合物、例えば様々な長鎖状アルコール基を有する（メタ）アクリレートが生じる。前記脂肪アルコールには、とりわけ、Ｏｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）７９１１、Ｏｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）７９００、Ｏｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）１１００；Ａｌｆｏｌ（登録商標）６１０、Ａｌｆｏｌ（登録商標）８１０，Ｌｉａｌ（登録商標）１２５およびＮａｆｏｌ（登録商標）タイプ（Ｓａｓｏｌ社）；Ｃ１３−Ｃ１５アルコール（ＢＡＳＦ社）；Ｅｐａｌ（登録商標）６１０およびＥｐａｌ（登録商標）８１０（Ａｆｔｏｎ社）；Ｌｉｎｅｖｏｌ（登録商標）７９、Ｌｉｎｅｖｏｌ（登録商標）９１１およびＮｅｏｄｏｌ（登録商標）２５（Ｓｈｅｌｌ社）；Ｄｅｈｙｄａｄ（登録商標）、Ｈｙｄｒｅｎｏｌ（登録商標）タイプおよびＬｏｒｏｌ（登録商標）タイプ（Ｃｏｇｎｉｓ社）；Ａｃｒｏｐｏｌ（登録商標）３５およびＥｘｘａｌ（登録商標）１０（Ｅｘｘｏｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社）；Ｋａｌｃｏｌ（登録商標）２４６５（Ｋａｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社）が属する。
【００６７】
本発明によれば、使用可能なポリマー、例えばポリアルキル（メタ）アクリレートまたはポリオレフィンは、極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含む。「極性のエチレン性不飽和モノマー」の表現は、当該モノマーがラジカル重合されていてよいことを明示する。さらに、極性の概念は、モノマーが例えば、より高度な秩序のアミンへのアミンとの反応後（第一級アミンから第二級アミンへ、または第二級アミンから第三級アミンへ）、アミドへのアミンとの反応後またはイミドへのアミンとの反応後に反応場所の環境において特に極性であることを表わす。前記基に関してこれに属するものには、殊に例えば酸無水物とアミンとの反応の際に形成される、生じるイミド基またはカルボン酸基、またはエポキシドの反応の際に得られるヒドロキシ基が挙げられる。これに関して、カルボン酸基は、遊離酸の形で存在していてよいかまたは塩として存在していてよい。
【００６８】
それに応じて、アミン誘導体のアミド基の環境において（無水物との反応の場合）、またはアミン誘導体のアミノ基の環境において（エポキシドとの反応の場合）、さらなる極性基、例えばカルボニル基、酸基またはヒドロキシ基が存在する。特に、それに応じて、アミン誘導体のアミド基は、イミド基である。「反応場所の環境」の概念は、生じる極性基が酸素原子と窒素原子との距離に対して、得られたアミノ基またはアミド基から除去された、最大６個、特に最大５個の共有結合であることを示唆する。
【００６９】
本発明の実施態様によれば、アミン誘導体が誘導される極性のエチレン性不飽和モノマーは、マレイン酸またはマレイン酸誘導体、例えばマレイン酸モノエステル、マレイン酸ジエステル、無水マレイン酸、メチル無水マレインであってよく、その際に無水マレイン酸が特に好ましい。
【００７０】
本発明のさらなる視点によれば、アミン誘導体が誘導される極性のエチレン性不飽和モノマーは、エポキシ基を有する（メタ）アクリレートであってよく、その際にグリシジル（メタ）アクリレートが特に好ましい。
【００７１】
極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体のアミンによって形成される基は、特に、通常一般式Ｒ4−ＮＨ2〔式中、Ｒ4は、２〜４０個の炭素原子、特に３〜３０個、特に有利に４〜２０個の炭素原子を有する、ヘテロ原子を含んでいてもよい基である〕に相当する第一級アミンに由来していてよい。
【００７２】
「２〜４０個の炭素原子を有する基」の表現は、２〜４０個の炭素原子を有する有機化合物の基の特徴を示す。この表現は、芳香族基およびヘテロ芳香族基の他に、脂肪族基およびヘテロ脂肪族基、例えばアルキル基、シクロアルキル基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、シクロアルキルチオ基およびアルケニル基を含む。その際に、記載された基は、分枝鎖状であってもよいし、非分枝鎖状であってもよい。
【００７３】
本発明によれば、芳香族基は、特に６〜２０個、殊に６〜１２個のＣ原子を有する単核または多核の芳香族化合物の基、例えばフェニル、ナフチルまたはビフェニリル、特にフェニルを示す。
【００７４】
