(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
略円筒状に形成され、円筒内の空間に静磁場を発生させる静磁場磁石と、
略円筒状に形成され、前記静磁場磁石の円筒内に配置されて前記静磁場に傾斜磁場を付加する傾斜磁場コイルと、
略円筒状に形成され、前記傾斜磁場コイルの円筒内に配置されたボアチューブと、
円環状かつ中空であり、前記静磁場磁石の内周側と前記傾斜磁場コイルの外周側との間隙、及び、前記傾斜磁場コイルの内周側と前記ボアチューブの外周側との間隙のうち少なくとも一方に配置され、前記間隙を密閉する弾性体と、
前記弾性体の中空内の圧力を動的に調整可能な調整手段と、
を備えたことを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項２】
略円筒状に形成され、円筒内の空間に静磁場を発生させる静磁場磁石と、
略円筒状に形成され、前記静磁場磁石の円筒内に配置されて前記静磁場に傾斜磁場を付加する傾斜磁場コイルと、
略円筒状に形成され、前記傾斜磁場コイルの円筒内に配置されたボアチューブと、
円環状かつ中空であり、前記静磁場磁石の内周側と前記傾斜磁場コイルの外周側との間隙、及び、前記傾斜磁場コイルの内周側と前記ボアチューブの外周側との間隙のうち少なくとも一方に配置され、前記間隙を密閉する弾性体と、
前記弾性体によって形成された密閉空間に配置される円環状かつ中空の振動抑制弾性体と、
前記弾性体及び前記振動抑制弾性体の中空内の圧力をそれぞれ所定に調整する調整手段と、
を備えたことを特徴とする磁気共鳴イメージング装置。
【請求項３】
前記調整手段は、パルスシーケンスによって発生する振動周波数に応じて、前記振動抑制弾性体の中空内の圧力を調整することを特徴とする請求項２に記載の磁気共鳴イメージング装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、磁気共鳴イメージング装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、磁気共鳴イメージング装置において、真空空間に傾斜磁場コイル全体を配置することで、傾斜磁場コイルの振動による騒音を低減させる静音化技術が知られている。かかる静音化技術では、例えば、円筒状に形成された静磁場磁石及びボアチューブそれぞれの側端に密閉カバーを固定することで、静磁場磁石とボアチューブとの間に配置された傾斜磁場コイルの周囲に密閉容器が形成される。そして、この密閉容器内の空気を真空ポンプで排出することで、傾斜磁場コイルの周囲に真空空間が形成される。しかしながら、上述した従来技術においては、静音性能に一定の限界があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１０−１１８０４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明が解決しようとする課題は、静音性能を向上させることができる磁気共鳴イメージング装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
実施形態の磁気共鳴イメージング装置は、静磁場磁石と、傾斜磁場コイルと、ボアチューブと、第１の弾性体と、調整手段とを備える。静磁場磁石は、略円筒状に形成され、円筒内の空間に静磁場を発生させる。傾斜磁場コイルは、略円筒状に形成され、前記静磁場磁石の円筒内に配置されて前記静磁場に傾斜磁場を付加する。ボアチューブは、略円筒状に形成され、前記傾斜磁場コイルの円筒内に配置される。第１の弾性体は、円環状かつ中空であり、前記静磁場磁石の内周側と前記傾斜磁場コイルの外周側との間隙、及び、前記傾斜磁場コイルの内周側と前記ボアチューブの外周側との間隙のうち少なくとも一方に配置され、前記間隙を密閉する。調整手段は、前記弾性体の中空内の圧力を動的に調整する。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】図１は、第１の実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置の全体構成を示す図である。
【図２Ａ】図２Ａは、従来技術に係る課題を説明するための第１の図である。
【図２Ｂ】図２Ｂは、従来技術に係る課題を説明するための第２の図である。
