(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、所定長の短管状中央スリーブの両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管を設け、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から延伸した１本のガイド枠先端寄りか、または２本のガイド枠先端寄り夫々かの何れか一方に対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に、夫々前記中央スリーブと同じ内径とした端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管を設けた上、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管のガイド枠に当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブ外周壁を接し、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブの一端がわか、または両端がわかの何れか一方に、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブを水平且つ同心状に列するよう組み合わせると共に、前記中央スリーブおよび端スリーブを貫くよう骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿するよう連結してなるものとしたことを特徴とする骨格用自在継ぎ手。
【請求項２】
互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、所定長の短管状中央スリーブの両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管を設け、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から延伸した１本のガイド枠先端寄りか、または２本のガイド枠先端寄り夫々かの何れか一方に対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に、夫々前記中央スリーブと同じ内径とした端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管を設けた上、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管のガイド枠に当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブ外周壁を接し、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブの一端がわか、または両端がわかの何れか一方に、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブを水平且つ同心状に列するよう組み合わせると共に、前記中央スリーブおよび端スリーブを貫くよう骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿し、前記中央スリーブと端スリーブとが互いに同一水平軸心上に回動自在となり、接続した骨格用縦棒体同士間の姿勢角度を適宜調節可能とするよう連結してなるものとしたことを特徴とする骨格用自在継ぎ手。
【請求項３】
互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化するようにし、該一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、短管状であって端部が、ガイド枠先端よりも一方の骨格用縦棒体軸心寄りとなるよう長さ設定した中央スリーブの両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管を設け、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から、遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から延伸した１本のガイド枠先端寄りか、または、２本のガイド枠先端寄り夫々かの何れか一方に対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に、夫々前記中央スリーブと同じ内径とした端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管を設けた上、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管のガイド枠に他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブ外周壁を接し、且つ、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管のガイド枠に当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブ外周壁を接し、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブの一端がわか、または両端がわかの何れか一方に、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブを水平且つ同心状に列するよう組み合わせると共に、前記中央スリーブおよび端スリーブを貫くよう骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿するよう連結してなるものとしたことを特徴とする骨格用自在継ぎ手。
【請求項４】
互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本を該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、短管状であって端部が、ガイド枠先端よりも一方の骨格用縦棒体軸心寄りとなるよう長さ設定した中央スリーブの両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管を設け、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から延伸した１本のガイド枠先端寄りに対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に、前記中央スリーブと同じ内径とした端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管を設けた上、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管のガイド枠に他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブ外周壁を接し、且つ、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管のガイド枠に当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブ外周壁を接し、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブの一端がわに、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブを水平且つ同心状に列するよう組み合わせると共に、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブか、または当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブかの何れか一方から同何れか他方に貫くよう、骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿するよう連結してなるものとしたことを特徴とする骨格用自在継ぎ手。