ヘテロ芳香族基は、アリール基の特徴を示し、そこにおいて少なくとも１個のＣＨ基は、Ｎによって代用されており、および／または少なくとも２個の隣接したＣＨ基は、Ｓ、ＮＨまたはＯによって代用されている。前記基には、とりわけ、チオフェン、フラン、ピロール、チアゾール、オキサゾール、イミダゾール、イソチアゾール、イソキサゾール、ピラゾール、１，３，４−オキサジアゾール、１，３，４−チアジアゾール、１，３，４−トリアゾール、１，２，４−オキサジアゾール、１，２，４−チアジアゾール、１，２，４−トリアゾール、１，２，３−トリアゾール、１，２，３，４−テトラゾール、ベンゾ［ｂ］チオフェン、ベンゾ［ｂ］フラン、インドール、ベンゾ［ｃ］チオフェン、ベンゾ［ｃ］フラン、イソインドール、ベンゾキサゾール、ベンゾチアゾール、ベンズイミダゾール、ベンズイソキサゾール、ベンズイソチアゾール、ベンゾピラゾール、ベンゾチアジアゾール、ベンゾトリアゾール、ジベンゾフラン、ジベンゾチオフェン、カルバゾール、ピリジン、ピラジン、ピリミジン、ピリダジン、１，３，５−トリアジン、１，２，４−トリアジン、１，２，４，５−トリアジン、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、キナゾリン、キノリン、１，８−ナフチリジン、１，５−ナフチリジン、１，６−ナフチリジン、１，'１−ナフチリジン、フタラジン、ピリドピリミジン、プリン、プテリジンまたは４Ｈ−キノリジンに由来する基が属する。
【００７５】
好ましいアルキル基には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、１−ブチル基、２−ブチル基、２−メチルプロピル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、２−メチルブチル基、１，１−ジメチルプロピル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、１，１，３，３−テトラメチルブチル基、ノニル基、１−デシル基、２−デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、ペンタデシル基およびエイコシル基が属する。
【００７６】
好ましいシクロアルキル基には、任意に分枝鎖状アルキル基または非分枝鎖状アルキル基で置換されている、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基およびシクロオクチル基が属する。
【００７７】
好ましいアルケニル基には、ビニル基、アリル基、２−メチル−２−プロペン基、２−ブテニル基、２−ペンテニル基、２−デセニル基および２−エイコセニル基が属する。
【００７８】
基Ｒ4は、置換基を有することができる。好ましい置換基には、とりわけ、ハロゲン、殊にフッ素、塩素、臭素、およびアルコキシ基が属する。
【００７９】
記載された極性のエチレン性不飽和モノマーを誘導体化する反応体は、少なくとも２個の窒素原子、特に少なくとも２個のアミノ基を含む。特別な視点によれば、記載された極性のエチレン性不飽和モノマーに対する反応体の窒素原子の数は、２〜６個、特に有利に２〜４個の窒素、特にアミノ基を含むことができる。これに関して、アミノ基の概念は、幅広く解釈することができ、その結果、１個の窒素原子を有する芳香族化合物、例えばピリジンもアミンに含まれる。特に、記載された極性のエチレン性不飽和モノマーを誘導体化する反応体は、少なくとも１個の第一級アミノ基または第二級アミノ基を含み、その際に第一級アミノ基が特に好ましい。極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体が誘導されうる好ましいアミンは、特に少なくとも２個のアミノ基を含み、その際にアミノ基は、第一級アミノ基であり、および少なくとも１個のアミノ基は、第二級アミノ基である。
【００８０】
前記アミンは、特に式Ｒ5−ＮＨ−Ｒ6−ＮＨ2に相当し、上記式中、Ｒ5は、１〜１８個、特に１〜１０個の炭素原子を有する基であり、およびＲ6は、２〜１８個、特に２〜１０個の炭素原子を有する基である。
【００８１】
本発明によれば、好ましい実施態様において、基Ｒ5またはＲ6の少なくとも１個は、芳香族基またはヘテロ芳香族基である。
【００８２】
特に好ましいアミンには、次の一般式（ＩＩＩａ）
【化４】
0005972357.tif 000005
〔式中、Ｒ'およびＲ''は、互いに独立して、Ｈまたは１〜９個の炭素原子を有するアルキル基からなる群から選択されていてよい〕の化合物が属する。
【００８３】
極性のエチレン性不飽和モノマーの記載された誘導体が誘導されてよい、特に好ましいアミンには、殊にＮ−フェニル−１，４−フェニレンジアミン（ＤＰＡ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−プロピルアミン（ＤＭＡＰＡ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−エチルアミン、ジエチルアミノプロピルアミン、ジブチルアミノプロピルアミン、ジメチルアミノエチルアミン、ジエチルアミノエチルアミン、ジブチルアミノエチルアミン、１−（２−アミノエチル）ピペリジン、１−（２−アミノエチル）ピロリドン、４−（３−アミノプロピル）モルホリン、アミノエチルモルホリン、例えば４−（３−アミノエチル）モルホリン、Ｎ−（２−アミノエチル）−１，３−プロパンジアミン、３，３’−ジアミン−Ｎ−メチルジプロピルアミン、トリス（２−アミノエチル）アミン、Ｎ，Ｎ−ビス（３−アミノプロピル）−１，３−プロパンジアミン、Ｎ，Ｎ’−１，２−エタンジイルビス−（１，３−プロパンジアミン）、Ｎ−ピリジル−１，４−フェニレンジアミン、４−アミノピリジン、Ｎ−ピリジル−１，２−エチレンジアミンおよびＮ−（２−エチルイミダゾリル）−１，４−フェニレンジアミンが属する。
【００８４】