【図３Ａ】図３Ａは、第１の実施形態に係る静磁場磁石、傾斜磁場コイル及びボアチューブの構造を示す断面図である。
【図３Ｂ】図３Ｂは、第１の実施形態に係る傾斜磁場コイル及びボアチューブの斜視図である。
【図４Ａ】図４Ａは、第１の実施形態に係る傾斜磁場コイルの側端近傍の形状を示す第１の断面図である。
【図４Ｂ】図４Ｂは、第１の実施形態に係る傾斜磁場コイルの側端近傍の形状を示す第２の断面図である。
【図５】図５は、第１の実施形態に係る静磁場磁石、傾斜磁場コイル及びボアチューブの側端近傍の構造を示す断面図である。
【図６Ａ】図６Ａは、第１の実施形態に係る弾性体の中空の構造の一例を示す断面図である。
【図６Ｂ】図６Ｂは、第１の実施形態に係る弾性体の中空の構造の一例を示す断面図である。
【図６Ｃ】図６Ｃは、第１の実施形態に係る弾性体の中空の構造の一例を示す断面図である。
【図６Ｄ】図６Ｄは、第１の実施形態に係る弾性体の中空の構造の一例を示す断面図である。
【図６Ｅ】図６Ｅは、第１の実施形態に係る弾性体の構造の一例を示す断面図である。
【図６Ｆ】図６Ｆは、第１の実施形態に係る弾性体の構造の一例を示す断面図である。
【図７】図７は、第１の実施形態に係る弾性体による支持構造の一例を示す断面図である。
【図８】図８は、第２の実施形態に係る静磁場磁石、傾斜磁場コイル及びボアチューブの構造を示す断面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
（第１の実施形態）
図１は、第１の実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置１００の全体構成を示す図である。なお、以下では、磁気共鳴イメージング装置をＭＲＩ（Magnetic  Resonance  Imaging）装置と呼ぶ。
【０００８】
図１に示すように、ＭＲＩ装置１００は、静磁場磁石１と、傾斜磁場コイル２と、ＲＦコイル３と、天板４と、傾斜磁場電源５と、送信部６と、受信部７と、シーケンス制御装置８と、計算機システム９とを有する。
【０００９】
静磁場磁石１は、略円筒状に形成され、円筒内の空間に静磁場を発生させる。例えば、静磁場磁石１は、略円筒形状の真空容器１ａと、真空容器１ａの中で冷却液に浸漬された超伝導コイル１ｂとを有し、撮像領域であるボア（静磁場磁石１の円筒内の空間）内に静磁場を発生させる。
【００１０】
傾斜磁場コイル２は、略円筒状に形成され、静磁場磁石１の円筒内に配置されて静磁場に傾斜磁場を付加する。例えば、傾斜磁場コイル２は、メインコイル２ａとシールドコイル２ｂとを有するＡＳＧＣ（Active  Shield  Gradient  Coil）である。メインコイル２ａは、傾斜磁場電源５から供給される電流によりＸ軸，Ｙ軸，Ｚ軸の方向に傾斜磁場を印加する。シールドコイル２ｂは、メインコイル２ａの漏洩磁場をキャンセルする磁場を発生させる。
【００１１】
ここで、メインコイル２ａとシールドコイル２ｂとの間には、シムトレイ挿入ガイド２ｃが形成されている。このシムトレイ挿入ガイド２ｃには、ボア内の磁場不均一を補正するための鉄シム２ｅを収納したシムトレイ２ｄが挿入される。なお、図１に示す傾斜磁場コイル２は、あくまでも一例であり、これに限られるものではない。
【００１２】
ＲＦコイル３は、傾斜磁場コイル２の内側に、被検体Ｐを挟んで対向するように固定されている。このＲＦコイル３は、送信部６から送信されるＲＦパルスを被検体Ｐに照射し、また、水素原子核の励起によって被検体Ｐから放出される磁気共鳴信号を受信する。
【００１３】
天板４は、図示していない寝台に水平方向へ移動可能に設けられており、撮影時には被検体Ｐが載置されてボア内へ移動される。傾斜磁場電源５は、シーケンス制御装置８からの指示に基づいて、傾斜磁場コイル２に電流を供給する。
【００１４】
送信部６は、シーケンス制御装置８からの指示に基づいて、ＲＦコイル３にＲＦパルスを送信する。受信部７は、ＲＦコイル３によって受信された磁気共鳴信号を検出し、検出した磁気共鳴信号をデジタル化して得られる生データをシーケンス制御装置８に対して送信する。なお、受信部７は、静磁場磁石１や傾斜磁場コイル２などを備える架台装置側に備えられていてもよい。
【００１５】
