(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
近接照射治療装置において：
近位端及び遠位端と、近位部分と、組織を通る管に導入するように構成され遠位先端で終端する遠位部分と、を具える細長コア部材と；
複数の細長部材であって、各々が、前記コア部材の遠位端に連結された遠位端と、前記コア部材に対して移動可能な近位端と、細長部材の近位端と遠位端の間に延在する経路であって、それに沿って放射線源を受ける経路とを具え、前記細長部材の近位端が前記遠位端に対して移動可能であって細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造へ拡張させて前記細長部材を前記コア部材の遠位部分から外側半径方向へ離すように構成された、細長部材と；
前記細長部材の近位端近傍で前記コア部材に連結された近位端と、前記コア部材の遠位先端に連結された遠位端とを具えて、前記コア部材の遠位部分を取り囲んでいる拡張可能な部材であって、前記細長部材が折り畳まれた構造にある前記拡張可能な部材の外側表面に沿って延在しており、前記拡張可能な部材が前記細長部材から独立して拡張可能であり、前記拡張可能な部材が拡張する前に前記細長部材が前記拡張可能な部材から離れて拡張できて、前記細長部材が拡張した後に前記拡張可能な部材が拡張した前記細長部材に向かって外側に拡張するように拡張できる拡張可能な部材と；
を具えることを特徴とする近接照射治療装置。
【請求項２】
請求項１に記載の装置において、前記拡張可能な部材が、前記細長部材を拡張させた後に、前記拡張可能な部材が外側に向けて、当該拡張した細長部材に接触するように拡張可能であることを特徴とする装置。
【請求項３】
近接照射治療装置において：
近位端及び遠位端と、近位部分と、組織を通る管に導入するように構成され遠位先端で終端する遠位部分と、を具える細長コア部材と；
複数の細長部材であって、各々が、前記コア部材の遠位端に連結された遠位端と、前記コア部材に対して移動可能な近位端と、細長部材の近位端と遠位端の間に延在する経路であって、それに沿って放射線源を受ける経路とを具え、前記細長部材の近位端が前記遠位端に対して移動可能であって細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造へ拡張させて前記細長部材を前記コア部材の遠位部分から外側半径方向へ離すように構成された、細長部材と；
前記細長部材の近位端近傍で前記コア部材に連結された近位端と、前記コア部材の遠位先端に連結された遠位端とを具えて、前記コア部材の遠位部分を取り囲んでいる拡張可能な部材であって、前記細長部材が折りたたまれた構造にある前記拡張可能な部材の外側表面に沿って延在している拡張可能な部材と；  
前記細長部材に連結されたアクチュエータハブと、当該ハブから近位側に延在しており、前記コア部材に対して軸方向に移動可能であり、前記拡張可能な部材から前記細長部材を独立して拡張させる細長アクチュエータ部材であって、当該細長部材が前記拡張可能な部材から独立した細長アクチュエータ部材によって前記拡張可能な部材から離れて拡張可能であり、前記拡張可能な部材が拡張しない状態を維持するように構成された細長アクチュエータ部材と；
を具えることを特徴とする装置。
【請求項４】
請求項３に記載の装置において、前記拡張可能な部材が前記細長部材から独立して拡張可能であり、前記細長部材が拡張した後に前記拡張可能な部材が拡張できて、前記拡張部材が拡張した前記細長部材に向かって外側に拡張することを特徴とする装置。
【請求項５】
請求項１乃至４のいずれか１項に記載の装置が更に、前記近位部分から遠位側に延在し、前記拡張可能な部材の内部に連通して、前記拡張可能な部材を拡張させるために前記内部に膨張媒体を送達する膨張ルーメンを具えることを特徴とする装置。
【請求項６】
請求項１又は２のいずれか１項に記載の装置が更に、前記コア部材の遠位先端に連結された遠位側ハブを具え、前記細長部材の遠位端が当該遠位側ハブに連結されていることを特徴とする装置。
【請求項７】
請求項６に記載の装置が更に、前記コア部材に移動可能に装着された近位側ハブと、当該近位側ハブから近位側に延在して、前記近位側ハブを駆動して前記細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造へ向けるアクチュエータ部材と、を具えることを特徴とする装置。
【請求項８】
請求項７に記載の装置において、前記アクチュエータ部材が回転方向に移動可能で、前記細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造へ向けることを特徴とする装置。
【請求項９】
請求項７に記載の装置において、前記アクチュエータ部材が軸方向に移動可能であり、前記近位側ハブを軸方向に移動させて、前記細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造にすることを特徴とする装置。
【請求項１０】
請求項１乃至９のいずれか１項に記載の装置において、各細長部材が筒状部材と、前記細長部材が折り畳まれた構造から拡張した構造になるときに所定の弓形形状を維持するように前記筒状部材をバイアスする細長支持材とを具えることを特徴とする装置。
【請求項１１】
請求項１乃至１０のいずれか１項に記載の装置において、前記コア部材が、放射線源を受ける経路を具えることを特徴とする装置。
【請求項１２】
請求項１乃至１１のいずれか１項に記載の装置が更に、ターゲット位置に放射線を送達するために前記経路に沿って導入可能な放射線源を具えることを特徴とする装置。
【請求項１３】
請求項１乃至１２のいずれか１項に記載の装置が更に、前記コア部材の近位端から前記コア部材の遠位部分へ延在する作動チャネル部材を具え、当該作動チャネル部材が、前記コア部材の近位端から前記遠位部分近傍の開口へ延在するルーメンを具えることを特徴とする装置。
【請求項１４】
請求項１乃至１３のいずれか１項に記載の装置において、前記細長部材の一つが、吸引部材を具え、当該吸引部材が前記吸引部材の近位端へ延在する吸引ルーメンと連通する前記遠位部分近傍に一又はそれ以上のポートを具えることを特徴とする装置。
【請求項１５】
請求項１４に記載の装置が更に、前記吸引部材の近位端に接続された真空源を具え、前記一又はそれ以上のポートを介して前記吸引ルーメンへ物質を吸引することを特徴とする装置。
【請求項１６】
請求項１４に記載の装置において、前記吸引部材が筒状部材の近傍に配置されており、当該筒状部材がその中にソースルーメンを具え、それに沿って放射線源を受ける経路を提供することを特徴とする装置。
【請求項１７】
請求項１４に記載の装置において、前記吸引部材がその中にソースルーメンを具え、それに沿って放射線源を受ける経路を提供することを特徴とする装置。
【請求項１８】
近接照射治療装置において：
近位端及び遠位端と、近位部分と、組織を通る管に導入するように構成されて、遠位先端で終端する遠位部分と、を具える細長コア部材と；
前記コア部材の遠位先端に連結された遠位側ハブと；
前記遠位側ハブの近位側に前記コア部材に移動可能に装着された近位側ハブと；
複数の細長カテーテルであって、前記遠位側ハブに連結された遠位端と、前記近位側ハブに連結された近位端と、前記近位側ハブ及び遠位側ハブの間に延在する細長部分と、前記各カテーテル近位端と遠位端の間に延在し、これに沿って放射線源を受けるルーメンと、を具える細長カテーテルと；
前記近位側ハブに連結され、この近位側ハブから近位側に延在するアクチュエータ部材であって、前記カテーテルを折り畳まれた構造から拡張された構造へ移動させるように駆動して、前記細長部分が前記コア部材から半径方向外側に向ける、アクチュエータ部材と；
前記近位側ハブに連結された近位端と、前記遠位側ハブに連結された遠位端を具える拡張可能な部材であって、当該拡張可能な部材が前記コア部材の遠位部分を取り囲んでおり、前記細長カテーテルが折り畳まれた構造にある前記拡張可能な部材の外側表面に沿って延在しており、前記拡張可能な部材が前記細長カテーテルから独立して拡張可能であり、前記拡張可能な部材が拡張する前に前記細長カテーテルが前記拡張可能な部材から離れて拡張できて、前記細長カテーテルが拡張した後に前記拡張可能な部材が拡張した前記細長カテーテルに向かって外側に拡張するように拡張できる拡張可能な部材と；
前記コア部材の近位部分及び遠位部分の間に延在する作動チャネル部材であって、近位端と、遠位端と、これらの間に延在する前記作動チャネル部材のルーメンであって、当該ルーメンに連通する開口が前記拡張可能な部材近傍に配置されているルーメンを具える作動チャネル部材と；
を具えることを特徴とする装置。
【請求項１９】
請求項１８に記載の装置が更に、前記近位部分から遠位側に延在し、前記拡張可能な部材の内部に連通して前記拡張可能な部材を拡張させるべく内部に膨張媒体を送達する膨張ルーメンと、を具えることを特徴とする装置。
【請求項２０】
請求項１３及び１８乃至１９のいずれか１項に記載の装置が更に、近位端と、前記作動チャネル部材のルーメンを通って導入するサイズの遠位端と、これらの近位端と遠位端の間に延在するルーメンとを具える吸引カテーテルを具え、当該吸引カテーテルの近位端が、前記吸引カテーテル遠位端の開口を介して前記吸引カテーテルルーメンに物質を吸引する真空源に連結されていることを特徴とする装置。
【請求項２１】
請求項１３及び１８乃至２０のいずれか１項に記載の装置において、前記作動チャネル部材が前記作動チャネル部材のルーメンを選択的にシールするバルブを前記作動チャネル部材のルーメン内に具えていることを特徴とする装置。
【請求項２２】
請求項２１に記載の装置において、前記バルブがバイアスされて閉じており、前記吸引カテーテルルーメンを通って器具が導入されるときに開くように構成されていることを特徴とする装置。
【請求項２３】
請求項２１に記載の装置において、前記バルブが前記作動チャネル部材の遠位端近傍にあることを特徴とする装置。
【請求項２４】
