(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第1のワイヤレスデバイスを操作する方法であって、
ロバストな自動発見機能を有する第1の無線技術を使用して第2のワイヤレスデバイスとのセキュアなピアツーピア通信を介して情報を交換するステップであって、前記情報が少なくとも1つの追加の無線技術に関する、ステップと、
前記第2のワイヤレスデバイスとのピアツーピア通信のために前記第1の無線技術ではなく前記少なくとも1つの追加の無線技術の第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するステップと、
前記第1の無線技術を利用して、前記第2の無線技術についての制御情報を交換するステップと
を含む方法。
【請求項２】
前記第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定する前記ステップが、
前記第1の無線技術を利用するための第1のメトリックを決定するステップと、
前記第2の無線技術を利用するための第2のメトリックを決定するステップと、
前記第1および第2のメトリックに基づいて前記第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するステップと
を含む、請求項1に記載の方法。
【請求項３】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術を利用するためのコストであり、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術を利用するためのコストであり、前記第2のメトリックが前記第1のメトリック未満であるとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項2に記載の方法。
【請求項４】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術の少なくとも1つの性能特性に基づき、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術の少なくとも1つの性能特性に基づき、前記第2の無線技術が前記第1の無線技術よりも良好な性能を有することを前記第1のメトリックおよび前記第2のメトリックの比較が示すとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項2に記載の方法。
【請求項５】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術を使用した通信の第1のデータ送信レートであり、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術を使用した通信の第2のデータ送信レートであり、前記第2のメトリックが前記第1のメトリックよりも大きいとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項2に記載の方法。
【請求項６】
前記第1のワイヤレスデバイスおよび前記第2のワイヤレスデバイスが、ある距離だけ分離され、前記第1の無線技術が、第1の通信レンジを有し、前記第2の無線技術が、前記第1の通信レンジ未満の第2の通信レンジを有し、前記第2の通信レンジが前記距離よりも大きいとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項2に記載の方法。
【請求項７】
前記第1の通信レンジが前記距離よりも大きく、前記第2の通信レンジが前記距離未満であり、前記第2の通信レンジが前記第1のワイヤレスデバイスと前記第2のワイヤレスデバイスとの間の将来の距離よりも大きいことを前記第1のワイヤレスデバイスが予想するとき、前記第1の無線技術を使用して前記第2のワイヤレスデバイスと情報を交換する前記ステップが行われる、請求項6に記載の方法。
【請求項８】
第1の無線技術を使用して第2のワイヤレスデバイスと情報を交換する前記ステップが、前記第1の無線技術によって前記第2のワイヤレスデバイスに関するピア発見を行うステップを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項９】
前記交換された制御情報が、前記第2の無線技術についての物理(PHY)層パラメータ、媒体アクセス制御(MAC)層パラメータ、ネットワーク層パラメータ、またはセキュリティパラメータのうちの少なくとも1つを含む、請求項1に記載の方法。
【請求項１０】
前記交換された制御情報を使用して前記第2の無線技術を構成するステップと、
前記第2の無線技術についての前記制御情報を交換すると、前記第1の無線技術を介した前記第2のワイヤレスデバイスとの前記通信を終了するステップと、
前記第2の無線技術によって前記第2のワイヤレスデバイスと通信するステップと
をさらに含む、請求項9に記載の方法。
【請求項１１】
ワイヤレス通信のための装置であって、
ロバストな自動発見機能を有する第1の無線技術を使用して第2の装置とのセキュアなピアツーピア通信を介して情報を交換するための手段であって、前記情報が少なくとも1つの追加の無線技術に関する、手段と、
前記第2の装置とのピアツーピア通信のために前記第1の無線技術ではなく前記少なくとも1つの追加の無線技術の第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するための手段と、
前記第1の無線技術を利用して、前記第2の無線技術についての制御情報を交換するための手段と
を含む装置。
【請求項１２】
前記第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するための前記手段が、
前記第1の無線技術を利用するための第1のメトリックを決定するための手段と、
前記第2の無線技術を利用するための第2のメトリックを決定するための手段と、
前記第1および第2のメトリックに基づいて前記第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するための手段と
を含む、請求項11に記載の装置。
【請求項１３】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術を利用するためのコストであり、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術を利用するためのコストであり、前記第2のメトリックが前記第1のメトリック未満であるとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項12に記載の装置。
