(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
建物の気密構造であって、仕上げ材用の下地として、固定部材により取り付けられた板材を含む気密構造であって、構造体に取り付けられた既存壁、付加する下地、断熱材、のいずれかの単体、又は複数の組み合わせの付加部材と板材の間に気密補助材が配置され、気密補助材自体が弾力性を有する材料で形成されており、少なくとも板材の構造体に面する接合部側縁に沿って、前記の付加部材と板材とを粘着接着している事を特徴とする気密構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、気密構造に関し、特に、建物の室内側を気密する気密構造に関する。
【背景技術】
【０００２】
気密構造建物は、従来、建物の室内側を気密する気密構造には、気密シートが用いられていた。例えば、特許文献１には、軸組木構造の外壁に使用する複合断熱構造用面材１において、構造用面材１０は、構造物に加わる荷重を受ける。防湿気密シートが、構造用面材の室内側の面に配置されて、湿気を防ぐ技術が開示されている、これにより隙間面積を減らす事と熱損失を少なくし、不必要な環境負荷を減らして省エネに貢献できる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−１８９８８９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
気密構造建物は、良好な室内環境を作り出せるが、気密工事の施工精度が必要とされ、技術精度の程度に気密性能が左右されてしまう、また、開口部、断熱材、設備機器による高断熱化が進みつつあり、住宅全体の熱損失を更に低くするためには、損失割合のさらなる対策と効率化が求められる、しかしながら、特許文献１の気密シート施工には、気密シートの継ぎ目の知識、施工、管理で実現する性能であり、その確保には、高い技術力が必要となっている。
【０００５】
気密性を確保するための施工精度を向上し、所定の気密性能を確保できる、気密構造を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
建物の気密構造であって、仕上げ材用の下地として、固定部材により取り付けられた板材を含む気密構造であって、付加部材と板材の間に気密補助材が配置され、気密補助材は弾力性を有する材料で形成されており、少なくとも板材が構造体に面する接合部側縁に沿って、付加部材と板材との間に配置され、付加部材と板材とを接着している事を特徴とする気密構造。
【発明の効果】
【０００７】
気密性を確保するための部材の施工の精度を向上でき、所定の数値の建物全体の気密性能値になるまで、補修を繰り返すことが出来る気密構造を提供できる。
【０００８】
建物の振動によって、気密材において、固定されている部分の孔の隙間が大きくなり気密性が低下する、本発明によれば、板材と気密構成面の下地を含む構造体の間に弾力性のある気密補助材を設け、両側に粘着接着させることで、固定金具の孔の隙間が引き渡し後、経年の振動が加わって大きくなっても隙間を塞ぐことができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の実施形態に係る気密構造の横から断面図である。
【図２】本発明の実施形態に係る気密構造の変形例の横から断面図である。
【図３】本発明の実施形態に係る気密構造の変形例の横から断面図である。
【図４】本発明の実施形態に係る気密構造の変形例の横から断面図である。
【図５】本発明の実施形態に係る気密構造の室内側から視た断面図である。
【図６】本発明の実施形態に係る気密構造の上から断面図である。
【図７】本発明の実施形態に係る気密構造を上から断面図である。
【図８】本発明の実施形態に係る気密構造の横から断面図である。
【図９】本発明の実施形態に係る気密構造の横から断面図である。
【図１０】本発明の実施形態に係る気密構造の横から断面図である。
【図１１】本発明の実施形態に係る気密構造の横から断面図である。
【図１２】本発明の実施形態に係る気密構造の横から断面図である。
【図１３】本発明の実施形態に係る気密構造の横から断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
建物の気密構造１であって、気密構成面の下地を含む構造体１００に取り付けられた付加部材４００に仕上げ材用の下地として、固定部材により取り付けられた板材１０を含む気密構造１であって、付加部材４００と板材１０の間に気密補助材２０が配置され、気密補助材２０自体が弾性を有する材料で形成されており、少なくとも板材１０の側縁に沿って、付加部材４００と板材１０との間に配置され両方に接着している事を特徴とする気密構造１。
【００１１】
断熱設計が、断熱、気密、防露性能がセットで設計されるべき事項となっているがさまざまな特徴を有する断熱材５０の種類が現存している中で気密材とのさまざまな組み合わせを代表的な断熱材５０の形態で説明する、断熱材５０は材質による分類と形状による分類がある、本発明では、形状による分類をする、形状はフェルト状、ボード状、ばら状、現場発泡の４種類に分類されるが、本発明ではフェルト状とボード状は密度の違いと捉えるため、同類にしてフェルト状とボード状は１種類としてフェルト、ボード状の断熱材５０Ｃとばら状の断熱材５０Ａと現場発泡の断熱材５０Ｂの３種類の断熱材５０として分類する事にする、また、さらに天井断熱と屋根断熱とに分かれ、屋根断熱では、建物の一部を屋根断熱の断熱方法を採用して、両方の断熱方法を併用している場合が現実的に多い。また、断熱材５０を軸組み間の隙間に断熱材５０を施工する充填断熱と軸組みの外側に断熱材５０を施工する外張断熱に分類されるが、本発明はどちらにも採用できる。
【００１２】
気密工事に使用される材料は、気密材と気密補助材２０で構成され、気密性能が保持されている中で、本発明は合板、構造用パネル、石膏ボードに分類される構造用面材を板材１０として称し、気密層の連続性を確保する材料である気密補助材２０を気密テープ２０Ａ、気密パッキン２０Ｂ、に細分して称して説明する。また、本願は気密層の経年劣化に対して、気密補助材２０に弾力性と粘着を含む接着性能を付与する事により、隙間拡大を少なくする事を最大の目的とする特徴を持つ。
【００１３】