請求項１８乃至２３のいずれか１項に記載の装置において、前記作動チャネル部材の遠位端が、前記コア部材から離れる方向に角度がつけられており、前記作動チャネル部材の遠位端による最小の干渉で前記拡張可能な部材の拡張を受け入れることを特徴とする装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、一般的に、ヒト又はその他の哺乳類の身体に近接照射療法を提供する装置、システム、及び方法に関し、特に、例えば、乳房組織及び／又は体腔などの組織内に近接照射療法を行う拡張型装置、及び、この装置を用いて近接照射療法を行う方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近接照射療法は、乳がんや、前立腺がんなどの悪性腫瘍の治療に用いられる一種の放射線療法である。通常、近接照射療法は、例えば、腫瘍及び／又は潜在的にがん細胞を含むことがある腔あるいは空隙（腫瘍を除去することでできた腔又は空隙など）の周辺組織などの、ターゲット組織に放射線源を直接配置するステップを具える。
【０００３】
近接照射療法は、通常、高線量率（ＨＤＲ）近接照射と、低線量率（ＬＤＲ）近接照射の二つのカテゴリィに分けられる。ＨＤＲ近接照射では、通常予めインプラントしておいたカテーテルを介して、高レベルの放射線源を例えば数秒乃至数分間で終わる短時間ターゲット組織内に配置する。ＬＤＲ近接照射では、ターゲット組織内に低レベルの放射線源を、より長い期間、場合によっては無限に配置する。
【０００４】
両方の近接照射療法ともに利点がある。例えば、ＨＤＲ近接照射は、短い投与期間にわたって高放射線レベルが提供されるが、ＬＤＲ近接照射は比較的低レベルの放射線源を使用している。ＬＤＲ放射線源のエネルギィ場によれば、計画的で限局的な投与量の放射線が、例えば、腫瘍、腺、又は腔又は空隙を囲むその他の組織といったターゲット組織に投与される。しかしながら、その後、エネルギィ場が弱くなって、近くの健康な組織の過剰な露出を防止する。一つには低レベルのＬＤＲ放射線源のために、例えば医療労働者などのための、ＬＤＲ近接照射に対する予防措置は、高レベルのＨＤＲ近接照射のものより厳しくない。患者にとっては、乳房近接照射では通常８乃至１０画分に及ぶ、投与する放射線の各画分ごとに患者が医療施設に戻らなければならないＨＤＲ近接照射治療に比べて、ＬＤＲ近接照射に関連する比較的長いインプラント期間によって、放射線治療コースにおける医療施設への訪問回数が少なくなる。
【０００５】
一方で、有効な現行の近接照射インプランテーションには、潜在的な欠点もある。例えば、ＬＤＲのシードは、通常ターゲット組織内に内在して自由に浮遊したままであり、したがって、移動の影響を受けやすい。更に、一旦インプラントされると、ＬＤＲシードは、通常、除去可能である、あるいは再配置可能であるとは考えられていない。従来のＬＤＲ近接照射技術の更なる問題は、インプランテーション時に、時間のかかるプロセスである放射性シードを個々に操作することが求められることである。更に、従来のＬＤＲ投与針は、通常シードを直線的に送達する（比較的まっすぐなラインに沿って）ように制限されている。したがって、所望の治療プロファイルを実現するには、複雑な線量分布及びマッピング技術及び装置とともに、通常多数のインプラント（例えば、前立腺の近接照射治療では通常、約５０乃至１００個のシードを含む）が必要である。
【発明の概要】
【０００６】
本発明は、一般的に、限局的ターゲット組織領域に近接照射を行う装置、システム、及び方法に関する。潜在的には、身体のほとんど温度の領域を治療するのに有益であるが、例示的アプリケーションは、乳房腫瘍又は腫瘍摘出手術の腔など、乳房組織の治療である。例えば、この装置を使用して、ネオアジュバント治療と切除治療後の両方のために、限局放射線源を配置及び除去することができる。
【０００７】
一の実施例によれば、ターゲット組織領域に対して一又はそれ以上の治療エレメント（例えば、放射線源）を送達するシステムが提供されている。一旦送達されると、放射線源は直ちに取り除かれる（例えば、ＨＤＲアプリケーションの場合）か、あるいは、例えばインプラントするなどして、所定の期間適所に配置される（例えば、ＬＤＲアプリケーションの場合）。いずれの場合も、放射線源は予め決められた治療プロファイルに応じてターゲット組織に治療を送達することができる。
【０００８】
ここで用いられているように、「放射線源」には、ある線量の放射線を送達することができるあらゆる治療エレメントが含まれる。例えば、放射線源は、一又はそれ以上の放射線シードであってもよく、代替的に、例えば、本明細書に記載されている出願に開示されているような、一又はそれ以上のＬＤＲ又はＨＤＲワイヤエレメント（例えば、イリジウムワイヤ）であってもよい。
【０００９】
ここで用いられているように、用語「インプラント可能な」とは、身体に挿入して、長期間、例えば、一時間、あるいはそれ以上及び／又は、数日間あるいはそれ以上を含む数時間又はそれ以上、周辺組織内の比較的固定されたあるいは静止位置に維持されたデバイスの能力を意味する。
【００１０】
更に、ここで用いられている「ターゲット組織領域」には、放射線治療から利益を得ると認識されている、人体（又はその他の哺乳動物の身体）のあらゆる部位が含まれる。例えば、ターゲット組織領域は、腫瘍あるいは病変自体、腫瘍近傍あるいはその周辺組織、又は、腫瘍の切除によって生じた腔領域（乳房の腫瘍摘出手術腔に関連する周辺組織又は腔など）であってもよい。
【００１１】
なお、本明細書に記載した装置、システム、及び方法は、本明細書及び本明細書に記載のアプリケーションに記載されているように、ＬＤＲ又はＨＤＲ近接照射療法に使用することができる。更に、近接照射療法に関して本明細書に述べられているが、この装置、システム、及び方法は、治療−送達エレメントの除去可能なインプランテーションで利益のあるその他の治療レジメに適用することができる。例示的なアプリケーションでは、この装置、システム、及び方法は、乳がんの治療用に記載されている。しかしながら、ここに記載されている装置、システム、及び方法を、その他のがんや、近接照射療法治療によって利益のある症状に使用することができる。
【００１２】
一の実施例によれば、組織を通る経路に導入できるサイズの近位部分と遠位部分を有する細長本体を具える近接照射治療装置が提供されている。一又はそれ以上の筒型あるいは細長部材が遠位側に設けられており、それに沿って放射線源を受けるルーメン又はその他の経路を具える。細長部材はターゲット位置へ組織の経路を通って導入するための折り畳まれた構造と、拡張した構造の間で可動である。放射線源は、経路に沿って導入可能であり、ターゲット位置へ放射線を送達する。
【００１３】
例えば、一の実施例では、この装置は、近位端と遠位端と、近位部分と、組織を通る間に導入するように構成した遠位部分とを具え、遠位先端で終端している細長コア部材を具える。複数のカテーテル又はその他の細長部材が、コア部材近傍の少なくとも遠位部分に設けられている。各細長部材は、コア部材の遠位端に連結された遠位端と、コア部材に対して移動可能な近位端と、細長部材の近位端及び遠位端の間に延在してそれに沿って放射線源を受ける経路と、を具える。選択的に、コア部材は、それに沿って放射線源を受けるソースルーメン又はその他の経路を具えていてもよい。
【００１４】
細長部材の近位端は、折り畳まれた構造から拡張した構造へ細長部材を拡張させるべく遠位端に対して移動可能であり、細長部材はコア部材の遠位部分から外側へ向けて半径方向に移動する。例えば、この装置はコア部材に移動可能に装着された近位側ハブを具えていてもよく、細長部材の近位端は、この近位側ハブに連結されており、この近位側ハブから近位側に向けて延在するアクチュエータ部材を用いて、細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造へ移動するように近位側ハブを駆動することができる。
【００１５】
更に、この装置は、細長部材の近位端近傍でコア部材に連結された近位端と、コア部材の遠位先端に連結された遠位端を具えた、拡張可能な部材がコア部材の遠位部分を取り囲むように構成されている。例えば、拡張可能な部材の近位端及び遠位端は、スペースを空けて離れた位置でコア部材、あるいはコア部材の近位側及び遠位側ハブに連結することができ、拡張可能な部材の内部が実質的に密封され、拡張可能な部材を拡張させるための膨張媒体をその中に導入できるようになっている。例示的実施例では、拡張可能な部材はバルーン、又はその他の不浸透性膜であり、この装置はコア部材の近位端から遠位側に向けて延在し、拡張可能な部材の内部に連通する膨張ルーメンを具えており、内部へ膨張媒体を送達するあるいは内部から膨張媒体を排出して拡張可能な部材を拡張させたり、折り畳まれた構造にすることができる。
【００１６】
細長部材は、折り畳まれた構造において拡張可能な部材の外側表面に沿って延在することができる。拡張可能な部材は細長部材から独立して拡張可能であり、細長部材は拡張可能な部材が拡張する前に拡張可能な部材から離れて拡張することができる。したがって、拡張可能な部材は細長部材が拡張した後に拡張するので、例えば、撮像を容易にする及び／又は治療手順のその他の態様を容易にするために、拡張可能な部材が外側に向けて拡張する、及び／又は、拡張した細長部材に接触する。
【００１７】
選択的に、この装置はコア部材の近位部分と遠位部分の間に延在する作動チャネル部材を具えていてもよい。この作動チャネル部材は、拡張可能な部材の外側にその中を通って延在するルーメンを具えており、例えば、一又はそれ以上の器具を、遠位部分近傍の腔又はその他の領域に移動させるようにしてもよい。所望であれば、作動チャネル部材が、このルーメンを選択的に密封するためのバルブを具えてもよく、例えば、上述の腔又は領域から流体が漏れないようにするとともに、一又はそれ以上の器具をこのルーメンを通って導入できるようにする。
【００１８】
例示的実施例では、一又はそれ以上の機器が、遠位部分近傍の腔又はその他の領域内から物質を吸引する吸引カテーテルを具えていてもよい。例えば、この吸引カテーテルは、作動チャネルを通って導入するサイズの近位端と、遠位端と、これらの間に延在するルーメンを具えている。吸引カテーテルの近位端は真空源に連結されて、吸引カテーテルの遠位端に設けた開口を介して吸引カテーテルルーメンに物質を吸引する。
【００１９】
別の選択肢では、少なくとも一の細長部材が、吸引部材の近位端に向けて延在する吸引ルーメンと連通する遠位部分近傍に一又はそれ以上のポートを具える吸引部材を具えている。真空源は、この一又はそれ以上のポートを介して吸引ルーメンに物質を吸引する吸引部材の近位端に連結されている。一の実施例では、吸引部材は、それに沿って放射線源を受けるソースルーメン又はその他の経路を具える筒状部材近傍に配置することができる。別の実施例では、吸引部材は吸引ルーメンに加えてソースルーメンも具えており、例えば、放射線源をそれに沿って受ける経路を提供している。