【請求項１４】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術の少なくとも1つの性能特性に基づき、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術の少なくとも1つの性能特性に基づき、前記第2の無線技術が前記第1の無線技術よりも良好な性能を有することを前記第1のメトリックおよび前記第2のメトリックの比較が示すとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項12に記載の装置。
【請求項１５】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術を使用した通信の第1のデータ送信レートであり、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術を使用した通信の第2のデータ送信レートであり、前記第2のメトリックが前記第1のメトリックよりも大きいとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項12に記載の装置。
【請求項１６】
前記装置および前記第2の装置が、ある距離だけ分離され、前記第1の無線技術が、第1の通信レンジを有し、前記第2の無線技術が、前記第1の通信レンジ未満の第2の通信レンジを有し、前記第2の通信レンジが前記距離よりも大きいとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項12に記載の装置。
【請求項１７】
前記第1の通信レンジが前記距離よりも大きく、前記第2の通信レンジが前記距離未満であり、前記第2の通信レンジが前記装置と前記第2の装置との間の将来の距離よりも大きいことを前記装置が予想するとき、前記第1の無線技術を使用して前記第2の装置と情報を交換することが行われる、請求項16に記載の装置。
【請求項１８】
第1の無線技術を使用して第2の装置と情報を交換することが、前記第1の無線技術によって前記第2の装置に関するピア発見を行うことを含む、請求項11に記載の装置。
【請求項１９】
前記交換された制御情報が、前記第2の無線技術についての物理(PHY)層パラメータ、媒体アクセス制御(MAC)層パラメータ、ネットワーク層パラメータ、またはセキュリティパラメータのうちの少なくとも1つを含む、請求項11に記載の装置。
【請求項２０】
前記交換された制御情報を使用して前記第2の無線技術を構成するための手段と、
前記第2の無線技術についての前記制御情報を交換すると、前記第1の無線技術を介した前記第2の装置との前記通信を終了するための手段と、
前記第2の無線技術によって前記第2の装置と通信するための手段と
をさらに含む請求項19に記載の装置。
【請求項２１】
ワイヤレス通信のための装置であって、
ロバストな自動発見機能を有する第1の無線技術を使用して第2の装置とのセキュアなピアツーピア通信を介して、少なくとも1つの追加の無線技術に関する情報を交換し、
前記第2の装置とのピアツーピア通信のために前記第1の無線技術ではなく前記少なくとも1つの追加の無線技術の第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定し、
前記第1の無線技術を利用して、前記第2の無線技術についての制御情報を交換する
ように構成された処理システムを含む装置。
【請求項２２】
前記第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するために、前記処理システムが、
前記第1の無線技術を利用するための第1のメトリックを決定し、
前記第2の無線技術を利用するための第2のメトリックを決定し、
前記第1および第2のメトリックに基づいて前記第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定する
ように構成される、請求項21に記載の装置。
【請求項２３】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術を利用するためのコストであり、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術を利用するためのコストであり、前記第2のメトリックが前記第1のメトリック未満であるとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項22に記載の装置。
【請求項２４】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術の少なくとも1つの性能特性に基づき、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術の少なくとも1つの性能特性に基づき、前記第2の無線技術が前記第1の無線技術よりも良好な性能を有することを前記第1のメトリックおよび前記第2のメトリックの比較が示すとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項22に記載の装置。
【請求項２５】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術を使用した通信の第1のデータ送信レートであり、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術を使用した通信の第2のデータ送信レートであり、前記第2のメトリックが前記第1のメトリックよりも大きいとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項22に記載の装置。
【請求項２６】
前記装置および前記第2の装置が、ある距離だけ分離され、前記第1の無線技術が、第1の通信レンジを有し、前記第2の無線技術が、前記第1の通信レンジ未満の第2の通信レンジを有し、前記第2の通信レンジが前記距離よりも大きいとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項22に記載の装置。
【請求項２７】