建物の全体を室内側から気密する気密構造１であって、建物の構造体１００の室内側に固定され、四角形状に形成され、室内側の面に仕上げ材用の下地として取り付ける気密性を確保する板材１０を利用して、板材１０以外の気密材と気密材の継ぎ目に使用される気密補助材２０がすべて室内側から配置されることとし、気密測定値である相当隙間面積が所定の範囲の測定値になるまで補修でき、建物の構造体１００の外部側に配置された下地面材３００を備え、板材１０と面材との間には断熱空間４０及び補助断熱空間４０Ａが形成され、少なくとも、断熱空間４０の室内側に配置された板材１０は上下方向に分割して取り付けられて、３つの分類別の断熱材５０を充填する。
【００１４】
気密の精度向上と気密測定の管理上で有利な充填断熱工法の気密ライン設置の概念を採用しながら、気密材である防湿フィルムの管理上の不利なやわらかさを改良した堅い板材１０にした。又、雪国以外の都市部では防湿フィルムを貼る習慣がなかった為、なかなか都市部での現場従事者がなじめないでいた。構造用面材は、都市部では普及し、板材１０の施工には抵抗が少ない為、防湿フィルム、気密シートの代わりに、板材１０で気密をとる事が普及につながると考案した。気密工事は充填断熱工法を採用すると室内側に気密ラインを設けるのが一般的である。その他に外貼断熱工法があるがこちらは構造体１００の外気側で気密層を設けるのが特徴である。建物の全体の気密性能は連続した壁、天井、屋根、床、を連続した気密層で形成され、この継ぎ目と必要設備としての配管や配線が連続した気密層を貫通する時の隙間の断熱化と気密化で気密性能が保たれる、構成面積で高い比率を占める壁、天井、屋根、床の気密施工とその他のすべての気密工事を室内側より施工する方法に統一する事により、気密化する継ぎ目が外貼断熱工法等で採用される外壁材の裏側での気密施工する方法に比べ、室内側より気密工事の補修ができる点で有利になることに着目することができる。
【００１５】
充填断熱工法で気密工事をする時に使用される気密材の気密シート等を施工すると継ぎ目部に気密テープ２０Ａ等で代表する気密補助材２０の施工が求められるが、断熱材５０が柔らかい場合の下地がない場所での継手と、堅い断熱材５０を採用しても構造体１００の厚み一杯（全充填）に充填しない場合は、断熱材５０が気密機能を有する気密シートとの間に過剰挿入による空気層が発生しやすい。空気層の発生等に伴い、気密シートと気密補助材２０の圧着不良を招きやすい欠点があった。この事により、気密性能の欠損、断熱欠損の発生や防露性能に問題を生じさせる結果となっていた。
【００１６】
本発明は、構造用合板等の板材１０を気密材の気密シートの代用にして使用する。気密シートはシート状のため、柔らかいが、それに代わる板材１０は堅い特徴を有する。さらに、気密シートの継ぎ目は厚みの少ない気密テープ２０Ａで処理されることが多い、板材１０になることで、気密テープ２０Ａ、気密パッキン２０Ｂ、等の気密補助材２０を継ぎ目に施工することができるため、立体的な気密処理が可能となることで性能が向上すると共に圧着不良に対する性能も向上する、更に、気密施工上で問題が発生する断熱空間４０での空気層を発生させないためと、（防露性能の向上）構造体１００の厚み全体に断熱材５０を入れる事が望まれるので、特別な理由がない場合を除き全充填することを原則として高断熱化を図り、断熱材５０を充填できる（断熱性能の向上は、都市部では形成される断熱空間の断熱材の厚みが薄い現状に比較してのこと）特徴の板材１０を利用してさらに耐力、保持力、耐衝撃力の利点を兼用させることもできる。
【００１７】
本発明の第一実施形態に係る気密構造１は、図１は天井断熱の場合、図２は屋根断熱の場合に示すように、建物の室内側を気密する気密構造１であって、建物の構造体１００の室内側に板材１０が固定され、四角形状に形成され、室内側の面に内装仕上げ下地材を含む仕上げ材２００の下地として取りつけられる（気密材ではなく、内装の仕上げ材２００としても使用できる石膏ボード等があるためどちらに使用するか区別する）。
【００１８】
例えば、日本建築防災協会の住宅等防災技術評価を受けたマニュアル規定で施工して構造用面材を柱、間柱、受け材に釘で留め付ける、もしくは、当該技術評価と同等の構造用面材の板材１０と、互いに隣接して配置された板材１０の間を気密し、板材１０の外縁に沿って配置される気密補助材２０とを備え、気密補助材２０は、互いに隣接する板材１０の木口面の間に配置される気密補助材２０と、互いに隣接する板材１０の外縁にまたがって、室内側から配置される気密テープ２０Ａを有する。
【００１９】
すべての気密工事完了後で、床、壁、屋根断熱の天井、天井断熱の天井、の様々な仕上げ材２００を施工する前の工程で、気密測定を行い、気密測定値である相当隙間面積を所定の範囲の１平方メートル当たり０．５平方センチを基準として、１平方メートル当たり０・１平方センチから１平方メートル当たり０．９平方センチの範囲と定めて、１平方メートル当たり０．９平方センチ以下の測定値になるまで屋内側より施工された気密材と気密補助材２０の補修の繰り返しができる。たとえば、気密工事施工後、経年劣化を除く相当隙間面積の数値保証も可能となる。
【００２０】
日本建築防災協会の住宅等防災技術評価を受けたマニュアル規定で施工して構造用面材を柱、間柱、受け材に釘で留め付ける、もしくは、当該技術評価と同等の条件をなくしても、構造体１００の構造用面材の板材１０が張り付けられるので、板材１０の施工することで、耐力がなくなるわけではないので、耐力を有する表現ができる、また正規の耐力壁にする方法として、筋かいを設けることができる。
【００２１】
本願の気密構造１を床、壁、天井、屋根に採用でき、少なくとも壁は必ず採用する、構造体を含む床、壁、天井、土間等の下地に気密材である板材１０を貼った後に継ぎ目に
気密補助材２０を施工する、本願の一例として、基礎内部を室内として扱う場合はポリスチレンフォーム等のプラスチック断熱材で基礎底部と基礎立ち上がり部に室内側から土間等の仕上げ前の状況で使用し、１階床の下地合板等と外壁構成外周柱や間仕切り柱の隙間、サッシ廻りのすき間、各種配管やコンセント廻りの隙間、下屋部の継手の隙間、梁部の継手の隙間、外部に貫通する建築金物の隙間、オーバーハング部の継手の隙間、屋根断熱部の継手の隙間、棟部の隙間、床と天井点検口部の隙間、気密層に設置されるダウンライト等部の隙間、天井断熱部と外壁構成外周柱や間仕切り壁の隙間等に代表される各部に気密テープ２０Ａを代表とする気密補助材２０による気密施工工事を完了する。
【００２２】
