(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも最外層にシースと、前記シースの内側に配置されているケーブル構造物と、を有するケーブルにおいて、
前記シースの内側に、曲げ癖を矯正するための縦糸が、長手方向に沿って単数または複数本配置されており、
前記縦糸は、前記ケーブルの中心軸と平行に配置されており、前記ケーブル構造物の外周及び前記シースの内周に接し、前記ケーブル構造物に対して、長手方向に所定の間隔で固定されており、
前記シースの内側に補強編組層を有し、前記縦糸は、前記補強編組層に編み込まれて固定されている
ことを特徴とするケーブル。
【請求項２】
前記縦糸は、ショアＡ硬さ３０〜９０である請求項１記載のケーブル。
【請求項３】
前記縦糸を固定する間隔は、使用されるケーブル長さの１／２よりも短くされている請求項１又は２記載のケーブル。
【請求項４】
前記縦糸は、前記補強編組層及び前記シースの少なくとも一方に接着剤で固定されている請求項１〜３のいずれか１項に記載のケーブル。
【請求項５】
前記縦糸は、綿糸である請求項１〜４のいずれか１項に記載のケーブル。
【請求項６】
前記縦糸は、ゴムである請求項１〜４のいずれか１項に記載のケーブル。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、車両のＩＷＭ（インホイールモータ）用ケーブル等、狭隘な場所に配索され、かつ繰返し屈曲が加えられるケーブルに好適なケーブルに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
車両のＩＷＭ（インホイールモータ）用ケーブル等、狭隘な場所に配索され、かつ繰返し屈曲が加えられるケーブルでは、ケーブルが周辺部材と干渉すると、その干渉部分のケーブルのシースが摩耗してしまい、シースの破損やケーブルの断線につながる。
【０００３】
よって、このようなケーブルを配置（配索）する際には、周辺部材との干渉を避ける必要がある。
【０００４】
なお、この出願の発明に関連する先行技術文献情報としては、特許文献１，２及び３がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平１−２１３９１２号公報
【特許文献２】特開昭５４−１４３７５７号公報
【特許文献３】特開２０１０−２２５５７１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、ケーブルは一般にドラムに巻かれて製造されることから曲げ癖を有している。
【０００７】
しかしながら、曲げ癖を有するケーブルを上述のような用途に用いると、曲げ癖によりケーブルの軌跡がばらつき、同じケーブルを用いても取り付け方によっては周辺部材と干渉してしまうおそれが生じる。
【０００８】
なお、一般的に、ケーブルの「曲げ癖」とは、ケーブルを屈曲した状態で一定時間の間保持し、屈曲した状態から解除した後もケーブルに曲げが残る状態をいう。本明細書においては、ケーブルを屈曲した状態で配線し所定時間保持し、ケーブルを曲げた状態から開放した後、屈曲時のケーブルの曲げ半径（曲率半径）に対して開放時のケーブルの曲げ半径（曲率半径）が５倍以上となる場合を、ケーブルが「曲げ癖」を有する状態と定義する。また、配線時のケーブルの曲げ半径（曲率半径）に対して開放時のケーブルの曲げ半径（曲率半径）が５倍未満である場合を、「曲げ癖がつかない」、「概略真っ直ぐ」、「曲げ癖を矯正した」等の状態と定義する。また、「縦糸」は、ケーブルの長手方向に沿って設けられる長尺の繊維状部材を意味する。
【０００９】
特許文献１は、曲げ癖の矯正が可能な従来のケーブルワイヤを示す。特許文献１記載のケーブルワイヤでは、ケーブルワイヤの全長にわたり外周部に剥離紙を備えた接着剤層を設けている。この構造を採用することにより、ケーブルワイヤを配線する際に、剥離紙を接着剤層から剥がしつつ、ケーブルワイヤの曲げ癖を指又は定規等で矯正しながら固定することができる。しかしながら、特許文献１記載のケーブルワイヤでは、配線時に作業者がケーブルワイヤの曲げ癖を徐々に矯正する必要があるため、配線作業の作業性が極めて低いという欠点がある。