前記第1の通信レンジが前記距離よりも大きく、前記第2の通信レンジが前記距離未満であり、前記第2の通信レンジが前記装置と前記第2の装置との間の将来の距離よりも大きいことを前記装置が予想するとき、前記第1の無線技術を使用して前記第2の装置と情報を交換することが行われる、請求項26に記載の装置。
【請求項２８】
第1の無線技術を使用して第2の装置と情報を交換することが、前記第1の無線技術によって前記第2の装置に関するピア発見を行うことを含む、請求項21に記載の装置。
【請求項２９】
前記交換された制御情報が、前記第2の無線技術についての物理(PHY)層パラメータ、媒体アクセス制御(MAC)層パラメータ、ネットワーク層パラメータ、またはセキュリティパラメータのうちの少なくとも1つを含む、請求項21に記載の装置。
【請求項３０】
前記処理システムが、
前記交換された制御情報を使用して前記第2の無線技術を構成し、
前記第2の無線技術についての前記制御情報を交換すると、前記第1の無線技術を介した前記第2の装置との前記通信を終了し、
前記第2の無線技術によって前記第2の装置と通信する
ようにさらに構成される、請求項29に記載の装置。
【請求項３１】
第1のワイヤレスデバイスにおけるコンピュータプログラムであって、
前記コンピュータプログラムが、
ロバストな自動発見機能を有する第1の無線技術を使用して第2のワイヤレスデバイスとのセキュアなピアツーピア通信を介して情報を交換するためのコードであって、前記情報が少なくとも1つの追加の無線技術に関する、コードと、
前記第2のワイヤレスデバイスとのピアツーピア通信のために前記第1の無線技術ではなく前記少なくとも1つの追加の無線技術の第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するためのコードと、
前記第1の無線技術を利用して、前記第2の無線技術についての制御情報を交換するためのコードと
を含む、コンピュータプログラム。
【請求項３２】
前記第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するための前記コードが、
前記第1の無線技術を利用するための第1のメトリックを決定するためのコードと、
前記第2の無線技術を利用するための第2のメトリックを決定するためのコードと、
前記第1および第2のメトリックに基づいて前記第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するためのコードと
を含む、請求項31に記載のコンピュータプログラム。
【請求項３３】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術を利用するためのコストであり、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術を利用するためのコストであり、前記第2のメトリックが前記第1のメトリック未満であるとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項32に記載のコンピュータプログラム。
【請求項３４】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術の少なくとも1つの性能特性に基づき、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術の少なくとも1つの性能特性に基づき、前記第2の無線技術が前記第1の無線技術よりも良好な性能を有することを前記第1のメトリックおよび前記第2のメトリックの比較が示すとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項32に記載のコンピュータプログラム。
【請求項３５】
前記第1のメトリックが、前記第1の無線技術を使用した通信の第1のデータ送信レートであり、前記第2のメトリックが、前記第2の無線技術を使用した通信の第2のデータ送信レートであり、前記第2のメトリックが前記第1のメトリックよりも大きいとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項32に記載のコンピュータプログラム。
【請求項３６】
前記第1のワイヤレスデバイスおよび前記第2のワイヤレスデバイスが、ある距離だけ分離され、前記第1の無線技術が、第1の通信レンジを有し、前記第2の無線技術が、前記第1の通信レンジ未満の第2の通信レンジを有し、前記第2の通信レンジが前記距離よりも大きいとき、前記第2の無線技術が利用されることが決定される、請求項32に記載のコンピュータプログラム。
【請求項３７】
前記第1の通信レンジが前記距離よりも大きく、前記第2の通信レンジが前記距離未満であり、前記第2の通信レンジが前記第1のワイヤレスデバイスと前記第2のワイヤレスデバイスとの間の将来の距離よりも大きいことを前記第1のワイヤレスデバイスが予想するとき、前記第1の無線技術を使用して前記第2のワイヤレスデバイスと情報を交換することが行われる、請求項36に記載のコンピュータプログラム。
【請求項３８】
第1の無線技術を使用して第2のワイヤレスデバイスと情報を交換することが、前記第1の無線技術によって前記第2のワイヤレスデバイスに関するピア発見を行うことを含む、請求項31に記載のコンピュータプログラム。
【請求項３９】
前記交換された制御情報が、前記第2の無線技術についての物理(PHY)層パラメータ、媒体アクセス制御(MAC)層パラメータ、ネットワーク層パラメータ、またはセキュリティパラメータのうちの少なくとも1つを含む、請求項31に記載のコンピュータプログラム。
【請求項４０】
前記コンピュータプログラムが、
前記交換された制御情報を使用して前記第2の無線技術を構成するためのコードと、
前記第2の無線技術についての前記制御情報を交換すると、前記第1の無線技術を介した前記第2のワイヤレスデバイスとの前記通信を終了するためのコードと、
前記第2の無線技術によって前記第2のワイヤレスデバイスと通信するためのコードと
をさらに含む、請求項39に記載のコンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、一般に通信システムに関し、より詳細には、ピアツーピアネットワーキングのための代替経路の構成に関する。
【背景技術】
【０００２】