シーケンス制御装置８は、計算機システム９による制御のもと、傾斜磁場電源５、送信部６及び受信部７をそれぞれ駆動することによって被検体Ｐの撮像を行う。そして、シーケンス制御装置８は、撮像を行った結果、受信部７から生データが送信されると、その生データを計算機システム９に送信する。
【００１６】
計算機システム９は、ＭＲＩ装置１００全体を制御する。具体的には、この計算機システム９は、操作者から各種入力を受け付ける入力部や、操作者から入力される撮像条件に基づいてシーケンス制御装置８に撮像を実行させるシーケンス制御部、シーケンス制御装置８から送信された生データに基づいて画像を再構成する画像再構成部、再構成された画像などを記憶する記憶部、再構成された画像など各種情報を表示する表示部、操作者からの指示に基づいて各機能部の動作を制御する主制御部などを有する。
【００１７】
以上、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００の全体構成について説明した。第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、以下、詳細に説明する構成により、従来技術において一定の限界があった静音性能を向上させることを可能にする。ここで、まず、従来技術における静音性能について説明する。上述したように、従来技術においては、真空空間に傾斜磁場コイル全体を配置することで、傾斜磁場コイルの振動による騒音を低減させる静音化技術が知られている。
【００１８】
図２Ａは、従来技術に係る課題を説明するための第１の図である。図２Ａにおいては、静磁場磁石１、傾斜磁場コイル２、及び、図１では図示を省略したボアチューブ１０の断面図を示す。ここで、図２Ａは、傾斜磁場コイル２についてはシムトレイ挿入ガイドがある位置の断面を示し、静磁場磁石１については、外側の枠体のみを示す。
【００１９】
図２Ａに示すように、傾斜磁場コイル２の円筒内には、ボアチューブ１０が配置される。ボアチューブ１０は、略円筒状に形成され、円筒内に被検体が置かれる空間を形成する。また、ボアチューブ１０は、円筒内に置かれた被検体が傾斜磁場コイル２に接触することを防ぐ。また、図２Ａに示すように、一方の端部が静磁場磁石１に固定され、他方の端部がボアチューブ１０を支持するボアチューブ支持部１１が設けられる。
【００２０】
従来技術においては、傾斜磁場コイル２は、例えば、図２Ａに示すように、静磁場磁石１の内周面に設けられた傾斜磁場コイル支持部２００により、静磁場磁石１の内周面から所定の高さだけ離れた位置に保持されるように支持される。そして、従来技術においては、例えば、図２Ａに示すように、円筒状に形成された静磁場磁石１及びボアチューブ１０の両端を端板２１０によって固定することで、静磁場磁石１の内周側とボアチューブ１０の外周側との間に配置された傾斜磁場コイル２の周囲に密閉容器が形成される。そして、この密閉容器内の空気を図示しない真空ポンプで排出することで、傾斜磁場コイル２の周囲に真空空間２２０が形成される。
【００２１】
これにより、従来技術においては、傾斜磁場コイル２の振動によって発生する騒音の空気伝播を無くすことができ、検査時の騒音を低減することができるというものである。しかしながら、従来技術においては、騒音の空気伝播を無くすことはできるが、騒音の固体伝播を無くすことができない。具体的には、傾斜磁場コイル２が配置された密閉容器自体が振動の固体伝播の媒体となってしまい、騒音を低減することができない。図２Ｂは、従来技術に係る課題を説明するための第２の図である。図２Ｂにおいては、従来技術に係る静磁場磁石１、傾斜磁場コイル２、及び、ボアチューブ１０を示す斜視図である。ここで、図２Ｂにおいては、端板２１０を示していないが、実際には、静磁場磁石１及びボアチューブ１０の両端が端板２１０によって固定される。
【００２２】
図２Ｂに示すように、静磁場磁石１、傾斜磁場コイル２、及び、ボアチューブ１０は、それぞれ略円筒状に形成されている。そして、従来技術においては、傾斜磁場コイル２は、静磁場磁石１の内周面の一部に設けられた傾斜磁場コイル支持部２００によって支持される。ここで、傾斜磁場コイル２に振動が発生した場合には、この傾斜磁場コイル支持部２００を介して静磁場磁石１に伝播される。さらに、静磁場磁石１に伝播された振動は、ボアチューブ支持部１１を介してボアチューブ１０に伝播される。その結果、ボアチューブ１０に伝播された振動が、騒音の発生源になる。
【００２３】