【請求項５】
互いに接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、１８０°の開き角度をつけた２本の所定長のガイド枠を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、短管状であって端部が、ガイド枠先端よりも一方の骨格用縦棒体軸心寄りとなるよう長さ設定した中央スリーブの両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管を設け、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、１８０°の開き角度をつけた２本の所定長のガイド枠を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から延伸した２本のガイド枠先端寄り夫々に対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に、夫々前記中央スリーブと同じ内径とした各端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管を設けた上、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管のガイド枠に他方の骨格用縦棒体端部連接管の各端スリーブ外周壁を接し、且つ、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の各ガイド枠に当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブ外周壁を接し、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブの両端がわに、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の各端スリーブを夫々水平且つ同心状に列するよう組み合わせると共に、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の少なくとも何れか一方の端スリーブから、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブに達するか、他方の端スリーブに達するか、または、一方の端スリーブ、中央スリーブおよび他方の端スリーブを貫くかの何れか１つとするよう、骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿するよう連結してなるものとしたことを特徴とする骨格用自在継ぎ手。
【請求項６】
ガイド枠が、骨格用縦棒体端の直径に沿って掛け渡し一体化する直径結合部を有するものとした、請求項１ないし５何れか一記載の骨格用自在継ぎ手。
【請求項７】
ガイド枠が、角度調節する骨格用縦棒体との緩衝を回避可能とするよう、骨格用縦棒体、中央スリーブおよび端スリーブの各外径寸法より、充分に小さな外径に設定した細い直線棒状体からなるものとした、請求項１ないし６何れか一記載の骨格用自在継ぎ手。
【請求項８】
各骨格用縦棒体が、農業用パイプハウスまたは建設用足場の何れか一方に利用可能な構造用金属製単管パイプからなるものとした、請求項１ないし７何れか一記載の骨格用自在継ぎ手。                                                                                                                  
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、２以上の骨格部品同士を任意の角度姿勢に連結する技術に関するものであり、特に、棒状部品や枠状部品などを互いに適宜角度に連結可能とする継ぎ手を製造、提供する分野は勿論のこと、その輸送、保管、組み立ておよび設置に必要となる設備、器具類を提供、販売する分野から、それら資材や機械装置、部品類に必要となる素材、例えば、木材、石材、各種繊維類、プラスチック、各種金属材料等を提供する分野、それらに組み込まれる電子部品やそれらを集積した制御関連機器の分野、各種計測器の分野、当該設備、器具を動かす動力機械の分野、そのエネルギーとなる電力やエネルギー源である電気、オイルの分野といった一般的に産業機械と総称される分野、更には、それら設備、器具類を試験、研究したり、それらの展示、販売、輸出入に係わる分野、将又、それらの使用の結果やそれを造るための設備、器具類の運転に伴って発生するゴミ屑の回収、運搬等に係わる分野、それらゴミ屑を効率的に再利用するリサイクル分野などの外、現時点で想定できない新たな分野までと、関連しない技術分野はない程である。                                                      
【背景技術】
【０００２】
（着目点）
農業用パイプハウスや建設用足場などのように、各種クランプ部品などを用いて複数本の金属製単管パイプ同士を組み合せ、目的に応じた構造の骨格枠を設営するものは、設置対象の敷地形状や面積、ハウスや足場などの地上高、屋根型や丸型、平張り型などの各種ハウス形状や、くさび緊結式、枠組式、単管パイプなどの足場形式など、各種骨格形状に応じて金属製パイプ同士の接続角度の調節を要する箇所が多く、このように角度調節を必要とする箇所には、一般に、金属製パイプとは別の部品からなり、固定角度に応じて複数種類有る中から適宜選択した固定角度専用のジョイント部品を、該当するパイプの交叉部分に装着して固定するか、または、各パイプの交叉箇所夫々に、角度変更調節機構を共有して一体化したジョイントやクランプ用の外装パーツを装着し、パイプの交叉箇所にて双方の外装パーツ間の角度変更調節機構を調整し、付属のボルト・ナットなどを用いて確りと締め付け、固定するようにしたものがある。
【０００３】
しかしながら、このようなジョイント部品やクランプ部品類は、金属製単管パイプとは別部品からなり、単管パイプ中途部同士の交叉箇所を連結しなければならず、単管パイプ同士の軸心が一致せず、初心者には組立が難しく、パイプハウスや足場などを組み立てる際には、設置作業者が、自身の経験とその場の判断とによって必要と判断した箇所に、クランプ部品類を適宜組み込みながら設営作業を進めることになるため、設営途中や設営後などの利用前の何れかの段階に、必ず経験者による確認が不可欠なものとなってしまい、また、未経験者が設営する場合には、必要箇所に部品を組み込まずに安全性を確保できなかったり、強度不足を心配する余り、部品類を過剰に装着し、不経済なものとなってしまったりする虞があり、効率的且つ安全な利用が難しいものであった。