極性のエチレン性不飽和モノマーの記載された誘導体が誘導されうる、さらに好ましいアミンには、殊にＮ，Ｎ−ジメチルアミノ−プロピルアミン（ＤＭＡＰＡ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−エチルアミン、ジエチルアミノプロピルアミン、ジブチルアミノプロピルアミン、ジメチルアミノエチルアミン、ジエチルアミノエチルアミン、ジブチルアミノエチルアミン、１−（２−アミノエチル）ピペリジン、１−（２−アミノエチル）ピロリドン、４−（３−アミノプロピル）モルホリン、アミノエチルモルホリン、例えば４−（３−アミノエチル）モルホリン、Ｎ−（２−アミノエチル）−１，３−プロパンジアミン、３，３’−ジアミン−Ｎ−メチルジプロピルアミン、トリス（２−アミノエチル）アミン、Ｎ，Ｎ−ビス（３−アミノプロピル）−１，３−プロパンジアミンおよびＮ，Ｎ’−１，２−エタンジイルビス−（１，３−プロパンジアミン）が属する。
【００８５】
極性のエチレン性不飽和モノマーの記載された誘導体が誘導されうる、さらに好ましいアミンには、殊にＮ−フェニル−１，４−フェニレンジアミン（ＤＰＡ）、Ｎ−ピリジル−１，４−フェニレンジアミン、４−アミノピリジン、Ｎ−ピリジル−１，２−エチレンジアミンおよびＮ−（２−エチルイミダゾリル）−１，４−フェニレンジアミンが属する。
【００８６】
記載されたアミンの中で、Ｎ−フェニル−１，４−フェニレンジアミン（ＤＰＡ）、Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ−プロピルアミン（ＤＭＡＰＡ）が好ましく、その際にＮ−フェニル−１，４−フェニレンジアミンが特に好ましい。
【００８７】
本発明の特別な視点によれば、極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位は、本発明により使用すべきポリマー、特にポリアルキル（メタ）アクリレートおよび／またはポリオレフィンにおいて、最初に反応性の極性繰返し単位を有する、特に無水マレイン酸またはグリシジル（メタ）アクリレートに由来するポリマーが製造されることによって形成される。引続き、前記反応性基は、先に説明されたアミンと反応され、本発明による使用すべきポリマーになる。
【００８８】
さらに、本発明により使用すべきポリマー、有利にポリアルキル（メタ）アクリレートおよび／またはポリオレフィンを製造するためのモノマー混合物は、先に説明されたモノマーと共重合されうるモノマーを含むことができる。これについては、とりわけ、アリール（メタ）アクリレート、例えばベンジルメタクリレートまたはフェニルメタクリレート、その際にアリール基は、それぞれ非置換であってもよいし、４回まで置換されていてもよく；
スチレンモノマー、例えばスチレン、側鎖中にアルキル置換基を有する置換スチレン、例えばα−メチルスチレンおよびα−エチルスチレン、環にアルキル置換基を有する置換スチレン、例えばビニルトルエンおよびｐ−メチルスチレン、ハロゲン化スチレン、例えばモノクロロスチレン、ジクロロスチレン、トリブロモスチレンおよびテトラブロモスチレン；
イタコン酸およびイタコン酸誘導体、例えばイタコン酸モノエステル、イタコン酸ジエステルおよびイタコン酸無水物；
フマル酸およびフマル酸誘導体、例えばフマル酸モノエステル、フマル酸ジエステルおよびフマル酸無水物；
ビニルエーテルおよびイソプレニルエーテル、例えばアルキルビニルエーテル、殊にメチルビニルエーテル、エチルビニルエーテルおよびドデシルビニルエーテル；
ビニルエステル、例えばビニルアセテート；
１−アルケン、殊に１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン、１−ウンデセン、１−ドデセン、１−トリデセン、１−テトラデセンおよび１−ペンタデセンが属する。
【００８９】
特別な実施態様によれば、殊に分散性モノマーが使用されてよい。
【００９０】
分散性モノマーは、久しく潤滑油中のポリマー添加剤を官能化するために使用され、したがって当業者に公知である（Ｒ．Ｍ．Ｍｏｒｔｉｅｒ，Ｓ．Ｔ．Ｏｒｓｚｕｌｉｋ（編）："Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ"，Ｂｌａｃｋｉｅ  Ａｃａｄｅｍｉｃ  ＆  Ｐｒｏｆｅｓｓｉｏｎａｌ，Ｌｏｎｄｏｎ，第２版，１９９７参照）。好ましくは、殊に式（ＩＶ）
【化５】
0005972357.tif 000006
〔式中、Ｒは、水素またはメチルであり、Ｘは、酸素、硫黄または式−ＮＨ−または−ＮＲa−（但し、Ｒaは、１〜１０個、有利に１〜４個の炭素原子を有するアルキル基を表わす）のアミノ基であり、Ｒ7は、２〜５０個、殊に２〜３０個、有利に２〜２０個の炭素原子を含む、少なくとも１個、特に少なくとも２個のヘテロ原子を有する基である〕のヘテロ環式ビニル化合物および／またはエチレン性不飽和の極性エステルまたはアミド化合物は、分散性モノマーとして使用されてよい。
【００９１】
式（ＩＶ）の分散性モノマーの例は、とりわけ、アミノアルキル（メタ）アクリレート、アミノアルキル（メタ）アクリルアミド、ヒドロキシルアルキル（メタ）アクリレート、ヘテロ環式（メタ）アクリレートおよび／またはカルボニルを含む（メタ）アクリレートである。
【００９２】
ヒドロキシアルキル（メタ）アクリレートには、とりわけ、
２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、
３，４−ジヒドロキシブチル（メタ）アクリレート、
２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、
３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、