【００２０】
別の実施例によれば、近位端と遠位端と、近位部分と、組織を通る間に導入するように構成した遠位部分とを具え、遠位先端で終端している細長コア部材を具える近接照射治療装置が提供されている。複数のカテーテル又はその他の細長部材が、少なくともコア部材近傍の遠位端部に設けられている。各細長部材は、コア部材の遠位端に連結された遠位端と、コア部材に対して移動可能な近位端と細長部材の近位端と遠位端の間に延在してそれに沿って放射線源を受ける経路とを具える。
【００２１】
細長部材の近端は、細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造に拡張させるべく、遠位端に対して移動可能であり、細長部材がコア部材の遠位部分から半径方向に外側に移動する。例えば、この装置は、コア部材に移動可能に装着された近位側ハブを具えており、細長部材の近位端は、この近位側ハブに連結されて、近位側ハブから近位側に延在するアクチュエータ部材を用いて近位側ハブを駆動して、細長部材を折り畳まれた構造から拡張した構造にする。
【００２２】
近位部分を導入する腔又はその他の領域から物質を除去するために、吸入デバイスが設けられている。例えば、少なくとも一つの細長部材が、吸入部材の近位端に向けて延在する吸入ルーメンと連通する遠位部分近傍に、一又はそれ以上のポートを具える吸引部材を具えていてもよい。代替的に、この装置は、一又はそれ以上の器具、例えば、遠位部分近傍の腔又は領域内から物質を吸引する吸引カテーテルなどを受けるコア部材の近位部分と遠位部分の間に延在する作動チャネルを具えていてもよい。
【００２３】
選択的に、この装置は、細長部材の近位端近傍でコア部材に連結された近位端と、コア部材の遠位先端に連結された遠位端を有する拡張可能な部材を具えており、この拡張可能な部材はコア部材の遠位部分を取り囲んでいる。例示的実施例では、この拡張可能な部材はバルーン又は不浸透性膜であり、コア部材はコア部材の近位端から遠位側に延在し、拡張可能な部材の内部に連通する膨張ルーメンを具えており、この内部に膨張媒体を送達して膨張可能な部材を拡張させる。
【００２４】
更なる実施例によれば、近位端と遠位端、近位部分、及び組織を通る間に導入するように構成され遠位先端で終端している遠位部分を具える細長コア部材と；コア部材の遠位先端に連結された遠位側ハブと；コア部材を近位側から遠位側ハブへ移動可能に装着された近位側ハブと；遠位側ハブに連結された遠位端と、近位側ハブに連結された近位端と、近位側ハブと遠位側ハブの間に延在する細長部分と、各カテーテルの近位端と遠位端の間に延在してそれに沿って放射線源を受けるルーメンと、を有する複数の細長カテーテルと；を具える近接照射治療装置が提供されている。少なくとも一のカテーテルが、吸引部材を具え、この部材は、吸引部材の近位端に向けて延在する吸引ルーメンと連通する遠位部分近傍に一又はそれ以上のポートを具える。アクチュエータ部材が、近位側ハブに連結されて、このハブから近位側に延在しており、このアクチュエータ部材はカテーテルを折り畳まれた構造から拡張した構造に移動させるように働いて、細長部分がコア部材から半径方向に外側に移動する。
【００２５】
更に、この装置は、コア部材及び／又は近位側ハブに連結された近位端と、コア部材及び／又は遠位側ハブに連結された遠位端とを具えた拡張可能な部材を具え、その拡張可能な部材がコア部材の遠位部分を取り囲むようにする。細長部材は、折り畳まれた構造で拡張可能な部材の外側面に沿って延在している。
【００２６】
更なる実施例によれば、身体のターゲット位置内の腔を取り囲む組織の近接照射治療方法が提供されている。中央軸を規定し複数の細長部材を担持するコア部材を具える細長本体の遠位部分を、折り畳まれた構造の細長部材と共に腔内に進めることができ、細長部材は腔内で拡張した構造になり、細長部材の部分を中央軸と腔を取り囲む組織近傍から離して配置する。
【００２７】
コア部材と細長部材の間にある遠位部分上の拡張可能な部材は、例えば、拡張可能な部材の内側部分膨張媒体を送達することによって、拡張した細長部材に向けて外側に拡張する。一の実施例では、この膨張媒体が、水、ゲル、造影剤、流体、及び／又は、超音波スキャンやＣＴ（コンピュータトモグラフィ）スキャンなどの外付け撮像モードに互換性があるその他の流通可能な物質であってもよい。細長本体の少なくとも遠位部分と、腔を取り囲む組織が、例えば、外付け超音波スキャン又はＣＴスキャンを用いて撮像され、例えば、拡張した遠位部分の腔に対するジオメトリの一致を検証するなど、拡張した細長部材とコア部材の周辺組織に対する視覚化が容易になる。更に、拡張した拡張可能部材によって、例えば、細長部材に対する周辺組織の位置の輪郭を描くことによって、ターゲット位置を治療する投与計画の展開を助ける。撮像後、拡張可能な部材をつぶして、細長部材及び／又はコア部材を介してターゲット位置に放射線が届くようにして、例えば、投与計画に基づいてターゲット位置における組織を治療する。代替的に、拡張可能な部材は、例えば、複数の治療計画部分の間といった、治療を行う間拡張されたままでもよく、これによって、治療を行う間、細長部材とコア部材に対して、実質的に規定された位置において周辺組織を容易に維持することができる。
【００２８】
上述の概要は、本発明の各実施例又は各実装を説明することを意図するものではない。むしろ、添付図面を考慮して、以下の詳細な説明と特許請求の範囲を参照することにより、本発明のより完全な理解を明確なものにするであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】図１は、複数のカテーテルを有する拡張可能な近接照射療法装置の第１の例示的実施例を拡張した構造で示す側面図である。図１Ａは、図１に示す装置の遠位端上のハブの詳細を示す図であり、装置に設けた作動チャネルの出口を示す。
【図２】図２Ａと２Ｂは、胸部の断面図であり、カテーテルを用いて胸部の腫瘍摘出手術腔に導入した図１に示す装置を折り畳まれた構造で示す（図２Ａ）と共に、拡張された構造に拡張したものを示す（図２Ｂ）図である。図２Ｃは、図２Ａ及び２Ｂに示す胸部の断面図であり、腔内で膨張した装置上のバルーンを示す。図２Ｄは、図２Ａ乃至２Ｃの胸部の断面図であり、バルーンがしぼんで、吸引カテーテルが作動チャネルを通って腔内に導入されている様子を示す。図２Ｅは、図２Ｄの装置の詳細を示す図であり、吸引カテーテル先端が腔内で展開している様子を示す。
【図３】図３Ａ及び３Ｂは、複数のカテーテルを有する拡張可能な近接照射治療装置の第２の例示的実施例を拡張させた構造で示す、斜視図と側面図である。図３Ｃは、図３Ａと３Ｂに示す装置のカテーテルの遠位端の詳細を示す図であり、カテーテルを拡張した構造で示すとともに、吸引カテーテルを具えている。図３Ｄは、図３Ｃに示す吸引カテーテルの３Ｄ−３Ｄ線に沿った断面図である。
【図４】図４Ａ乃至４Ｄは、胸部の断面図であり、図３Ａ乃至３Ｄの装置を用いて胸部の腫瘍摘出手術腔の周辺組織を治療する方法を示す図である。
【図５】図５Ａ及び５Ｂは、複数のカテーテルを具える拡張可能な近接照射装置の第３の例示的実施例を拡張させた構造で示す、斜視図及び側面図である。図５Ｃは、図５Ａと５Ｂに示す装置のカテーテルの遠位端の詳細を示す図であり、カテーテルを拡張した構造で示すとともに、吸引カテーテルを具えている。図５Ｄは、図５Ｃに示す吸引カテーテルの５Ｄ−５Ｄ線に沿った断面図である。
【図６】図６Ａ乃至６Ｄは、胸部の断面図であり、図５Ａ乃至５Ｄの装置を用いて胸部の腫瘍摘出手術腔の周辺組織を治療する方法を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
図面を参照すると、図１は、拡張可能な近接照射治療装置１０の例示的実施例を示しており、この装置は、近位部分又は尾部１２と、遠位部分又は治療送達部１４を具え、ほぼこれらの間に延在する縦軸１６を規定している。以下にさらに説明するように、遠位部分１４は、例えば、胸部又はその他の患者の構造体（図示せず）の腫瘍又は腔などの、患者の身体のターゲット位置内に展開又は導入され、近位部分１２は、例えば、近位部分１２が少なくとも部分的に身体構造の外に突出するように、遠位部分１４から延在している。遠位部分１４は、一般的に、細長コア部材２０と、このコア部材２０近傍に一又はそれ以上のカテーテル又はその他の細長部材３０と、コア部材２０を少なくとも部分的に取り囲むバルーン又はその他の拡張可能な部材５０（明確にするために、断面で示す）を具える。細長部材３０は、以下に説明するように、例えば、組織間を通ってターゲット位置へ導入するための図２Ａに示すような折り畳まれた構造と、例えば、ターゲット位置に三次元アレイの経路を提供するための図２Ｂに示すような完全に展開又は拡張した構造との間で移動可能である。拡張可能な部材５０は、以下に説明するように、細長部材３０から独立して拡張可能であり、例えば、ターゲット治療位置の周辺組織の撮像、スケッチ、などを容易にする。
【００３１】
更に、あるいは代替的に、装置１０はシステムの一部であってもよく、本明細書及び本明細書に特定されている出願に記載されているように、装置１０をターゲット位置に導入するための、例えば、導入シース、カテーテル、カニューレ、外套管、栓塞子、及び／又は針（図示せず）といった、筒状送達デバイスと、一又はそれ以上の放射線源、吸入カテーテル、及び／又は、その他の部品（図示せず）を具えている。
【００３２】
図１に示す実施例では、コア部材２０が近位端２２と、遠位先端２５で終端する遠位端２４と、遠位先端２５に連結した遠位側ハブ２６と、コア部材２０に対して移動可能な近位側ハブ６０とを具える。選択的に、コア部材２０は、例えば、近位端２２内の開口２２ａから遠位端２４に延在するソースルーメンを内部に具えていてもよい。細長部材３０は、通常、例えば近位側ハブ６０と遠位側ハブ２６との間に折り畳まれた構造のコア部材２０に隣接する軸方向に延在する。
【００３３】
例えば、図に示すように、６本の細長部材３０が設けられており、これらの部材は近位側ハブ６０に連結された近位端３２と、遠位側ハブ２６に連結された遠位端３４と、コア部材２０近傍に拡張可能な中間部分３５と、を具える。図に示すように、細長部材３０は、縦軸１６を中心にして互いに周方向に、例えば、約６０°オフセットしていてもよい。細長部材３０は、折り畳まれた構造でコア部材２０に沿ってほぼ軸方向に延在しており、拡張した構造ではコア部材２０から外側に向けて半径方向にたわむあるいは曲がる。６本の細長部材３０を示したが、例えば、３本、４本、５本、７本、８本、あるいはそれ以上（図示せず）といった、これより少ないあるいは追加の細長部材３０を、例えばコア部材２０の周辺を中心にほぼ均等に配置するなどして、互いに半径方向にオフセットさせて設けてもよいことは自明である。