【０００４】
（従来の技術）
こうした状況を反映し、その打開策となるような提案もこれまでに散見されない訳ではない。
例えば、下記の特許文献１（１）に提案されているものに代表されるように、横方向パイプの中途適所に対して着脱自在に外装可能な自在クランプを設け、該自在クランプの適所に、縦方向パイプの先端に差込可能な外径とした短尺柱の基端を熔接し、該短尺柱の先端を縦方向パイプの先端に差し込み、該縦方向パイプおよび短尺柱を直径方向に貫通する締付用ボルト・ナットで締め付け、仮固定可能とし、従来型のパイプ同士の軸心を交叉させず、重ね合わせるよう連結していたクランプ部品とは異なり、パイプ軸心同士を同一平面上で交叉さるよう組立て可能にし、未経験者であっても容易に設営可能としたものや、同特許文献１（２）に見られるような、弧状凹部を有する固定受け部材を設け、該固定受け部材の一端に、他端にナット受け座を設けた弧状凹部を有する可動受け部材の一端を、ピンを介して回動自在に連結し、該固定受け部材の他端には、先端がわに可動受け部材のナット受け座に着脱可能な緊締ナットを螺着した緊締ボルトの基端を回動自在に設け、該緊締ボルトを、固定受け部材に挿通するボルト部材とこれに螺合するナット部材とによって取付け、該緊締ボルトを交換可能なものとし、より経済的な利用を実現化したクランプ金具などが散見される。
【０００５】
しかし、前者特許文献１（１）に示されているような単管金具などは、一方の単管パイプ先端に、他方の単管パイプ中途適所を突き合わせ状に連結することができるものの、例えば下位縦姿勢単管パイプ上端に、上位縦姿勢単管パイプの下端を、互いの軸心が交叉するように連結すると共に、その連結箇所に、水平姿勢の単管パイプを貫通するよう連結し、合計３本の単管パイプ同士を組み合わせることが不可能であり、組立作業の途中にレンチやスパナなどの工具を用いてボルト・ナットの締付け作業を行う必要があり、締付忘れによる強度不足を生じる虞れがあるなど、正確且つ安全に設営するには、ある程度の熟練を要するものであり、同特許文献１（２）に示したるようなクランプ部品は、パイプとは別の部品として準備し、複数本の単管パイプを組合せながら、単管パイプ同士の交叉箇所毎に、各クランプ部品を組み込み、ボルト・ナットを装着し、レンチ類を用いて１つ１つ締め付けて行くという、繁雑な作業を繰り返さなければならず、設営および撤去の作業性が悪く、未経験者が設営しようとすると、クランプ位置のズレなどを生じ易く、やはり正確且つ安全な設営が困難であるという欠点があった。                                                                      
【特許文献１】（１）特開２００７−３０９０６７号公報    （２）実用新案登録第３０８９３５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
（問題意識）
上述したとおり、従前までに提案のある単管パイプ同士を所望の角度で連結する技術には、２本の単管パイプの端部同士を突き合わせ状に組み合わせるよう簡単に接続する技術は存在せず、単管パイプ同士を重ね合わせるよう連結しなければならないから、単管パイプ同士の軸心をオフセットさせて組み立てる必要があり、初心者には設営が困難なものとなっており、また、金属製単管パイプとは別体のクランプ部品類を使用する場合には、別部品であるクランプ類を単管パイプ同士の連結部毎、個別に組み込まなければならず、設営や撤去作業の効率を悪化させる原因となっていたばかりでなく、ボルト・ナットの多用による締付部分の緩みや締め付け忘れなどを生じる虞がある上、未経験者や未熟練者などが単独や少人数で設営や撤去作業を行うと、さらに作業効率が悪化し、正確な設営や安全性の確保が困難なものになってしまうという欠点が残るものであり、本願出願人は、永年、様々な利用者に対して柔軟に対応し、設営効率の高い農業用パイプハウスや建設用足場などの部品類の開発、提供に携わって来た経験を有しており、そうした中から得られた様々な知見、およびユーザーからの情報などに基づき、設営効率を格段に高めるのは勿論のこと、設営未経験者であっても、正確且つ安全に組み立てることができる金属製パイプの接続技術を実現可能とするための構成につき、更なる改善の可能性を痛感するに至ったものである。
【０００７】
（発明の目的）
そこで、この発明は、煩雑なクランプ部品の組み込みを不要とし、未経験者であっても正確且つ安全に、しかも効率的に農業用パイプハウスや建設用足場などを設営可能とする新たな、簡易建屋などの設営技術の開発はできないものかとの判断から、逸速くその開発、研究に着手し、長期に渡る試行錯誤と幾多の試作、実験とを繰り返してきた結果、今回、遂に新規な構造の骨格用自在継ぎ手を実現化することに成功したものであり、以下では、図面に示すこの発明を代表する実施例と共に、その構成を詳述することとする。                                          
【課題を解決するための手段】
【０００８】
（発明の構成）
図面に示すこの発明を代表する実施例からも明確に理解されるように、この発明の骨格用自在継ぎ手は、基本的に次のような構成から成り立っている。
即ち、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、所定長の短管状中央スリーブの両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管を設け、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から延伸した１本のガイド枠先端寄りか、または２本のガイド枠先端寄り夫々かの何れか一方に対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に、夫々前記中央スリーブと同じ内径とした端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管を設けた上、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管のガイド枠に当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブ外周壁を接し、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブの一端がわか、または両端がわかの何れか一方に、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブを水平且つ同心状に列するよう組み合わせると共に、前記中央スリーブおよび端スリーブを貫くよう骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿するよう連結してなるものとした構成を要旨とする骨格用自在継ぎ手である。
【０００９】