このように、従来技術では、振動の固体伝播による騒音を無くすことができず、静音性能に一定の限界があった。加えて、従来技術では、静磁場磁石１及びボアチューブ１０の両端を端板２１０によって固定することで、架台の長さが長くなってしまい、被検体への開放感を阻害する。
【００２４】
そこで、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００においては、静音性能を向上させ、さらに、被検体への開放感を向上させることを目的とする。第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、静磁場磁石１の内周側と傾斜磁場コイル２の外周側との間隙、及び、傾斜磁場コイル２の内周側とボアチューブ１０の外周側との間隙のうち少なくとも一方に、円環状かつ中空の第１の弾性体が配置され、間隙を密閉する。
【００２５】
図３Ａは、第１の実施形態に係る静磁場磁石１、傾斜磁場コイル２及びボアチューブ１０の構造を示す断面図である。図３Ａに示すように、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００においては、静磁場磁石１の内周側と傾斜磁場コイル２の外周側との間隙に弾性体１２が配置される。ここで、弾性体１２は、図３Ａに示すように、中空１２ａを有し、静磁場磁石１及び傾斜磁場コイル２の両端に配置されることで、密閉空間１４を形成する。
【００２６】
同様に、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００においては、傾斜磁場コイル２の内周側とボアチューブ１０の外周側との間隙に弾性体１３が配置される。ここで、弾性体１３は、図３Ａに示すように、中空１３ａを有し、傾斜磁場コイル２及びボアチューブ１０の両端に配置されることで、密閉空間１５を形成する。
【００２７】
弾性体１２及び弾性体１３は、柔軟性を備えた部材であればどのようなものであってもよく、例えば、ゴム製のリングなどが挙げられる。そして、弾性体１２及び弾性体１３の中空１２ａ及び中空１３ａは、それぞれ水、油などの液体や、空気、各種ガスなどの気体が封入され、所定の内圧がかけられる。この内圧を変化させることにより、弾性体１２及び弾性体１３の硬度を任意に変化させることが可能である。すなわち、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００においては、弾性体１２と、静磁場磁石１及び傾斜磁場コイル２との密着度を向上させることができ、シール性能を向上させることが可能である。同様に、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００においては、弾性体１３と、傾斜磁場コイル２及びボアチューブ１０との密着度を向上させることができ、シール性能を向上させることが可能である。
【００２８】
そして、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００においては、このような弾性体１２及び弾性体１３が傾斜磁場コイル２の外周側と内周側とに密着して配置される。図３Ｂは、第１の実施形態に係る傾斜磁場コイル２及びボアチューブ１０の斜視図である。図３Ｂに示すように、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００においては、傾斜磁場コイル２の外周側の両端に円環状の弾性体１２が配置される。また、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００においては、傾斜磁場コイル２の内周側の両端に円環状の弾性体１３が配置される。
【００２９】
このように、振動源となる傾斜磁場コイル２の外周側及び内周側に、中空内の内圧を変化させることで任意の強度を有することが可能な円環状の弾性体１２及び弾性体１３を配置することで、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、振動の固体伝播を低減することが可能である。さらに、図３Ａにおいて図示していない真空ポンプにより密閉空間１４及び密閉空間１５を真空状態にすることで、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、振動の空気伝播を無くすことが可能である。なお、ここでいう真空状態には、真空に近い低圧状態も含まれる。また、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００においては、端板を用いることなく密閉空間を形成させ、真空状態にすることができ、架台の長さを短くすることができ、被検体への開放感を向上させることができる。