【００３４】
遠位側ハブ２６は、一体成型、機械加工、あるいは単品を合わせて形成した一又はそれ以上の部材で、あるいは互いに取り付ける別部材で形成することができる。細長部材３０の遠位端３４は、遠位側ハブ２６で受けるか、及び／又は、例えば、接着剤による接合、音波溶接、融合、コネクタ嵌合、などにより遠位側ハブ２６に固定されている。遠位側ハブ２６は、装置１０に対して丸い及び／又はテーパのついた遠位先端を提供して、例えば、患者の身体に傷をつけずに導入できるようにしている。代替的に、遠位側ハブ２６は、例えば、患者の皮膚とターゲット位置との間の組織を切開あるいは穿孔して組織を通って装置１０を直接進めることができるように、とがったあるいはその他の鋭利な遠位先端（図示せず）を具えていてもよい。選択的に、遠位側ハブ２６（及び／又は装置１０のその他の構成部品）は、超音波、ＣＴスキャン、あるいはその他のＸ線撮像、などの外部撮像装置を用いて、遠位側ハブ２６（及び／又は、装置１０）のモニタを容易にする放射線不透過性材料、音波発生材料などの材料を含んでいてもよい。
【００３５】
近位側ハブ６０は、例えば、コア部材２０の周りに摺動可能に装着でき、細長部材３０の近位端３２に連結されている一又はそれ以上の部品でできている。例えば、近位側ハブ６０は、細長部材３０の近位端３２を受けて、例えばしまり嵌めなどで近位端３２を近位側ハブ６０に実質上永久的に取り付けるニップル又はパッセージ（図示せず）を具える環状カラーを有する。追加で、あるいは代替的に、近位端３２は、接着剤を用いた結合、音波溶接、溶融、協働コネクタ、等によって近位側ハブ６０に取り付けるようにしてもよい。代替的に、近位側ハブ６０は、例えばしまり嵌め、協働コネクタ、接着剤を用いた結合、音波溶接、などを用いて、コア部材２０周辺に互いに取り付けることができる別部材（図示せず）で形成してもよい。
【００３６】
細長部材３０は、各々が近位端３２と、遠位端３４と、これらの間に、例えば、コア部材２０に沿って延在する拡張可能な中間部分３５に沿って延在するルーメン（図示せず）を有する、細長い固定長の筒状部材又は「カテーテル」であってもよい。近位端３２は、本明細書に述べているように、近位側ハブ６０の中に、通って受けていてもよく、あるいは近位側ハブ６０に連結されていてもよい。
【００３７】
図に示すように、細長部材３０は、それぞれが支柱又はその他の支持材４０に連結された個別のカテーテルチューブ３０を具える。例えば、支持材４０は例えば、ステンレススチール又はニチノールなどの金属、プラスチック、合成材料でできており、例えば遠位部分１４が折り畳まれた構造から拡張した構造になるときに、装置１０を使用する間に弾性的にたわむ、細長ワイヤ、ひも材、等であってもよい。一般的に、支持材４０は、円周又は横方向幅、及び半径方向厚さを具え、例えば、矩形又は楕円形の断面を有し、支持材４０を半径方向に向けて外側に、選択的に曲げて、近位側及び遠位側ハブ６０、２６から半径方向に向けて外側に曲がる弓状にする。支持材４０は、その長さに沿って実質的に均一な断面を有していてもよく、あるいは、例えば、所望であれば、支持材４０を使って細長部材３０の剛性及び／又はバイアスを変化させる、可変断面（図示せず）を有していてもよい。
【００３８】
支持材４０は、少なくとも部分的に、細長部材３０の中間部分３５に沿って延在している。例えば、支持材４０の近位端４２は、細長部材３０の近位側ハブ６０及び／又は近位端３２に取り付ける、あるいは固定されていてもよく、遠位端４４は、細長部材３０の遠位側ハブ２６及び／又は遠位端３４に取り付ける、あるいは固定されていてもよい。例示的実施例では、２００７年１０月６日に出願された、出願番号１１／８６８，４８３号、米国公開番号２００８／００９１０５５号に記載されている実施例と同様に、遠位端４４はスリーブ又はカラー（図示せず）と一体的に形成されており、このスリーブ又はカラーは遠位側ハブ２６内で、あるいは周囲で受けている、及び／又は、遠位側ハブ２６に固定されている。更に、近位端４２は、互いに及び／又は近位側ハブ６０に内部係合するコネクタ（図示せず）を具えていてもよい。代替的に、近位端４２は、遠位端４４と同様に、カラー又はスリーブ（図示せず）と一体的に形成するようにしてもよい。
【００３９】
支持材４０は、大きい寸法又は幅がコア部材２０に対してほぼ周方向に配置され、小さい寸法又は幅がほぼ半径方向に配置されるように向けられている。支持材４０は、長さに沿った一又はそれ以上の位置で、例えば、熱収縮チューブ、接着剤による連結、音波溶接、などにより、細長部材３０に取り付けられて、あるいは固定されている。例えば、熱収縮チューブ（図示せず）は、細長部材３０の長さに沿って、近位端３２と遠位端３４の間の一又はそれ以上の位置に設けられており、例えば、２００８年１１月２４日出願の、出願番号第１２／２７７，２８６号、米国公開番号第２００９／０１５６８８２号に開示されているように、支持材４０に細長部材３０の動きが伝達される。
【００４０】
代替的に、本明細書に記載の出願に開示されている実施例と同様に、支持材４０を、細長部材３０内の追加のルーメン（図示せず）内に設けてもよい。更にある代替例では、支持材４０をなくしてもよい。例えば、細長部材３０自体は、例えば、非対称断面（図示せず）として細長部材３０をバイアスして所定のアーク形状に向けて外側半径方向に拡張させる慣性モーメントを提供し、側方運動を最小に抑えるように、構成することができる。選択的に、支持材４０は、細長部材３０を支持するのに加えて、あるいはこれに代えて、やはり本明細書に記載の出願に開示されているように、シールドを提供するようにしてもよい。
【００４１】
更に図１を参照すると、筒状エクステンション３６が近位側ハブ６０に連結されている、及び／又は、細長部材３０の近位端３２に直接連結されており、例えば、近位側ハブ６０から近位側へ延在して、装置１０の近位部分１２を少なくとも部分的に規定している。例えば、筒状エクステンション３６を、細長部材３０の近位端３２と同様に、近位側ハブ６０のパッセージ内又はニップル（図示せず）上で受けて、筒状エクステンション３６のルーメンが各細長部材３０のルーメンに連通するようにしてもよい。図に示すように、各筒状エクステンション３６は、各ソースルーメン内に例えば筒状エクステンション３６を通って各細長部材３０内へ各ソースルーメンへのアクセスを提供する開口部３６ａを具えており、本明細書に記載したように、放射線源を受けるようにしてもよい。代替的に、筒状エクステンション３６は、例えば、連続押し出し、モールド、などで、細長部材３０の一体的部分として形成し、細長部材３０が開口３３ａから遠位端３４へ連続的に延びるようにしてもよい。
【００４２】
筒状エクステンション３６は、互いに実質的にフリーであるか、あるいは互いに対して少なくとも部分的に制約されていてもよい。例えば、図に示すように、筒状エクステンション３６は、コア部材２０に沿って縦軸１６にほぼ平行に延在しており、使用中の所望の場合に、コア部材２０から離れる方向に、それでも十分にフレキシブルである。選択的に、筒状エクステンション３６は、装置の近位部分を通過するか、あるいは近位部分１２のカラー又はその他の構造３７によって捕捉され、これによって筒状エクステンション３６を互いに組織化した構造に保ち、及び／又は、本明細書に記載されている出願の実施例と同様に、筒状エクステンション３６の相対的な動きを制限するようにしてもよい。カラー３７は、筒状エクステンション３６に対して軸方向に固定されていてもよく、あるいは、所望の場合は筒状エクステンション３６に沿って摺動可能であってもよい。選択的に、カラー３７は、番号あるいはその他の表示（図示せず）を具え、使用中に、各開口３６ａ、筒状エクステンション３６、及び／又は、ソースルーメンを同定するようにしてもよい。
【００４３】
一般的に、筒状エクステンション３６はフレキシブルであり、筒状エクステンション３６が、個別及び／又は共に、湾曲もしくは曲げるようになっている。したがって、装置１０の近位部分１２は、容易に曲がり、例えば、近位部分１２を、患者、例えば、遠位部分１４が導入された治療部位と連通する管近傍の患者の皮膚へ固定させる。選択的に、筒状エクステンション３６は、本明細書に特定された出願に記載されている特徴など、一又はそれ以上の特徴を具えており、筒状エクステンション３６のフレキシビリティ及び／又は湾曲を強化して、装置１０の近位部分１２のプロファイルを最小限に抑えるようにしてもよい。
【００４４】
同様に、コア部材２０は、近位端２２と遠位端２４との間に、異なる材料から及び／又は異なる方法で構築した一又はそれ以上の領域を具えており、例えば、装置１０の近位部分１２及び遠位部分１４に、所望のフレキシビリティ又は剛性を提供するようにしてもよい。例えば、遠位端２４は、例えば、近位側ハブ６０と遠位側ハブ２６との間に少なくとも延在する一又はそれ以上の相当に剛性の筒状本体を具えており、近位側ハブ６０と遠位側ハブ２６との相対位置を維持する、及び／又は、細長部材３０が拡張し及び／又は折り畳まれた時に、十分なサポートを提供するようにしてもよい。近位端２２は、例えば、エクステンション３６と同様に、一又はそれ以上の半剛性又は実質的にフレキシブルな筒状部材を具えており、本明細書に記載したように、遠位端２４がターゲット組織領域内位置する間に、近位端２２を曲げる、折り畳む、あるいは患者の皮膚に向けるようにしてもよい。
【００４５】
図１をさらに参照すると、アクチュエータ部材６２が近位側ハブ６０から近位側に延在して、装置１０の近位部分１２から近位側ハブ６０の動きを制御している。例えば、図に示すように、アクチュエータ部材６２が、コア部材２０の近位端２２近傍の近位端６４と、コア部材２０及び／又は近位側ハブ６０の遠位端１４に連結された遠位端６６を具える、細長スリーブ又は筒状本体を具える。スリーブ６２は、コア部材２０の近位端２２の周りに移動可能に配置されており、ハブ６０を移動させるようにスリーブ６２が回転及び／又は軸方向に移動し、以下にさらに示すように、細長部材３０を拡張させる及び／又は折り畳む。
【００４６】
