(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ロータシャフトの外周に配置した複数の動翼列と、前記ロータシャフトを収納するケーシングの内周にそれぞれ翼取付部を介して支持される複数の静翼列とを具備し、前記動翼列と静翼列とを交互に対向配置してなる、地熱タービンであって、
前記複数の静翼列のうち、初段静翼列を冷熱媒体との熱交換により冷却する冷却部と、
前記初段静翼よりも後段側の静翼列を前記冷熱媒体との熱交換により加熱する加熱部と、
前記冷却部と前記加熱部との間を冷熱媒体が循環する冷熱媒体循環部と、
を備えたことを特徴とする地熱タービン。
【請求項２】
前記初段静翼列を冷却する冷却部は、前記初段静翼列におけるそれぞれの静翼内に前記冷熱媒体が流れる冷熱媒体流路からなる、ことを特徴とする請求項１記載の地熱タービン。
【請求項３】
前記初段静翼列を冷却する冷却部は、前記初段静翼列を支持する翼取付部の内部に設けられた冷熱媒体流路からなる、ことを特徴とする請求項１記載の地熱タービン。
【請求項４】
前記後段側の静翼列を加熱する加熱部は、前記静翼列におけるそれぞれの静翼内に前記冷熱媒体が流れる冷熱媒体流路からなる、ことを特徴とする請求項１記載の地熱タービン。
【請求項５】
前記冷熱媒体循環部における前記冷却部から前記加熱部に至る冷熱媒体往路に減圧膨張部が介在され、前記冷却部からの冷熱媒体を減圧して減圧後の冷熱媒体の気相分を前記加熱部に供給して凝縮させる一方、減圧後の冷熱媒体の液相分を、前記加熱部から前記冷却部に至る冷熱媒体復路に合流させるようにした、ことを特徴とする請求項１記載の地熱タービン。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、地熱タービンに係り、特に、地熱タービンにおける蒸気導入側の初段静翼と後段側の静翼との間で冷熱媒体を循環させ、初段静翼に対しては熱交換による冷却を、後段静翼に対しては加熱を行って、初段静翼へのスケール付着、後段側の静翼の潰食防止を図った、地熱タービンに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、地熱エネルギーの利用として、例えば図１０に示す地熱発電システム１があり、かかる地熱発電システム１は、地下深部の熱源により熱水を発生する生産井２と、生産井２から地上まで導いて沸騰した熱水を、蒸気と分離させるセパレータ３を具備する。
また地熱発電システム１は、セパレータ３で分離された熱水を戻す還元井４と、分離された蒸気により回転する地熱タービン５と、地熱タービン５に接続の発電機６とを具備する。
さらに、地熱発電システム１は、地熱タービン５を通過した蒸気を温水化する復水器７と、温水を冷却する冷却塔８とを具備する。
【０００３】
また、図１１に地熱発電システム１に用いられる地熱タービン５としての蒸気タービンの一例を示す。
この蒸気タービン５は、例えば、周知の軸流式蒸気タービンであり、ロータシャフト５ａ側に動翼５ｂとケーシング５ｃ側に固定された静翼（ノズル）５ｄとが、多段的に交互に対向するように列設されている。ロータシャフト５ａには、発電機６のロータが連結されている。セパレータ３からの蒸気は、蒸気入口から初段静翼５ｄを通じて導入され、多段の動翼５ｂ、静翼５ｄ間を膨張しながら通過して蒸気排出口から放出され、運動エネルギーにより動翼５ｂが回転してロータシャフト５ａを回し、発電機６のロータを回転駆動させ、電力を取り出すようになっている。
【０００４】
ところで、生産井から噴出する高温の熱水は、井戸水や河川水よりもカルシウムや溶存シリカを多く含むため、炭酸カルシウムや非晶質シリカなどのスケールを析出しやすい。特に地上部や還元井では、熱水が地上部で温度降下することにより発生するシリカスケールを抑制することが課題である。
【０００５】