【００１０】
特許文献２は、ケーブルの曲げ癖を矯正できる従来のケーブルベンダの一例を示す。特許文献２記載のケーブルベンダでは、折りたたみ式のパンタグラフ機構を用いてケーブルの曲げ癖を矯正する。しかしながら、特許文献２記載のケーブルベンダでは、外部から力を加えてケーブルの曲げ癖を矯正するため、細径のケーブルを損傷させる可能性がある。
【００１１】
一方、特許文献３は、ＩＷＭ用ハーネス等を構成する電気ケーブルにおいて、ケーブルの引張強度を高めるために、第２の緩衝層とシースとの間に複数本の繊維を交互に織り込んで形成した補強編組層を設ける構成を示す。特許文献３のケーブルに設けられた補強編組層は、第２の緩衝層の外周全体を覆うように設けられているが、ケーブルの曲げ癖を矯正することはできない。
【００１２】
そこで、配線時の軌跡を安定させ、配線作業の作業性を向上させるために、ケーブルを拘束する力を印加しない状態としたとき、概略真っ直ぐとなっている曲げ癖のつかないケーブルが要求されている。
【００１３】
本発明は上記事情に鑑み為されたものであり、曲げ癖のつかないケーブルを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明は上記目的を達成するために創案されたものであり、少なくとも最外層にシースと、前記シースの内側に配置されているケーブル構造物と、を有するケーブルにおいて、前記シースの内側に、曲げ癖を矯正するための縦糸が、長手方向に沿って単数または複数本配置されており、前記縦糸は、前記ケーブルの中心軸と平行に配置されており、前記ケーブル構造物の外周及び前記シースの内周に接し、前記ケーブル構造物に対して、長手方向に所定の間隔で固定されており、前記シースの内側に補強編組層を有し、前記縦糸は、前記補強編組層に編み込まれて固定されているケーブルである。
【００１５】
前記縦糸は、ショアＡ硬さ３０〜９０であることが好ましい。
【００１６】
前記縦糸を固定する間隔は、使用されるケーブル長さの１／２よりも短くされてもよい。
【００１７】
前記シースの内側に補強編組層を有し、前記縦糸は、前記補強編組層に編み込まれて固定されてもよい。
【００１８】
前記縦糸は、前記補強編組層及び前記シースの少なくとも一方に接着剤で固定されてもよい。
【００１９】
前記縦糸として、綿糸を用いてもよい。
【００２０】
前記縦糸として、ゴムを用いてもよい。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、曲げ癖のつかないケーブルを提供できる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】図１は本発明の第一の実施の形態に係るケーブルを示す図であり、シースを透視した斜視図である。
【図２】図２（ａ）は図１のケーブルの断面図であり、図２（ｂ）はケーブルの斜視図である。
【図３】図３は図１のケーブルの作用効果を説明する図である。
【図４】図４（ａ）は本発明の第二の実施の形態に係るケーブルの断面図であり、図４（ｂ）はケーブルの斜視図である。
【図５】図５（ａ）は本発明の第三の実施の形態に係るケーブルの断面図であり、図５（ｂ）はケーブルの斜視図である。
【図６】図６（ａ）〜（ｅ）はそれぞれ、本発明の変形例に係るケーブルの断面図を示す。
【図７】図７は本発明におけるケーブルの「曲げ癖」の測定方法を説明するための図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の実施の形態を添付図面にしたがって説明する。
【００２５】
（第一の実施の形態）
図１は、本発明の第一の実施の形態に係るケーブルを示す図であり、シースを透視した斜視図である。図２（ａ）は図１のケーブルの断面図であり、図２（ｂ）はケーブルの斜視図である。
【００２６】
図１及び図２に示すように、ケーブル１は、中心導体２の外周に、補強編組層３、シース４を順次形成したものである。なお、ケーブル１の構造はこれに限定されるものではなく、少なくとも最外層にシース４を有していれば、どのような構造であってもよい。図１及び図２では、シース４を破線で示している。