２，５−ジメチル−１，６−ヘキサンジオール（メタ）アクリレートおよび
１，１０−デカンジオール（メタ）アクリレートが含まれる。
【００９３】
カルボニルを含む（メタ）アクリレートは、例えば
２−カルボキシエチル（メタ）アクリレート、
カルボキシメチル（メタ）アクリレート、
Ｎ−（メタクリロイルオキシ）ホルムアミド、
アセトニル（メタ）アクリレート、
コハク酸−モノ−２−（メタ）アクリロイルオキシエチルエステル、
Ｎ−（メタ）アクリロイルモルホリン、
Ｎ−（メタ）アクリロイル−２−ピロリジノン、
Ｎ−（２−（メタ）アクリロイルオキシエチル）−２−ピロリジノン、
Ｎ−（３−（メタ）アクリロイルオキシプロピル）−２−ピロリジノン、
Ｎ−（２−（メタ）アクリロイルオキシペンタデシル）−２−ピロリジノン、
２−アセトアセトキシエチル（メタ）アクリレート、
Ｎ−（３−（メタ）アクリロイルオキシヘプタデシル）−２−ピロリジノンおよび
Ｎ−（２−（メタ）アクリロイルオキシエチル）エチレン尿素を含む。
【００９４】
ヘテロ環式（メタ）アクリレートには、とりわけ、
２−（１−イミダゾリル）エチル（メタ）アクリレート、
オキサゾリジニルエチル（メタ）アクリレート、
２−（４−モルホリニル）エチル（メタ）アクリレート、
１−（２−メタクリロイルオキシエチル）−２−ピロリドン、
Ｎ−メタクリロイルモルホリン、
Ｎ−メタクリロイル−２−ピロリジノン、
Ｎ−（２−メタクリロイルオキシエチル）−２−ピロリジノン、
Ｎ−（３−メタクリロイルオキシプロピル）−２−ピロリジノンが含まれる。
【００９５】
アミノアルキル（メタ）アクリレートには、殊に
Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチル（メタ）アクリレート、
Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリレート、
Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノペンチル（メタ）アクリレート、
Ｎ，Ｎ−ジブチルアミノヘキサデシル（メタ）アクリレートが含まれる。
【００９６】
さらに、アミノアルキル（メタ）アクリルアミド、例えばＮ，Ｎ−ジメチルアミノプロピル（メタ）アクリルアミドは、分散性モノマーとして使用されてよい。
【００９７】
さらに、燐含有（メタ）アクリレート、ホウ素含有（メタ）アクリレートおよび／またはケイ素含有（メタ）アクリレート、例えば
２−（ジメチルホスファト）プロピル（メタ）アクリレート、
２−（エチレンホスフィット）プロピル（メタ）アクリレート、
ジメチルホスフィノメチル（メタ）アクリレート、
ジメチルホスフィノエチル（メタ）アクリレート、
ジエチル（メタ）アクリロイルホスホネート、
ジプロピル（メタ）アクリロイルホスフェート、
２−（ジブチルホスホノ）エチル（メタ）アクリレート、
２，３−ブチレン（メタ）アクリロイルエチルボラート、
メチルジエトキシ（メタ）アクリロイルエトキシシラン、
ジエチルホスファトエチル（メタ）アクリレート
は、分散性モノマーとして使用されてよい。
【００９８】
好ましいヘテロ環式ビニル化合物には、とりわけ、２−ビニルピリジン、３−ビニルピリジン、４−ビニルピリジン、２−メチル−５−ビニルピリジン、３−エチル−４−ビニルピリジン、２，３−ジメチル−５−ビニルピリジン、ビニルピリミジン、ビニルピペリジン、９−ビニルカルバゾール、３−ビニルカルバゾール、４−ビニルカルバゾール、１−ビニルイミダゾール、Ｎ−ビニルイミダゾール、２−メチル−１−ビニルイミダゾール、Ｎ−ビニルピロリドン、Ｎ−ビニルピロリジン、３−ビニルピロリジン、Ｎ−ビニルカプロラクタム、Ｎ−ビニルブチロラクタム、ビニルオキソラン、ビニルフラン、ビニルチオフェン、ビニルチオラン、ビニルチアゾールおよび水素化ビニルチアゾール、ビニルオキサゾールおよび水素化ビニルオキサゾールが含まれる。
【００９９】
特に好ましい分散性モノマーには、殊に、少なくとも１個の窒素原子を含む、エチレン性不飽和化合物が含まれ、その際にこのエチレン性不飽和モノマーは、特に有利に先に説明されたヘテロ環式ビニル化合物および／またはアミノアルキル（メタ）アクリレート、アミノアルキル（メタ）アクリルアミドおよび／またはヘテロ環式（メタ）アクリレートから選択されている。
【０１００】
前記されたエチレン性不飽和モノマーは、個別的に使用されてもよいし、混合物として使用されてもよい。さらに、規定された構造、例えばグラフトポリマーを得るために、前記モノマー組成物を主鎖の重合中に変えることも可能である。
【０１０１】
殊に、グラフトコポリマーは、驚異的な利点を示し、その際に主鎖は、オレフィンに由来する繰返し単位を含み、および側鎖は、極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含む。
【０１０２】
さらに、グラフトコポリマーは、驚異的な利点を示し、その際に主鎖は、アルコール基中に６〜２２個の炭素原子を有する（メタ）アクリレートに由来する繰返し単位を含み、および側鎖は、極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含む。
【０１０３】
有利に、側鎖対主鎖の質量比は、１：２０００〜１：５、特に有利に１：１０００〜１：１０、殊に有利に１：１００〜１：２０の範囲内にある。
【０１０４】