【００３０】
ここで、傾斜磁場コイル２の側端近傍の形状について、図４Ａ及び図４Ｂを用いて説明する。図４Ａは、第１の実施形態に係る傾斜磁場コイル２の側端近傍の形状を示す第１の断面図である。図４Ｂは、第１の実施形態に係る傾斜磁場コイル２の側端近傍の形状を示す第２の断面図である。図４Ａ及び図４Ｂにおいては、図３Ａの上側の傾斜磁場コイル２の側端近傍の形状を示す。
【００３１】
まず、密閉空間１４及び密閉空間１５を真空状態にする場合の傾斜磁場コイル２の形状について説明する。密閉空間１４及び密閉空間１５を真空状態にする場合には、例えば、図４Ａに示すように、傾斜磁場コイル２において、弾性体１２が当接する位置には溝部２ｆが形成され、弾性体１３が当接する位置には溝部２ｇが形成される。この結果、弾性体１２の傾斜磁場コイル２側の端部が溝部２ｆに係合し、弾性体１３の傾斜磁場コイル２側の端部が溝部２ｇに係合する。これにより、例えば、密閉空間１４を真空状態にするために真空ポンプによって密閉空間１４の空気が吸引された場合でも、弾性体１２が密閉空間１４内の圧力低下によって密閉空間１４の中央へ向かって引き寄せられるのを防ぐことができる。同様に、弾性体１３が密閉空間１５内の圧力低下によって密閉空間１５の中央へ向かって引き寄せられるのを防ぐことができる。
【００３２】
一方、密閉空間１４及び密閉空間１５を真空状態にしない場合には、傾斜磁場コイル２に溝部２ｆ及び溝部２ｇを設けなくてもよい。すなわち、図４Ｂに示すように、傾斜磁場コイル２の側端近傍が平らな状態であってもよい。かかる場合でも、密閉された空間内に傾斜磁場コイル２が配置されることで、傾斜磁場コイル２が発する騒音は低減できる。
【００３３】
なお、弾性体１２及び弾性体１３を境界にして、傾斜磁場コイル２の側端が密閉空間１４及び密閉空間１５の外側に位置し、これにより、傾斜磁場コイル２の側端が大気中に露出することになる。しかしながら、傾斜磁場コイル２の側端部は外周部及び内周部に比べて面積が小さいため、側端部から発せられる音響放射は小さい。したがって、傾斜磁場コイル２の側端部を大気中に露出することによる騒音の増加は小さい。
【００３４】
ここで、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、弾性体の中空内の圧力を調整する調整手段をさらに備えることも可能である。図５は、第１の実施形態に係る静磁場磁石、傾斜磁場コイル及びボアチューブの側端近傍の構造を示す断面図である。例えば、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、図５に示すように、アキュムレーター１６を備える。アキュムレーター１６は、図５に示すように、弾性体１２及び弾性体１３それぞれと接続され、中空１２ａ及び中空１３ａの内圧を調整する。ここで、図５においては、一方の側の弾性体１２及び弾性体１３のみがアキュムレーター１６に接続されているが、実際には、両側の弾性体１２及び弾性体１３がアキュムレーター１６に接続されている。
【００３５】
一例を挙げると、アキュムレーター１６は、計算機システム９とさらに接続され、撮像状況に応じて、中空１２ａ及び中空１３ａの内圧を調整する。その結果、例えば、位置決めや、スクリーニングなどを行うための撮像の場合には、アキュムレーター１６は、中空１２ａ及び中空１３ａの内圧を低くするように調整する。その結果、弾性体１２及び弾性体１３は、より柔らかくなり、振動の伝播をより低減でき、騒音の発生をより抑止することができる。また、診断を行なうための本撮像の場合には、アキュムレーター１６は、中空１２ａ及び中空１３ａの内圧を高くするように調整する。その結果、弾性体１２及び弾性体１３は、一定の硬度を保ち、画像劣化を抑止することができる。
【００３６】