これまで、地熱発電用蒸気タービンのノズル（特に、初段静翼）に付着堆積したスケールを除去するものとしては、たとえば、特許文献１において開示されているものがある。
ここでは、円環状に必要な枚数だけ所定の角度に並べたノズル板のプロファイル内部に貫通した冷却水通路をもち、ノズル板を複数個並べて、全体を数個のブロックを構成させることとし、各ブロックにおいて、冷却水通路を冷却水接続管で接続して連通せしめ、冷却水供給管から冷却水を流し、冷部に、水排水管に戻すような構成としている。
【０００６】
また、上述の蒸気タービン５では、蒸気が初段静翼から蒸気排出口寄りの後段側の静翼に膨張しながら流れるにつれ、湿り蒸気として通過するので、後段側の静翼には、湿り蒸気中の水滴により潰食（エロージョン）が生じ、静翼が損傷する。
このようなエロージョンによる損傷を回避するために、本出願人は、例えば特許文献２において開示しているように、動翼および静翼で構成されるタービン段の終段側動翼に湿り蒸気の衝突による腐食を防止するために、渇き蒸気導入管から乾き蒸気を最終段静翼の翼環の環状ポケットに導入するようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第３０４６９０７号公報
【特許文献２】特開２０１２−１４０９０１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、いずれも蒸気タービンにおける初段静翼の冷却機能および最終段の静翼に対する腐食現象を防止するための機能を兼ね備えたものは、開発されていない。
本発明は、上記背景から提案されたものであって、地熱タービンにおける初段静翼を冷熱媒体との熱交換作用により冷却し、さらに、この初段静翼の冷却に供した冷熱媒体を後段の静翼の加熱用として用いて、初段静翼へのスケール付着防止と共に、後段側の静翼の潰食防止を図った、地熱タービンを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するために、請求項１にかかる本発明では、ロータシャフトの外周に配置した複数の動翼列と、ロータシャフトを収納するケーシングの内周にそれぞれ翼取付部を介して支持される複数の静翼列とを具備し、動翼列と静翼列とを交互に対向配置してなる、地熱タービンであって、複数の静翼列のうち、初段静翼列を冷熱媒体との熱交換により冷却する冷却部と、初段静翼よりも後段側の静翼列を冷熱媒体との熱交換により加熱する加熱部と、冷却部と加熱部との間を冷熱媒体が循環する冷熱媒体循環部と、を備えることを特徴とする。
【００１０】
これにより、初段静翼では冷熱媒体との熱交換により、初段静翼が冷却され、次いで、冷熱媒体との熱交換により温度が上昇した冷熱媒体が後段側の静翼との熱交換により、後段側の静翼は加熱される。
これにより、初段静翼はタービン入口の高温熱が静翼に伝わりにくくしたことでスケールの付着は抑制され、後段側の静翼は加熱されて、湿り蒸気により静翼表面についた水滴を蒸発させて、後段側の動翼にエロージョンの発生が抑制される。
【００１１】
また、請求項２にかかる本発明では、初段静翼列を冷却する冷却部は、初段静翼列におけるそれぞれの静翼内に冷熱媒体が流れる冷熱媒体流路からなる、ことを特徴とする。
【００１２】
これにより、初段静翼列におけるそれぞれの静翼内の冷熱媒体流路に、冷熱媒体を流すことで、冷熱媒体が静翼と直接接触し、タービン入口の高温熱を静翼に伝わりにくくすることができる。
【００１３】
また、請求項３にかかる本発明では、初段静翼列を冷却する冷却部は、初段静翼列を支持する翼取付部の内部に設けられた冷熱媒体流路からなる、ことを特徴とする。
【００１４】
これにより、初段静翼列を支持する翼取付部の内部に設けられた冷熱媒体流路に、冷熱媒体を流すことで静翼が間接的に熱交換により冷却される。
【００１５】
また、請求項４記載の本発明では、後段側の静翼列を加熱する加熱部は、静翼列におけるそれぞれの静翼内に冷熱媒体が流れる冷熱媒体流路からなる、ことを特徴とする。