【００２７】
補強編組層３は、ケーブル１を補強するためのものであり、例えば、ＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）繊維からなる素線を編組して形成される。
【００２８】
本実施の形態に係るケーブル１では、シース４の内側に、曲げ癖を矯正するための縦糸５を、長手方向に沿って１本配置している。
【００２９】
また、縦糸５はケーブル１の長手方向に沿って、ケーブル１の中心軸Ｏに平行に配置されることが好ましい。
【００３０】
縦糸５としては、伸びが小さく、縦糸５そのものに曲げ癖がつかない材料からなるものを用いるとよい。このような材料としては、例えば、綿糸（たこ糸）やＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）繊維が挙げられる。縦糸５は、シース４の内側に配置されるケーブル構造物に対して、長手方向に所定の間隔で固定される。図１では、縦糸５を補強編組層３に固定する場合を示しているが、縦糸５を中心導体２に固定するようにしてもよい。本実施の形態では、縦糸５を補強編組層３に編み込むことにより、縦糸５を補強編組層３に固定するように構成した。図１における符号６は、縦糸５を補強編組層３に固定した部分（以下、固定部６という）を示している。
【００３１】
縦糸５の材料は、上記の綿糸（たこ糸）やＰＥＴ繊維に限定されない。なお、綿糸（たこ糸）は綿繊維の撚り糸であって、一般に直径０．５ｍｍ〜５．５ｍｍ程度のものをいう。縦糸５の材料としては、天然繊維、半合成繊維、合成繊維等の有機繊維が好ましい。より具体的には、上記のポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）の他に、ポリブチレンテレフタレート（ＰＢＴ）等のポリエステル、ビニロン、ナイロン、芳香族ポリアミド繊維等の合成繊維や、レーヨン等の半合成繊維、綿糸、絹糸等の天然繊維を用いることができる。
【００３２】
図１に示すように、縦糸５を固定する間隔、すなわち固定部６の間隔（固定ピッチａ）は、使用されるケーブル長さＬの１／２よりも短くされる。つまり、固定ピッチａは、ケーブル１をどこで切断しても、その切断した長さＬのケーブル１において、長手方向の少なくとも２箇所で縦糸５が固定されるピッチに設定される。これは、長手方向の少なくとも２箇所で縦糸５が固定されていれば、縦糸５による曲げ癖の抑制の効果が得られ、切断した後のケーブル１においても曲げ癖がつかないようにできるためである。なお、本明細書において、使用されるケーブル長さＬとは、ケーブル１を実際に配線する際の切断後のケーブル１の長さをいい、想定される最も短いケーブル１の長さを言うこととする。
【００３３】
（第一の実施の形態の作用・効果）
図３は図１のケーブルの作用・効果を説明するための図である。
【００３４】
ここで、縦糸５を設けることで曲げ癖を防止できる理由を説明する。
【００３５】
一般に、ケーブルを曲げると曲げの外側に引張の力が作用し、曲げの内側に圧縮の力が作用する。このような引張や圧縮の力が作用した状態で長時間放置すると、ケーブルに曲げ癖がつくことになる。
【００３６】
本実施の形態に係るケーブル１では、縦糸５が外側となる方向にケーブル１を曲げると、縦糸５の伸びが小さいため、殆ど全ての引張の力が縦糸５のみに作用し、縦糸５が引張の力を引き受けるテンション・メンバのような役割を果たす。その結果、曲げの外側のシース４等の引張方向の変形が起きにくくなり、図３に示すように、曲げを解除すると、縦糸５やシース４の復元力により、ケーブル１が速やかに真っ直ぐの状態に戻るようになる。
【００３７】
なお、縦糸５はケーブル１の曲げ癖を矯正する機能だけではなく、テンション・メンバのようにケーブル１の引張強度を高める機能も有するが、従来のテンション・メンバが必ずしもケーブルの曲げ癖を矯正する機能を有するものではない。
【００３８】