これを換言すれば、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、所定長の短管状中央スリーブの両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管を設け、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から延伸した１本のガイド枠先端寄りか、または２本のガイド枠先端寄り夫々かの何れか一方に対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に、夫々前記中央スリーブと同じ内径とした端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管を設けた上、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管のガイド枠に当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブ外周壁を接し、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブの一端がわか、または両端がわかの何れか一方に、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブを水平且つ同心状に列するよう組み合わせると共に、前記中央スリーブおよび端スリーブを貫くよう骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿し、前記中央スリーブと端スリーブとが互いに同一水平軸心上に回動自在となり、接続した骨格用縦棒体同士間の姿勢角度を適宜調節可能とするよう連結してなるものとした構成の骨格用自在継ぎ手と言うことが可能である。
【００１０】
この基本的な構成から成るこの発明の骨格用自在継ぎ手を、その表現を変えて示すならば、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化するようにし、該一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、短管状であって端部が、ガイド枠先端よりも一方の骨格用縦棒体軸心寄りとなるよう長さ設定した中央スリーブの両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管を設け、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から、遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から延伸した１本のガイド枠先端寄りか、または、２本のガイド枠先端寄り夫々かの何れか一方に対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に、夫々前記中央スリーブと同じ内径とした端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管を設けた上、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管のガイド枠に他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブ外周壁を接し、且つ、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管のガイド枠に当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブ外周壁を接し、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブの一端がわか、または両端がわかの何れか一方に、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブを水平且つ同心状に列するよう組み合わせると共に、前記中央スリーブおよび端スリーブを貫くよう骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿するよう連結してなるものとした構成からなる骨格用自在継ぎ手となる。
【００１１】
より具体的には、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本を該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、短管状であって端部が、ガイド枠先端よりも一方の骨格用縦棒体軸心寄りとなるよう長さ設定した中央スリーブの両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管を設け、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から延伸した１本のガイド枠先端寄りに対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に、前記中央スリーブと同じ内径とした端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管を設けた上、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管のガイド枠に他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブ外周壁を接し、且つ、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管のガイド枠に当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブ外周壁を接し、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブの一端がわに、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブを水平且つ同心状に列するよう組み合わせると共に、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブか、または当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の端スリーブかの何れか一方から同何れか他方に貫くよう、骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿するよう連結してなるものとした構成からなる骨格用自在継ぎ手となる。
【００１２】
これを換言してみると、互いに接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、１８０°の開き角度をつけた２本の所定長のガイド枠を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、短管状であって端部が、ガイド枠先端よりも一方の骨格用縦棒体軸心寄りとなるよう長さ設定した中央スリーブの両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管を設け、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から遠心方向に向け、１８０°の開き角度をつけた２本の所定長のガイド枠を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から延伸した２本のガイド枠先端寄り夫々に対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に、夫々前記中央スリーブと同じ内径とした各端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