(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（Ａ）で表わされメチロール基と電荷輸送性基を有する化合物Ａと、電荷輸送性基を有する化合物Ｂとを架橋した硬化物を含有する層を有することを特徴とする電子写真感光体。
【化１】
0005862134.tif 000040
（式中、Ｘは−ＣＨ２−、−Ｏ−、−ＣＨ＝ＣＨ−、−ＣＨ２ＣＨ２−を表わす。）
【請求項２】
前記化合物Ｂが下記一般式（３）で表わされるトリフェニルアミンであることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【化２】
0005862134.tif 000041
（式中、Ｒ１は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、ｎは１〜４の整数を表わす。）
【請求項３】
前記化合物Ｂが下記一般式（４）で表わされる化合物であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【化３】
0005862134.tif 000042
（式中、Ｒ２，Ｒ３は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、ｎは１〜４の整数を表わす。）
【請求項４】
前記化合物Ｂが下記一般式（５）で表わされる化合物であることを特徴とする請求項１に記載の電子写真感光体。
【化４】
0005862134.tif 000043
（式中、Ｘは−ＣＨ２−、−Ｏ−、−ＣＨ＝ＣＨ−、−ＣＨ２ＣＨ２−を表わす。）
【請求項５】
前記架橋した硬化物を含有する層が、電子写真感光体の最表面層である請求項１乃至４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
電子写真感光体表面を帯電させる帯電工程と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像を、トナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも有する画像形成方法であって、前記電子写真感光体が、請求項１乃至５のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法。
【請求項７】
露光工程における感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式により行なわれる請求項６に記載の画像形成方法。
【請求項８】
電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、前記電子写真感光体が、請求項１乃至５のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。
【請求項９】
露光手段による電子写真感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式である請求項８に記載の画像形成装置。
【請求項１０】
電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段から選択される少なくとも１つを有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、前記電子写真感光体が、請求項１乃至５のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、繰返し使用時の耐摩耗性がきわめて高く、かつ画像欠陥の少ない高画質を長期にわたって維持することができ、白斑点状の画像欠陥が生じにくく、初期及び経時での表面平滑性が高く、高耐久な電子写真感光体（以下、「感光体」、「静電潜像担持体」、「像担持体」と称することもある）、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置、及びプロセスカートリッジに関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有機感光体（ＯＰＣ：Ｏｒｇａｎｉｃ Ｐｈｏｔｏ Ｃｏｎｄｕｃｔｏｒ）は良好な性能を有し、様々な利点から、無機感光体に代わって複写機、ファクシミリ、レーザープリンター及びこれらの複合機に多く用いられている。その理由としては、例えば、（１）光吸収波長域の広さ及び吸収量の大きさ等の光学特性、（２）高感度、安定な帯電特性等の電気的特性、（３）材料の選択範囲の広さ、（４）製造の容易さ、（５）低コスト、（６）無毒性、等が挙げられる。
また最近、画像形成装置の小型化を図るため、感光体の小径化が進み、更に、機械の高速化やメンテナンスフリーの動きも加わって、感光体の高耐久化が切望されるようになってきている。この観点からみると、有機感光体は、電荷輸送層が低分子電荷輸送物質と不活性高分子を主成分としているため、一般に柔らかく、電子写真プロセスにおいて繰り返し使用された場合、現像システムやクリーニングシステムによる機械的負荷により、摩耗が発生しやすいという欠点がある。
加えて、高画質化の要求から、トナー粒子の小粒径化が進められ、これに伴ってクリーニング性の向上を図るため、クリーニングブレードのゴム硬度の上昇と当接圧力の上昇とが余儀なくされる。このことも、感光体の摩耗を促進する要因の一つとなっている。このような感光体の摩耗は、感度の劣化、帯電性の低下などの電気的特性を劣化させ、画像濃度低下、地肌汚れ等の異常画像の原因となる。また、摩耗が局所的に発生した傷は、クリーニング不良によるスジ状汚れ画像をもたらす。
【０００３】