例示的実施例では、コア部材２０の遠位端２４が、近位側ハブ６０と遠位側ハブ２６の間に延在する一対の入れ子式チューブ（図示せず）を具えており、例えば、本明細書に記載の出願に述べられている実施例と同様に、チューブの互いに対する回転が、近位側ハブ６０と遠位側ハブ２６を、互いにあるいは互いから離れる方向に、軸方向に移動させる。例えば、アクチュエータ部材６２は、入れ子式チューブ（図示せず）の一方に連結して、アクチュエータ部材６２の連続回転によって、入れ子式チューブが他方の入れ子式チューブに対して回転して、近位側ハブ６０を遠位側ハブ２６に向けて、あるいはこれから離れて軸方向に向けられる。代替的に、アクチュエータ部材６２は、近位側ハブ６０に連結して、２０１０年３月１８日に出願された出願番号１２／７２７，２０９号、米国公開番号２０１１／０２３０７００号、及び２０１０年７月２１日に出願した、１２／８４１，１１１号に開示されている実施例と同様に、アクチュエータ部材６２と近位側ハブ６０が、コア部材２０に対して軸方向に移動可能になるようにしてもよい。このように、この代替例では、アクチュエータ部材６２が軸方向に向けられ（回転せずに遠位側又は近位側へ）、近位側ハブ６０を遠位側ハブ２６に対して軸方向に移動させて、細長部材３０を拡張させたり折り畳んだりする。
【００４７】
選択的に、アクチュエータ部材６２の少なくとも一部は装置１０から取り外し可能であってもよい。例えば、アクチュエータ部材の遠位端６６は、コア部材２０、及び／又は、近位側ハブ６０に、例えば、結合ねじ、戻り止め、オス−メス式キーコネクタ、及び／又はその他の構成（図示せず）によって、取り外し可能に連結されている。製造時に、アクチュエータ部材６２は、装置１０の残りの部分と別に設けてもよく、コア部材２０にすでに連結されていてもよい。別に設ける場合は、使用の前に、アクチュエータ部材６２を、筒状エクステンション３６の間であって、コア部材２０の近位端２２の上に、遠位端６６が近位側ハブ６０の近傍に位置するまで挿入する。使用に備えて、遠位端６６上のコネクタと、近位側ハブ６０又は入れ子式チューブのうちの一つが係合して、近位側ハブ６０の連続的な動き（例えば、回転、直線的な軸方向の動き）をアクチュエータ部材６２に伝える。
【００４８】
図１をさらに、加えて図２Ａ乃至２Ｄを参照すると、装置１０は、更に、近位側ハブ６０と遠位側ハブ２６の間に少なくとも部分的に延在する遠位部分１４に、バルーン、不透過性膜、あるいはその他の拡張可能な部材５０を具えている。図に示すように、拡張可能な部材５０は、細長部材３０とコア部材２０との間に配置されており、例えば、細長部材３０が拡張可能な部材５０の外側面に沿ってあるいはその周辺に延在するようになっている。代替的に、本明細書に特定した出願の実施例と同様に、バルーン５０を、細長部材３０の周辺に配置してもよい（図示せず）。
【００４９】
図２Ｃに最もよく見られるように、拡張可能な部材５０は、例えば、遠位側ハブ２６の直近でコア部材２０に連結された、あるいは代替的に遠位側ハブ２６に直接連結された遠位端５４と、遠位端５４の近位側の所定の距離にコア部材２０に連結された近位端５２を具える。例えば、拡張可能な部材５０の近位端５２はコア部材２０上の所定の位置に取り付けられており、近位側ハブ６０が前進して細長部材３０が拡張した構造になると、近位端５２が近位側ハブ６０及び／又は細長部材３０の近位端３２の近傍に配置される。代替的に、拡張可能な部材５０が弾性材料でできている場合、拡張可能な部材５０の近位側５２が近位側ハブ６０に取り付けられ又は連結され（図示せず）、例えば、近位側ハブ６０がコア部材２０に沿って軸方向に移動するにつれて、拡張可能な部材５０の長さが変化する。
【００５０】
例示的実施例では、拡張可能な部材５０が環状膜又はその他のバルーン構造でできており、バルーン５０の近位端５２及び遠位端５４を、例えば、接着剤による結合、音波溶接、溶融、バンド又はカラーで覆う、その他によって、コア部材２０（又は装置１０のその他の構成要素）に取り付けている。このように、近位端５２及び遠位端５４は、実質的に流体密封として、膨張媒体をバルーン５０内部、すなわち、バルーン壁とコア部材２０の間に導入して、バルーン５０を拡張させることができる。バルーン５０は、実質的にフレキシブルな、あるいは柔軟な材料でできていてもよく、例えば、バルーン５０のサイズがバルーン５０の内部に導入された膨張媒体の量に比例するようにしてもよい。代替的に、バルーン５０を、非柔軟材料で形成して、例えば、十分な流体がバルーン５０の内部に導入されると、それ以上実質的に拡張することなく（バルーン内部が破断圧力に達するまで）バルーン５０が所定のサイズ及び／又は形状に拡張するようにしてもよい。
【００５１】
装置１０は、少なくとも部分的に近位部分１２と遠位部分１４の間に延在する膨張ルーメン５６を具えており、拡張可能な部材５０の内部に連通して膨張媒体を送出及び／又はバルーン１５０の内部から膨張媒体を抜き取ることができる。例えば、膨張ルーメン５６は、筒状エクステンション３６とコア部材２０の近位端２２から独立した筒状部材であってもよく、例えば、カラー３７によって捕捉されており、様々な筒状部材の組織化を容易にできる。膨張ルーメン５６は、ルアーコネクタ又はその他のフィッティング５８を具える緩い近位端５６ａと、コア部材２０及び／又は近位側ハブ６０に連結された遠位端５６ｂを具える。
【００５２】
例えば、遠位端５６ｂは、近位側ハブ６０を通ってコア部材２０の中に延在していてもよく、コア部材２０は、ルーメンと拡張可能な部材５０の内部と連通する一又はそれ以上のポート（図示せず）を具えていてもよい。代替的に、遠位端５６ｂは、近位側ハブ６０を通ってバルーン５０の近位端５２へ延在して、例えば、遠位端５６ｂの開口が拡張可能な部材５０の内部と連通するようにしてもよい。更なる代替例では、拡張可能な部材５０の近位端５２が近位側ハブ６０と連結している場合は、遠位端５６ｂが、拡張可能な部材５０の内部と連通する近位側ハブ６０を通って開口に連結している。
【００５３】
シリンジ５９又はその他の膨張媒体源及び／又は真空源をフィッティング５８に連結して、例えば、以下にさらに説明するように、フィッティング５８を介して膨張媒体を膨張ルーメン５６へ送達する、又は膨張ルーメン５６から抜き取る、すなわち拡張可能な部材５０を膨張又は折り畳むことができる。例示的実施例では、膨張媒体は、超音波撮像、ＣＴスキャン、その他の撮像に適した、液体、ゲル、造影剤、あるいはその他の流体材料である。代替的に、膨張媒体は、空気、窒素、二酸化炭素、などの気体であってもよい。
【００５４】
図２Ａ乃至２Ｄに見られるように、細長部材３０は拡張可能な部材５０から独立して拡張させることができる。例えば、アクチュエータ部材６２を第１の方向に回転させて近位側ハブ６０を遠位側移動させ、図２Ｂに示すように細長部材３０を折り畳まれた構造から拡張した構造に拡張する。細長部材３０が拡張した構造になると、アクチュエータ部材６２を遠位位置に固定するか、必要があれば、単純に取り外して、例えば、細長部材３０が折り畳まれた構造に移行しないようにすることができる。
【００５５】
例えば、シリンジ５９をフィッティング５８に連結して、膨張ルーメン５６を介して膨張媒体を拡張可能な部材５０の内部に導入することで、必要な時に、拡張可能な部材５０を拡張させることができる。完全に膨張すると、拡張可能な部材５０は、細長部材の少なくとも一部から内側に向けてスペースを空けて配置される、あるいは、以下に詳細に説明するように細長部材３０に接触して、例えば、周辺組織を外側に押すことができる。代替の実施例では、拡張可能な部材５０が、細長部材３０（図示せず）に付随する、あるいは連結され、例えば、細長部材３０が拡張した構造になると、拡張可能な部材５０が少なくとも部分的に拡張する。拡張可能な部材５０を更に拡張させる必要がある場合は、膨張媒体を内部に導入することによって、拡張可能な部材５０を膨張させることができる。
【００５６】
選択的に、図１に示すように、装置１０は、装置１０の近位部分１２と遠位部分１４との間に延在する動作チャネル部材７０を更に具えていてもよい。例えば、図に示すように、動作チャネル部材７０は、バルブ、コネクタ、あるいはその他のフィッティング７３と、出口７５を有する遠位端７４と、これらの間に延在するルーメン又はその他の動作チャネル（図示せず）を有する近位端７２を具える。例えば、近位端７２は、組織化用のカラー３７で捕捉することができるが、束ねられていないあるいはフリーにして、使用中に筒状エクステンション３６から離れる方向に向けるようにしてもよい。フィッティング７３は、中にバルブ（図示せず）を具えており、このバルブが実質的にルーメンを密封するが、一又はそれ以上の器具（図示せず）のルーメンへの導入にも適合している。例えば、フィッティング７３は、ルアーバルブ、一方向バルブ、あるいはその他の止血バルブであってもよく、その中に一又はそれ以上の機器を摺動可能に受けて、器具の周りのフィッティング７３を通る流体の漏れを実質的に防止している。これに加えて、あるいは代替的に、フィッティング７３は、フィッティング７３に導入された一又はそれ以上の機器に接合構造を確実に係合させるコネクタを具えており、例えば、使用中に必要があれば、機器が一旦係合したら動かないようにしている。
【００５７】
動作チャネル部材７０の遠位端７４は、近位側ハブ６０を通って、あるいはこれに沿って、開口７５が細長部材３０及び／又は拡張可能な部材５０近傍に配置されるように、延在している。選択的に、図に示すように、遠位端７４は、コア部材２０から離れて外側に湾曲した形状であり、遠位端７４が拡張可能な部材５０の拡張を実質的に邪魔しないようにして、開口７５が拡張可能な部材５０の外側面近傍に位置するようにしている。選択的に、遠位端７４は、フィッティング７３内にバルブを設けることに加えて、あるいはこれに代えて、バルブ（図示せず）を内部に備え、例えば、所望の場合に、動作チャネルへの流体の漏れを実質的に防止するようにしている。
【００５８】
図２Ａ乃至２Ｅを参照すると、装置１０は、例えば、胸部９０の組織構造内への近接照射治療法に使用することができる。図に示すように、胸部９０には、例えば、がん組織を除去することにより、腔（例えば、腫瘍摘出手術腔）９２が形成されている。導入シースを使用する場合（図示せず）、本明細書に記載されている特許出願に記載されているように、導入シースを腔９２内に導入する。例えば、トロカール（図示せず）が鋭利な遠位端を有する導入シースに設けられており、組織を介して導入シースとトロカールを直接前進させ、これによって、腔９２と連通する管９４を形成する。代替的に、例えば、針又はその他のデバイス（図示せず）を用いて、管９４を事前に形成しておいてもよい。トロカールは後に除去して、導入シースを残し、胸部９０の組織を通る腔９２への経路を提供する。選択的に、所望の場合は、導入シースの内側面に潤滑剤を設けて、装置１０及び／又はその他のデバイスを導入しやすくしてもよい。