尚且つ、板材１０を気密材に使用することで保持力を利用して、例えば、壁に時計や絵画を取り付ける時に下地がなく、ビスが効かなくて困るという現象に応用することができる。その他に、板材１０の保持力の範囲内であれば、仕上げ材２００を石膏ボード等とする場合、荷重が掛る手摺等は下地になる柱、間柱等の構造体１００のところ以外は取り付けることができない、本実施形態の気密断熱構造２によれば、板材１０の選定により異なるが、手すりや家具の固定等の荷重や転倒防止に関係する部材を壁に固定するビス等を仕上げ材２００に貫通させ、仕上げ材２００の上から固定したい物が板材１０を施工されている外壁が貼られている気密層面のどこでも固定できる利点が生まれる。
気密補助材２０の全面施工による工夫をすると、固定時の貫通による気密劣化に対応することも可能である。
【００２３】
又、プラスチック系のボード状の断熱材５０Ｃを室内に使用して、気密材にすることも考えられるが保持力を期待できない、この断熱材５０にビスを手で抜き差しできることから、ビスに対する保持力を保持しないことになる、これは、建物が地震等で揺れた場合、プラスチック系ボード状の断熱材５０Ｃを止めつけているビス等の周辺に隙間が発生しやすい、気密性の問題も生じることからも、保持力を条件にした板材１０が有利な方法とすることができる。
【００２４】
さらに、壁に物をぶつけて穴が空くという経験をした人は多いと思う、通常は防火、有利な石膏ボードで壁の下地が形成されている場合が多い、これに対し、気密材としての機能を有している板材１０は石膏ボード等の取り付けの下地材も兼ねるため、耐衝撃性がある板材１０を選定条件にもよるが、壁に衝撃が加えられても穴が空かないという付加価値を持たせることができる。
【００２５】
また、板材１０が気密を兼ねる断熱材５０としてパネル化されていないため、パネル化を否定するわけではないが、改修工事においては、パネル化が複雑な構造や一定されていない構造体１００の階高等の理由でかえって切断加工が多くなり不合理になる場合がある、パネルの切断に伴う断熱気密性の施工精度に比べて、階高等の改修工事などの不確定さに、臨機応変に対応できる利点があり、板材１０を使用して、形状別の断熱材５０を選択できるので、地域別の調達の選択肢が増やすことができ、普及の推進につながる。
【００２６】
さらに、気密測定は気密工事完了後に行い管理されるが、本発明は、気密測定の結果の性能値が、万が一、悪かった場合に板材１０が仕上げ材２００とは別に構成され、気密材として室内側に露出している工程が存在するので、板材１０以外のその他の気密材と気密補助材２０が室内側より施工されている場合は、板材１０以外の気密材の補修を含めた気密補修が可能となり、補修の手直し作業が何度でも可能になる。（外張断熱工法の外気側の気密層の場合は配慮が必要）
【００２７】
様々な工程の関係で、気密欠損を伴う設計の変更がしばしば行われる建築現場で、変更される可能性がある配管、配線工事等の完了後に測定する場合において、従来の気密シートを用いる充填断熱工法と気密材が構造体１００と外壁材や屋根材の間に設置される外貼断熱工法等比べて、建物の全体の気密性能の補修による向上が図れることができる、また、気密測定の所定の数値目標の最高０．１をめざして数値目標自体を向上させることにも寄与することができる。（外張断熱の場合も可能ではある）
【００２８】
従来の充填断熱工法で使用される気密シートは柔らかい部材であるため、気密シートの継ぎ目部の気密補助材２０に気密テープ２０Ａ等を使用しても隙間が発生するリスクや施工者の貼り方により気密性能が左右されてしまう問題がある、また、気密性能値を管理する時、気密測定器で隙間相当面積を測る減圧法が、気密シートの施工で気密性能を測定する場合、室内を減圧するため、気密シート部が室内側に膨らんでしまい、気密検査時に、気密の不良を招く恐れがあった。
【００２９】
気密シートを利用する場合は膨らむのを防ぐため石膏ボード等の仕上げ材２００を施工してからの気密検査が一般的に行われるが、仕上げ材２００で覆うと気密工事の補修は仕上げ材２００を外す作業が伴うため工期、人件費等の関係で補修をためらう問題があった。
【００３０】
尚、板材１０の継ぎ目に気密テープ２０Ａだけを施工し、気密パッキン２０Ｂ等を省略しても良い、板材１０の継ぎ目に着色して継ぎ目の確認を容易にすることができる。上記の板材１０を使用することにより、柔らかい気密シートではできなかった木口面、室内側設置面の二方向の気密補助材２０の取り付ける施工が可能となるため、更なる気密の性能が向上する手法を提供できる。気密パッキン２０Ｂにシーリング等を採用すると制震ダンパーの原理の復元効果の利点が発生する。気密パッキン２０Ｂを省略すると経年の振動等による気密性の低下にとっては不利になるので推奨できない。
【００３１】
もう一方の外貼断熱工法の気密は、構造体１００の外気側にプラスチック系のボード状の断熱材５０を貼ってから、気密処理され、外壁材や屋根材で仕上げる工程を特徴としている場合が多いが、配管や配線の設備工事に伴う気密工事が完了した時点には、外壁工事と屋根工事が完了している場合が多く、屋根材や外壁材と構造体１００の間に気密層が形成されているため、気密工事の補修は屋根材や外壁材を剥がさなければいけなく、気密の補修が難しい問題がある（本質的に気密シートを採用した場合と同じく、内装仕上げ材、または、外装材を剥がさなければ補修できない等の不利な点がある）。
【００３２】
ばら状の断熱材５０Ａを壁に充填する場合、図１、図２に示す、建物の構造体１００の室内側に設置される板材１０と建物の構造体１００の外部側に配置された構造用面材である下地面材３００を更に備え、気密シートより圧力に耐える板材１０と下地面材３００との間には断熱空間４０が形成され、配置された板材１０は上下方向に分割して取付けられる。
【００３３】
このとき、板材１０と断熱材５０Ａの間に透湿抵抗を検討すると、気密シートを備えなければならない場合があるが板材１０の断熱材５０Ａ側に塗料をコートして湿気を遮断する板材１０に表面加工して対応することもできる。５００ミリ以下の間隔で配置された柱、間柱で形成する断熱空間４０の上から視た断面より小さい面材に分割棒を取り付けした工具、圧力可変吹き込み装置等を利用して、板材１０を１枚取り付けた後、断熱空間４０には断熱材５０Ａを充填した後に加圧して、その後、取り付けた板材１０の上に、別の板材１０を取り付け、断熱空間４０には断熱材５０Ａを充填して加圧する繰り返しを行う、このときに発生する板材１０と下地面材３００の間のふさがれていない上の開口を充填口２４とする、横架材１００Ａの下端より下へ４０センチ以内でできる、板材１０の継ぎ目部が設けて、この階高の最上部の板材１０を貼る前に、ふさがれていない板材１０の室内側の垂直方向の充填口２４に空気抜きネットを貼り付け加圧して吹き込みした後に板材１０を貼り付けした後に気密処理されてから、板材１０が仕上げ材２００の下地としてとりつけられる。現存のばら状の断熱材５０Ａの吹き込み工法より高密度で充填できる特徴を有する。