つまり、ケーブル１では、縦糸５が外側となる方向にケーブル１を曲げた場合には、ケーブル１に曲げ癖がつかない。したがって、ケーブル１の製造時や保管時等にケーブル１をドラムに巻く際には、縦糸５が曲げの外側にくるようにしてケーブル１を巻き付ける必要がある。なお、曲げ癖がつかない曲げ方向を特定できるように、縦糸５を配置した位置のシース４の外周に目印（例えばケーブル１の長手方向に沿って形成されたライン状の目印）等を付しておくことが望ましい。
【００３９】
なお、縦糸５が外側となる方向にケーブル１を曲げた場合でも、曲げ半径を非常に小さくすると、曲げの内側に大きな圧縮の力が作用し、曲げの内側の部分に曲げ癖がついてしまうことが考えられる。しかし、縦糸５を設けることにより、そもそも縦糸５が外側となる方向には非常に曲げにくくなるので、曲げ癖がつくほどの曲げ半径とすることは困難となる。
【００４０】
以上説明したように、本実施の形態に係るケーブル１では、シース４の内側に、長手方向に沿って曲げ癖を矯正するための縦糸５を配置したため、縦糸５が外側にくる方向に曲げたときに、ケーブル１に曲げ癖がつかない。したがって、縦糸５が外側にくるようにケーブル１をドラムに巻きつけることによって、使用時に曲げを解除したとき、すなわちケーブルを拘束する力を印加しない状態としたときに、概略真っ直ぐとなっているケーブル１を実現できる。その結果、配線時のケーブル１の軌跡が安定し周辺部材への干渉を避けることができ、かつ、狭隘な箇所への配線が容易となるので、配線作業の作業性を向上させることができる。
【００４１】
また、シース４の内側に縦糸５を配置することにより、ケーブル１の周方向における曲げ特性を変化させることができる。つまり、縦糸５を配置した側を外側として曲げた場合のみ曲げ難いケーブル１を作製することができ、その曲げ硬さは、縦糸５の伸び特性で制御することができる。よって、縦糸５の配置や伸び特性を制御することで、ケーブル配線時のケーブル形状（ケーブル１の軌跡）を所望の形状に設計することも可能となる。
【００４２】
さらに、ケーブル１では、縦糸５を、シース４の内側に配置されるケーブル構造物に対して固定しているため、ケーブル１の両端でケーブル１に対して縦糸５を固定していない状態（ケーブル１の両端を加締めていない状態）であっても、縦糸５がずれない。そのため、ケーブル１をドラム等に巻いて保管・移動させることができ、必要に応じて切断して端子付きケーブルに加工することが可能である。
【００４３】
さらにまた、ケーブル１では、縦糸５の固定ピッチａを使用されるケーブル長さＬの１／２よりも短く設定しているため、切断したケーブル１においても、ケーブル１に対して少なくとも２箇所で固定した縦糸５が外側にくるようにケーブル１を曲げた際の曲げ癖を抑制できるようになる。
【００４４】
（第二の実施の形態）
図４（ａ）は本発明の第二の実施の形態に係るケーブル１の断面図であり、図４（ｂ）はケーブル１の斜視図である。第二の実施の形態に係るケーブル１は、縦糸５が、ケーブル構造物に対して固定部６で固定されていると共に、接着機能を有する材料を用いてケーブル構造物に対して固定されているものである。以下、第二の実施の形態において第一の実施の形態と同一又は同様の構成及び機能を有する要素は第一の実施の形態と同様の参照数字を付し、詳細な説明は省略する。
【００４５】
上記の通り、第一の実施の形態では、縦糸５を補強編組層３に編み込むことにより、縦糸５を補強編組層３の固定部６に固定するように構成したが、本実施の形態では、更に、縦糸５をケーブル構造物、特に補強編組層３及びシース４の少なくとも一方に接着剤７で固定することを特徴とする。
【００４６】
例えば、接着剤７を含ませた縦糸５を補強編組層３とシース４との間に配置することで、補強編組層３及びシース４の少なくとも一方に縦糸５を固定することができる。また、補強編組層３に接着剤７を塗布し、縦糸５を固定してもよい。
接着剤７としては、レゾルシン・フォルマリン・ラテックス（ＲＦＬ）を使用することが好ましいが、これに限定されず、有機系接着剤、合成系接着剤等を使用することができる。
【００４７】
（第二の実施の形態の作用・効果）