好ましい変法によれば、グラフト側鎖は、短鎖状であることができ、その際に前記性質は、グラフト重合を主鎖なしに実施する比較試験によって測定されてよい。特別な実施態様によれば、グラフト側鎖の数平均重合度は、最大１０個、特に有利に最大５個、殊に有利に最大３個の繰返し単位であることができる。
【０１０５】
とりわけ、特に５０００〜１０００００００ｇ／ｍｏｌ、有利に１００００〜１００００００ｇ／ｍｏｌ、特に有利に１００００〜７５００００ｇ／ｍｏｌ、殊に有利に２００００〜５０００００ｇ／ｍｏｌの範囲内の質量平均分子量Ｍwを有するポリアルキル（メタ）アクリレートが特に重要である。
【０１０６】
数平均分子量Ｍnは、特に１０００〜５０００００ｇ／ｍｏｌ、特に有利に２５００〜５０００００ｇ／ｍｏｌ、殊に有利に５０００〜２５００００ｇ／ｍｏｌの範囲内にあることができる。
【０１０７】
さらに、その多分散指数Ｍw／Ｍnが１．１〜５．０の範囲内、特に有利に１．４〜４．５の範囲内、殊に有利に１．６〜３．０の範囲内にあるポリアルキル（メタ）アクリレートは、好ましい。前記の数平均分子量および質量平均分子量は、公知方法、例えばゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）によって、特にＰＭＭＡ標準を用いて測定されてよい。特に、前記ポリマーの分子量の測定は、アミンでの同一のポリマーの誘導体化前に実施されてよい。
【０１０８】
前記組成物からのポリアルキル（メタ）アクリレートの製造は、自体公知である。そのように、前記ポリマーは、殊にラジカル重合、ならびに類似の方法、例えばＡＴＲＰ（＝Ａｔｏｍ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  Ｒａｄｉｃａｌ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｓａｔｉｏｎ  原子移動ラジカル重合）またはＲＡＦＴ（＝Ｒｅｖｅｒｓｉｂｌｅ  Ａｄｄｉｔｉｏｎ  Ｆｒａｇｍｅｎｔａｔｉｏｎ  Ｃｈａｉｎ  Ｔｒａｎｓｆｅｒ  可逆的付加開裂連鎖移動）によって得ることができる。
【０１０９】
ＡＴＲＰ法は、自体公知である。この反応操作は、例えばＪ−Ｓ．Ｗａｎｇ，ｅｔ  ａｌ．，Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ．，第１１７巻，第５６１４−５６１５頁（１９９５）によって、またはＭａｔｙｊａｓｚｅｗｓｋｉ，Ｍａｃｒｏｍｏｌｅｃｕｌｅｓ，第２８巻，第７９０１−７９１０頁（１９９５）によって記載されている。さらに、特許出願ＷＯ  ９６／３０４２１、ＷＯ  ９７／４７６６１、ＷＯ  ９７／１８２４７、ＷＯ  ９８／４０４１５およびＷＯ  ９９／１０３８７には、先に説明されたＡＴＲＰが開示されている。
【０１１０】
さらに、本発明によるポリマーは、例えばＲＡＦＴ法により得られてもよい。前記方法は、例えばＷＯ  ９８／０１４７８およびＷＯ  ２００４／０８３１６９中に詳述されており、当該文献の記載内容は、参照のために本明細書に援用される。
【０１１１】
さらに、本発明によるポリマーは、とりわけ米国特許第４５８１４２９号明細書中に記載されているＮＭＰ法（ニトロキシドを介したラジカル重合）によって得ることができる。
【０１１２】
前記方法の、殊にさらなる参考例を含む包括的な記載は、とりわけ、Ｋ．Ｍａｔｙｊａｓｚｅｗｓｋｉ，Ｔ．Ｐ．Ｄａｖｉｓ，Ｈａｎｄｂｏｏｋ  ｏｆ  Ｒａｄｉｃａｌ  Ｐｏｌｙｍｅｒｉｚａｔｉｏｎ，Ｗｉｌｅｙ  Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ，Ｈｏｂｏｋｅｎ  ２００２中に述べられており、当該文献の記載内容は、参照のために本明細書に援用される。
【０１１３】
エチレン性不飽和化合物は、自体公知の方法でラジカル重合しうる。通常のフリーラジカル重合は、Ｕｌｌｍａｎｎ’ｓ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，第６版中に述べられている。
【０１１４】
本発明の範囲内で、重合は、ラジカル重合のための少なくとも１つの重合開始剤を使用して開始される。これについては、とりわけ、当業界で広く知られているアゾ開始剤、例えば２，２′−アゾビスイソブチロニトリル、２，２’−アゾビス−（２，４−ジメチルバレロニトリル）および１，１−アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、有機過酸化物、例えば過酸化ジクミル、過酸化ジアシル、例えばジラウロイルペルオキシド、ペルオキシジカーボネート、例えばジイソプロピルペルオキシジカーボネート、ペルエステル、例えばｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエートおよび類似物が属する。
【０１１５】
本発明の目的のために特に適した重合開始剤は、殊に次の化合物：