ピアツーピアネットワークでは、互いに直接通信する無線デバイスは、互換性のある無線を使用し、その無線技術の互換性のある設定を扱わなければならない。ワイヤレスデバイスはしばしば、異なるアクセス技術の複数の無線、または異なるアクセス技術間で切り替えることができる単一のコグニティブ無線を備えている。アクセス技術は、異なる特性を有する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
アクセス技術の異なる特性を最適化するために、ピアツーピアネットワークの代替の無線技術の経路の構成を提供する装置および方法が必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示の一態様では、第1のワイヤレスデバイスを操作する方法は、第1の無線技術を使用した第2のワイヤレスデバイスとのピアツーピア通信を介して情報を交換するステップを含む。情報は、少なくとも1つの追加の無線技術に関係する。さらに、この方法は、第2のワイヤレスデバイスとのピアツーピア通信のために第1の無線技術ではなく少なくとも1つの追加の無線技術の第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するステップを含む。さらに、この方法は、第1の無線技術を利用して、第2の無線技術についての制御情報を交換するステップを含む。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】処理システムを使用する装置のためのハードウェア実装の一例を示す図である。
【図２】ワイヤレスピアツーピア通信システムの図である。
【図３】無線技術を使用したセットアップおよび通信を示す図である。
【図４】複数の無線技術を使用した例示的なセットアップおよび通信を示す図である。
【図５】例示的な方法を示す図である。
【図６】ワイヤレス通信の第1の方法のフローチャートである。
【図７】ワイヤレス通信の第2の方法のフローチャートである。
【図８】ワイヤレス通信の第3の方法のフローチャートである。
【図９】例示的な装置の機能を示す概念ブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
添付の図面に関する下記の詳細な説明は、様々な構成の説明として意図されており、本明細書で説明される概念が実践され得る唯一の構成を表すように意図されているわけではない。詳細な説明は、様々な概念の完全な理解をもたらす目的で、具体的な詳細を含んでいる。しかし、これらの概念がこれらの具体的な詳細なしに実践され得ることが、当業者には明らかであろう。場合によっては、そのような概念を曖昧にするのを回避する目的で、周知の構造および構成要素がブロック図の形式で示されている。
【０００７】
次に、様々な装置および方法を参照して、通信システムのいくつかの態様について提示する。これらの装置および方法は、以下の発明を実施するための形態で説明され、様々なブロック、モジュール、構成要素、回路、ステップ、プロセス、アルゴリズムなど(まとめて「要素」と称する)によって添付の図面に示される。これらの要素は、電子ハードウェア、コンピュータソフトウェア、またはその任意の組合せを使用して実装することができる。そのような要素をハードウェアとして実装するか、ソフトウェアとして実装するかは、特定の用途および全体的なシステムに課される設計制約に依存する。
【０００８】
例として、要素または要素の任意の部分または要素の任意の組合せを、1つまたは複数のプロセッサを含む「処理システム」で実装できる。プロセッサの例として、マイクロプロセッサ、マイクロコントローラ、デジタルシグナルプロセッサ(DSP)、フィールドプログラマブルゲートアレイ(FPGA)、プログラマブルロジックデバイス(PLD)、状態機械、ゲート論理、個別ハードウェア回路、および本開示全体にわたって説明される様々な機能を実行するように構成された他の適切なハードウェアがある。処理システム内の1つまたは複数のプロセッサは、ソフトウェアを実行することができる。ソフトウェアは、ソフトウェア、ファームウェア、ミドルウェア、マイクロコード、ハードウェア記述言語と呼ばれるか、他の名称で呼ばれるかを問わず、命令、命令セット、コード、コードセグメント、プログラムコード、プログラム、サブプログラム、ソフトウェアモジュール、アプリケーション、ソフトウェアアプリケーション、ソフトウェアパッケージ、ルーチン、サブルーチン、オブジェクト、実行可能ファイル、実行スレッド、手順、機能などを意味するよう広く解釈されるべきである。ソフトウェアはコンピュータ可読媒体上に常駐し得る。コンピュータ可読媒体は、非一時的コンピュータ可読媒体であってよい。非一時的コンピュータ可読媒体は、例として、磁気記憶デバイス(たとえば、ハードディスク、フロッピー(登録商標)ディスク、磁気ストリップ)、光ディスク(たとえば、コンパクトディスク(CD)、デジタル多目的ディスク(DVD))、スマートカード、フラッシュメモリデバイス(たとえば、カード、スティック、キードライブ)、ランダムアクセスメモリ(RAM)、読取り専用メモリ(ROM)、プログラマブルROM(PROM)、消去可能PROM(EPROM)、電気的消去可能PROM(EEPROM)、レジスタ、取り外し可能ディスク、ならびに、コンピュータがアクセスし読み取ることができるソフトウェアおよび/または命令を記憶するための任意の他の適切な媒体を含む。コンピュータ可読媒体は、処理システムの中に存在してもよく、処理システムの外に常駐してもよく、または処理システムを含む複数のエンティティに分散してもよい。コンピュータ可読媒体は、コンピュータプログラム製品として具現化され得る。例として、コンピュータプログラム製品は、パッケージング材料内のコンピュータ可読媒体を含み得る。
【０００９】
したがって、1つまたは複数の例示的な実施形態では、記載された機能は、ハードウェア、ソフトウェア、ファームウェア、またはそれらの任意の組合せに実装され得る。ソフトウェアで実装される場合、機能は、1つまたは複数の命令またはコードとしてコンピュータ可読媒体上に記憶されるか、あるいは符号化され得る。コンピュータ可読媒体は、コンピュータ記憶媒体を含む。記憶媒体は、コンピュータによってアクセスされ得る任意の利用可能な媒体であり得る。限定ではなく例として、そのようなコンピュータ可読媒体は、RAM、ROM、EEPROM、CD-ROMもしくは他の光ディスクストレージ、磁気ディスクストレージもしくは他の磁気ストレージデバイス、または、命令もしくはデータ構造の形態の所望のプログラムコードを搬送もしくは記憶するために使用でき、コンピュータによってアクセスできる、任意の他の媒体を含み得る。本明細書で使用する場合、ディスク(disk)およびディスク(disc)は、コンパクトディスク(CD)、レーザーディスク(登録商標)、光ディスク、デジタル多用途ディスク(DVD)、フロッピー(登録商標)ディスク、およびブルーレイディスクを含み、ディスク(disk)は、通常、磁気的にデータを再生し、ディスク(disc)は、レーザーで光学的にデータを再生する。上記の組合せもコンピュータ可読媒体の範囲内に含めるべきである。当業者は、具体的な用途およびシステム全体に課される全体的な設計制約に応じて、本開示全体にわたって提示される説明する機能を最善の形で実装する方法を認識するだろう。