第一の実施の形態のケーブル１では、縦糸５が補強編組層３に部分的に編みこまれて固定される。すなわち、縦糸５は補強編組層３の固定部６において点接触で固定されるため、ケーブル１を屈曲させた際に縦糸５がケーブル１の内部でずれる可能性がある。その結果、ケーブル１の剛性やレイアウトが変化するおそれがある。
一方、第二の実施の形態のケーブル１によれば、縦糸５を固定するために更に接着剤７を使用することにより、縦糸５は補強編組層３の固定部６の部分では点接触で固定され、更に、固定部６以外の部分では面接触で固定される。したがって、ケーブル１を屈曲させた際に、縦糸５がケーブル１の内部でずれることによってケーブル１の剛性やレイアウトが変化することを低減することができる。
【００４８】
（第三の実施の形態）
図５（ａ）は本発明の第三の実施の形態に係るケーブル１の断面図であり、図５（ｂ）はケーブル１の斜視図である。第三の実施の形態に係るケーブル１は、縦糸５が、ケーブル構造物に対して接着機能を有する材料のみで固定されているものである。以下、第三の実施の形態において第二の実施の形態と同一又は同様の構成及び機能を有する要素は第二の実施の形態と同様の参照数字を付し、詳細な説明は省略する。
【００４９】
上記の通り、本実施の形態では、固定部６での固定は行わず、縦糸５をケーブル構造物、特に補強編組層３及びシース４の少なくとも一方に接着剤７で固定することを特徴とする。
【００５０】
（第三の実施の形態の作用・効果）
第三の実施の形態のケーブル１によれば、第二の実施の形態のケーブル１と同様に、接着剤７を使用することにより、縦糸５は補強編組層３に面接触で固定される。したがって、ケーブル１を屈曲させた際に、縦糸５がケーブル１の内部でずれることによってケーブル１の剛性やレイアウトが変化することを低減することができる。更に、縦糸５を固定部６で編みこみにより固定しないため、第二の実施の形態のケーブル１に比べて作業工程の数を減らすことができる。
【００５１】
（変形例）
なお、上記実施の形態では、縦糸５を１本用いた場合を説明したが、縦糸５を複数本用いるようにしてもよい。縦糸５を複数にする場合、縦糸５を周方向に等間隔に配置するようにしてもよいし、周方向に不均等に配置して、任意の方向に曲げにくいケーブルとしてもよい。
【００５２】
また、上記実施の形態では、縦糸５として伸びの小さい綿糸等を用いる場合を説明したが、これに限らず、例えば、復元力の大きいゴム等の材料を用いるようにしてもよい。この場合、ケーブル１を曲げたときに縦糸５が引き受ける引張の力は小さくなるものの、曲げを解除したときに大きな復元力を付与することができ、ケーブル１の曲げ癖を抑制できる。
【００５３】
図６（ａ）〜（ｅ）はそれぞれ、本発明の変形例に係るケーブルの断面図を示す。
図６（ａ）に示す変形例において、ケーブル１は、複数の中心導体２の外周に、絶縁体８、シールド９、補強編組層３、及びシース４を順次形成して構成される。縦糸５の本数は１本であり、補強編組層３の外側で、かつシース４の内側に、ケーブル１の長手方向に沿ってケーブル１の中心軸Ｏと平行に配置される。
図６（ｂ）に示す変形例において、ケーブル１は、図６（ａ）に示すケーブル１と同様の構成を有するが、縦糸５の本数は２本であり、２本の縦糸５は、ケーブル１の中心軸Ｏに対して平行で、かつ周方向に均等に配置される。すなわち、２本の縦糸５は１８０度の間隔で配置される。
図６（ｃ）に示す変形例において、ケーブル１は、図６（ｂ）に示すケーブル１と同様の構成を有するが、縦糸５の本数は４本であり、４本の縦糸５は周方向に均等に配置される。すなわち、４本の縦糸５は９０度の間隔で配置される。
図６（ｄ）に示す変形例において、ケーブル１は、図６（ｃ）に示すケーブル１と同様の構成を有するが、４本の縦糸５はシールド９の外側で、かつ補強編組層３の内側に配置される。
図６（ｅ）に示す変形例では、ケーブル１は、図６（ｃ）に示すケーブル１と同様の構成を有するが、シース４は内部シース４Ａと外部シース４Ｂからなる２層構造を有し、４本の縦糸５は内部シース４Ａの外側で、かつ外部シース４Ｂの内側、すなわち、内部シース４Ａと外部シース４Ｂの間に配置される。すなわち、４本の縦糸５は２層構造のシース４の内部に埋め込まれる。
【００５４】