管を設けた上、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管のガイド枠に他方の骨格用縦棒体端部連接管の各端スリーブ外周壁を接し、且つ、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の各ガイド枠に当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブ外周壁を接し、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブの両端がわに、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の各端スリーブを夫々水平且つ同心状に列するよう組み合わせると共に、当該他方の骨格用縦棒体端部連接管の少なくとも何れか一方の端スリーブから、当該一方の骨格用縦棒体央部連接管の中央スリーブに達するか、他方の端スリーブに達するか、または、一方の端スリーブ、中央スリーブおよび他方の端スリーブを貫くかの何れか１つとするよう、骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿するよう連結してなるものとした構成からなる骨格用自在継ぎ手となる。                                                        
【発明の効果】
【００１３】
以上のとおり、この発明の骨格用自在継ぎ手によれば、従前までのものとは違い、上記したとおりの固有の特徴ある構成から、従前までであれば別部品として準備した複数種類の継ぎ手部品の中から、装着箇所に応じて選択したものを骨格用縦棒体の接続箇所に組み込み、レンチなどの工具類で締め付けながら設営して行く必要があり、しかも接続する骨格用縦棒体の軸心は互いにオフセットされた状態に組み立てて行かなければならないことから、正確且つ安全に設営するには高度の熟練を要するものとなっていたが、骨格用縦棒体の端部に継ぎ手部分を一体化したことにより、骨格用縦棒体同士の軸心延長線を交叉するよう連結できることとなり、オフセット寸法分を考慮する必要はなく、部品寸法どおりの設営を実現化し、しかも煩雑なクランプ部品の組み込み作業を不要とし、未経験者であっても正確且つ安全に、しかも効率的に農業用パイプハウスや建設用足場などを設営可能とすることができるものとなり、熟練者だけでなく、設営未経験者であっても、正確且つ効率的に設営でき、さらに、骨格用縦棒体同士の接続箇所に骨格用梁を兼ねる軸梁を組み込み、水平方向の骨格部材が軸着機構を兼ねるものとしたから、部品点数を大幅に削減し、耐久強度を格段に高め、より経済的なものにすることができるという秀でた特徴が得られるものである。
【００１４】
加えて、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の端周縁から遠心方向に向け、ガイド枠１本を延伸し、中央スリーブを有する央部連接管を設け、他方の骨格用縦棒体の端周縁から遠心方向に向け、ガイド枠１本を延伸し、端スリーブを有する端部連接管を設けたものは、農業用パイプハウスや建設用足場などの、水平方向末端に配する縦骨格部分などに採用することができ、骨格の外側に不要な突起が無く、より利便性が高く、美観に秀れ、一段と高い実用性を発揮するものとなる。
【００１５】
そして、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の端周縁から、遠心方向に向けて１８０°の開き角度を有する２本のガイド枠を延伸するようにして、中央スリーブを有する央部連接管を設け、他方の骨格用縦棒体の端周縁から遠心方向に向け、１８０°の開き角度をつけた２本のガイド枠を延伸し、その両端に夫々端スリーブを有する端部連接管を設けたものは、農業用パイプハウスや建設用足場などの、水平方向中途位置に配する縦骨格部分などに採用することができ、骨格用縦棒体相互の連結強度を格段に高めたものとすることができる。
【００１６】
ガイド枠が、骨格用縦棒体端の直径方向に沿って掛け渡し一体化する直径結合部を有するものとした、この発明の骨格用自在継ぎ手は、ガイド枠の骨格用縦棒体端部への結合強度を格段に高めたものとすることができる上、１８０°の開き角度をつけた２本のガイド枠を設けるものの場合には、長尺に設定した１本のガイド枠を骨格用縦棒体端部に、直径方向に掛け渡すよう一体化したものとすることができるから、部品点数を削減すると共に、ガイド枠の骨格用縦棒体端部への結合強度および耐久強度を大幅に高めたものとなる。
【００１７】
また、ガイド枠が、骨格用縦棒体、中央スリーブおよび端スリーブの各外径寸法よりも、充分に小さな外径に設定するようにした細い直線棒状体からなるものとすると、角度調節する骨格用縦棒体との緩衝を回避可能となり、骨格用縦棒体同士の姿勢角度調節範囲を一段と大きく確保することができ、設営骨格形状の自由度を一段と高めたものとすることができる。
【００１８】
骨格用縦棒体が、農業用パイプハウスまたは建設用足場の何れか一方に利用可能な構造用金属製単管パイプからなるものとした、この発明の骨格用自在継ぎ手は、それ以外の棒状体を用いた場合に比較し、より経済的に軽量且つ高強度の骨格を設営可能とすることができる。                                                                                                              
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
上記したとおりの構成からなるこの発明の実施に際し、その最良もしくは望ましい形態について説明を加えることにする。
骨格用縦棒体は、その複数本の組合せにより、設営対象の簡易的建屋の骨格を造る機能を担い、より具体的には、農業用パイプハウスや建設用足場のような仮設建屋類の骨格中、縦方向に長い柱状部品として利用可能にするものであって、支柱状、筋交い状や垂木状などの各種骨格部分になる部品とすることができ、この発明の骨格用自在継ぎ手には、少なくとも２本を一対とした組合せのものとしなければならず、一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に央部連接管を、また、これと対をなす他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に端部連接管を、夫々設けたものとしなければならず、後述する実施例に示すように、亜鉛鍍金鋼管製のものとすることができる外、ステンレス鋼、アルミニウム合金、銅合金、チタン合金、その他の金属製、または、合成樹脂製、木製、各種複合素材製、または複数種類の素材を組み合わせたパイプや棒状体とすることが可能であり、中途適所を折曲したり、湾曲したり、捩り、膨出その他の変形を加えたものとするなど、必要に応じて自由に形状設定したものとすることができる。
【００２０】