【００５９】
図２Ａを特に参照すると、装置１０は、始めは、近位側ハブ６０とアクチュエータ部材６２を近位位置又は第１の位置に具えている。すなわち、近位側ハブ６０と遠位側ハブ２６とは最も離れた位置にあり、これによって、細長部材３０を折り畳まれた構造にしている。例えば、装置１０は、例えば支持材４０によって拡張した構造にバイアスして細長部材３０を製造することができ、細長部材３０は、例えば包装及び／又は輸送の前に、折り畳まれた構造にすることができる。代替的に、装置１０は、細長部材３０を拡張した構造にして包装及び／又は輸送することができる。使用の直前に、アクチュエータ部材６２を移動させて、細長部材３０を折りたたんだ構造にすることができる。この代替は、装置１０を使用前に長時間保存するような場合に、例えば、支持材４０の拡張した構造へのバイアスが緩むリスクを低減するのに、有益である。
【００６０】
図２Ａをさらに参照すると、装置１０は、折り畳まれた構造の細長部材３０と共に、例えば導入シース（図示せず）を通って、管９４を介して、例えば腔９２内に遠位側ハブ２６が配置されるまで挿入される。代替的に、装置１０を導入シースを用いることなく、例えば、腫瘍摘出手術を行うのに用いた切開部分など、既存の切開部分から、あるいは装置１０を送達するために形成した新しい切開部分を介して、直接挿入することができる。更なる代替では、本明細書に記載した特許出願に記載されているように、例えば、遠位側ハブ２６がとがった先端（図示せず）を具えている場合、装置１０を組織を通して直接進めるようにしてもよい。
【００６１】
挿入中に、装置１０を、図２Ａに示すように、遠位側ハブ２６が腔９２の遠端に位置するように配置し、例えば、細長部材３０（折り畳まれた構造にある）が、例えば管９４内へ、腔９２に亘って及び／又は部分的に延在するようにする。装置１０が腔９２内に配置されると、導入シース（使用している場合）を装置１０の周りから取り外す。例えば、導入シースが縦方向のスリットを具えるかあるいは分離可能である場合、導入シースを装置１０から横方向に引っ張って、スリットを規定している側部エッジを外して、装置１０周りを通過させるようにする（図示せず）。図２Ａに示すように、導入シース（あるいはその他の導入デバイス）は完全に取り外し、装置１０の遠位部分１４が腔９２内に位置し、近位部分１２は腔９２から延在して、管９４を通り、及び／又は胸部９０の外に位置している。このように、装置１０はいつでも拡張して、放射線を送達することができるようになっている。
【００６２】
図２Ｂを参照すると、アクチュエータ部材６２を操作して、近位側ハブ６０を遠位側ハブ２６に対して遠位側へ移動させ、これによって、細長部材３０を腔９２内で外側に向けて拡張させる。例えば、アクチュエータ部材６２を回転させて、細長部材３０を拡張構造に拡張させる。これは、例えば、腔９２のサイズ、及び／又は細長部材３０の長さ及び／又はその他の構造によって、半径レンジ内におさまる。本明細書に記載されている特許出願に開示されているように、装置１０が拡張した構造になると、細長部材３０に十分なバイアスがかかり、腔の周辺組織を外側へ少なくとも部分的に動かす、及び／又は、この組織が隣接する細長部材３０の間に入る。選択的に、本明細書に記載されている特許出願に開示されているように、細長部材３０及び／又は遠位部分１４が、一又はそれ以上のエクステンション、メンブレイン、バルーン、又はその他の構造を具えており、腔９２の形を所望の態様に形成するようにしてもよい。
【００６３】
これに加えて、あるいは代替的に、細長部材３０が半径方向外側に向けた十分なバイアスを有し、隣接する細長部材３０間で所望の最大スペースを維持できるようにしてもよい。例えば、支持材４０が細長部材３０にバイアスをかけて、装置１０が拡張した時に外周において互いからほぼ均一に離れるようにすることができる。例示的実施例では、支持材４０の最大スペースと、その結果細長部材３０の最大スペースが、支持材４０の中点において、例えば１．５ｃｍを超えないようになっている。
【００６４】
図２Ｃを参照すると、細長部材３０が拡張構造になると、拡張可能な部材５０が、例えば、シリンジ又はその他の膨張媒体の源５９がフィッティング５８に連結され、膨張媒体が拡張可能な部材５０内部に導入されて、拡張する。膨張媒体は適合性があり、及び／又は、装置１０、腔９２、及び／又は周辺組織の外側からの撮像を強化する。例えば、空気は超音波撮像を妨害することがあるので、膨張媒体は、液体、ゲル、あるいは、このような撮像を妨害しないその他の流動可能な材料である。
【００６５】
拡張可能な部材５０は、拡張可能な部材５０が細長部材３０及び／又は周辺組織を押圧する、あるいはこれに接触するまで拡張する。例えば、拡張可能な部材５０は十分に拡張して、細長部材３０が単独で行う形成に加えて腔９２及び／又は周辺組織を更に形成し、及び／又は腔９２内のボイド又はギャップを実質的に埋める。代替的に、拡張可能な部材５０は、細長部材３０から若干スペースを空けて離れた状態まで拡張して、例えば、単に細長部材３０間に過剰に組織が入らないようにするだけであってもよい。
【００６６】
図２Ｃに示すように、拡張した拡張可能な部材５０と細長部材３０を用いて、例えば、超音波、ＣＴ、蛍光透視法、その他といった、外部撮像を行い、例えば、投与計画を容易にすることができる。例えば、通常、治療コースを決定するために、患者に放射線治療を行う前に投与計画を作ることが望ましい、又は必要である。投与計画は、様々な撮像方法（例えば、ＣＴ又は超音波）を用いて、及び／又は、ＨＤＲ又はＬＤＲアプリケーション用の投与計画ソフトウエアを用いて、行われる。投与計画プロセスのタイミングと一般的なシナリオは、臨床医師／がん専門医の裁量である。例えば、撮像を補助するために、ターゲット組織領域と、細長部材３０の位置の両方の図にするようにしてもよい。投与プランは発展させることができ、所望であれば、装置１０及び／又は細長部材３０の構成調整時に変更することができる。細長部材３０、コア部材２０、拡張可能な部材５０、及び／又は装置１０のその他の構成部品には、本明細書に記載されている特許出願に記載されているように、投与計画を行う感に装置１０の方向の同定を容易にするマーカ（図示せず）を設けてもよい。
【００６７】
図２Ｄを参照すると、撮像及び／又は投与計画の後に、シリンジ又はその他の真空源（図示せず）をフィッティング５８に連結して、膨張媒体を拡張可能な部材５０の内部から抜き取って、拡張可能な部材５０を折り畳むようにしてもよい。代替的に、所望であれば、拡張可能な部材５０を拡張したままにしておいて、細長部材３０及び／又はコア部材２０に対する規定された位置に周辺組織を実質的に維持するようにしてもよい。選択的に、アクチュエータ部材６２を取り除いて、細長部材３０の望ましくない折り畳まれた、あるいは拡張した構造からのその他の移動を防ぐようにしてもよい。
【００６８】
次いで、一又はそれ以上の放射線源（図示せず）を、例えば、開口３６ａと筒状エクステンション３６を介して、細長部材３０及び／又はコア部材２０に、及び／又はコア部材２０の近位端２２の開口２２ａへ、導入できる。例えば、細長部材３０及び／又はコア部材２０は、例えば、Ｖａｒｉａｎ  ａｎｄ  Ｎｕｃｌｅｔｒｏｎ社から入手可能な移送管など、商業的に入手可能なＨＤＲ後負荷移送管（図示せず）を受けるサイズに、及び／又はこれを受けるように構成されている。例示的手順では、ＨＤＲ源を第１の細長部材３０に導入して、第１の位置まで進め、所定の時間この第１の位置に維持する。次いで、ＨＤＲ源を前進させて、及び／又は、第２の位置に後退させ、所定の時間そこに維持する。次いで、第１の細長部材３０からＨＤＲ源を取り外して、同じ方法で他方の細長部材３０へ導入する（あるいは、装置１０が２以上の細長部材（図示せず）を有している場合は、各細長部材に連続的に導入する）。
【００６９】
代替的に、複数のＬＤＲ源を細長部材３０及び／又は、中央カテーテル２０ｂに送達して、所定の時間そこに内置させてもよい。例えば、個々のポッド、又はその他の放射線源を各細長部材３０及び／又はコア部材２０に同時又は連続的に装填し、これによって、ターゲット位置に長い時間残るシード又は放射線源の三次元アレイを提供する。このシードは、各ポッド上にスペースを空けて配置される、又は、投与プランに基づいて異なる放射能強度を持つようにしてもよい。
【００７０】
更なる代替例では、一又はそれ以上の放射線源を、腔に導入する前に細長部材３０及び／又はコア部材２０内に予め装填するあるいは固定するようにしてもよい。このように、本明細に記載された出願に記載されているように、細長部材３０及び／又はコア部材２０を介して所望の治療計画に従って放射線が送達される。
【００７１】
所望の場合は、画分又は治療の前、間、あるいは後に、一又はそれ以上の器具を動作チャネル部材７０を介して腔９２に導入することができる。例えば、一連の治療における各画分又は治療の前に、腔９２内にたまる流体又はその他の物質を吸引することが望ましい。図２Ｄに示すように、近位端８４、動作チャネル部材７０に導入するサイズの遠位端８６、及びこれらの間に延在するルーメン（図示せず）を有する細長筒状カテーテル本体８２を具える吸引カテーテル８０を設けることができる。近位端８４は、シリンジ又はその他の真空源８０に連結することができ、遠位端８６は、吸引カテーテルルーメンを介してシリンジ８０に連通する一又はそれ以上の開口８８を具えていてもよい。これに加えて、あるいは代替的に、吸引カテーテル８０又は別の器具を設けて、治療の前、中、又は後に、腔９２に材料を送達するようにしてもよい。
【００７２】
図２Ｅに示すように、吸引カテーテル８０の遠位端８６を、遠位端８６を開口７５から進めて、コア部材２０及び／又は細長部材３０近傍の腔９２内に位置するまで、フィッティング７３と動作チャネル部材７０を通って導入する。シリンジ８０（又は、図示しない別のシリンジ）を駆動して、腔９２へ物質を送達し、及び／又は、腔９２内から物質を吸引する。吸引カテーテル８０は、吸引中は静止しているか、腔９２内で遠位端８６を移動するように操作して、腔内の物質の吸引を容易にする。十分な吸引（又はその他の治療）が完了すると、吸引カテーテル８０を動作チャネル部材７０から除去する。上述した通り、動作チャネル部材７０は、例えばフィッティング７３内にバルブを具えており、このバルブが吸引カテーテル８０を除去した後に、動作チャネルをシールする。次いで、上述したように、放射線源をターゲット治療領域に送達することができる。