そこで、有機感光体の耐摩耗性の改良を図ることを目的として、種々の改良が行なわれてきた。例えば、電荷輸送層に硬化性バインダーを用いたもの（特許文献１の特開昭５６−４８６３７号公報参照）、高分子型電荷輸送物質を用いたもの（特許文献２の特開昭６４−１７２８号公報参照）、電荷輸送層に無機フィラーを分散させたもの（特許文献３の特開平４−２８１４６１号公報参照）、多官能のアクリレートモノマー硬化物を含有させたもの（特許文献４の特許第３２６２４８８号公報参照）、炭素−炭素二重結合を有するモノマーと、炭素−炭素二重結合を有する電荷輸送材及びバインダー樹脂からなる塗工液を用いて形成した電荷輸送層を設けたもの（特許文献５の特許第３１９４３９２号公報参照）、同一分子内に二つ以上の連鎖重合性官能基を有する正孔輸送性化合物を硬化した化合物を含有させたもの（特許文献６の特開２０００−６６４２５号公報参照）、コロイダルシリカ含有硬化性シリコーン樹脂を用いたもの（特許文献７の特開平６−１１８６８１号公報参照）、有機珪素変性正孔輸送性化合物を硬化性有機珪素系高分子中に結合させた樹脂層を設けたもの（特許文献８の特開平９−１２４９４３号公報、特許文献９の特開平９−１９０００４号公報参照）、電荷輸送性付与基を有する硬化性シロキサン樹脂を三次元網目構造状に硬化させたもの（特許文献１０の特開２０００−１７１９９０号公報参照）、水酸基を少なくとも１つ有する電荷輸送性物質と三次元に架橋された樹脂及び導電性微粒子を含有させたもの（特許文献１１の特開２００３−１８６２２３号公報参照）、反応性電荷輸送性物質を少なくとも含む２つ以上の水酸基を有するポリオールと芳香族系イソシアネート化合物との架橋結合により形成された架橋性樹脂を含有させたもの（特許文献１２の特開２００７−２９３１９７号公報参照）、水酸基を少なくとも１つ有する電荷輸送性物質と三次元に架橋されたメラミンホルムアルデヒド樹脂を含有させたもの（特許文献１３の特開２００８−２９９３２７号公報参照）、水酸基を有する電荷輸送性物質と三次元に架橋されたレゾール型フェノール樹脂を含有させたもの（特許文献１４の特許第４２６２０６１号公報参照）などが挙げられる。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、かかる現状に鑑みてなされたものであり、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、繰返し使用時の耐摩耗性がきわめて高く、かつ画像欠陥の少ない高画質を長期にわたって維持することができ、白斑点状の画像欠陥が生じにくく、初期及び経時での表面平滑性が高く、高耐久な電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記の課題は、下記（１）〜（１０）により解決する。
（１）「下記一般式（Ａ）で表わされメチロール基と電荷輸送性基を有する化合物Ａと、電荷輸送性基を有する化合物Ｂとを架橋した硬化物を含有する層を有することを特徴とする電子写真感光体。
【０００６】
【化１】
0005862134.tif 000002
（式中、Ｘは−ＣＨ２−、−Ｏ−、−ＣＨ＝ＣＨ−、−ＣＨ２ＣＨ２−を表わす。）。」
【０００７】
（２）「  前記化合物Ｂが下記一般式（３）で表わされるトリフェニルアミンであることを特徴とする前記（１）に記載の電子写真感光体。
【０００８】
【化２】
0005862134.tif 000003
（式中、Ｒ１は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、ｎは１〜４の整数を表わす。）
【０００９】
（３）「前記化合物Ｂが下記一般式（４）で表わされる化合物であることを特徴とする前記（１）に記載の電子写真感光体。
【００１０】
【化３】
0005862134.tif 000004
（式中、Ｒ２，Ｒ３は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、ｎは１〜４の整数を表わす。）
【００１１】
（４）「前記化合物Ｂが下記一般式（５）で表わされる化合物であることを特徴とする前記（１）に記載の電子写真感光体。
【００１２】
【化４】
0005862134.tif 000005
（式中、Ｘは−ＣＨ２−、−Ｏ−、−ＣＨ＝ＣＨ−、−ＣＨ２ＣＨ２−を表わす。）
【００１３】
（５）「前記架橋した硬化物を含有する層が、電子写真感光体の最表面層である前記（１）乃至（４）のいずれかに記載の電子写真感光体。」
（６）「電子写真感光体表面を帯電させる帯電工程と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像を、トナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも有する画像形成方法であって、前記電子写真感光体が、前記（１）乃至（５）のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法。」
（７）「露光工程における感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式により行なわれる前記（６）に記載の画像形成方法。」
（８）「電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、前記電子写真感光体が、前記（１）乃至（５）のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置。」
（９）「露光手段による電子写真感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式である前記（８）に記載の画像形成装置。」
（１０）「電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段から選択される少なくとも１つを有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、前記電子写真感光体が、前記（１）乃至（５）のいずれかに記載の電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ。」
【発明の効果】
【００１４】
本発明によると、従来における諸問題を解決することができ、繰返し使用時の耐摩耗性がきわめて高く、かつ画像欠陥の少ない高画質を長期にわたって維持することができ、白斑点状の画像欠陥が生じにくく、初期及び経時での表面平滑性が高く、高耐久な電子写真感光体、並びに該電子写真感光体を用いた画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】合成例１において得られた参考化合物１の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図２】合成例２において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図３】合成例３において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図４】合成例４において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図５】合成例５において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図６】合成例６において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