央部連接管は、対象の骨格用縦棒体の少なくとも一端に、この発明の骨格用自在継ぎ手の主要な継ぎ手部分の一部を設ける機能を担い、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する一対の骨格用縦棒体の中、他方の骨格用縦棒体の端部連接管に対し、水平軸心回りに回動自在に組み合せ可能とする機能を有し、骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、所定長の短管状中央スリーブの両端間中央外壁を、該骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化したものとしなければならず、より具体的には、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から、遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、短管状であって端部が、ガイド枠先端よりも一方の骨格用縦棒体軸心寄りとなるよう長さ設定した短管状中央スリーブの両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化したものとすべきで、後述する実施例に示すように、対象の骨格用縦棒体と同一素材製のものとするのが望ましいが、異なる素材製の部品として対象の骨格用縦棒体に一体化したものとすることもでき、例えば熔接やボルト・ナットなどの結合部分を介して交換不能または交換可能とするよう、骨格用縦棒体に一体化したものとすることができる。
【００２１】
央部連接管のガイド枠は、央部連接管と、これに対をなす端部連接管との組合せに際し、端部連接管、端スリーブの外周壁に摺動自在に接合可能となり、央部連接管に対して端部連接管を、同心状に回動操作自在とするよう案内可能とする機能を担い、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から、遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化したものとしなければならず、充分な強度をもって端部連接管をサポート可能な寸法および形状のものとし、可能な限り端部連接管を設けたがわの他方の骨格用縦棒体や、そのガイド枠に緩衝せず、一方および他方骨格用縦棒体同士間の挟み角度を小さく設定可能なものとすべきであり、後述する実施例にも示すように、骨格用縦棒体端の直径に沿って掛け渡し一体化する直径結合部を有し、例えば、１８０°の開き角度をつけた２本のガイド枠を設けたものの場合には、直径結合部の長さ寸法に、ガイド枠２本分の長さ寸法を加えた１本の直線棒状部品中央を、該骨格用縦棒体一端に対し、同縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化してなるものとすることができる。
【００２２】
央部連接管の中央スリーブは、央部連接管と、これに対をなす端部連接管との組み合せに際し、端部連接管端スリーブと共に、同じ骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿可能となるよう、水平且つ同心状に列するよう組合せ可能となる機能を担い、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に対し、短管状であって端部が、ガイド枠先端よりも一方の骨格用縦棒体軸心寄りとなるよう長さ設定し、その両端間中央外壁を、該一方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化したものとし、当該軸梁を緩挿可能な内径寸法に設定したものとしなければならず、ガイド枠の配置や形状に応じて、一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に一体化したものとするか、ガイド枠の適所に一体化したものとするか、または、一方の骨格用縦棒体の少なくとも一端、およびガイド枠の対応箇所に掛けて一体化したものとすることができる。
【００２３】
端部連接管は、対象の骨格用縦棒体の少なくとも一端に、この発明の骨格用自在継ぎ手の主要な継ぎ手部分の他部を設ける機能を担い、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する一対の骨格用縦棒体の中、一方の骨格用縦棒体の央部連接管に対し、水平軸心回りに回動自在に組合せ可能とする機能を有し、より具体的には、他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から、遠心方向に向け、のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に設けた１本のガイド枠先端寄りか、または、２本のガイド枠先端寄り夫々かの何れか一方に対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に、夫々前記中央スリーブと同じ内径とした端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化したものとしなければならず、後述する実施例に示すように、対象の骨格用縦棒体と同一素材製のものとするのが望ましいが、異なる素材製の部品として対象の骨格用縦棒体に一体化したものとすることもでき、例えば熔接やボルト・ナットなどの結合部分を介して交換不能または交換可能とするよう、対象の骨格用縦棒体に一体化したものとすることができる。
【００２４】
端部連接管のガイド枠は、端部連接管と、これに対をなす央部連接管との組合せに際し、央部連接管の中央スリーブ外周壁に摺動自在に接合可能となり、端部連接管に対して央部連接管を、同心状に回動操作自在とするよう案内可能とする機能を担い、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端外周縁から、遠心方向に向け、所定長のガイド枠１本か、または１８０°の開き角度をつけた２本かの何れか一方を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう延伸、一体化したものとしなければならず、充分な強度をもって央部連接管をサポート可能な寸法および形状のものとし、可能な限り央部連接管を設けたがわの一方の骨格用縦棒体や、そのガイド枠に緩衝せず、一方および他方骨格用縦棒体同士間の挟み角度を小さく設定可能なものとすべきであり、後述する実施例に示すように、骨格用縦棒体端の直径に沿って掛け渡し一体化する直径結合部を有し、例えば１８０°の開き角度をつけた２本のガイド枠を設けたものの場合には、直径結合部の長さ寸法に、ガイド枠２本分の長さ寸法を加えた１本の直線棒状部品中央を、該他方の骨格用縦棒体一端に対し、同他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化してなるものとすることができる。
【００２５】
端部連接管の端スリーブは、端部連接管と、これに対をなす央部連接管との組合せに際し、央部連接管中央スリーブと共に、同じ骨格用梁を兼ねる軸梁を緩挿可能となるよう、水平且つ同心状に列するよう組合せ可能となる機能を担い、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に設けた１本のガイド枠先端寄りか、または、１８０°の開き角度をつけた２本のガイド枠先端寄り夫々かの何れか一方に対し、該他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に組み合わせる前記中央スリーブの長さ寸法分を除いた遠心箇所に対し、夫々前記中央スリーブと同じ内径とした端スリーブの外壁を、該他方の骨格用縦棒体の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化したものとし、当該軸梁を緩挿可能な内径寸法に設定したものとしなければならず、ガイド枠の配置や形状に応じて、他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端に一体化したものとするか、ガイド枠の適所に一体化したものとするか、または、他方の骨格用縦棒体の少なくとも一端、およびガイド枠の対応箇所に掛けて一体化したものとすることができる。