また、図５に示すように、第１の実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、ボアチューブ１０とボアチューブ支持部１１との間に防振材１７を配置することが可能である。ここで、防振材１７は、例えばゴムなどの弾性体で形成された部材である。これにより、傾斜磁場コイル２から静磁場磁石１に伝わった振動がボアチューブ支持部１１を介してボアチューブ１０に伝わるのを防ぐことができる。
【００３７】
第１の実施形態に係る弾性体１２及び弾性体１３の中空は、弾性体内に任意の数及び任意の形状で形成される。図６Ａ〜図６Ｄは、第１の実施形態に係る弾性体の中空の構造の一例を示す断面図である。なお、図６Ａ〜図６Ｄにおいては、弾性体１２のみを示しているが、弾性体１３についても、図６Ａ〜図６Ｄに図示する構造を有することが可能である。
【００３８】
例えば、第１の実施形態に係る弾性体１２は、図６Ａに示すように、幅が一定の１つの中空１２ａが形成されてもよい。一例を挙げると、円環状の弾性体１２は、断面の直径が一定の円環状の中空１２ａが形成される。或いは、第１の実施形態に係る弾性体１２は、複数の中空が形成される場合であってもよい。例えば、第１の実施形態に係る弾性体１２は、図６Ｂに示すように、幅が一定の中空１２ｂ及び中空１２ｃの２つの中空が形成される。なお、中空の数は、任意に設計することができ、３つ以上であってもよい。
【００３９】
また、第１の実施形態に係る弾性体１２は、部分的に幅が異なる中空が形成されてもよい。例えば、第１の実施形態に係る弾性体１２は、図６Ｃに示すように、弾性体１２の上部において幅が狭く、下部にいくに従って幅が広くなる中空１２ａが形成される。或いは、第１の実施形態に係る弾性体１２は、複数の中空において、中空ごとに幅が異なる場合であってもよい。例えば、第１の実施形態に係る弾性体１２は、図６Ｄに示すように、幅の狭い中空１２ｂと、幅の広い中空１２ｃとが形成される。なお、中空の数が３つ以上の場合においても、中空それぞれの幅を任意に設計することができる。
【００４０】
また、第１の実施形態に係る弾性体１２は、太さを任意に設計することも可能である。図６Ｅ及び図６Ｆは、第１の実施形態に係る弾性体の構造の一例を示す断面図である。図６Ｅ及び図６Ｆは、図６Ｄの弾性体を矢印の位置で切断した場合の断面図を示す。なお、図６Ｅ及び図６Ｆにおいては、弾性体１２のみを示しているが、弾性体１３についても、図６Ｅ及び図６Ｆに図示する構造を有することが可能である。
【００４１】
例えば、第１の実施形態に係る弾性体１２は、図６Ｅに示すように、円環の周方向において一定の太さで形成され、内部に幅の異なる中空が形成される。或いは、第１の実施形態に係る弾性体１２は、中空の幅に応じて、太さを変えることも可能である。例えば、第１の実施形態に係る弾性体１２は、図６Ｆに示すように、中空の幅が狭い部分を細く、中空の幅が広い部分を太くなるように形成される。
【００４２】
このように、第１の実施形態に係る弾性体１２は、中空の数及び形状と、弾性体の太さとを任意に設計することができる。その結果、第１の実施形態に係る弾性体１２は、傾斜磁場コイル２やボアチューブ１０の荷重の支持を調整することが可能である。図７は、第１の実施形態に係る弾性体による支持構造の一例を示す断面図である。図７においては、弾性体１２として図６Ｄに示す弾性体を用い、傾斜磁場コイル２の下側に幅の広い中空１２ｃを配置し、中空１２ｂ及び中空１２ｃの内圧を一定にした場合について示す。上述した場合には、例えば、図７に示すように、弾性体１２は、傾斜磁場コイル２の荷重がかかる下側においてより広い面積で支持することが可能となる。
【００４３】
上述したように、第１の実施形態によれば、振動源となる傾斜磁場コイル２の外周側及び内周側に、中空内の内圧を変化させることで任意の強度を有することが可能な円環状の弾性体１２及び弾性体１３を配置することで、磁気共鳴イメージング装置１００は、振動の固体伝播を低減することができる。また、第１の実施形態によれば、磁気共鳴イメージング装置１００は、柔軟性のある弾性体を用いることで、シール性能を向上させることができ、振動の空気伝播をより無くすことが可能である。さらに、第１の実施形態によれば、磁気共鳴イメージング装置１００は、架台の長さを短くすることができる。したがって、第１の実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置１００は、静音性能を向上させ、さらに、被検体への開放感を向上させることを可能にする。