【００１６】
これにより、後段側の静翼内の冷熱媒体流路に冷熱媒体を流すことで、冷熱媒体流路を介して、冷熱媒体と静翼との熱交換作用により、静翼が加熱され、後段側の静翼表面に生じる湿り蒸気による水滴を蒸発させることができ、後段側の動翼にエロージョンが生じるのを阻止することができる。
【００１７】
さらに、請求項５記載の本発明では、冷熱媒体循環部における冷却部から加熱部に至る冷熱媒体往路に減圧膨張部が介在され、冷却部からの冷熱媒体を減圧して減圧後の冷熱媒体の気相分を加熱部に供給して凝縮させる一方、減圧後の冷熱媒体の液相分を、加熱部から冷却部に至る冷熱媒体復路に合流させるようにした、ことを特徴とする。
【００１８】
これにより、初段静翼において熱交換により初段静翼を冷却後、冷熱媒体は、減圧膨張部において減圧膨張される。すると、冷熱媒体は一部が蒸発して気相化する一方、一部は液相状態で加熱部から冷却部に至る冷熱媒体復路に戻される。
加熱部に送り込まれた気相状態の冷熱媒体は凝縮して液相に戻る。加熱部は冷熱媒体の凝縮により熱交換量を増加させることができ、後段側の静翼の加熱を行うことができる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、初段静翼において熱交換により初段静翼が冷却されることで、冷熱媒体の熱エネルギーが失われて高温化しても、後段側の静翼との熱交換で静翼を加熱することで、冷熱媒体は再び温度が低下し、この冷熱媒体を初段静翼との熱交換により、初段静翼の冷却に供することができる。
このように、静翼冷却で失われるエネルギーを静翼加熱で還元することができるため、静翼冷却のみを行う手法に比較して、冷却効果の低下を抑制することができる。
さらに静翼加熱のみを行う場合、気相の凝縮により蒸気の低下は避けられないが、初段静翼と後段静翼との冷熱媒体の循環系統としたことで、熱損失が少ないため加熱蒸気を導入する必要がなく、効率に優れる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】地熱発電システムの一例を示す全体系統説明図である。
【図２】図１に示す地熱発電システムに用いられる地熱タービンの一例を示す、要部断面説明図である。
【図３】図２に示す地熱タービンに設けられる、第１実施形態を示す、初段静翼の冷却部と後段側静翼の加熱部と、これら冷却部と加熱部との間を冷熱媒体を循環させる冷熱媒体循環部の系統図と、初段静翼および動翼の拡大図である。
【図４】図２に示すＡ−Ａ線に沿って切断した、初段静翼と初段静翼を支える翼取付部の一例を示す、模式的な切断矢視図である。
【図５】第２実施形態を示す、初段静翼の冷却部と後段側静翼の加熱部と、これら冷却部と加熱部との間を冷熱媒体を循環させる冷熱媒体循環部の模式的な系統図である。
【図６】第３実施形態を示す、初段静翼の冷却部と後段側静翼の加熱部と、これら冷却部と加熱部との間を冷熱媒体を循環させる冷熱媒体循環部の模式的な系統図である。
【図７】第４実施形態を示す、初段静翼の冷却部と後段側静翼の加熱部と、これら冷却部と加熱部との間を冷熱媒体を循環させる冷熱媒体循環部の模式的な系統図である。
【図８】第５実施形態を示す、初段静翼の冷却部と後段側静翼の加熱部と、これら冷却部と加熱部との間を冷熱媒体を循環させる冷熱媒体循環部の模式的な系統図である。
【図９】第６実施形態を示す、初段静翼の冷却部と後段側静翼の加熱部と、これら冷却部と加熱部との間を冷熱媒体を循環させる冷熱媒体循環部の模式的な系統図である。
【図１０】従来の地熱発電システムの一例を示す、概略系統説明図である。
【図１１】図１０に示す地熱発電システムに用いられる地熱タービンの一例を示した、要部断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明にかかる実施形態について図面を用いて詳細に説明する。なお、以下の実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対位置などは特に特定的な記載がない限り、この発明の範囲をそれのみに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。