【００７３】
選択的に、治療コースが複数の個別治療セッションを含む場合、装置１０をターゲット組織領域に対して固定して、連続的な移動を防ぐことができる。例えば、テープ、外部カラー、及び／又は、その他の構造（図示せず）を用いて、胸部９０から延在する装置１０の近位部分１２を、例えば、患者の皮膚に固定することができる。代替的に、細長部材３０は、拡張構造において腔９２の周辺組織に十分に係合して、実質的な移動を防ぐことができる。装置１０をターゲット組織領域内に長期間残す必要がある場合は、筒状エクステンション３６及び／又はコア部材２０の近位端２２を折り畳む、又は、例えば、治療中に、これらが管９４へ出ている患者の皮膚に向けて、患者の皮膚にテープで留めるか、固定することができる。代替的に、装置１０の近位部分１２の少なくとも一部、例えば、アクチュエータ部材６２が取り外し可能であってもよく（図示せず）、例えば、本明細書に記載されている通り、患者の身体から延在する近位部分１２のプロファイルを低減する。
【００７４】
近接照射治療を終えると、アクチュエータ部材６２を装置１０に再度接続して（取り外されている場合）、これを回転させて細長部材３０を折り畳まれた構造に戻す。拡張可能な部材５０が、治療中拡張したままであれば、拡張可能な部材５０も、シリンジ５９又はその他の真空源をフィッティング５８に接続し、細長部材３０の前に拡張可能な部材５０内から流体を抜くことによって、折り畳まれる。次いで、装置１０を管９４を介して胸部９０から外す。
【００７５】
図３Ａ乃至３Ｄを参照すると、拡張可能な近接照射装置１１０のさらに別の例示的実施例が示されており、この装置は、近位部分又は尾部分１１２と、遠位部分又は治療送達部分１１４とを具え、一般的にこれらの間に延在する縦軸１１６を規定する。上述の実施例と同様に、装置１１０は、近位端１２２及び遠位端１２４、複数の細長部材１３０、遠位端１２４に連結された遠位側ハブ１２６、コア部材１２０に関連して移動可能な近位側ハブ１６０を有する細長いコア部材１２０を具える。上述の実施例と同様に、複数の筒状エクステンション１３６が細長部材１３０に連結されてもよく、アクチュエータ部材１６２がコア部材１２０及び／又は近位側ハブ１６０に連結されてもよい。選択的に、装置１１０は、上述の実施例と同様に、遠位部分１１４上にバルーン又はその他の拡張可能な部材１５０を具えていてもよい。
【００７６】
上述の実施例とは異なり、一又はそれ以上の細長部材１３０が、例えば、上述の動作チャネル７０と吸引カテーテル８０に代えて、吸引カテーテル又は腔９２内から物質を吸引する部材を具えていてもよい。例えば、細長部材１３０はすべて、上述した実施例と同様に、近位側ハブ１６０に連結された近位端１３２と、遠位側ハブ１２６に連結された遠位端１３４と、これらの間に延在するルーメン（図示せず）を具える。
【００７７】
しかしながら、細長部材１３０ａの少なくとも一つが、放射線源を受ける経路を提供する吸引構造を具えていてもよい。例えば、図３Ｄに最もよく見られるように、細長部材１３０ａの一つが、吸引カテーテルであってもよく、あるいはその中に延在して、ソースルーメンと吸引の両方を提供する複数のルーメン１８２を具えるその他の細長筒状本体１８０であってもよい。例えば、吸引カテーテル１８０は、一又はそれ以上の吸引ルーメン１８２ａと、その中に、例えば近位部分１１２の近位側ハウジング１８８から遠位部分１１４へ遠位側ハブ１２６まで延在する中央ソースルーメン１８２ｂを具える。図に示すように、ソースルーメン１８２ｂは、例えば円形断面の中央ルーメンであり、吸引ルーメン１８２ａは、少なくとも部分的にソースルーメン１８２ｂを取り囲む又はその近傍の吸引カテーテル１８０の壁の中に複数のルーメンを具えている。代替的に、所望の場合は、図に示すような同心のルーメンでなく、横に並ぶルーメンあるいはその他の構造のルーメンを提供することもできる。
【００７８】
吸引カテーテル１８０は、近位側ハブ１６０と遠位側ハブ１２６との間で実質的に均一な構造を有しており、選択的に、近位部分のハウジング１８８に延在している。例えば、吸引カテーテル１８０は、製造において、所望の場合は実質的に連続押し出し又は成形した筒状本体として形成することができる。代替的に、吸引カテーテル１８０の構成は装置１１０の近位部分１１２と遠位部分１１４との間で様々であり、例えば、所望のフレキシビリティ及び／又は、剛性を提供している。
【００７９】
一又はそれ以上のポート１８４が、近位側ハブ１６０と遠位側ハブ１２６との間の吸引カテーテル１８０ａの上に設けられており、たとえば、腔、又は細長部材１３０近傍の領域へ物質を送達できるように、及び／又は、腔から物質を吸引できるようにしている。例えば、近位側ハブ１６０と遠位側ハブ１２６との間で互いから離れて配置された複数のポート１８４を設けてもよい。
【００８０】
図３Ａ及び３Ｂに示すように、吸引カテーテル１８０の上のハウジング１８８は、例えば、Ｙ字あるいはＴ字など、分岐した形状を有しており、吸引ルーメン１８２ａとソースルーメン１８２ｂを分けている。例えば、ハウジング１８８は、例えば、図４Ｄに示すように、シリンジ８９又はその他の物質源をハウジング１８９に連結する、及び／又はハウジング１８９を真空にする、フィッティング７３と同様のフィッティング１８９を具える。フィッティング１８９は、吸引ルーメン１８２ａと連通しており、選択的に、例えばルアーバルブなどのバルブ（図示せず）を具え、シリンジ８９がフィッティング１８９に連結されない場合に、実質的な流体気密シールを提供する。開口１３６ａを具える筒状エクステンションが、ソースルーメン１８２ｂと連通するハウジング１８８から延在し、例えば、筒状エクステンション１３６と同様に放射線源を受けるようにしている。
【００８１】
選択的に、細長部材１３０ａは、上述の実施例と同様に、吸引カテーテル１８０の長さに沿って、例えば、近位側ハブ１６０と遠位側ハブ１３６との間で、少なくとも部分的に延在する支持部材１４０を具える。例えば、支持部材１４０は、上述の実施例及び本明細書に記載した出願の実施例と同様に、熱収縮チューブ１８６などの一又はそれ以上の部分によって、吸引カテーテル１８０に連結されている。
【００８２】
図５Ａ乃至５Ｄを参照すると、装置１１０とほぼ同様の代替の実施例において、ソースルーメンカテーテル２８０ｂと別の吸引カテーテル２８０ａを有する吸引部材１３０ａを具える装置２１０が提供されている。例えば、図５Ｄに最もよく見られるように、吸引カテーテル２８０ａは、吸引ルーメン２８２ａを具え、ソースルーメンカテーテル２８０ｂは、ソースルーメン２８２ｂを具える。吸引カテーテル２８０ａ及びソースルーメンカテーテル２８０ｂは、例えば、押し出し、成形、などによって個別に形成して、例えば、熱収縮チューブ２８６などの一又はそれ以上の部分によって、互いに固着させることができる。選択的に、支持部材２４４も、例えば、近位側ハブ２６０と遠位側ハブ２２６の間で、熱収縮チューブ２８６によって、吸引ルーメンカテーテル２８０ａとソースルーメンカテーテル２８０ｂに固着させることができる。代替の実施例では、吸引ルーメンカテーテル２８０ａとソースルーメンカテーテル２８０ｂを、接着剤、溶融、音波溶接、などを用いた接着によってたがいに取り付けることができる、あるいは、共押し出しなどによって共に形成することができる。
【００８３】
図４Ａ乃至４Ｄを参照すると、図３Ａ乃至３Ｄの装置１１０は、例えば胸部９０といった、組織構造内での近接照射治療に使用することができる（図５Ａ乃至５Ｄの装置２１０は、図６Ａ乃至６Ｄに示すように、例えば胸部９０といった組織構造内の近接照射治療に同様に使用することができる）。
【００８４】
図４Ａを特に参照すると、装置１１０は、初期においては、近位位置又は第１の位置で近位側ハブ１６０とアクチュエータ部材１６２とともに提供されており、これによって、折り畳まれた構造の細長部材１３０を提供している。装置１１０は、例えば、導入シース（図示せず）を通る管９４を通して、折り畳まれた構造の細長部材１３０と共に、遠位側ハブ１２６が腔１９２内に配置されるまで挿入される。
【００８５】
挿入中は、装置１１０は、図４Ａに示すように、遠位側ハブ１２６が腔９２の遠端に来るように配置して、例えば、細長部材１３０（折り畳まれた構造にある）が、腔９２にわたり及び／又は腔９２から部分的に、管９４まで延在するようにする。装置１１０が腔９２内に位置すると、導入シース（使用している場合）を装置１１０の周りから取りはずす。このように、図４Ａに示すように、導入シース（あるいはその他の導入デバイス）を完全に取り外して、装置１１０の遠位部分１１４が、腔９２から延在する近位部分１１２とともに、管９４を通って腔９２内に、及び／又は、胸部９０の外に配置される。
【００８６】
図４Ｂを参照すると、アクチュエータ部材１６２を操作して、近位側ハブ１６０を遠位側ハブ１２６に対して遠位側に向け、これによって細長部材１３０（吸引カテーテル１８０を有する細長部材１３０ａを具える）を腔９２内で外側に拡張させる。例えば、アクチュエータ部材１６２を第１の方向に回転させて、細長部材１３０を拡張構造に拡張させる。装置１１０が拡張構造になると、細長部材１３０は腔周辺の組織を少なくとも部分的に外側に向ける、及び／又は、本明細書に記載の方法と同様に、隣接する細長部材１３０の間に組織を入れるのに十分なバイアスができる。
【００８７】
図４Ｃを参照すると、細長部材１３０が拡張構造になると、例えば、シリンジ又はその他の膨張媒体源５９をフィッティング１５８に連結し、膨張媒体を拡張可能な部材１５０の内部に導入することによって、拡張可能な部材１５０が拡張する。本明細書で述べたその他の実施例と同様に、膨張媒体は適合性があり、及び／又は、装置１１０、腔９２、及び／又は、周辺組織の外部撮像を強化する。
【００８８】
拡張可能な部材１５０は、拡張可能な部材１５０が細長部材１３０及び／又は周辺組織を押圧するか、さもなければこれに接触するまで拡張する。例えば、拡張可能な部材１５０は、細長部材１３０のみで達成した形成に加えて、腔９２及び／又は周辺組織を更に成形するのに十分に拡張し、及び／又は、腔９２内のボイド又はギャップを実質的に埋めることができる。代替的に、拡張可能な部材１５０は、細長部材１３０から少し離れるように拡張して、例えば、細長部材１３０間に過剰な組織が入り込むことを単純に防止するようにしてもよい。