【００４４】
また、第１の実施形態によれば、弾性体１２及び弾性体１３の中空は、当該弾性体内に任意の数及び任意の形状で形成される。したがって、第１の実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置１００は、弾性体１２と、傾斜磁場コイル２及び静磁場磁石１との密着度、及び、弾性体１３と、傾斜磁場コイル２及びボアチューブ１０との密着度を自在に調整することができ、振動の固体伝播及び空気伝播をより低減することを可能にする。また、第１の実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置１００は、傾斜磁場コイル２及びボアチューブ１０の支持を自在に調整することを可能にする。
【００４５】
また、第１の実施形態によれば、弾性体１２及び弾性体１３は、任意の太さで形成される。従って、第１の実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置１００は、弾性体１２と、傾斜磁場コイル２及び静磁場磁石１との密着度、及び、弾性体１３と、傾斜磁場コイル２及びボアチューブ１０との密着度をより自在に調整することができ、振動の固体伝播及び空気伝播をさらに低減することを可能にする。また、第１の実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置１００は、傾斜磁場コイル２及びボアチューブ１０の支持をより自在に調整することを可能にする。
【００４６】
また、第１の実施形態によれば、アキュムレーター１６は、弾性体１２及び弾性体１３の中空１２ａ及び中空１３ａの内圧を調整する。従って、第１の実施形態に係る磁気共鳴イメージング装置１００は、撮像条件などの各種条件に応じて、中空１２ａ及び中空１３ａの内圧を自在に制御することを可能にする。
【００４７】
（第２の実施形態）
次に、第２の実施形態について説明する。第２の実施形態では、第１の実施形態で示した密閉空間１５に振動抑制弾性体を配置する場合について説明する。図８は、第２の実施形態に係る静磁場磁石１、傾斜磁場コイル２及びボアチューブ１０の構造を示す断面図である。なお、第２の実施形態では、これまでに図示した要素と同じ要素については、同じ符号を付すこととして詳細な説明を省略する。
【００４８】
例えば、図８に示すように、弾性体１３によって形成された密閉空間１５に、円環状かつ中空の振動抑制弾性体１８が配置される。振動抑制弾性体１８は、弾性体１２及び弾性体１３と同様の構造を有する。すなわち、振動抑制弾性体１８は、図６Ａ〜図６Ｄに示すように、内部に任意の数及び任意の形状の中空１８ａが形成される。そして、振動抑制弾性体１８は、図６Ｅ及び図６Ｆに示すように、任意の太さで設計される。中空１８ａは、水、油などの液体や、空気、各種ガスなどの気体が封入され、所定の内圧がかけられる。
【００４９】
ここで、密閉空間１５が真空状態にされる場合には、傾斜磁場コイル２において、振動抑制弾性体１８が当接する位置には溝部が形成され、振動抑制弾性体１８の傾斜磁場コイル２側の端部が溝部に係合される。一方、密閉空間１５が真空状態にされない場合には、傾斜磁場コイル２に溝部が形成されなくてもよい。
【００５０】
そして、振動抑制弾性体１８は、図８に示すように、バルブユニット１９を介して図示しないポンプと接続され、中空１８ａの内圧が調整される。バルブユニット１９は、振動抑制弾性体１８それぞれの中空１８ａの内圧を任意に調整するための複数のバルブを備える。すなわち、バルブユニット１９が有する複数のバルブは、振動抑制弾性体１８の中空１８ａそれぞれと１対１で接続される。そして、バルブユニット１９は、内圧の調整が所望される中空１８ａと接続されるバルブのみを開けることで、当該中空１８ａのみの内圧を調整させることができる。
【００５１】
ここで、第２の実施形態に係るバルブユニット１９は、計算機システム９と接続され、計算機システム９の制御のもと、バルブの開閉を行うことができる。そして、例えば、計算機システム９は、パルスシーケンスによって発生する振動周波数に応じて、振動抑制弾性体１８の中空１８ａ内の圧力を調整する。かかる場合には、例えば、計算機システム９は、撮像シーケンスごとに、振動周波数と、振動抑制弾性体１８それぞれの中空１８ａにおける内圧とを対応付けたテーブルを予め記憶する。そして、計算機システム９は、現時点で実行される撮像シーケンスに応じて、振動抑制弾性体１８それぞれの中空１８ａにおける内圧を調整する。