メチルエチルケトンペルオキシド、アセチルアセトンペルオキシド、ジラウロイルペルオキシド、ｔ−ブチルペル−２−エチルヘキサノエート、ケトンペルオキシド、ｔ−ブチルペルオクトエート、メチルイソブチルケトンペルオキシド、シクロヘキサノンペルオキシド、過酸化ジベンゾイル、ｔ−ブチルペルオキシベンゾエート、ｔ−ブチルペルオキシイソプロピルカーボネート、２，５−ビス−（２−エチルヘキサノイル−ペルオキシ）−２，５−ジメチルヘキサン、ｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルペルオキシ−３，５，５−トリメチルヘキサノエート、過酸化ジクミル、１，１−ビス−（ｔ−ブチルペルオキシ）−シクロヘキサノン、１，１−ビス−（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサノン、クミルヒドロペルオキシド、ｔ−ブチルヒドロペルオキシド、ビス−（４−ｔ−ブチルシクロヘキシル）−ペルオキシジカーボネート、２，２’−アゾビスイソブチロニトリル、２，２’−アゾビス−（２，４−ジメチルバレロニトリル）、１，１−アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、ジイソプロピルペルオキシジカーボネート、ｔ−アミルペルオキシピバレート、ジ−（２，４−ジクロロベンゾイル）−ペルオキシド、ｔ−ブチルペルオキシピバレート、２，２’−アゾビス−（２−アミジノプロパン）−二塩酸塩、ジ−（３，５，５−トリメチル−ヘキサノイル）−ペルオキシド、ジオクタノイルペルオキシド、ジデカノイルペルオキシド、２，２’−アゾビス−（Ｎ，Ｎ’−ジメチレンイソブチルアミジン）ジ（２−メチルベンゾイル）−ペルオキシド、ジメチル−２，２’−アゾビスイソブチラート、２，２’−アゾビス−（２−メチルブチロニトリル）、２，５−ジメチル−２，５−ジ−（２−エチルヘキサノイルペルオキシ）−ヘキサン、４，４’−アゾビス−（シアノペンタン酸）ジ−（４−メチルベンゾイル）−ペルオキシド、過酸化ジベンゾイル、ｔ−アミルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルペルオキシイソブチラートならびに前記重合開始剤の混合物を含む。
【０１１６】
本発明によれば、２５℃〜２００℃の範囲内、特に５０℃〜１５０℃の範囲内、殊に５０℃〜１２０℃の範囲内の温度で１時間の半減期を有する重合開始剤が特に好ましい。さらに、過酸化物の重合開始剤、殊にｔ−ブチルペルオクトエートは、本発明の目的のために特に適している。
【０１１７】
本方法は、連鎖移動剤の存在下または不在下で実施されてよい。分子量調整剤とも呼ばれる連鎖移動剤として、当業者に公知である、典型的な、ラジカル重合のために記載された種類が使用されてよい。
【０１１８】
硫黄不含の分子量調整剤には、例えばそれによって制限されるものではない、二量体α−メチルスチレン（２，４−ジフェニル−４−メチル−１−ペンテン）、エノールエーテル脂肪族アルデヒドおよび／または脂環式アルデヒド、テルペン、β−テルピン、テルピノレン、１，４−シクロヘキサジエン、１，４−ジヒドロナフタリン、１，４，５，８−テトラヒドロナフタリン、２，５−ジヒドロフラン、２，５−ジメチルフランおよび／または３，６−ジヒドロ−２Ｈ−ピランが属し、二量体α−メチルスチレンが好ましい。
【０１１９】
硫黄含有分子量調整剤として、特にメルカプト化合物、ジアルキルスルフィド、ジアルキルジスルフィドおよび／またはジアリールスルフィドが使用されてよい。次の重合調整剤が例示的に挙げられる：ジ−ｎ−ブチルスルフィド、ジ−ｎ−オクチルスルフィド、ジフェニルスルフィド、チオジグリコール、エチルチオエタノール、ジ−イソプロピルジスルフィド、ジ−ｎ−ブチル−ジスルフィド、ジ−ｎ−ヘキシルジスルフィド、ジアセチルジスルフィド、ジエタノールスルフィド、ジ−ｔ−ブチルトリスルフィドおよびジメチルスルホキシド。有利に、分子量調整剤として使用される化合物は、メルカプト化合物、ジアルキルスルフィド、ジアルキルジスルフィドおよび／またはジアリールスルフィドである。前記化合物の例は、エチルチオグリコラート、２−エチルヘキシルチオグリコラート、ペンタエリトリットテトラチオグリコラート、システイン、２−メルカプトエタノール、１，３−メルカプトプロパノール、３−メルカプトプロパン−１，２−ジオール、１，４−メルカプトブタノール、メルカプト酢酸、３−メルカプトプロピオン酸、チオグリコール酸、メルカプトコハク酸、チオグリセリン、チオ酢酸、チオ尿素およびアルキルメルカプタン、例えばｎ−ブチルメルカプタン、ｎ−ヘキシルメルカプタン、ｔ−ドデシルメルカプタンまたはｎ−ドデシルメルカプタンである。特に有利に使用される重合調整剤は、メルカプトアルコールおよびメルカプトカルボン酸である。本発明の範囲内で、連鎖移動剤としてのｎ−ドデシルメルカプタンならびにｔ−ドデシルメルカプタンの使用は、特に好ましい。
【０１２０】
特に、極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位は、ポリアルキル（メタ）アクリレートにおいて、ポリアルキル（メタ）アクリレートの先に説明した製造によるポリマー類似の反応によって製造される。それに応じて、好ましくは、最初に反応性の極性単位を有するポリマーを製造することができ、その際に反応性単位は、先に説明された種類のアミンと反応される。反応性の極性単位には、殊に無水物単位またはエポキシド単位が含まれる。
【０１２１】
ポリマー中に含まれる反応性の極性単位、特に無水物基またはエポキシ基とアミンとの反応は、通常、４０℃〜１８０℃、有利に８０℃〜１８０℃、特に有利に１００℃〜１６０℃で行なうことができる。アミンは、特に、反応性の極性基、特に無水物基またはエポキシ基に対して等モル量で添加されうる。過剰量のアミンが添加される場合には、このアミンは、あとで混合物から分離されうる。反応性基が過剰に少ない割合で残留したままの場合には、この反応性基は、任意に少量の水を添加することによってより少ない反応性の基に変換されうる。