【００１０】
図1は、処理システム114を使用する装置100のハードウェア実装の一例を示す概念図である。処理システム114は、バス102によって概略的に表されるバスアーキテクチャで実装され得る。バス102は、処理システム114の具体的な用途および全体的な設計制約に応じて、任意の数の相互接続するバスおよびブリッジを含み得る。バス102は、プロセッサ104によって概略的に表される1つまたは複数のプロセッサおよび/またはハードウェアモジュール、ならびにコンピュータ可読媒体106によって概略的に表されるコンピュータ可読媒体を含む様々な回路を共にリンクさせる。バス102は、タイミングソース、周辺機器、電圧調整器、および電力管理回路など、様々な他の回路をリンクさせることもでき、これらの回路は当技術分野でよく知られており、したがって、これ以上は説明しない。バスインターフェース108は、バス102とトランシーバ110との間にインターフェースを提供する。トランシーバ110は、送信媒体を介して様々な他の装置と通信するための手段を提供する。
【００１１】
プロセッサ104は、バス102の管理、およびコンピュータ可読媒体106上に記憶されたソフトウェアの実行を含む全般的な処理を受け持つ。ソフトウェアは、プロセッサ104によって実行されると、任意の特定の装置の以下で説明する様々な機能を処理システム114に実行させる。コンピュータ可読媒体106は、ソフトウェアを実行するときにプロセッサ104によって操作されるデータを記憶するために使用されてもよい。
【００１２】
図2は、例示的なピアツーピア通信システム200の図である。ピアツーピア通信システム200は、複数のワイヤレスデバイス206、208、210、212を含む。ピアツーピア通信システム200は、たとえば、ワイヤレスワイドエリアネットワーク(WWAN)など、セルラ通信システムと重なり得る。ワイヤレスデバイス206、208、210、212の中には、ピアツーピア通信で共に通信することができるものもあり、基地局204と通信することができるものもあり、両方とも行えるものもある。たとえば、図2に示すように、ワイヤレスデバイス206、208はピアツーピア通信であり、ワイヤレスデバイス210、212はピアツーピア通信である。ワイヤレスデバイス212は、基地局204とも通信している。
【００１３】
ワイヤレスデバイスは、代わりに、当業者によって、ユーザ機器、移動局、加入者局、モバイルユニット、加入者ユニット、ワイヤレスユニット、ワイヤレスノード、リモートユニット、モバイルデバイス、ワイヤレス通信デバイス、遠隔デバイス、モバイル加入者局、アクセス端末、モバイル端末、ワイヤレス端末、遠隔端末、ハンドセット、ユーザエージェント、モバイルクライアント、クライアント、または何らかの他の適切な用語で呼ばれることもある。基地局は、代わりに、当業者によって、アクセスポイント、送受信基地局、無線基地局、無線トランシーバ、トランシーバ機能、基本サービスセット(BSS)、拡張サービスセット(ESS)、ノードB、発展型ノードB、または何らかの他の適切な用語で呼ばれることもある。
【００１４】
以下で説明する例示的な方法および装置は、たとえばFlashLinQ、WiMedia、Bluetooth(登録商標)、ZigBee、またはIEEE802.11標準に基づくWi-Fiに基づくワイヤレスピアツーピア通信システムなど、様々なワイヤレスピアツーピア通信システムのうちの任意のものに適用可能である。説明を簡略化するために、例示的な方法および装置について、FlashLinQのコンテキスト内で論じることができる。しかしながら、例示的な方法および装置は、より一般的には、様々な他のワイヤレスピアツーピア通信システムに適用可能であることを、当業者であれば理解されよう。
【００１５】
図3は、Wi-Fi無線技術を使用したセットアップおよび通信を示す図300である。2つのワイヤレスデバイスが一緒にピアツーピア接続を確立したいとき、通常、無線技術が使用される。たとえば、ワイヤレスデバイス302、304は、Wi-Fi無線305を使用してピアツーピア接続を確立することができる。Wi-Fi directの仕様は、Wi-Fi無線通信を介して行われるセットアップ手順を必要とする。したがって、Wi-Fi接続を確立するために、ワイヤレスデバイス302、304は、Wi-Fi無線技術を使用して、デバイス発見(306)、サービス発見(308)、および認証およびグループオーナー選択プロセス(310)に参加する。ひとたびWi-Fi接続が確立されると、ワイヤレスデバイス302、304は、データを通信する(312)ことができる。
【００１６】
無線は、通常、(たとえば、チャネル、送信電力など)物理(PHY)および媒体アクセス制御(MAC)パラメータの多数の様々な設定を扱うので、無線経路セットアップ306〜310のブートストラッピングは、すべての可能なチャネルの動的なスキャン、ならびにデータレート、アクセスタイミング、および他のPHYおよびMACパラメータのネゴシエーションをしばしば必要とする。そのようなプロセスは、両方の無線が明確な標準的な手順に従うときでも、時間がかかり、多くのバッテリー電力を使用する。さらに、新しいピアツーピア接続のための既存のセキュリティの確立がない場合、ピアツーピアグループのネゴシエーションおよびネットワーク形成は、様々な種類の攻撃にさらされ得る。さらに、ワイヤレスデバイス302、304は実行可能な通信レンジ内にないので、セットアップの試行は簡単に失敗する可能性がある。したがって、ワイヤレスデバイス302、304が互いに発見し、無線リンクを確立し、ピアツーピアグループを形成することは、問題があり得る。
【００１７】