【００８９】
図４Ｃに示すように、拡張した拡張可能な部材１５０と細長部材１３０を用いて、超音波、ＣＴ、蛍光透視法、などの外部撮像を利用して、例えば、投与計画を容易にすることができる。例えば、撮像によって、ターゲット組織領域と細長部材１３０の位置の両方を図にすることができる。次いで、投与計画を展開させて、所望の場合は、装置１１０及び／又は細長部材１３０に構造調整が行われるように、変更することができる。選択的に、細長部材１３０、コア部材１２０、拡張可能な部材１５０、及び／又は、装置１１０のその他の構成要素が、マーカ（図示せず）を具えており、本明細書中に記載されているように、投与計画中の装置１１０の方向付けを容易にすることができる。
【００９０】
図４Ｄを参照すると、撮像及び／又は投与計画の後に、例えば、シリンジ又はその他の真空源（図示せず）をフィッティング１５８に連結し、拡張可能な部材１５０から膨張媒体を抜くことによって、拡張可能な部材１５０を折り畳むことができる。代替的に、所望であれば、拡張可能な部材１５０を拡張させたままにして、例えば、周辺組織を細長部材１３０及び／又はコア部材１２０に対して規定された位置に実質的に維持するようにしてもよい。選択的に、アクチュエータ部材１６２を取り外して、細長部材１３０の所望しないつぶれあるいは拡張した構造からのその他の移動を防止するようにしてもよい。
【００９１】
次いで、一又はそれ以上の放射線源（図示せず）を、例えば、開口１３６ａと筒状エクステンション１３６を介して細長部材１３０及び／又はコア部材１２０に、及び／又は、本明細書のその他の実施例と同様に、コア部材１２０の近位端１２２の開口１２２ａに入れる。
【００９２】
選択的に、治療コースに複数の個別治療セッションが含まれる場合、装置１１０を腔９２及び／又は胸部９０に固定して、例えば、それに続く移動を防止する。代替的に、細長部材１３０が拡張構造において腔９２の周辺組織に十分に係合すると、それに続く移動を防止する。装置１１０が、延長された期間ターゲット組織領域にとどまれば、例えば、治療中に筒状エクステンション１３６及び／又はコア部材１２０の近位端１２２が折り畳まれる、あるいは管９４がある患者の皮膚に向けられ、患者の皮膚にテープでとめる、あるいは固着される。代替的に、装置１１０の近位部分１１２の少なくとも一部、例えば、少なくともアクチュエータ部材１６２が、取り外し可能であり（図示せず）、例えば、本明細書に記載されているように、患者の身体から延在する近位部分１１２のプロファイルを小さくする。
【００９３】
近接照射治療が完了すると、アクチュエータ部材１６２を装置１１０に再度連結して（切り離されていた場合）、例えば、第２の反対方向に回転させ、細長部材１３０を折り畳まれた構造に戻す。拡張可能な部材１５０が治療の間拡張された構造にある場合は、拡張可能な部材１５０も、シリンジ５９又はその他の真空源をフィッティング１５８に連結させて、拡張可能な部材１５０内から流体を抜いて、細長部材１３０の前に折り畳む。装置１１０は、次いで、管９４を介して胸部９０から取り外す。
【００９４】
ここに記載した装置によれば、単一の導入ポイントを介して近接照射デバイス（又はその他の放射線源）で、腔内の位置から腔の周辺組織に放射線を送達することができる。更に、ここに記載した腔内装置、方法、およびシステムによれば、一又はそれ以上の放射線源を腔周辺のターゲット組織領域に対して実質的に固定することができる。周辺組織は、デバイスの周りに十分に入り、インプラント期間を通して腫瘍摘出腔近傍の組織に対して、適切な固定及び／又は所望の放射線投与の十分な透過深さを確実にする。この結果、近接照射治療コースにわたり、特定の組織に対する所望の投与送達を行うことができる。更に、周辺組織に対するデバイスの移動に起因する、意図しない組織への照射を抑えることができる。
【００９５】
ここに記載した近接照射デバイスは、外科的切除の前に（ネオアジュバンド）腫瘍内へ（及び／又は周囲へ）インプラントし、続いて、外科手術前又は手術時に取り出すことができる。このような治療は、腫瘍を収縮させる、あるいは、破壊することすらある。その他の実施例では、ここに記載した装置及び方法を用いて、腫瘍組織を外科的に取り除いたのちに近接照射を送達して、術後（胸部の腫瘍摘出後）の周辺組織を治療することができる。いくつかの場合、ここに記載して説明した近接照射装置及び方法が、例えば、腫瘍切除、全分野に及ぶ外照射療法（ＥＢＲＴ）及び化学療法といった、通常の治療オプションの必要性を補完するあるいは低減することが意図されている。代替的に、ここに記載されている方法は、これらの治療法及び、例えば、化学療法、ＥＢＲＴといったその他の治療法の補助的に行われる。
【００９６】
本発明による治療も、例えば、高活性、意図しない組織への暴露、嵩が大きく突出したカテーテルの可能性、及び／又は患者が治療のために何度も通う必要がある、といったＨＤＲ治療のいくつかの不利益を防止することができる。代替的に、ここに記載した装置と方法を、例えば、一又はそれ以上のＨＤＲ放射線源を、公知のＨＤＲ投与計画にしたがって装置の経路に沿って投与するなどで、ＨＤＲ治療に用いることができきる。更なる代替例では、ＨＤＲ放射線源（例えば、Ｖａｒｉａｎ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｓｙｓｔｅｍｓ，Ｉｎｃ．社のイリジウムを先端に付けた後負荷ケーブルや、米国特許公開第２００５／００６１５３３Ａ１に開示されている径が小さいＸ線源）を、腔の周辺組織により均等に放射線を送達できるように腔に開口している拡張可能なデバイスと共に、本明細書に記載したいずれかのコア部材を介して、進めることができる。選択的に、コア部材で放射線源をシールドして、放射線源からの放射線を周辺組織の所望の部分に向けるようにしてもよい。
【００９７】
本明細書に記載した近接照射デバイスは、従来のＨＤＲカテーテルと比較してかなりフレキシブルでもあり、直線状あるいは曲線状（曲がった、あるいは螺旋の）の態様にすることができる。このようなフレキシビリティによって、アクセス不可能であると考えられる構造及び位置に、放射線源（例えば、シード）のインプラントを行うことができる。
【００９８】
本発明の装置と方法は、潜在的に、比較的少ない数のカテーテルで所望の投与を達成することもできる。例えば、本明細書に記載の装置と方法は、潜在的に、従来のＨＤＲ法で通常使用されているカテーテルに比べて、ターゲット当たりより少ない数のカテーテルで所望の投与送達レベルを得ることができる。更に、ここに記載されているデバイスは、従来の撮像方法（例えば、定位Ｘ線、超音波、ＣＴ）を使用してインプラントすることもできる。
【００９９】
本発明の装置と方法はまた、患者にその他の利益も提供する。例えば、より小さくよりフレキシブルなカテーテルを挿入することで、潜在的に皮膚のダメージと不快感が少なくなる。更に、小さくフレキシブルな尾部は、一旦適正な位置におかれると、短くなるが、硬質のＨＤＲカテーテルと異なり、更に、折り畳まれて皮膚にテープで留めることができる。したがって、治療を行う間の患者の不快感が少なくなり、潜在的に、処置後の美容を改善することができる。更に、例えば、本発明の装置と技術は、潜在的に、例えばＥＢＲＴや化学療法などのその他の治療に比べて、副作用を低減することができ、治療レジメ期間中に、例えば、現在のＨＤＲ近接照射治療と比べて、病院を訪れる回数を少なくすることができる。
【０１００】
更に、本明細書に記載した近接照射送達システムは、切除のサイズに応じて、標準的な放射線投与を提供することができる。この結果、所定のがん（例えば、乳がん）に伴う延長投与計算及びマッピングシステムの必要性を、潜在的に低減するあるいはなくすことができる。
【０１０１】
本明細書に記載した実施例に組み入れることができる特徴を具える近接照射装置に関する、及び、このような装置を使用する方法に関する更なる情報は、２００３年９月９日に出願し、現在米国特許第７，６０１，１１３号である、係属出願第１０／６５８，５１８号、２００６年３月１６日に出願し、米国公開第２００７／０１０６１０８号である、第１１／２７６，８５１号、米国公開第２００８／０２２１３８４号である、２００６年６月２日に出願した第６０／８０３，８２８号及び２００７年６月１日に出願した第１１／７５７，２３１号、２００７年１０月６日に出願し、米国公開第２００８／００９１０５５号である、第１１／８６８，４８３号、２００９年８月１８日に出願し、米国公開第２０１０／００４８９６７号である、第１２／５４３，４６９号、に見ることができる。
【０１０２】
本発明の例示的実施例を上記に説明した。当業者には、多くの実施例が発明の範囲内で可能であることが自明である。本明細書に記載した様々な構成要素、方法のその他の変形例、変更例、及び組み合わせが可能であり、これらは本発明の範囲内にある。例えば、本明細書に記載した治療デバイスは、本明細書に記載した送達システム及び方法のいずれかと組み合わせることができる。したがって、本発明は、特許請求の範囲とその均等物によってのみ制限される。 
【図１−１Ａ】
0005952824.tif 000002
【図２Ａ】
0005952824.tif 000003
【図２Ｂ】
0005952824.tif 000004
【図２Ｃ】
0005952824.tif 000005
【図２Ｄ−２Ｅ】
0005952824.tif 000006
【図３Ａ】
0005952824.tif 000007
【図３Ｂ】
0005952824.tif 000008
【図３Ｃ】
0005952824.tif 000009
【図３Ｄ】
0005952824.tif 000010
【図４Ａ】
0005952824.tif 000011
【図４Ｂ】
0005952824.tif 000012
【図４Ｃ】
0005952824.tif 000013
【図４Ｄ】
0005952824.tif 000014
【図５Ａ】
0005952824.tif 000015
【図５Ｂ】
0005952824.tif 000016
【図５Ｃ】
0005952824.tif 000017
【図５Ｄ】
0005952824.tif 000018
【図６Ａ】
0005952824.tif 000019
【図６Ｂ】
0005952824.tif 000020
【図６Ｃ】
0005952824.tif 000021
【図６Ｄ】
0005952824.tif 000022