【０１２２】
アミンは、純粋な形で添加されうるか、または適当な溶剤中の反応混合物に添加されうる。極性溶剤、殊にエステル、例えば酢酸ブチルまたはジイソノニルアジペート（Ｐｌａｓｔｏｍｏｌｌ  ＤＮＡ）が好ましい。
【０１２３】
変換された反応性の反応体基の種類に応じて、水が生じうる。すなわち、例えば無水物基を使用する場合には、本発明の特別な視点によれば、可能なかぎり完全に反応混合物から除去されうる水が遊離される。さらに、乾燥剤が使用されてよい。易揮発性溶剤、例えば酢酸ブチルが使用される場合は、当該易揮発性溶剤は、反応後に、特に真空中で留去されうる。
【０１２４】
本発明によれば、使用すべきポリマーは、特に潤滑油の性質を改善するために使用される。潤滑油には、殊に鉱油、合成油および天然油が属する。
【０１２５】
一般に、原油または鉱油中のパラフィン系の塩基性留分とナフテン系留分と芳香族系留分とは区別され、その際にパラフィン系の塩基性留分の概念は、長鎖状のイソアルカンを表わすかまたは強く枝分かれしたイソアルカンを表わし、およびナフテン系留分は、シクロアルカンを表わす。
【０１２６】
合成油は、とりわけ、有機エステル、例えばジエステルおよびポリエステル、ポリアルキレングリコール、ポリエーテル、合成炭化水素、殊にポリオレフィン、その中でポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）が好ましく、シリコーン油およびペルフルオロアルキルエーテルを含む。
【０１２７】
天然油は、動物性油または植物性油、例えば牛脚油またはホホバ油である。
【０１２８】
潤滑油配合物用基油は、ＡＰＩ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ）によるグループに分けられる。鉱油は、グループＩ（水素処理されていない）に分けられ、および飽和度、硫黄含量および粘度指数に依存して、グループＩＩおよびＩＩＩ（双方とも水素処理されている）に分けられる。ＰＡＯは、グループＩＶに相当する。別の全ての基油は、グループＶにまとめられる。
【０１２９】
前記潤滑油は、混合物として使用されてもよく、かつ多方面で商業的に入手可能である。
【０１３０】
前記潤滑油組成物における本発明によるポリアルキル（メタ）アクリレートの濃度は、前記組成物の全質量に対して、０．０１〜３０質量％の範囲内、特に有利に０．１〜２０質量％の範囲内、殊に有利に０．５〜１５質量％の範囲内にある。
【０１３１】
本発明により使用すべき、エステル基を含むポリマーの他に、ここで説明される潤滑油組成物は、さらなる添加剤を含有していてもよい。この添加剤には、とりわけ、ＶＩ向上剤、流動点向上剤およびＤＩ添加剤（分散剤、清浄剤、消泡剤、腐食防止剤、酸化防止剤、摩耗防止剤および極圧剤、摩擦低減剤）が属する。
【０１３２】
好ましい潤滑油組成物は、１０〜１２０ｍｍ2／秒の範囲内、特に有利に１５〜１００ｍｍ2／秒の範囲内の、ＡＳＴＭ  Ｄ  ４４５により４０℃で測定された粘度を示す。１００℃で測定された動粘度ＫＶ100は、特に少なくとも２．０ｍｍ2／秒、特に有利に少なくとも３．５ｍｍ2／秒、殊に有利に少なくとも４．０ｍｍ2／秒である。
【０１３３】
さらに、本発明によるポリマーは、セグメント状構造によって優れており、その際に極性の油不溶性セグメントは、極性のエチレン性不飽和モノマーのアミン誘導体に由来する繰返し単位を含み、および非極性の可溶性セグメントは、全ポリマーの良好な油可溶性を保証する繰返し単位からなる。
【０１３４】
特に好ましい実施態様において、本発明によるポリマーは、極性セグメントよりも非極性セグメントを多数含む。
【図面の簡単な説明】
【０１３５】
【図１】グラフによる、摩擦係数測定の評価を示す略図。
【０１３６】
次に、本発明を実施例につき詳説するが、これによって制限されるものではない。
【実施例】
【０１３７】
実施例および比較例：
ポリマー合成：
実施例１（本発明によるポリマー）：
ＬＭＡ２２４ｇ（アルキル基中に１２〜１４個のＣ原子を有するアルキルメタクリレート）、ＳＭＡ０．５ｇ（アルキル基中に１６〜１８個のＣ原子を有するアルキルメタクリレート）、ＤＰＭＡ０．５ｇ（アルキル基中に１２〜１５個のＣ原子を有するアルキルメタクリレート）、ＭＭＡ２５ｇ（メチルメタクリレート）およびＤＤＭ０．７５ｇ（ｎ−ドデシルメルカプタン）から反応混合物を調製した。ＫＰＥ  １００  Ｎ油９７．２ｇを、内部温度調節器、攪拌機、窒素導入管および冷却器を装備した反応フラスコ中に予め装入し、上記反応混合物１０．８ｇを添加した。
【０１３８】
引続き、攪拌しながら窒素の導入下に１０５℃に加熱した。反応温度の達成後に、ｔＢＰＯ０．９９ｇ（ｔ−ブチルペルベンゾエート）を供給し、モノマーの供給を開始した。供給されるモノマーは、ｔＢＰＯ８．６ｇが添加された、残りの反応混合物から成り立っていた。この供給は、一様に３．５時間に亘って行なわれた。供給が終了してから２時間後に、再度、９５℃でｔＢＰＯ０．５ｇを供給した。このバッチをさらに２時間１０５℃で維持した。引続き、１３０℃に加熱し、ＭＳＡ７．７ｇ（無水マレイン酸）を添加し、ｔＢＰＢ０．６４ｇとのグラフト反応を開始させた。グラフト反応の開始から１時間および２時間の後に、再度ｔＢＰＢ０．３２ｇを供給した。最後の開始剤添加の後に、１３０℃でさらに３時間、後攪拌した。
【０１３９】
アミンの誘導体化：