【００２２】
図１に、本発明にかかる地熱タービンが用いられる地熱発電システム１０の一実施形態を挙げ、添付の図面に基づいて説明する。
この地熱発電システム１０は、地下深部の熱源により高温高圧の熱水を発生する生産井１１と、高温高圧の熱水を地上まで導いて沸騰した熱水を、蒸気と分離させるセパレータ１２と、セパレータ１２で分離された熱水を戻す還元井１３と、分離された蒸気により作動する地熱タービン１４と、地熱タービン１４に接続された発電機１５と、地熱タービン１４を通過した蒸気を温水化する復水器１６と、温水を冷却する冷却塔１７とを具備する。
【００２３】
生産井１１からセパレータ１２へは、熱水取出し流路１８を通じて熱水が取り出される。熱水取出し流路１８には流量調節弁１９が介在される。
【００２４】
セパレータ１２は例えばサイクロン型気水分離器であり、セパレータ容器上部側に蒸気、容器下部側に熱水を集めることで熱水から蒸気を分離するようにしている。セパレータ１２で分離された蒸気は蒸気流路２０を通じて地熱タービン１４に送り込まれるようになっている。
なお、セパレータ１２の容器下部側に集められた熱水は、還流路２１を通じて還元井１３に戻されるようになっている。
【００２５】
地熱タービン１４は、詳細は後述するが、例えば周知の軸流式蒸気タービン１４が可能である。
【００２６】
復水器１６は、地熱タービン１４を通過した蒸気を凝縮して温水化するもので、ここでは復水器１６は、蒸気を凝縮するために冷却塔１７で冷却された水を用いるようにしている。
【００２７】
冷却塔１７には、復水器１６からの温水が、復水流路２２を通じて介在されるポンプ２３により導入されるようになっている。
冷却塔１７は、復水器１６からの温水を、冷却塔１７内で送風機２４により強制的に送り込んだ外気と接触させて冷却するようにしている。このとき、復水は一部が蒸発することで、蒸発潜熱で温水は、さらに効果的に冷却される。
【００２８】
次に、地熱タービン１４について、図２に要部を示し、以下、説明する。
地熱タービン１４は、ロータシャフト２５側に突設された動翼２６とケーシング２７側に、翼取付部２７ｂを介して固定された静翼２８とが、多段的に交互に対向するように列設される構成としている。なお、動翼２６は、ロータシャフト２５の周方向に複数列設されて動翼列を構成し、また静翼２８はケーシング２７の内周側に翼取付部２７ｂを介して周方向に複数列設されて静翼列を構成している。そして図２では、動翼２６及び静翼２８は、それぞれ動翼列、静翼例の一部として示している。そこで、以下、動翼列、静翼例をそれぞれ動翼２６及び静翼２８として説明する。
かかる地熱タービン１４において、蒸気は、蒸気入口２９から、静翼２８のうち、蒸気入口２９寄りの初段静翼２８ａを通じて導入され、多段の動翼２６、静翼２８間を通過して蒸気排出口（図示省略）から放出される構成としている。
【００２９】
（第１実施形態）
以上のような地熱タービン１４は、図３に示すように、初段静翼２８ａと、初段静翼２８ａよりも後段側の静翼２８ｅ（以下、後段静翼２８ｅ）との間で冷熱媒体を循環させる冷熱媒体循環部３０を備える。
すなわち、地熱タービン１４は、初段静翼２８ａに冷熱媒体との熱交換により冷却する冷却部３１を備える。
また、初段静翼２８ａよりも後段静翼２８ｅを冷熱媒体との熱交換により加熱する加熱部３２を備える。
さらに、冷熱媒体循環部３０は、初段静翼２８ａにおける冷却部３１から後段静翼２８ｅにおける加熱部３２まで冷熱媒体を流す冷熱媒体往路３０ａと、後段静翼２８ｅにおける加熱部３２から初段静翼２８ａにおける冷却部３１まで戻す、冷熱媒体復路３０ｂとを有し、冷熱媒体復路３０ｂには、冷熱媒体を強制的に循環させるポンプ３３が介在されている。