【００３４】
このときの加圧時の目安は、たとえば、セルローズファイバーの場合は立法メートルあたり５５キログラム以上、ばら状のグラスウールの場合は立法メートルあたり３０キログラム以上にして現存の工法より密度を確保する工夫を適宜に選定することができる。  
【００３５】
ばら状の断熱材５０Ａを採用する壁は上記の記載の原理で充填するが、図３，４に示す、付加部材４００を構築し、補助断熱空間４０Ａを設ける事により、少なくとも補助断熱空間４０Ａの上に充填された断熱材５０Ａが断熱空間４０に充填された断熱材５０Ａが沈下する事を補充する付属空間として利用する事ができる。
【００３６】
補助断熱空間４０Ａの断熱材５０Ａと断熱空間４０の断熱材５０Ａが重なる部分が形成されて隣接する断熱空間４０の上部と補助断熱空間４０Ａの上部は板材１０または、空気ネットを設置しないことで貫通され断熱材５０Ａが補助断熱空間４０Ａから断熱空間４０に重力で移動できる補充口２７を形成して補助断熱空間４０Ａが断熱空間４０の補充する付属空間とする。
【００３７】
このとき、重なり部より上部の補助断熱空間４０Ａの断熱材５０Ａが断熱空間４０の断熱材５０Ａの沈下対策補充の断熱材５０Ａとなるので、階上の横架材１００Ａの断面寸法で補充量が決定されるので、補充量を多くしたい場合は、補助断熱空間４０Ａの厚み（幅）を増して適宜確保できる。
【００３８】
断熱空間４０の上部に、室内側に垂直方向に断熱材５０Ａの補充口２７を設けることで、上部を開放しながら板材１０は上下方向に分割して取り付け板材１０を１枚取り付けた後に断熱材５０Ａを加圧して充填しその上に別の板材１０を張り付けて繰り返すことにより目視で加圧して充填し断熱空間４０に全充填させて、補助断熱空間４０Ａの上部の垂直方向の充填口２４に空気ネットを張って高圧で吹き込み、目視確認をしながら充填し、板材１０を貼り付け気密処理をする。
【００３９】
セルローズファイバー・グラスウールに代表する吹き込み断熱工法のばら状の断熱材５０Ａを採用して、天井断熱を採用する場合は、図１、３に示す、構造体１００の桁１００Ｂの近くの壁の断熱空間４０の沈下補充を、隣接する天井の断熱空間４０が重なる補充口の部分の天井側に補充量を適宜見込み、設計された天井の断熱材５０Ａの厚みより多く、山盛りして、充填する補助断熱空間４０Ａを構築して行う。このときに、山盛りした断熱材５０Ａが屋根タルキの間から下地面材３００の外側にこぼれない様に、桁１００Ｂの隣接する屋根タルキの下端に下地面材３００を貼る。屋根タルキに貼る下地面材３００はダンボール板等に変えることもできる事とする。
【００４０】
また、図１、３、のように階上の壁の断熱空間４０の上部の補充口２７は、桁１００Ｂの隣にある小屋裏に設置される天井の断熱空間４０から補充される、このときに気密性能の精度のリスクが高まるが、板材１０を省略して気密シートに直接仕上げ材２００を貼ることもできる（壁以外では板材１０を省略することができることとする、ただし気密性能の補修を考えるとリスクが高まることとなる）。
【００４１】
ばら状の断熱材５０Ａを採用して屋根断熱を採用する場合は、図４に示す、構造体１００の桁１００Ｂの近くの壁の断熱空間４０の沈下補充は、隣接する屋根の断熱空間４０が重なる補充口２７の部分から補充量を適宜見込み、設計された屋根の断熱材５０Ａから行われる、このとき断熱材５０Ａの補充は屋根の断熱空間４０から行われるので設計される屋根の断熱材５０Ａの厚みは余裕を持たせて、１００Ｂの近くの天井には断熱材５０Ａの補充量を見込み、多く充填する設計をする。図２の断熱材５０Ａの時も同じ施工をすることができる。
【００４２】
更に、構造体１００の棟１００Ｃの下端より設計された断熱材５０Ａの厚みより必ず多くして水平方向下部に設置される水平天井面を設けて出きる断熱空間４０を構築して水平天井面に空気ネットを貼り付け、ばら状の断熱材５０Ａを高圧で吹き込み補充量を確保する。構築された水平な天井の断熱材５０Ａの上に、更に形成される棟１００Ｃの下端から上の三角形状の中の断熱材５０Ａが補助断熱空間４０Ａとなる。補充量を十分な量を確保するため、できるだけ三角形状の補助断熱空間４０Ａ大きくなるように適宜設計するものとする。
【００４３】
その後、棟１００Ｃの下の水平天井の下端に板材１０を貼り付けて気密処理する（桁１００Ｂから板材１０を１枚取り付けた後、断熱空間４０には断熱材５０Ａを加圧充填し、取り付けた板材１０の上に、別の板材１０を取り付け、断熱空間４０には断熱材５０Ａを加圧充填する繰り返しを行い、構造体１００の棟１００Ｃの下に形成される水平天井として棟１００Ｃの下端より上に施工される断熱材５０Ａが、棟１００Ｃまわりの補助断熱空間４０Ａとなる）重力で移動できる補充口２７は形成されず、補助断熱空間４０Ａは断熱空間４０の補充する付属の空間となる、ただし、十分な密度等を断熱材５０Ａの材質の種類別に違いがあるため、適宜検討して選定する。
【００４４】
また、屋根断熱に利用される、タルキ下の下地面材３００は、図２，４，共通で、ダンボール板または、４ミリ程度の合板の構造用面材以外でも使用できる（耐力あるものでなくても充填圧力を勘案して選定することを可能にする）。
【００４５】
更に、改修工事では、下地面材３００と板材１０が充填圧力で施工上の問題ない範囲で変形しない事を条件にする事で、壁の下地面材３００を既存外壁構成壁とする事ができる、また、改修工事等の際に未充填箇所ができない様に細心注意をはらいながら、筋かいを設置できる、また、図１，２は、後述するが、建物の階段室等での幅員確保の例でもある。
【００４６】
断熱材５０の共通事項になるが、階段室等で幅員を確保するため、または、設備配管のスペースが必要などの理由がある場合は、３つの分類されたすべての断熱材５０は、全充填を採用して、図１、図２の形態は採用できるものとする、この時に、図３，４，に比べると、断熱材５０の重なり部が不必要になることで、補充口２７が不要になり板材１０が梁等の構造体１００に貼り付けできる事になり、耐力性能が増す利点が発生する、図１，２，３，４のフェルト状もしくはボード状の断熱材５０Ｃを採用した場合は断熱材５０Ｃを充填してから板材１０を施工する事もできる。