図4は、複数の無線技術を使用した例示的なセットアップおよび通信を示す図400である。たとえばFlashLinQ、WiMedia、Bluetooth(登録商標)、ZigBee、およびWi-Fiなどの無線アクセス技術は、接続を確立する効率、発見性能、電力使用量、セキュリティ、コスト、および他の性能特性に関して、異なる特性を有する。例示的な方法によれば、ワイヤレスデバイス402、404は、互いに発見し(410)、第1の無線技術406を使用して接続セットアップを実行する(412)。使用可能な多重アクセス技術の異なる特性のうちの少なくとも1つを最適化するために、ワイヤレスデバイス402、404は、次いで、第1の無線技術406によって、ピアツーピア通信のために利用する第2の無線技術408に関する情報を交換する。ワイヤレスデバイス402、404は、次いで、ピアツーピアデータトランスポート(418)のために第1の無線技術406ではなく第2の無線技術408を使用すべきかどうかを決定する。ワイヤレスデバイス402、404がピアツーピアデータトランスポート(418)のために第1の無線技術406ではなく第2の無線技術408を使用することを決定した場合、ワイヤレスデバイス402、404は、第1の無線技術406を使用して第2の無線技術による代替経路を構成する(414)。第2の無線技術による代替経路を構成するために、ワイヤレスデバイス402、404は、第2の無線技術408についてのPHY層パラメータ、MAC層パラメータ、ネットワーク層パラメータ、および/またはセキュリティパラメータを交換する。ワイヤレスデバイス402、404は、次いで、ピアツーピアデータトランスポート(418)のために第2の無線技術408を準備するために、交換されたパラメータで第2の無線技術408を構成することができる(416)。その後、ワイヤレスデバイス402、404は、通常、第2の無線技術408に必要とされるピアデバイス発見および接続パラメータネゴシエーションを実行することなく、第2の無線技術408によってデータを通信する(418)ことができる。
【００１８】
最も良い一例として、代替経路の構成を示す。ワイヤレスデバイスが各々FlashLinQ無線およびWi-Fi無線を有すると仮定する。接続を確立する効率、発見性能、電力使用量、セキュリティ、および/または他の性能利益に基づいて、ワイヤレスデバイス402、404は、ピア発見(410)および接続セットアップ(412)のために、Wi-Fi無線ではなく自身のFlashLinQ無線を使用することを決定することができる。自身のFlashLinQ無線を使用してピア発見(410)および接続セットアップ(412)を行った後、ワイヤレスデバイス402、404は、各々Wi-Fi無線を有することを示す情報を交換することができる。ワイヤレスデバイス402、404は、次いで、現在接続を有する自身のFlashLinQ無線ではなくピアツーピアデータトランスポート(418)のために自身のWi-Fi無線を利用すべきかどうかを決定することができる。ワイヤレスデバイス402、404は、自身のFlashLinQ無線を利用するための第1のメトリック、および自身のWi-Fi無線を利用するための第2のメトリックを決定する。ワイヤレスデバイスは、次いで、第1および第2のメトリックの比較に基づいて、ピアツーピアデータトランスポート(418)のために自身のFlashLinQ無線ではなく自身のWi-Fi無線を利用すべきかどうかを決定する。第1および第2のメトリックは、性能、スループット、電力使用量、セキュリティ、コスト、または無線アクセス技術の他の特性に関係し得る。たとえば、第1および第2のメトリックは、無線アクセス技術の各々を利用するためのコストに関連付けられ得る。ワイヤレスデバイス402、404は、自身のFlashLinQ無線を使用するよりも自身のWi-Fi無線を使用する方が、データを通信するためのコストが少ないとき、自身のWi-Fi無線を使用することを決定することができる。別の例では、第1のメトリックは、FlashLinQ無線の1つまたは複数の性能特性に関連付けられ得、第2のメトリックは、Wi-Fi無線の1つまたは複数の性能特性に関連付けられ得る。ワイヤレスデバイス402、404は、自身のWi-Fi無線を介したピアツーピアデータトランスポートが自身のFlashLinQ無線を介したピアツーピアデータトランスポートよりも良好な性能を有することを第1および第2のメトリックの比較が示すとき、自身のWi-Fi無線を使用することを決定することができる。
【００１９】
第1および第2のメトリックがコストに関連付けられるとき、コストは、たとえば通信されるバイトについて無線リンクオペレータによってチャージされるコストなど、金銭的であり得る。コストは、たとえば、無線アクセス技術の様々な性能特性(たとえば、電力使用量または1/スループットなど)など、非金銭的と解釈することもできる。コストは、金銭的と非金銭的の両方でもよい。たとえば、コストは、金銭的なコストおよび非金銭的コストの重み関数でもよい。さらに、ワイヤレスデバイス402、404は、一般的な無線アクセス技術のうちの1つに移行することを選択する前に、実現可能性、コスト、スループット、セキュリティ、電力使用量、または他の性能特性について、すべての一般的な無線アクセス技術を考慮することができる。
【００２０】
上記で説明した複数の無線アクセス技術の使用によって、たとえばFlashLinQなど、ロバストな自動発見機能を有する第1の無線技術は、第2の無線技術による代替の無線経路の発見および確立を容易にするように制御プレーンを確立することができる。最初に第1の無線技術を使用して2つのピアの間にセキュアなリンクを確立することによって、通常、第2の無線技術で行われるすべてのネイティブなネゴシエーションおよび他の制御シグナリングを、トランスポートのために第1の無線技術に移動することができる。例示的な方法は、多くの利点を有する。第1に、帯域外の手段によって好ましいチャネル/周波数設定がすでに決定されているので、第2の無線技術による冗長なデバイス発見段階を不要にすることができる。第2に、第2の無線技術の無線接続が非現実的または不安定である陥穽を回避することができる。たとえば、デバイスが第2の無線技術の通信レンジ内にあるときのみ、第2の無線技術のリンクのセットアップが起こるように案内することができるように、既存の無線信号強度に基づいて、レンジ推定を行うことができる。干渉または他の理由によって生じる望ましくないスペクトルは、排除することができる。第3に、第1の無線技術は、より良いセキュリティを提供することができ、したがって、デバイス発見および接続セットアップに使用するのがより良い場合がある。第4に、制御プレーンにおける広範なネゴシエーションに関連するすべてのデバイスによって、第2の無線技術の無線ドメインにおけるピアツーピアネットワーク形成を一緒に最適化することができ、これは通常、バンド内信号伝達で行うことが不都合または不可能である。最後に、全体的な通信性能を最適化し、無線技術の各々の様々な性能の利点および/またはコスト削減を利用することに基づいて、複数の無線技術をシームレスに利用することができる。