【００３０】
初段静翼２８ａを冷却する冷却部３１は、初段静翼２８ａを支持する翼取付部２７ｂの内部に設けられた冷熱媒体流路として、例えば連続的に周回する環状冷却部４０が設けられる（図２、図３、図４参照）。
ここでは、翼取付部２７ｂはケーシング２７の内周に固定された、ケーシング２７とは別部材で構成される環状の外輪２７ｂからなる。外輪２７ｂの内部には環状冷却部４０が設けられている。
また、外輪２７ｂに支持される初段静翼列２８ａの内周側には内輪２７ｉが設けられている。
そして、環状冷却部４０は外輪２７ｂに同心円状に、一回り周回する外輪環状冷却部４０ｐとして構成されている。また、かかる外輪環状冷却部４０ｐは、所定の位置に互いに近接配置した入口４０ｐｉｎ、出口４０ｐｏｕｔを介して冷却水を冷熱媒体循環部３０と循環させるようにしている。
【００３１】
以上のような初段静翼２８ａを冷却する冷却部３１において、蒸気入口２９からの蒸気（例えば２００℃以上）が接触通過することで加熱される初段静翼２８ａを、翼取付部２７ｂにおける環状冷却部４０に冷却水を流すことで熱交換により間接的に冷却するようにしている。
すなわち初段静翼２８ａでは、タービン入口の高温熱によって高温化して乾湿が繰り返されることでスケールが生成されるので、初段静翼２８ａを冷却することで、初段静翼２８ａの乾湿繰返しを阻止して、初段静翼２８ａにスケールが生成されるのを防止するようにしている。
【００３２】
次に、後段静翼２８ｅにおける加熱部３２について説明する。
後段静翼２８ｅにおける加熱部３２は、後段静翼２８ｅ内が穿孔され、冷熱媒体が流れる冷熱媒体流路３４が設けられている。この冷熱媒体流路３４は、後段静翼２８ｅ内を図中、上下方向に貫通する一対の貫通路３４ｄ、３４ｕとなっている。後段静翼２８ｅ内を上下方向に、冷熱媒体が出入りすることで、直接、後段静翼２８ｅとの熱交換性を高めている。
【００３３】
第１実施形態にかかる地熱タービン１４は以上のとおりであり、次にその動作、作用を説明する。
図１に示す地熱発電システム１０において、セパレータ１２からの蒸気は、地熱タービン１４の蒸気入口２９から初段静翼２８ａを通じて導入され、多段の動翼２６、静翼２８間を膨張しながら通過して蒸気排出口から放出され、運動エネルギーにより動翼２６が回転してロータシャフト２５を回し、発電機１５のロータを回転駆動させ、電力を取り出すことができる。
【００３４】
セパレータ１２からの蒸気が、地熱タービン１４の蒸気入口から初段静翼２８ａを通じて導入される際、蒸気は、略２００℃程の高温高圧となっている。
かかる蒸気が初段静翼２８ａおよび動翼２６間から、順次後方の静翼２８、動翼２６間を進行するうちに膨張して熱エネルギーが運動エネルギーに変換され、蒸気は、蒸気排出口近傍の後段静翼２８ｅに至るときは、略７０℃前後の低温蒸気となる。係る低温蒸気は、膨張した結果、低圧化するため、湿度が上昇し（略１６％）、後段静翼２８ｅを通過することで、後段静翼２８ｅ表面に結露する。
【００３５】
初段静翼２８ａにおける冷却部３１には、冷熱媒体循環部３０の冷熱媒体復路３０ｂを通じて、冷熱媒体がポンプ３３の作用下に送り込まれ、最も温度が高い、地熱タービン１４の蒸気入口２９に近接した位置に配置した入口４０ｐｉｎを介して外輪２７ｂの外輪環状冷却部４０ｐに流入する。
この場合、外輪環状冷却部４０ｐは、外輪２７ｂの周方向に、一回り周回する冷却水管３０ｐとして構成されているため、間接的ではあるが、外輪２７ｂの内側に支持された初段静翼２８ａとの間で満遍なく熱交換がなされ、初段静翼２８ａが乾かないように、蒸気入口の高温熱が初段静翼２８ａに伝わりにくいように初段静翼２８ａを冷却して、乾湿繰返しを防止することができる。
【００３６】
初段静翼２８ａにおける冷却部３１において、熱交換がなされ、冷却部３１から流出した冷熱媒体は、初段静翼２８ａから奪った熱で、温度が上昇し、冷熱媒体循環部３０の冷熱媒体往路３０ａを通じて後段静翼２８ｅの加熱部３２にまでもたらされる。