【００２６】
骨格用梁を兼ねる軸梁は、互いの軸心延長線を交叉するよう接続する一対の骨格用縦棒体の、央部連接管および各端部連接管を、水平軸心回りに回動自在に連結可能とすると共に、各骨格用縦棒体を組み合わせて設営する簡易的建造物の梁状骨格部分となり、水平方向の連結強度を確保可能とする機能を担い、充分な強度をもって骨格を保持するに充分な強度を有するものとしなければならず、全長に渡り、央部連接管の中央スリーブ、および、端部連接管の端スリーブに緩挿可能な外径寸法に設定したものとすることができる外、央部連接管の中央スリーブ、および、端部連接管の端スリーブに装着する範囲だけを、それらを緩挿可能な外径寸法に設定したものとすることができる。
以下では、図面に示すこの発明を代表する実施例と共に、その構造について詳述することとする。                                                                                                              
【図面の簡単な説明】
【００２７】
図面は、この発明の骨格用自在継ぎ手の技術的思想を具現化した代表的な幾つかの実施例を示すものである。
【図１】実施例１の骨格用自在継ぎ手を分解して示す正面図である。
【図２】央部連接管を示す正面図である。
【図３】央部連接管を示す側面図である。
【図４】央部連接管を示す平面図である。
【図５】央部連接管を示す下面図である。
【図６】端部連接管を示す正面図である。
【図７】端部連接管を示す側面図である。
【図８】端部連接管を示す平面図である。
【図９】端部連接管を示す下面図である。
【図１０】骨格用自在継ぎ手の組立作業を示す正面図である。
【図１１】骨格用自在継ぎ手の完成状態を示す正面図である。
【図１２】実施例２の骨格用自在継ぎ手を分解して示す正面図である。
【図１３】央部連接管を示す側面図である。
【図１４】央部連接管を示す平面図である。
【図１５】央部連接管を示す下面図である。
【図１６】端部連接管を示す側面図である。
【図１７】端部連接管を示す平面図である。
【図１８】端部連接管を示す下面図である。
【図１９】骨格用自在継ぎ手の組立作業を示す正面図である。
【図２０】骨格用自在継ぎ手の完成状態を示す正面図である。
【図２１】骨格用自在継ぎ手の角度調節範囲を示す正面図である。
【図２２】ガイド枠の変形例を示す正面図である。
【図２３】央部連接管を示す側面図である。
【図２４】央部連接管を示す平面図である。
【図２５】央部連接管を示す下面図である。
【図２６】端部連接管を示す側面図である。
【図２７】端部連接管を示す平面図である。
【図２８】端部連接管を示す下面図である。
【図２９】骨格用自在継ぎ手の完成状態を示す正面図である。
【図３０】骨格用自在継ぎ手の角度調節範囲を示す正面図である。
【図３１】この発明の骨格用自在継ぎ手を有するパイプハウスを示す斜視図である。
【実施例１】
【００２８】
図１ないし図１１に示す事例は、互いに交叉状の姿勢に接続する中の一方の骨格用縦棒体２一端から遠心方向にガイド枠３０を延伸し、同一方の骨格用縦棒体２一端に中央スリーブ３２を水平姿勢に一体化した央部連接管３を設け、他方の骨格用縦棒体４一端から遠心方向にガイド枠５０を延伸し、同ガイド枠５０の先端寄りに端スリーブ５３を水平姿勢に一体化した端部連接管５を設け、央部連接管３ガイド枠３０と端部連接管５ガイド枠５０とを互いの案内とし、中央スリーブ３２および端スリーブ５３を同心状に列するよう組合せ、骨格用梁を兼ねる軸梁６を緩挿し、骨格用縦棒体２，４同士間の姿勢角度を適宜調節可能とするよう連結してなるものとした、この発明の骨格用自在継ぎ手における代表的な一実施例を示すものである。
【００２９】
それら図１ないし図１１の各図からも明確に把握できるとおり、この発明の骨格用自在継ぎ手１は、一対となる２本の骨格用縦棒体２，４としての亜鉛鍍金鋼管製か、または防錆塗装鋼管製かの何れか一方の単管パイプ２，４の互いの軸心（図示せず）延長線を交叉するよう接続するものであって、その中の一方の単管パイプ２の一端開口縁に対し、短管状中央スリーブ３２の２本分の長さに設定した、直線棒状の１本のガイド枠３０の一端寄り１／４長寸法位置が、該一方の単管パイプ２の軸心に直交するよう配し、同一方の単管パイプ２の直径方向に向けて水平姿勢とするよう一体化し、該ガイド枠３０の一方の単管パイプ２開口に対応する範囲を直径結合部３１とし、該一方の単管パイプ２の一端に対し、短管状であって端部が、各ガイド枠３０先端よりも一方の単管パイプ２軸心寄りとなるよう長さ設定した中央スリーブ３２の両端間中央外壁を、該一方の単管パイプ２の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管３を設けている。
【００３０】
互いの軸心（図示せず）延長線を交叉するよう接続する中の他方の単管パイプ４の一端開口縁に対し、短管状中央スリーブ３２の２本分の長さに設定するようにした、直線棒状の１本のガイド枠５０の一端寄り１／４長寸法位置が、該他方の単管パイプ４の軸心に直交するよう配し、同他方の単管パイプ４の直径方向に向けて水平姿勢とするよう一体化し、該ガイド枠５０の他方の単管パイプ４開口に対応する範囲を直径結合部５１とし、該他方の単管パイプ４の一端に一体化したガイド枠５０先端寄りであって、同ガイド枠５０基端がわの前記中央スリーブ３２の長さ寸法分を除いた遠心箇所に、前記中央スリーブ３２と同寸法および形状とした端スリーブ５３の外壁を、該他方の単管パイプ４の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管５を設けたものとしている。
【００３１】
図１、図１０および図１１に示すとおり、当該央部連接管３中央スリーブ３２と端部連接管５端スリーブ５３とに緩挿する軸梁６は、前記中央スリーブ３２および端スリーブ５３の孔径よりも僅かに小さな外径に設定した単管パイプ製のものとするようにし、縦骨格間に掛け渡し、骨格用梁を兼ねるのに充分な強度、寸法および形状を有するものとしてある。
【００３２】
（実施例１の作用・効果）
以上のとおりの構成からなるこの発明を代表する骨格用自在継ぎ手１は、図１、図１０、図１１および図２１に示しているように、一方の単管パイプ２央部連接管３のガイド枠３０に他方の単管パイプ４端部連接管５の端スリーブ５３外周壁を接し、且つ、当該他方の単管パイプ４端部連接管５のガイド枠５０に当該一方の単管パイプ２央部連接管３の中央スリーブ３２外周壁を接し、当該一方の単管パイプ２央部連接管３の中央スリーブ３２の一端がわに、当該他方の単管パイプ４端部連接管５の端スリーブ５３を水平且つ同心状に列するよう組み合せると共に、当該一方の単管パイプ２央部連接管３の中央スリーブ３２か、または、当該他方の単管パイプ４端部連接管５の端スリーブ５３かの何れか一方から、同何れか他方に貫くよう、骨格用梁を兼ねる軸梁６を緩挿し、前記中央スリーブ３２と端スリーブ５３とが互いに同一水平軸心上に回動自在となり、図２１の実線矢印に示すように、単管パイプ２，４同士間の姿勢角度を適宜調節可能にするものとなり、図３１中のＡ二点鎖線円に示すように、当該骨格用自在継ぎ手１を一端または両端に組み込んだ単管パイプ２，４を利用することによって、未経験者であってもパイプハウスＰをより簡単に組み立てることが可能となる。                                                                                      