【００２１】
図5は、例示的な方法を示す図500である。ワイヤレスデバイス502、504はどちらも、第1の無線技術および第2の無線技術を備えている。第1の無線技術は、第2の無線技術よりも大きい通信レンジを有する。ワイヤレスデバイス502、504は、第2の無線技術によって通信することを望み得るが、ワイヤレスデバイス502、504は、それらの間に距離d1を有する範囲内にないので、第1の無線技術を使用して、発見、接続セットアップ、および制御情報の交換を実行することができる。ワイヤレスデバイス502、504が引き続き第2の無線技術の範囲外で、しかし第1の無線技術の範囲内にある場合、ワイヤレスデバイス502、504は、第1の無線技術によってデータを通信することができる。しかしながら、ワイヤレスデバイス502、504がそれらの間に距離d2を有する第2の無線技術の範囲内で移動する場合、ワイヤレスデバイス502、504は、交換された制御情報で第2の無線技術を構成し、第2の無線技術によってデータを通信することができる。
【００２２】
ワイヤレスデバイス502、504が第2の無線技術の通信レンジ内になく、しかし、何らかの将来第2の無線技術の通信レンジ内に入ることを予想するとき、ワイヤレスデバイス502、504は、セットアップおよび制御情報の交換のために第1のワイヤレス技術を使用し、ひとたび通信レンジ内に入ると、第2の無線技術を使用することに切り替えることができる。したがって、ワイヤレスデバイス502、504は、第1の通信レンジがそれらの間の現在の距離d1よりも大きく、第2の通信レンジがそれらの間の現在の距離d1よりも小さく、第2の通信レンジがワイヤレスデバイス502、504の間の将来の距離d2よりも大きくなることをワイヤレスデバイス502、504が予想するとき、自身の第1の無線技術を使用して情報を交換することができる。
【００２３】
図6は、ワイヤレス通信の第1の方法のフローチャート600である。この方法は、第1のワイヤレスデバイスによって実行される。図6に示すように、第1のワイヤレスデバイスは、第1の無線技術の発見サービスを使用して、当該のピアを発見する(602)。第2のワイヤレスデバイスを発見した後、第1のワイヤレスデバイスは、第1の無線技術によって第2のワイヤレスデバイスとの通信セッションを確立する(604)。第1のワイヤレスデバイスは、第2のワイヤレスデバイスと通信して、代替の無線経路のための他の使用可能な無線技術を決定する(606)。第1のワイヤレスデバイスは、第2のワイヤレスデバイスと通信して、他の無線技術の使用の実現可能性(たとえば、レンジ内であるか、コスト、スループット、効率、電力使用量、および/または他の性能特性)を決定し、代替の無線経路のための第2の無線技術を選択する(608)。ひとたび第2の無線技術が選択されると、第1のワイヤレスデバイスは、第2のワイヤレスデバイスと通信して、第2の無線技術の構成パラメータを交換する(610)。構成パラメータによって、第2の無線技術によってピアデバイス発見および接続パラメータネゴシエーションを実行することなく、第2の無線技術を使用することができる。ひとたび第2の無線技術による接続が確立されると、第1のワイヤレスデバイスは、第2の無線技術によるトラフィックリンクをセットアップする(612)。次いで、第1のワイヤレスデバイスは、第1の無線技術から第2の無線技術にトラフィックを移動し、第1の無線技術による接続をドロップする(614)。ステップ608、610、612、614は、様々な他の無線技術で繰り返すことができる。
【００２４】
図7は、ワイヤレス通信の第2の方法のフローチャート700である。この方法は、第1のワイヤレスデバイスによって実行される。この方法によれば、第1のワイヤレスデバイスは、第1の無線技術を使用した第2のワイヤレスデバイスとのピアツーピア通信を介して情報を交換する(702)。情報は、少なくとも1つの追加の無線技術に関係する(702)。第1のワイヤレスデバイスは、第1の無線技術によって第2のワイヤレスデバイスに関するピア発見を行い、第1の無線技術によって第2のワイヤレスデバイスとのピアツーピア通信リンクを形成し、少なくとも1つの追加の無線技術に関する情報を交換することによって、第1の無線技術を使用して第2のワイヤレスデバイスと情報を交換することができる。第1のワイヤレスデバイスは、第2のワイヤレスデバイスとのピアツーピア通信のために第1の無線技術ではなく少なくとも1つの追加の無線技術の第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定する(704)。第1のワイヤレスデバイスは、第1の無線技術を利用して、第2の無線技術についての制御情報を交換する(706)。制御情報は、第2の無線技術についてのPHY層パラメータ、MAC層パラメータ、ネットワーク層パラメータ、またはセキュリティパラメータのうちの少なくとも1つを含む。第1のワイヤレスデバイスは、交換された制御情報を使用して第2の無線技術を構成する(708)。第1のワイヤレスデバイスは、第2の無線技術についての制御情報を交換すると、第1の無線技術を介した第2のワイヤレスデバイスとの通信を終了する(710)。第1のワイヤレスデバイスは、第2の無線技術によって第2のワイヤレスデバイスと通信する(712)。
【００２５】