後段静翼２８ｅの加熱部３２に冷熱媒体がもたらされると、冷熱媒体は貫通路３４ｄ、３４ｕを通じて上下方向に出入りすることで、直接、後段静翼２８ｅと熱交換を行うことができる。
ここで、後段静翼２８ｅの表面には、低温蒸気により水滴が付いているが、直接、冷熱媒体と熱交換を行うことで冷熱媒体からの熱を受け、加熱される。これにより、後段静翼２８ｅの表面から水滴を蒸発させることができ、湿り気による、動翼エロージョン等が生じることを回避することができる。
【００３７】
以上のように、本実施形態によれば、また、初段静翼２８ａにおいて熱交換により初段静翼２８ａが冷却されることで、冷熱媒体の熱エネルギーが失われて高温化しても、後段側の静翼２８ｅとの熱交換で静翼２８ｅを加熱することで、冷熱媒体は再び温度が低下し、この冷熱媒体を初段静翼２８ａとの熱交換により、初段静翼２８ａの冷却に供することができる。
このように、静翼冷却で失われるエネルギーを静翼加熱で還元することができるため、静翼冷却のみを行う手法に比較して、冷却効果の低下を抑制することができる。
さらに静翼加熱のみを行う場合、気相の凝縮により蒸気の低下は避けられないが、初段静翼２８ａと後段静翼２８ｅとの冷熱媒体の循環系統としたことで、熱損失が少ないため加熱蒸気を導入する必要がなく、高効率を確保することができる。
【００３８】
（第２実施形態）
本発明は、以下の第２実施形態によっても実施することができる。
第２実施形態では、図５に示すように、初段静翼２８ａにおける冷却部３１は、後段静翼２８ｅの加熱部３２同様、初段静翼２８ａ内に冷熱媒体が流れる冷熱媒体流路３５からなる。
この冷熱媒体流路３５は、初段静翼２８ａ内を図中、上下方向に貫通する一対の貫通路３５ｄ、３５ｕとなっている。初段静翼２８ａ内を上下方向に、冷熱媒体が出入りすることで、直接、初段静翼２８ａとの熱交換を行っている。
なお、この他、冷熱媒体循環部３０としては、第１実施形態と実質的に変わらず、同様の効果を奏することができる。
【００３９】
これにより、初段静翼２８ａにおけるそれぞれの静翼２８ａ内の冷熱媒体流路３５に、冷熱媒体を流すことで、冷熱媒体が静翼２８ａと直接接触し、タービン入口の高温熱を静翼２８ａに伝わりにくくすることができる。
【００４０】
（第３実施形態）
本発明は、図６に示すように実施することもできる。
この場合の地熱タービン１４では、初段静翼２８ａにおける冷却部３１から後段静翼２８ｅにおける加熱部３２に至る、冷熱媒体循環部３０の冷熱媒体往路３０ａに減圧膨張部５０（フラッシャー５０）が介在されている。
フラッシャー５０は、詳細な構造は省略するが、初段静翼２８ａにおける冷却部３１において、初段静翼２８ａとの熱交換に供され、温度が上昇した高圧の冷却水を、減圧膨張させ、一部を蒸気化させる機能のものである。そしてこの蒸気化された冷却水は、後段静翼２８ｅにおける加熱部３２に送られ、加熱部３２に送り込まれた気相状態の冷熱媒体と後段静翼２８ｅとで直接熱交換を行うようにしている。
【００４１】
また、フラッシャー５０は、減圧後の冷熱媒体の液相分を、加熱部３２から冷却部３１に至る冷熱媒体復路３０ｂに戻すように、冷熱媒体復路３０ｂに連結されている。
【００４２】
以上のような第３実施形態によれば、初段静翼２８ａにおいて熱交換により初段静翼２８ａを冷却後、冷熱媒体は、フラッシャー５０において減圧膨張される。すると、冷熱媒体は一部が蒸発して気相化する一方、一部は液相状態で加熱部３２から冷却部３１に至る冷熱媒体復路３０ｂに戻される。
加熱部３２に送り込まれた気相状態の冷熱媒体は、後段静翼２８ｅの貫通路３４ｄ、３４ｕを通じて上下方向に後段静翼２８ｅに出入りすることで、直接、後段静翼２８ｅと熱交換を行うことができ、蒸発潜熱により凝縮することで、凝縮熱を放出し、後段静翼２８ｅを加熱することができる。