【実施例２】
【００３３】
図１２ないし図２０に示してあるもののような、互いに接続する中の一方の骨格用縦棒体２から、遠心方向に１８０°の開き角度を有する２本の所定長のガイド枠３０を延伸し、同一方の骨格用縦棒体２の一端に中央スリーブ３２を水平姿勢に一体化した央部連接管３を設け、他方の骨格用縦棒体４一端から１８０°の開き角度を持つ２本のガイド枠５０を遠心方向に延伸し、同２本のガイド枠５０先端寄り夫々に各端スリーブ５３，５３を水平姿勢に一体化した端部連接管５を設け、央部連接管３ガイド枠３０と端部連接管５各ガイド枠５０とを互いの案内とし、中央スリーブ３２および各端スリーブ５３，５３を同心状に列するよう組み合せ、骨格用梁を兼ねる軸梁６を緩挿し、骨格用縦棒体２，４同士間の姿勢角度を適宜調節可能とするよう連結してなるものとした、この発明の骨格用自在継ぎ手における代表的な他の実施例を示すものである。
【００３４】
図１２ないし図２１各図から明確に把握できるとおり、この発明の骨格用自在継ぎ手１は、一対となる２本の骨格用縦棒体２，４としての単管パイプ２，４の互いの軸心延長線を交叉するよう接続するものであって、その中の一方の単管パイプ２の一端に対し、短管状中央スリーブ３２の３本分の長さに設定した、直線棒状の１本のガイド枠３０の両端間中央位置を、該単一方の管パイプ２の軸心に直交するよう配し、同一方の単管パイプ２の直径方向に向けて水平姿勢とするよう一体化し、該ガイド枠３０の一方の単管パイプ２開口に対応する範囲を直径結合部３１とし、該一方の単管パイプ２の一端に対し、短管状であって両端部が、各ガイド枠３０両先端よりも一方の単管パイプ２軸心寄りとなるよう長さ設定した中央スリーブ３２の両端間中央外壁を、該一方の単管パイプ２の軸心に直交且つ水平姿勢とするよう一体化した央部連接管３を設けている。
【００３５】
互いの軸心延長線を交叉するよう接続する中の他方の単管パイプ４の一端開口縁に対し、短管状中央スリーブ３２の３本分の長さに設定した、直線棒状の１本のガイド枠５０の両端間中央位置を、該他方の単管パイプ４の軸心に直交するよう配し、同他方の単管パイプ４の直径方向に向けて水平姿勢とするよう一体化し、該ガイド枠５０の他方の単管パイプ４開口に対応する範囲を直径結合部５１とし、同ガイド枠５０両端端間中央の前記中央スリーブ３２長寸法相当範囲を除く両端がわに対し、夫々前記中央スリーブ３２と同寸法・同形状とした端スリーブ５３，５３の外壁を、該他方の単管パイプ４の軸心に直交し且つ水平姿勢とするよう一体化した端部連接管５を設けたものとしている。
【００３６】
図１２、図１９および図２０に示すように、当該央部連接管３中央スリーブ３２と端部連接管５各端スリーブ５３，５３とに緩挿する軸梁６は、前記中央スリーブ３２および各端スリーブ５３，５３の孔径より僅かに小さな外径に設定した単管パイプ製のものとし、縦骨格間に掛け渡し、骨格用梁を兼ねるのに充分な強度、寸法および形状を有するものとしてある。
【００３７】
図２２ないし図３０に示すように、この発明の骨格用自在継ぎ手１は、一方の単管パイプ２央部連接管３のガイド枠３０を廃止したものとした上、他方の単管パイプ４の端部連接管５ガイド枠５０を前述の直線棒状のものから、中央スリーブ３２および各端スリーブ５３，５３の外径に略一致する内径の円弧状断面を有する略樋形状のものとし、単管パイプ２，４相互間の角度調節の際に、一方の単管パイプ２との干渉を回避するよう、対応縁部に干渉回避用凹欠部５２，５２を設けたものとすることができる。
【００３８】
（実施例２の作用・効果）
以上のとおりの構成からなるこの発明の骨格用自在継ぎ手１は、図１２ないし図２１に示すように、一方の単管パイプ２央部連接管３のガイド枠３０に他方の単管パイプ４端部連接管５の各端スリーブ５３，５３外周壁を接し、且つ、当該他方の単管パイプ４端部連接管５のガイド枠５０に当該一方の単管パイプ２央部連接管３の中央スリーブ３２外周壁を接し、当該一方の単管パイプ２央部連接管３の中央スリーブ３２の両端がわに、当該他方の単管パイプ４端部連接管５の各端スリーブ５３，５３を水平且つ同心状に列するよう組合せると共に、当該他方の単管パイプ４端部連接管５の何れか一方の端スリーブ５３から、当該一方の単管パイプ２央部連接管３の中央スリーブ３２を貫くよう、骨格用梁を兼ねる軸梁６を緩挿し、前記中央スリーブ３２と各端スリーブ５３，５３とが互いに同一水平軸心上に回動自在となり、互いの姿勢角度を適宜調節可能にするものとなり、図２２ないし図３０に示すように、略樋形状のガイド枠５０を設けた場合に、該ガイド枠５０の適所に干渉回避用凹欠部５２，５２を設けることにより、一方の単管パイプ２との干渉を回避して、単管パイプ２，４相互間の姿勢調節角度範囲を広く確保することができ、図３１中のＢ二点鎖線円に示すように、当該骨格用自在継ぎ手１を一端または両端に組み込んだ単管パイプ２，４を利用することによって、未経験者であってもパイプハウスＰをより簡単に組み立てることができる。
【００３９】
（結  び）
叙述の如く、この発明の骨格用自在継ぎ手は、その新規な構成によって所期の目的を遍く達成可能とするものであり、しかも製造も容易で、従前からの別体のクランプ部品を組み込む技術に比較して、設営作業の効率を大幅に高め、軽量且つ低廉化して遥かに経済的なものとすることができる上、棒状骨格部品同士の軸心延長線を交叉するよう接続可能としたから、単管パイプの組立に不慣れな未経験者であっても簡単、正確、安全且つ効率的に設営することができ、従前までは熟練していないと正確に設営するのが困難であったり、安全に組み立てることが難しかったりしたが、こうした課題を悉く解決し、初心者であっても効率的且つ容易に設営することができるものとなり、ハウス栽培農家や農業用資材業界、および、建築業界や建築資材業界はもとより、家庭菜園や簡易倉庫、日曜大工用の足場、その他の仮設施設など、各種骨格部品の組み立てを必要とする一般家庭や、資材および部品流通業界においても高く評価され、広範に渡って利用、普及していくものになると予想される。                                                                                                        
【符号の説明】
【００４０】
１      骨格用自在継ぎ手
２      一方の単管パイプ（一方の骨格用縦棒体）
３      央部連接管
３０    同  ガイド枠
３１    同  直径結合部
３２    中央スリーブ
４      他方の単管パイプ（他方の骨格用縦棒体）
５      端部連接管
５０    同  ガイド枠
５１    同  直径結合部
５２    同  干渉回避用凹欠部
５３    同  端スリーブ
６      軸梁６（骨格用梁を兼ねる）
Ｐ      パイプハウス
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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