【００４７】
補充口２７を設けたことで、断熱空間４０に断熱材５０Ａを充填した時に、断熱空間４０の空気が、補充口２７から抜けるので、断熱空間４０をより均一に断熱材５０Ａを施工することができる、たとえば、充填する丸い直径１０センチ開口穴等の設置に比べて、補充口２７のほうが、面積が多くなるので高密度や高効率の抜気で目視確認しながら充填することができると共に気密処理の点検箇所の削減につながる、これはふさがれていない充填口２４も同じ効果がある。
【００４８】
現場発泡の断熱材５０Ｂを壁に充填する場合は、図１、図２に示す、壁のばら状の断熱材５０Ａ充填と同様に板材１０と下地面材３００との間には断熱空間４０が形成され、配置された板材１０は上下方向に分割して取付けられる。
【００４９】
このとき、５００ミリ以下の間隔で配置された柱、間柱で形成する断熱空間４０の上から視た断面から現存するウレタン断熱材吹き付けガン装置や流し込用ウレタン混合ヘッド等を利用して、本発明の気密構造１に充填できる改造もしくは開発して、板材１０を１枚取り付けた後、断熱空間４０には断熱材５０Ｂを充填して、その後、取り付けた板材１０の上に、別の板材１０を取り付け、断熱空間４０には断熱材５０Ｂを充填する繰り返しを行い、水平方向に横架材１００Ａの下端より下へ４０センチ以内でできる、板材１０の継ぎ目部が設けて、この階高の最上部の板材１０を貼る前に、板材１０の室内側に垂直方向に開放された断熱空間４０に、現存のウレタン吹き付けの断熱材５０Ｂを吹き付けした後に断熱空間４０のオーバーフロー部を削り、板材１０を貼り付けした後に気密処理されてから、板材１０が仕上げ材２００の下地としてとりつけられる。
【００５０】
場合によっては、使用される現場発泡の断熱材５０Ｂと同質のボード状の断熱材５０Ｃを隙間なく挿入してから板材１０を貼り付けした後に気密処理されることができる。
【００５１】
現場発泡の断熱材５０Ｂを壁に充填する場合は、壁の室内側の板材１０の気密材と構造体１００と外気側に貼られる下地面材３００の間を充填することで、現存のウレタンに代表する現場発泡の断熱材５０Ｂが硬化する段階で発生する接着力を利用して、下地面材３００と構造体１００もしくは、付加部材４００と板材１０の一体化する強度を利用して、現在の現場ウレタン吹き付け施工で余剰部を削り落す方法で懸念される、表面スキン層の削りに伴う防露性能低下の恐れと壁に全充填するときに壁全体を削り精度による断熱低下や産業廃棄物大量の発生問題があることに比べて、削る面積減少による断熱化、廃棄物の減少による省資源化を増すことができる、現場発泡の断熱材５０Ｂ特有の特徴を発生させることができる。
【００５２】
改修工事の際は下地面材３００と板材１０が発泡圧力で施工上問題ない範囲で変形しない事を条件にする事で下地面材３００を既存外壁構成壁とする事ができることは、断熱材５０Ａと共通する、現場発泡の断熱材５０Ｂには断熱用吹き付けウレタンフォームＡ種３などの防湿材や気密材として不適なものが存在しているので、断熱材５０の充填側に塗膜を塗布処理した板材１０またはシート付きの板材１０を使用することができる。
【００５３】
現場発泡の断熱材５０Ｂを壁に充填する場合は、変形例の図３、図４に示す、階高の補助断熱空間４０Ａの垂直側面のオーバーフロー部に施工された板材１０貼りつけ前の現場発泡の断熱材５０Ｂを削り、場合によっては、使用される現場発泡の断熱材５０Ｂと同質のボード状の断熱材５０Ｃを隙間なく挿入してから板材１０を貼りつけした後に気密処理されることができる。これは、断熱空間４０に断熱材５０Ｂが充填されている事を補充口２７を利用して行い、補助断熱空間４０Ａが目視確認できる付属空間として形成されるからである。
【００５４】
現場発泡の断熱材５０Ｂは後述するボード、フェルト状の断熱材５０Ｃと同様に、施工後、沈下するリスクはほとんどしないとされているが、図１、図２では断熱空間４０の上部に断熱材５０Ｂを削るリスクが現存しているため、断熱空間４０の上部のリスク部を移動させる目的になる、発泡技術の特性により、温度・湿度によって同じ原材料でも発泡の仕方が変わる特徴を有する、ということは、一定の容積に原材料を注入充填する量のコントロールが難しいため、全充填するためには、容積以上の発泡をさせなければならない、その確認をするために、充填空間より外に原材料が排出される事を確認する事が大事になり、補助断熱空間４０Ａの上部に原材料をオーバーフローさせ、図３，４に示す納まりで、目視確認する事で図１、図２より高断熱化にすることができる（全充填するときの削り部が断熱空間４０になくなること）。
【００５５】
断熱材５０Ｂを採用して屋根断熱を採用する場合は、図２に示す、構造体１００の桁１００Ｂの近くの壁の断熱空間４０の充填確認は、構造体１００に隣接する壁の断熱空間４０の上部と屋根の断熱空間４０が重なる部分の補充口２７が、充填確認口として利用することに変更して、断熱材５０Ｂのオーバーフローの目視充填確認を屋根の断熱空間４０側の板材１０の最初の継ぎ目から行われる。
【００５６】
また、桁１００Ｂ側から屋根の断熱空間４０の下地が形成される下端にそれから板材１０を１枚取り付けた後、断熱空間４０には断熱材５０Ｂを充填し、その後、取り付けた板材１０の上に、別の板材１０を取り付け、断熱空間４０には断熱材５０Ｂを充填する繰り返しを行い、構造体１００の棟１００Ｃの下に形成される水平天井の上に４５センチ程度の幅の板材１０で棟１００Ｃに平行する隔壁を構築して、ウレタン吹き付けの断熱材５０Ｂを順次ふきつけて棟１００Ｃの上端から水平天井下地の下端までオーバーフローさせてから、当該部を削った後に板材１０を取り付けして、気密テープ２０Ａを貼り気密処理することで、断熱空間４０に断熱材５０Ｂを充填する。
【００５７】
このとき、水平天井と棟１００Ｃの下の板材１０で４５センチ幅程度の隔壁の下側が補助断熱空間４０Ａとなる、この時、板材１０貼りつける前に、現場発泡の断熱材５０Ｂを全充填した後に削るが、場合によっては、使用される現場発泡の断熱材５０Ｂと同質のボード状の断熱材５０Ｃを隙間なく挿入してから板材１０を貼りつけした後に気密処理される、棟１００Ｃの下の補助断熱空間４０Ａを屋根の断熱空間４０の付属の充填確認空間となる、このとき、タルキ下の下地面材３００はダンボール板等の物に充填圧力で変形しない範囲で変更することができる事とする、図４の断熱材５０Ｂの時も同じ施工をすることができる。