図8は、ワイヤレス通信の第3の方法のフローチャート800である。この方法は、第1のワイヤレスデバイスによって実行される。この方法によれば、第1のワイヤレスデバイスは、第1の無線技術を利用するための第1のメトリックを決定し(802)、第2の無線技術を利用するための第2のメトリックを決定し(804)、第1および第2のメトリックに基づいて第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定する(806)ことによって、ステップ704で第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定する。一構成では、第1のメトリックは、第1の無線技術を利用するためのコストであり、第2のメトリックは、第2の無線技術を利用するためのコストであり、第2のメトリックが第1のメトリック未満であるとき、第2の無線技術が利用されることが決定される。一構成では、第1のメトリックは、第1の無線技術の少なくとも1つの性能特性に基づき、第2のメトリックは、第2の無線技術の少なくとも1つの性能特性に基づき、第2の無線技術が第1の無線技術よりも良好な性能を有することを第1のメトリックおよび第2のメトリックの比較が示すとき、第2の無線技術が利用されることが決定される。一構成では、第1のメトリックは、第1の無線技術を使用した通信の第1のデータ送信レートであり、第2のメトリックは、第2の無線技術を使用した通信の第2のデータ送信レートであり、第2のメトリックが第1のメトリックよりも大きいとき、第2の無線技術が利用されることが決定される。一構成では、第1のワイヤレスデバイスおよび第2のワイヤレスデバイスは、ある距離だけ分離され、第1の無線技術は、第1の通信レンジを有し、第2の無線技術は、第1の通信レンジ未満の第2の通信レンジを有し、第2の通信レンジがその距離よりも大きいとき、第2の無線技術が利用されることが決定される。そのような構成では、第1のワイヤレスデバイスは、第1の通信レンジが距離よりも大きく、第2の通信レンジが距離未満であり、第2の通信レンジが第1のワイヤレスデバイスと第2のワイヤレスデバイスとの間の将来の距離よりも大きいことを、第1のワイヤレスデバイスが予想するとき、第1の無線技術を使用して第2のワイヤレスデバイスと情報を交換する。
【００２６】
図9は、例示的な装置100の機能を示す概念ブロック図900である。図9に示すように、たとえばワイヤレスデバイス212などのワイヤレスデバイスであり得る装置100は、第1の無線技術を使用して第2のワイヤレスデバイスとのピアツーピア通信を介して情報を交換するモジュール902を含む。情報は、少なくとも1つの追加の無線技術に関係する。装置100は、第2のワイヤレスデバイスとのピアツーピア通信のために第1の無線技術ではなく少なくとも1つの追加の無線技術の第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するモジュール904をさらに含む。装置100は、第1の無線技術を利用して、第2の無線技術についての制御情報を交換するモジュール906をさらに含む。装置100は、上記のフローチャートにおけるステップの各々を実行する追加のモジュールを含むことができる。したがって、上記のフローチャートにおける各ステップは、モジュールによって実行することができ、装置100は、それらのモジュールのうちの1つまたは複数を含むことができる。
【００２７】
図1を参照すると、一構成では、ワイヤレス通信のための装置100は、第1の無線技術を使用する第2の装置とのピアツーピア通信を介して情報を交換するための手段を含む。情報は、少なくとも1つの追加の無線技術に関係する。装置100は、第2の装置とのピアツーピア通信のために第1の無線技術ではなく少なくとも1つの追加の無線技術の第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するための手段をさらに含む。装置100は、第1の無線技術を利用して、第2の無線技術についての制御情報を交換するための手段をさらに含む。一構成では、第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するための手段は、第1の無線技術を利用するための第1のメトリックを決定するための手段と、第2の無線技術を利用するための第2のメトリックを決定するための手段と、第1および第2のメトリックに基づいて第2の無線技術を利用すべきかどうかを決定するための手段とを含む。装置100は、交換された制御情報を使用して第2の無線技術を構成するための手段と、第2の無線技術についての制御情報を交換すると、第1の無線技術を介した第2の装置との通信を終了するための手段と、第2の無線技術によって第2の装置と通信するための手段とをさらに含み得る。上述の手段は、上述の手段によって具陳される機能を実行するように構成された処理システム114である。
【００２８】
開示したプロセスにおけるステップの特定の順序または階層は、例示的な手法の一例であることを理解されたい。設計上の選好に基づいて、プロセスにおけるステップの特定の順序または階層は再構成可能であることを理解される。添付の方法クレームは、様々なステップの要素を例示的な順序で提示したものであり、提示された特定の順序または階層に限定されるものではない。
【００２９】
上記の説明は、本明細書で説明される様々な態様を当業者が実践できるようにするために与えられる。これらの態様への様々な変更は当業者には容易に明らかであり、本明細書で定義した一般的原理は他の態様に適用され得る。したがって、特許請求の範囲は本明細書で示す態様に限定されるよう意図されているわけではなく、文言通りの特許請求の範囲と整合するすべての範囲を許容するように意図されており、単数の要素への言及は、そのように明記されていない限り、「唯一無二の」ではなく、「1つまたは複数の」を意味するよう意図されている。別段に明記されていない限り、「いくつかの」という用語は「1つまたは複数の」を意味する。既知である、または後で当業者に既知になる本開示全体にわたって説明されている様々な態様の要素に対するすべての構造的および機能的均等物は、参照により本明細書に明確に組み込まれ、特許請求の範囲に包含されるものとする。さらに、本明細書で開示する内容は、そのような開示が特許請求の範囲で明記されているか否かに関わりなく、公に供することは意図されていない。請求項のいかなる要素も、「のための手段」という語句を使用して要素が明記されている場合、または方法クレームで「のためのステップ」という語句を使用して要素が記載されている場合を除き、米国特許法第112条第6項の規定に基づき解釈されることはない。
【符号の説明】
【００３０】
402  ワイヤレスデバイス
404  ワイヤレスデバイス
406  第1の無線技術
408  第2の無線技術
【図１】
0005932046.tif 000002
【図２】
0005932046.tif 000003
【図３】
0005932046.tif 000004
【図４】
0005932046.tif 000005
【図５】
0005932046.tif 000006
【図６】
0005932046.tif 000007
【図７】
0005932046.tif 000008
【図８】
0005932046.tif 000009
【図９】
0005932046.tif 000010