【００５２】
一般に、撮像シーケンスによって傾斜磁場コイル２の振動周波数が異なる。そして、撮像シーケンスの振動周波数と、ボアチューブ１０を形成する材料の固有振動数が近くなると共振が発生するために、ボアチューブ１０が振動して、騒音が増大される。そこで、第２の実施形態に係るＭＲＩ装置１００は、上述した構造により、ボアチューブ１０の振動を抑えることで、騒音を低減することができる。一例を挙げると、計算機システム９は、撮像シーケンスごとに、ボアチューブ１０において共振が発生する位置（振動を強め合う腹の位置）に近接する振動抑制弾性体１８を対応付けたテーブルを記憶する。そして、計算機システム９は、現時点で実行される撮像シーケンスに対応する振動抑制弾性体１８の中空１８ａの内圧を上げることで、ボアチューブ１０を押さえ、振動を抑制する。
【００５３】
第２の実施形態によれば、撮像シーケンスによって発生する振動周波数に応じて、ボアチューブ１０の固有振動数を任意に変化させることができる。
【００５４】
（第３の実施形態）
さて、これまで第１及び第２の実施形態について説明したが、上述した第１及び第２の実施形態以外にも、種々の異なる形態にて実施されてよいものである。
【００５５】
上述した第１及び第２の実施形態では、弾性体１２、１３及び振動抑制弾性体１８の円環の形状が円である場合について説明した。しかしながら、実施形態はこれに限定されるものではなく、例えば、楕円であってもよい。
【００５６】
また、上述した第１及び第２の実施形態では、環状を切断した場合の断面（例えば、図３Ａを参照）が円形である弾性体を用いる場合について説明した。しかしながら、実施形態はこれに限定されるものではなく、例えば、断面が矩形となる弾性体を用いる場合であってもよい。
【００５７】
また、上述した第１及び第２の実施形態では、弾性体１２及び弾性体１３が配置される場合について説明した。しかしながら、実施形態はこれに限定されるものではなく、例えば、どちらか一方が配置される場合であってもよい。一例を挙げると、弾性体１２の代わりに従来の傾斜磁場コイル支持部によって傾斜磁場コイル２が支持される場合であってもよい。
【００５８】
以上述べた少なくともひとつの実施形態の磁気共鳴イメージング装置によれば、静音性能を向上させることが可能となる。
【００５９】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれると同様に、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれるものである。
【符号の説明】
【００６０】
１００  ＭＲＩ装置（磁気共鳴イメージング装置）
１  静磁場磁石
２  傾斜磁場コイル
１０  ボアチューブ
１２、１３  弾性体
【図１】
0005972656.tif 000002
【図２Ａ】
0005972656.tif 000003
【図２Ｂ】
0005972656.tif 000004
【図３Ａ】
0005972656.tif 000005
【図３Ｂ】
0005972656.tif 000006
【図４Ａ】
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【図４Ｂ】
0005972656.tif 000008
【図５】
0005972656.tif 000009
【図６Ａ】
0005972656.tif 000010
【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図６Ｄ】
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【図６Ｅ】
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【図６Ｆ】
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【図７】
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【図８】
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