前記ポリマー中に含まれる無水物を、Ｎ−フェニル−１，４−フェニレンジアミン（ＤＰＡ）とのポリマー類似の反応において１４０℃で反応させた。ＤＰＡ１４．５ｇをジイソノニルアジペート５８．１ｇ中に溶解し、この溶液を均一に１．５時間以内に添加した。生じる水を、乾燥窒素を吹き込むことによって追い出した。本発明による、変換が完結されたポリマーを、反応の終了後に、デプスフィルター層（ＳＥＩＴＺ  Ｔ１０００）を介して加圧ろ過し、不純物を除去した。最終製品のポリマー含量は、６２％であった。
【０１４０】
実施例２（本発明によるポリマー）：
スクシンイミドアンヒドリド基０．９質量％（ＥＰＳＡ）を含むエチレン−プロピレンコポリマー１００ｇ（ＥＰＭ）を、鉱油４００ｇ（ＳＮＯ−１００）中に窒素雰囲気下に攪拌することにより１５５℃で３時間溶解した。
【０１４１】
Ｓｕｒｆｏｎｉｃ  Ｌ２４−７  ２９ｇ（界面活性剤、エトキシル化直鎖状アルコール）中に溶解されているＮ−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン２．４ｇ（ＮＰＰＤＡ）を引き続き添加した。この反応を窒素雰囲気下に１６５℃でさらに４時間攪拌した。
【０１４２】
引続き、中性油（ＳＮＯ−１００）を溶剤として添加し、このことから、ポリマー１３質量％を含有するポリマー溶液を生じた。
【０１４３】
比較例１〜３：
比較例として引き合いに出されるブロックポリマーは、ＷＯ  ２００４／０８７８５０またはＷＯ  ２００６／１０５９２６の記載と同様に合成された。前記ポリマーの組成は、次のとおりである：
比較例１：
ｐ［ＬＭＡ−ｃｏ−ＳＭＡ−ＤＰＭＡ］−ｂ−ＭＯＥＭＡ＝９２．１−０．２−０．２−７．５質量％。
【０１４４】
比較例２：
ｐ［ＬＩＭＡ−ｃｏ−Ｓｔｙ］−ｂ−ＥＵＭＡ＝８８．９−３．７−７．４質量％。
【０１４５】
比較例３：
ｐ［ＬＩＭＡ−ｃｏ−Ｓｔｙ］−ｂ−ＡｃＡｃＯＥＭＡ＝８９．４−３．７−６．９質量％。
【０１４６】
摩擦減少作用の測定：
全ての試験されるポリマーを、ＡＰＩ  グループＩＩＩ  油、Ｎｅｘｂａｓｅ  ３０３０、中で６．５０ｍｍ2／秒のＫＶ  １００に調節した。全測定に対する参考油として、Ｖｉｓｃｏｐｌｅｘ  ０−０５０でＫＶ  １００＝６．５０ｍｍ2／秒に調節されたＮｅｘｂａｓｅ  ３０３０を使用した。１２０℃での摩擦係数の測定は、ＷＯ  ２００４／０８７８５０中の記載と同様に行なったが、しかし、スチールからなる通常の試験体の代わりにＤＬＣで被覆されたディスクおよび球体を使用した。２〜３μｍの厚さのＤＬＣ層は、タイプａ−Ｃ：Ｈ，ｓｐ2−ＤＬＣタイプに相当し、このタイプの製造の場合には、プラズマに比較的大量の水素が添加され、このことは、表面に炭素のグラファイト様構造（ｓｐ2ハイブリッド）を強力に形成させる。このタイプに関するさらなる詳細は、例えば次の参考文献において読み取ることができる：Ａ．Ｇｒｉｌｌ  ｅｔ  ａｌ．，Ｄｉａｍｏｎｄ−ｌｉｋｅ  ｃａｒｂｏｎ：Ｓｔａｔｅ  ｏｆ  ｔｈｅ  ａｒｔ，Ｄｉａｍｏｎｄ  ａｎｄ  Ｒｅｌｅｔｅｄ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ（１９９８）またはＢｅｒｉｃｈｔ  ＶＤＩ２８４０，Ｖｅｒｂａｎｄ  Ｄｅｕｔｓｃｈｅｒ  Ｉｎｇｅｎｉｅｕｒｅ（２００６）。
【０１４７】
摩擦係数測定の評価は、図１のグラフに示されている。前記摩擦減少を数値で表現することができる、定量化可能な結果は、次のようにして得られる：
滑り速度０．００５〜２．５ｍ／秒の範囲内の摩擦係数曲線の積算。この面積は、試験された全速度範囲内の「全摩擦」に相当する。面積が小さければ小さいほど、試験されたポリマーの摩擦減少作用は、ますます大きくなる。
【０１４８】
算出された面積およびこれから達成される、参考油に対する百分率での摩擦減少は、第１表中にまとめられている。
【０１４９】
【表１】
0005972357.tif 000007
【０１５０】
図１中および第１表中のデータは、本発明によるポリマーが公知技術水準の相応する比較ポリマーよりも、摩擦減少に関連して明らかに良好な作用を有することを明示する。平均的に、本発明によるポリマーの摩擦減少作用は、公知技術水準の２倍良好である。
【０１５１】
本発明により使用すべき潤滑剤組成物を本発明により使用すべき構成部材と組み合わせて使用する場合には、殊に低速が特に経済的に重要であるので、第２表には、０．０１〜０．１ｍ／秒の滑り速度範囲内の摩擦係数曲線の集積データが示されている。
【０１５２】
算出された面積およびこれから達成される、参考油に対する百分率での摩擦減少は、第１表と同様に、第２表中にまとめられている。
【０１５３】
【表２】
0005972357.tif 000008
【０１５４】
第２表のデータは、本発明によるポリマーが公知技術水準の相応する比較ポリマーよりも、摩擦減少に対する再度の明らかに良好な作用を有することを明示する。
【０１５５】
第１表中の結果と比較して、本発明による使用すべき潤滑剤組成物の、摩擦を改善する作用は、相応する構成部材と組み合わせてまさに低い滑り速度の範囲内で極めて明らかに顕著であることを示す。本発明によるポリマーの摩擦減少作用は、例えば公知技術水準の３倍を上回り良好であることができる（比較例１と比較した実施例２）。
【０１５６】
本発明による構造部材および本発明による潤滑油組成物は、特許請求の範囲の請求項の特徴部によって規定されている。
【図１】
0005972357.tif 000010