加熱部３２における熱交換後は、冷熱媒体は液相に戻り、フラッシャー５０から戻された液相状態の冷熱媒体と冷熱媒体復路３０ｂにおいて合流し、ポンプ３３により、初段静翼２８ａにおける冷却部３１に戻すことができ、再び、初段静翼２８ａとの熱交換に供される。
【００４３】
このように、第３実施形態では、フラッシャー５０において減圧膨張によって一部が蒸発して気相化した冷熱媒体を、加熱部３２との熱交換に供することで、冷熱媒体を蒸発潜熱を利用して凝縮させることで、熱交換量を増加させることができ、後段側静翼２８ｅの効率的な加熱を行うことができる。
以上のように構成することで、タービン内圧力が高い初段静翼２８ａと、圧力が低下している後段静翼２８ｅ、最終段付近に対応して、閉サイクルの圧力を調整することができるため、漏れや吸込み等のリスクを低減することができ、信頼性が向上する。
【００４４】
（第４実施形態）
本発明は、図７に示すように実施することもできる。
この第４実施形態では、第３実施形態におけるフラッシャー５０を省いても、熱交換により、冷却と加熱を可能とするために、冷熱媒体循環部３０の冷熱媒体往路３０ａに流す冷熱媒体が気液二相流（飽和蒸気）となるように冷熱媒体を選定している。冷熱媒体は、使用される地熱タービン１４の規格、その他種々の配管、仕様に対応して温度、圧力を調整するとよい。
また、冷熱媒体が気液二相流となるようにするためには、運転状態（出力）を加減することでも実現可能である。すなわち、設計点（１００％の負荷運転）において、冷熱媒体が単相であっても、部分負荷運転（例えば出力５０％）とすることで二相流となる可能性がある。
【００４５】
冷熱媒体が気液二相流となるように用いれば、潜熱加熱による高速且つ均一な加熱が期待できる。ただし、乾き度の高い状態で使用しなければ加熱効率が低下すること、配管抵抗等の圧力損失で圧力が低下した場合に、温度も下がってしまうことから注意を要する。
【００４６】
以上、本発明にかかる地熱タービンについて、第１〜第４実施形態を挙げ、それぞれ詳細に作用効果を説明した。
本発明にかかる地熱タービンは、第１〜第４実施形態に限られるものではない。
例えば、図８に示すように、冷熱媒体として気相、すなわち空気等の気体も可能である。この場合、冷熱媒体循環部３０の冷熱媒体復路３０ｂに、ファンＦが介在される。ただし、冷熱媒体に気体を用いることは熱交換効率が他の冷熱場合に比較して低い。
また、図９に示すように、冷熱媒体として水などの液体や低沸点媒体も考えられる。低沸点媒体とは、例えばイソブタン，フロン，又はアンモニア＋水の混合がある。
低沸点媒体を用いることにより、冷熱媒体循環部３０の密封構造さえ確保できれば、冷熱媒体は、水に比べて低温であっても沸騰して蒸気化するため、より効率的な熱交換が期待できる。
【産業上の利用可能性】
【００４７】
本発明は、様々な規模の、さらには、様々な方式の地熱タービンに適用可能である。
また、本発明における地熱タービンは、地熱発電用のタービンに係わらず、タービン作動条件が変化する製品（例えばターボチャージャのタービン、水中航走体に用いられるタービン）等に適用可能である。
【符号の説明】
【００４８】
１４  地熱タービン
２３  ポンプ
２５  ロータシャフト
２６  動翼
２７  ケーシング
２７ｂ翼取付部（外輪）
２７ｉ内輪
２８  静翼
２８ａ初段静翼
２９  蒸気入口
３０  冷熱媒体循環部
３０ａ冷熱媒体往路
３０ｂ冷熱媒体復路
３１  冷却部
３２  加熱部
３３  ポンプ
３４、３５  冷熱媒体流路
３４ｄ、３４ｕ、３５ｄ、３５ｕ  貫通路
４０  環状冷却部
４０ｐ  外輪環状冷却部
４０ｐｉｎ  入口管
４０ｐｏｕｔ  出口管
５０  フラッシャー
Ｆ  ファン
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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