本発明の変形例は上記のものに限定されず、これらの組み合わせや縦糸５の本数が異なるもの、縦糸５が不均等に配置されるものも含む。また、シールド９や補強編組層３が無い構成も本発明の範囲に含まれる。
【００５５】
（実施例）
（実施例１）
実施例１として、複数の中心導体２として複数の銅線（断面積５．５ｍｍ2相当）の外周に、絶縁体８としてポリエチレン層（厚さ０．６ｍｍ）、シールド９として銅編組シールド、補強編組層３としてＰＥＴ繊維編組層、及びシース４としてＥＰＤＭ（エチレン・プロピレン・ジエンゴム）層（厚さ０．６ｍｍ）を順次形成し、図６（ａ）の構成を有するケーブル１（外径８．５ｍｍ）を作製した。縦糸５として１５０ｄｔｘ(デシテックス)のＰＥＴ繊維を用い、１本の縦糸５を均一のピッチ（１００ｍｍ）で補強編組層３に編みこみ固定した。
なお、本実施例においては、シース４としてＥＰＤＭを用いたが、その他に、ブチルゴム、クロロプレンゴム、クロロスルフォン化ポリエチレンゴム、珪素ゴム、天然ゴム、フッ素系樹脂、ポリエチレン、各種ビニル、四フッ化エチレン、ポリウレタン等を用いることも可能である。
（比較例１）
比較例１として、実施例１と同様の構成を有し、縦糸５を用いないケーブルを作製した。
【００５６】
（曲げ癖の評価）
ケーブルの曲げ癖の評価は、実施例１及び比較例１のケーブル（長さ１０００ｍｍ）をドラム（直径３００ｍｍ）に巻きつけて、拘束状態（曲げ半径１５０ｍｍ）で１日放置し、その後拘束を開放した場合のケーブルの曲率半径を測定することで行った。なお、縦糸５を含む実施例１のケーブルは、縦糸が入っている方を外側にして曲げた。
開放直後、実施例１のケーブルは最小曲率半径Ｒが約１８００ｍｍとなり、ほぼ直線状態となった。一方、比較例１のケーブルは最小曲率半径Ｒが３５０ｍｍとなり、曲げ癖が残った。
【００５７】
（実施例２）
実施例２として、図６（ｃ）の構成と同様に４本の縦糸５を使用した点を除き実施例１と同様の構成を有するケーブル１（外径８．５ｍｍ）を作製した。更に、縦糸５としてシリコンゴム紐(直径０．６ｍｍ)を用いた。ケーブル１の長手方向の中間点でシリコンゴム紐からなる縦糸５を補強編組層３に固定した。本実施例において、縦糸５の固定はシリコンゴム紐からなる縦糸５と補強編組層３をＰＥＴ繊維で括りつけることで実施したが、接着剤で固定する方法を用いてもよい。また、ケーブル１の両端を固定金具でかしめることにより、シリコンゴム紐からなる縦糸５をケーブル１の両端及び中間点の計３箇所で固定した。
（比較例２）
比較例２として、実施例２と同様の構成を有し、縦糸５を用いないケーブルを作製した。
【００５８】
（曲げ癖の評価）
図７は本発明におけるケーブルの「曲げ癖」の測定方法を説明するための図である。ケーブルの曲げ癖の評価には長さ４００ｍｍのケーブルを使用した。図７に示すように、ケーブルをケーブル長Ｌの半分の回転半径Ｌ／２でＬ字形状に曲げて固定した後、１日放置し、その後開放した場合の曲率半径を測定することで行った。Ｌ字形状に曲げた際の最小曲率半径Ｒは７５ｍｍであった。
開放直後、実施例２のケーブルは最小曲率半径Ｒが４００ｍｍとなり、ほぼ直線状態となった。一方、比較例２のケーブルは最小曲率半径Ｒが８５ｍｍとなり、曲げ癖が残った。
なお、縦糸５として使用したシリコンゴムはショアＡ硬さで３０〜９０の範囲のものが使用できるが、ゴムの復元力やケーブルの曲げ易さを考慮すると、外径が５〜１５ｍｍのケーブルの場合、ショアＡ硬さで５０〜７０程度の範囲のシリコンゴムを使用することが望ましい。
【００５９】
このように、本発明は、上述した実施の形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々の変更が可能である。
【符号の説明】
【００６０】
１  ケーブル
２  中心導体
３  補強編組層
４  シース
５  縦糸
６  固定部
７  接着剤
８  絶縁体
９  シールド
【図１】
0005874384.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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