【００５８】
また、ウレタンには工場で使われている製品生産技術の注入方式や土木分野でのトンネル改修技術の注入方式があるが、ウレタン原材料の発泡圧力が高く、現況の５００ミリピッチで板材１０または下地面材３００を取り付けても、本願の板材１０を利用して、形成途中に発生する５面体の箱状内の流動性を有し、変形しない圧力の原材料の開発と車載可能な小型注入発泡機の開発が課題となる、本発明の断熱材５０Ｂを充填するための現存の流し込み用ウレタン混合ヘッド装置等を利用して上記の該当する現場発泡の断熱材５０Ｂの発泡圧を有する原材料で充填することも可能である。
【００５９】
また、現存のウレタンの吹き付け用スプレーガンで、３分割した奥行き１メートル前後、幅１０センチ前後の構造体１００を想定すると、ガンは下から箱状になった内部に挿入操作する事は難しく、スプレーガンの操作部と吹き出し部の距離が３０センチから１５０センチ程度の距離が必要となる、しかし、該当するガンが現存していない、こちらの装置は現況の装置を改造または新開発する事が課題になる。補助断熱空間４０Ａで２０センチの壁の厚みがあると、幅上では不可能ではないが、奥行上は施工するにあたり不可能になり、やはり改造や新開発の装置が必要となる事が課題になる本発明の断熱材５０Ｂを充填するための現存スプレーガンの上記の改造または、開発の装置を利用して充填することも可能である。
【００６０】
建物のウレタン現場発泡の技術は、スプレー式のみが技術開示されている、本発明にウレタン現場発泡のスプレー式を採用しようとすると、ウレタン原料が吹き出し部で瞬時に発泡する現状の吹付ガン装置では操作部と吹き出し部が離れているものがないため下から箱状になった断熱空間４０に充填すると、途中で発泡していまい空洞を発生させる問題があるので採用できない理由がある、現場吹き付けする際に、例えば室内側に貼られる板材１０を階高に対してブロック積みのように下段、中段、上段というように分割をし、下段から吹き付け施工する事を考えている。例えば階高を３メートルと想定し、板材１０を３分割すると、１メートル前後、２分割すると１．５メートル前後となる。分割を１０分割ほどに細かくして０．３メートルほどに分割すれば、現状のウレタンスプレーガンで吹き付けがしやすくなるが、板材１０のジョイント部が増える事により、気密補助材２０の使用量が増え気密性能が低下する恐れがあるが可能である。
【００６１】
図１、図２改修工事等の際に未充填箇所ができない様に細心注意をはらいながら、筋かいを設置できる。このとき、断熱空間４０の最上部は断熱空間４０の垂直側面に施工された階高の最後の板材１０貼りつける前の現場発泡の断熱材５０Ｂを目視で室内側に膨張して張り出した断熱材５０Ｂを削り、場合によっては、使用される現場発泡の断熱材５０Ｂと同質のボード状の断熱材５０Ｃを使用して隙間がないように挿入してから、板材１０を貼りつけした後に気密処理される。また、図３，４，の場合も断熱材５０Ｂの施工方法を守りながら筋かいを設置できる。  
【００６２】
現場発泡の断熱材５０Ｂを採用する場合は、補助断熱空間４０Ａが、断熱空間４０の充填確認付属機能と変わることになる、また、断熱材５０Ａと同じく図１，３，５の天井断熱の時に気密性能のリスクは高まるが、天井の板材１０を省略して天井の気密シート仕様に変更できる。  
【００６３】
フェルト状、ボード状の断熱材５０Ｃを採用する場合は、壁の構造体１００や付加構造体４００を利用して現場で形成される型枠形状の断熱層の中に隙間なく断熱材５０Ｃを充填していく形状の構造であり、板材１０、下地面材３００を利用して構造体１００、付加構造体４００で形成される型枠形状の断熱空間４０を形成してから充填せずに、図１，２，３，４、に示す形態で充填する場合は、断熱空間４０、補助断熱空間４０Ａにボート状、フェルト状の断熱材５０Ｃを利用して断熱材５０Ｃを充填してから板材１０を施工して気密処理をする。
【００６４】
ボード状、フェルト状の断熱材５０Ｃが１００％沈下しないとするのは、想定外を考慮しないことになる、何十年もの間に温度、湿度、振動を繰り返す状況からしてリスクは少ないものの、過信は禁物であることから補助断熱空間４０Ａは断熱空間４０の断熱材５０Ｃの想定外の沈下補足の付属空間として想定外のリスク回避の機能を持たせる。
【００６５】
また、ボード状、フェルト状の断熱材５０Ｃの場合も、改修時の既存壁を利用し耐震補強のため筋かいを新設することができることとするが、断熱材５０Ｃの種類の選定には、筋かいとの隙間が発生しやすい特徴があるため、適宜考案して選定する、また、断熱材５０Ｂと同様に図１，３，に示す天井断熱の場合は天井の板材１０と省略して従来の気密シート仕様にできる、また、図２、４、の屋根断熱の垂木下の下地面材３００は省略することもできる。
【００６６】
本発明の実施形態に係る気密構造１によれば１階の床に貼られる床構造下地合板等を利用して土台、大引、根太の床下側に下地面材３００を設置して床構造用面材である板材１０を床構造下地合板等の板材１０で貼るとき大引、根太、土台の上での板材１０の継ぎ目をずらして、充填口２４を設けてばら状の断熱材５０Ａの場合は空気ネットを使用して、現場発泡の断熱材５０Ｂの場合は現場発泡のオーバーフロー部分を全部または一部を削り、断熱材５０Ｃの同質ボードを使用することができ、充填することもできる、フェルト状、ボード状の断熱材５０Ｃは継ぎ目をずらさず施工できる、その他断熱材５０Ａを床全面の空気ネット張りも検討できる、但し、充填する断熱材５０は雨に濡れる場合があるので材質の選定と養生に注意を払う事とする。
【００６７】
ただし、すべての形態の板材１０の選定にもよるが、板材１０はビスの利くものと利かないものがある、利くものを採用した場合は、荷重のかかる手すりや家具の固定に位置的制限はないが、利かないものを採用した場合、石膏ボード等の仕上げ材２００のみの下地になるため、荷重の掛る手摺や家具の固定等は下地を取り付ける事により所定の位置に取り付けられることができる、但し、下地を別途設けなければならないことは固定する位置が限定されるほか、断熱材５０が薄くなるデメリットもある、よって、板材１０は格別の理由がない場合以外は、ビスの利くものを採用して防火機能等を仕上げ材２００に求めるのが望ましい。そのほかに、壁に時計や絵画をかけるためや家具の転倒防止対策で後付けでビスや釘を取り付ける場合もよくあるが、気密工事ではこの事例には対処していない場合が多い問題がある。
【００６８】
尚、下地面材３００は、本実施形態において、外壁の下地面材３００としているが、これに限らず屋根や天井と室内を仕切る仕切り材や床下と室内を仕切る仕切り材であっても良い。
【００６９】
構造体１００の外気側に設置する外壁の下地面材３００の取り付け前に構造体１００の水濡れ防止のため透湿防水シート３０を貼り付け、構造体１００から外側への構造を構造体１００＋透湿防水シート３０＋下地面材３００＋透湿防水シート３０＋通気層＋外壁仕上げ材のような構造として透湿防水シート３０が下地面材３００の内側と外側に二重に配置されることを特徴とする構造、この形態により下地面材３００を施工する前に雨等による構造体１００を工事期間の水濡れから保護して乾燥状態を保つための問題回避の特徴を有する。
【００７０】
改築工事を含め、上記の問題回避を確認して、各形状の断熱材５０で下地面材３００、二重に設置される透湿防水シート３０を考察して省略する事もできる。
【００７１】
パネル化されている形状が様々な断熱材５０パネルが市販され現存しているので、構造体１００の中に市販のパネル化している断熱材５０を大きなボード状の断熱材５０Ｃとして挿入してから板材１０を施工することもできる。
【００７２】
従来の気密シートはタッカーで止めつけられるが、建物が地震等で揺らされる場合、気密シートとタッカーの周辺に振動による隙間が発生する、このような理由で建物の気密性能は経年変化により低下することが一般的に知られている、これは気密材として堅くないもの全て共通して発生すると考えられる、気密シート以外でプラスチック系のボード状の断熱気密材で気密をとる場合もよくあるが、ボード状の気密断熱材はビスで固定されている、こちらも地震等での振動が加わることによってビスと断熱材５０の間に隙間が発生しやすい同じ問題があった、この状況の再現は気密シートとボード状気密断熱材に例えば、ビスの抜き差しを繰り返すとビスの径よりも大きな穴が発生することが再現状況として確認できる、このことから建物の完成後、年月が経過していくと、経過年数の中で与えられる振動が多くなることが想定され、上記の再現状況が発生して隙間が多くなることが考えられる。
【００７３】
そこで、この二つの気密材の欠点であるビスやタッカー針の固定金具と気密材が揺らされることによって起こりうる隙間を少しでも少なくする課題に板材１０を利用した、なぜかと言えば上記の再現で板材１０にビスを貫通させて抜き差しをしようとしても、手の圧力では無理があるためペンチ等で抑えて、強制的に抜き差しをした場合、あきらかに上記の２例よりも発生する隙間は小さくなった再現状況がある、気密材として使用できる構造用面材である板材１０を利用して経年変化による気密性能の低下を減少させることに繋げ、これは、気密構造面材１０を釘やビスで止めつけた時、振動が加わっても釘やビスの周りに発生する隙間が上記の２例よりも少なくなることに着目した。
【００７４】
であるならば、穴が大きくなる２例に比べて板材１０を気密材として使用したほうが気密性能上、安全性が有利なことになる、また、建物の引き渡し時に気密性能の違いはなかったとしても、経過年数によってあきらかに、気密性能の低下を防ぐことができる。更に、板材の止めつけされる、たとえば、構造体１００には床に設置される横受け材、柱、間柱、胴差し、桁、入隅柱に設置される縦受け材等に発泡ポリエチレンの片面粘着テープをはり板材１０を釘等でとめつける、この弾性テープは縦にも横にも伸び縮みする性質があり構造体１００の動きに追従する性質がある貫通されたものの隙間を塞ぐ性質があり、尚且つ板材を止めつける際の、止めつけ位置の微調整が容易な利点がある。このほかの材質でも性質が同等な気密パッキン２０Ｂであれば使用できる。同等のシーリングの気密補助材２０も検討できるが、止めつけ金具の施工位置のばらつきを考えると、ある程度の幅を確保できる気密パッキン２０Ｂのほうが有利である。たとえば、ポリエチレンの片面粘着テープ等の気密パッキン２０Ｂとシリコンシーリング等の気密補助材２０を併用する事が望ましいので、幅をある程度確保して板材１０と粘着接着させることが気密の劣化の対応として大切である。たとえば、シーリング材を３０〜６０ミリ程度の幅広の施工用ノズルの装置があると、効率よく作業できる。また、施工状況を勘案すると気密補助材２０は、固定する過程で位置補正できる事が望ましい。
【００７５】
また、今まで、図５，６，７，８，９のような、経年変化による気密材と止めつけ金物の隙間の拡大状況を防ぐことまでの工夫がなかなかされずにいたことに対して、構造体１００と気密材である板材１０の間に気密補助材２０を設置する気密構造１を提供することができる。このときに、板材１０と仕上げ材２００の間に気密パッキン２０Ｂを配置することもできることにするが、止めつけ金具は接点は構造体１００となるので板材１０の厚み分の構造体１００からの距離が遠くなるため振動による隙間が大きくなりやすい欠点と、気密パッキン２０Ｂ＋板材１０＋気密テープ２０Ａ＋仕上げ材２００のほうが、気密補助材２０を二重に施工するので、どちらかと言えば、気密パッキン２０Ｂは構造体１００に近い方が長所があり望ましい。
【００７６】
この板材１０が、振動時に発生する、止めつけ金具との隙間が少ないことと、構造体１００に釘等で止めつけられる構造体１００には全て気密パッキン２０Ｂがはられ、止めつけ金具が板材１０を貫通して発生する隙間を塞ぐことを併用することで、気密シートやプラスチック系のボード状の断熱材５０Ｃを使用するのに比べ、経年低下を含む気密性能の向上できる。本発明の気密構造１は板材１０の止めつけに使用される釘等を打つ面の構造体１００から気密パッキン２０Ｂの１ミリ前後の厚みの凸部が形成され、気密材の板材１０が外壁構成面の全面に張り付けられ、室内側の板材１０の継ぎ目には気密補助材２０で気密処理されて、壁の気密構造１が構成されることになる。
【００７７】
気密シート等を使わないで、板材１０を使用して気密材とする場合、気密シート等の透湿抵抗が確保できない場合がある。そのため、コンクリート型枠用合板で使用される表面加工技術を利用して構造用面材の断熱材充填側に全面にコート加工処理されたものを使用すると、気密シートと同等の気密性能を保つ構造用面材にできる。この技術を採用して、例えば、構造用面材の気密面に湿気を通さない弾性シートを貼り付け加工することや、弾性のあるコート材等でオーバーレイ加工して隙間を塞ぐことなどの２重の層が形成されることが可能になる。このことにより、透湿抵抗の確保と小さい隙間とは云え、発生するビス等と気密材の隙間を塞ぐ機能を持たせて、継ぎ目の気密処理をすることで、建物の引き渡し後の気密性能の低下を改善できる。ただし、気密ラインでの気密工夫は、出来るだけシンプルにすることで、粘着性のある弾性と気密補修の容易性がある様にした方が望ましい。
【００７８】
上記の弾力性のある加工をして、安全性の確保できる板材１０を提供できる。また、板材１０と構造体１００との間の気密パッキン２０Ｂをたとえば、家具の耐震ゲル等で使用されているゲル状エストラマー等の粘性材料テープを使用すると気密パッキン２０Ｂの厚みが増す点があるが、透湿抵抗と弾性の気密低減効果と制震機能を付加させる組み合わせが可能となる。
【００７９】
今後、既存建物の断熱改修を含む省エネ化でリフォーム産業も発展が望めるが、断熱材５０と各種建築板材とを接着加工した物が現存する、本願の板材１０に採用した場合は板材１０と構造１００体の間に断熱材５０が介在することになるが、既存壁の撤去にかかわらず図１０に示す場合も既存壁を付加部材４００として一体化したものと取り扱いして、気密材として機能を損なわない事を確認した板材１０の場合に限って、プラスチック系等の断熱材５０を接着加工した板材１０を採用する事ができる。このとき、気密補助材２０が粘着または接着するまでに固定部材の隙間を塞ぐ性質を持つ両面テープ等だけで釘やビスを使用しない方法で固定することもできるが、釘やビスと同等の保持力があるか気密補助材２０の粘着接着強度を確認した上で採用する。
【００８０】
図１１の様に既存壁の付加部材４００にさらに、付加する下地の付加部材４００を設けてから断熱材５０を充填した下地の付加部材４００を設置して弾性の気密補助材２０が配置されてから板材１０にすることもできる。又、図１３のようにラワン合板等に弾力性のある気密補助材２０を少なくとも板材１０の外縁はさんだ（全面でもよい）板材１０を採用することもできる。（板材１０＋気密補助材２０＋板材１０のような複合材であっても良い）このとき、図１０のような既存壁の付加部材４００に断熱材５０を充填せずに断熱材５０を取り付けた付加部材４００付きの板材１０であっても良い。また、図１２のように既存壁の付加部材４００に開口部を設けて断熱材５０を補強充填してから、気密補助材２０を設置して板材１０を設置しても良い、様々な方法がある断熱改修を伴う場合には、既存壁を撤去してから気密工事を行うことも想定できる。また、図１０，１１の複数の組み合わせの併用も考えられ、付加部材４００を新築時に設けて断熱強化に利用することもできる。付加部材４００は撤去を含む既存壁、付加する下地、断熱材５０、板材１０のいずれかであってよいし、これらの組み合わせであっても良い。（気密補助材２０の複数層の設置も含む）断熱工法では分類していない付加内貼断熱工法とでもいえる充填断熱工法が改築、新築に関わらず採用できる。
【００８１】
ばら状の断熱材５０Ａ、フェルト、ボード状の断熱材５０Ｃには、不織布施工、ミミ付きの形状の物等が現存するが、直接、構造体１００や付加部材４００に気密補助材２０に粘着接着しない場合も想定されるが、既存壁の付加部材４００と同様に、断熱材５０のミミ部が介している場合も可能とする、理由として、固定部材である止めつけ金物の振動による隙間拡大抑止に効果があるからである。しかし、できるだけ、構造体１００、付加部材４００、と直接粘着接着することが望ましいと考える。また、板材１０に粘着または接着する弾性体の合成ゴムシート等の気密補助材２０が組み込まれた（合成ゴムシートを弾性気密補助材として両側に接着材を塗布してサンドウィッチ状況にしたもの）加工複合材の板材１０であっても良い。その外にたとえば、針葉樹合板にシーリング材等の弾力性の接着する気密補助材２０を塗布してから針葉樹合板等を組み込む加工複合材も考えられる。シーリング材等の弾力性のある気密補助材２０を含む構造体１００側で内装材を止めつける隠し釘と同じ仕組みの釘頭が折れ離れる構造の釘やビスで止めつける方法を採用すると振動の作用時の限界点を超える時点で頭部が分離され固定金物による止めつける作用がなくなり弾力性のある気密補助材２０だけで固定されている状況になる。（００７９での両面テープを利用した場合も含められる）このことで、気密補助材２０の耐振復元力だけの仕上げ材２００の下地を板材１０によって構築することができる。また、構造体１００とゴム弾性の気密補助材２０の接着または粘着状況が確保される場合、加工複合材の板材１０を充填断熱に限らず外張断熱の工法にも採用できる。ただし、気密性能の補修は限定される工程でしか作業ができないため注意が必要になる。弾性の気密補助材２０の性質に伴う制震機能を、板材１０の性質に伴う耐震機能も付与でき、加工複合材の板材１０に組み込まれる弾性の気密補助材２０の位置、形状、性質によるが気密補助材２０Ａの省略も不可能ではない。いずれにしても、構造体１００と板材１０の間に様々な物が存在していても存在していなくても両側に粘着または接着する弾性の気密補助材２０を配置することで、釘やビスで圧接して固定される今までの気密パッキン２０Ｂより、振動、材料のやせ等で発生する隙間を少なくして粘着または接着の状態による経年劣化を防ぐことが可能になる。
【符号の説明】
【００８２】
１    気密構造
１０    板材
２０    気密補助材
２０Ａ  気密テープ
２０Ｂ  気密パッキン
２４    充填口
２７    補充口
３０    透湿防水シート
４０    断熱空間
４０Ａ  補助断熱空間
５０    断熱材
５０Ａ  ばら状の断熱材
５０Ｂ  現場発泡の断熱材
５０Ｃ  フェルト、ボード状の断熱材
１００  構造体  
１００Ａ横架材
１００Ｂ桁
１００Ｃ棟
２００  仕上げ材
３００  下地面材
４００  付加部材
【要約】      （修正有）【課題】気密性を確保するための施工精度を向上し、所定の気密性能を確保できる、気密構造を提供することを目的とする。【解決手段】建物の気密構造１であって、仕上げ材用の下地として、固定部材により取り付けられた板材１０を含む気密構造１であって、付加部材と板材１０の間に気密補助材２０が配置され、気密補助材２０は弾力性を有する材料で形成されており、少なくとも板材１０が構造体１００に面する接合部側縁に沿って、付加部材と板材１０との間に配置され、付加部材と板材１０とを接着している事を特徴とする気密構造１。【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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