図７】合成例７において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図８】合成例８において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図９】合成例９において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１０】合成例１０において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１１】合成例１１において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１２】合成例１２において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１３】合成例１３において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１４】合成例１４において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１５】合成例１５において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１６】合成例１６において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１７】合成例１７において得られた化合物の赤外吸収スペクトル図（ＫＢｒ錠剤法）であり、横軸は波数（ｃｍ−１）を示し、縦軸は透過度（％）を示す。
【図１８】本発明の電子写真プロセス、及び画像形成装置を説明するための概略図である。
【図１９】本発明のタンデム方式のフルカラー電子写真装置を説明するための概略図である。
【図２０】本発明のプロセスカートリッジの一例を示した図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明の電子写真感光体、及びそれを用いた電子写真方法、電子写真装置、ならびに電子写真用プロセスカートリッジの詳細を説明する。
本発明の電子写真感光体は３官能以上のメチロール基と電荷輸送性基を有する化合物Ａと電荷輸送性基を有する化合物Ｂとを架橋した硬化物を含有する層を有することを特徴とする。
本発明の電子写真感光体においては、優れた耐摩耗性と電気特性を維持したままでシリカ微粒子等非常に硬度の高いトナー中の外添剤が、感光体に刺さることを防止し、白斑点状の画像欠陥を減らすことができる。その理由については、次のように考えられる。
従来の感光体の表面層は、低分子電荷輸送剤を分散させた熱可塑性樹脂であり、シリカ等の無機フィラーに比べると柔らかく、接触時に容易に刺さると考えられる。このため、表面硬度を高くすることが必要である。この場合、低分子電荷輸送剤の分散を排除した高分子電荷輸送性樹脂に変えても改良されず、架橋密度を高めた架橋樹脂が必要であり、多官能性モノマーを使用した架橋膜が特に有利である。
【００１７】
一方、電子写真感光体としての良好な電気特性を発揮させるためには、電荷輸送性成分を架橋膜中にとり入れる必要がある。この点を解決するために、これまで様々な方法が提案されている。例えば、アルコキシシラン類に電荷輸送性物質を添加して硬化を行なった場合には、電荷輸送性物質とシロキサン成分との相溶性が悪い場合が多く、水酸基を有する電荷輸送性物質にすることで相溶性を向上することができる。しかしながら、残留する水酸基が多く、高湿環境下において画像がボケやすいことがあり、ドラムヒーター等の設備を要する。また、ウレタン樹脂のような極性の高いユニットを含む樹脂中に水酸基を有する電荷輸送性物質を添加して硬化を行なった場合には、誘電率が高いために電荷輸送性物質による電荷の移動度が低減すると共に、残留電位の上昇も招き、満足する画像品質を得ることができない。
また、フェノール樹脂に水酸基を有する電荷輸送性物質を添加して硬化を行なった場合には、フェノール性水酸基が電気特性に影響を及ぼし、電気特性の低下がし易く、フェノール性水酸基の量の制御や特定の基で置換することで電気特性の低下を抑制されている。
このように全ての特性を満足することが困難な状況にあって、本発明では、電気特性に悪影響がなく、反応性活性が高いメチロール基からなる硬化により、優れた電荷輸送性を有することが実現されると考えられる。加熱処理によって、架橋反応をより促進するためには、硬化促進剤や重合開始剤といった硬化触媒を添加する必要がある。
詳細な架橋反応メカニズムは解明できていないが、本発明におけるメチロール基を有する化合物Ａは非常に極微量（１重量％以下、例えば、ｐ−トルエンスルホン酸等の強酸性触媒の場合、０．５重量％以下）の硬化触媒によって、架橋反応が進行する。メチロール基同士との縮合反応よりエーテル結合、若しくは更に縮合反応が進み、メチレン結合を形成したり、或いはメチロール基がトリフェニルアミン構造のベンゼン環や縮合多環芳香族環の水素原子との縮合反応によりメチレン結合を形成したりすることが判明している。各々の分子間でこれらの縮合反応が起こることにより、非常に架橋密度の高い三次元硬化膜を得ることができる。
【００１８】
以上のことから、良好な電気特性を維持しつつ、架橋密度のきわめて高い膜を形成することができ、これによって感光体の諸特性を満足し、かつシリカ微粒子等が感光体に刺さることを防止し、白斑点状の画像欠陥を減らすことができる。この場合、前記硬化物のゲル分率は８５％以上が好ましく、９５％以上がより好ましく、９７％以上が最も好ましい。これにより、耐摩耗性が更に向上し、かつ画像欠陥の少ない長寿命な感光体を提供することができる。
したがって、以上のような構成の本発明の電子写真感光体を用いることにより、長期間にわたり高画質化を実現した画像形成方法、画像形成装置及びプロセスカートリッジを提供することができる。
本発明において、このような被膜を形成する前記化合物Ａ（メチロール系化合物）に対する前記化合物Ｂ（アリール化合物）の質量比（「化合物Ｂ」／「化合物Ａ」）は、１／９９〜７０／３０であることが好ましく、２０／８０〜６０／４０であることがより好ましい。
化合物Ｂの質量比を１／９９より少なく（即ち化合物Ａの量比を９９／１より多くしても）しても、ゲル分率の更なる上昇に結果的に寄与しない一方、静電特性を損なう場合が多く、化合物Ｂの量比が７０／３０未満とするとき（即ち化合物Ａの量比を３０／７０より多くしたとき）は、充分なゲル分率を得られない場合がある。
【００１９】
（電子写真感光体）
本発明の電子写真感光体は、メチロール基と電荷輸送性基を有する化合物Ａと電荷輸送性基を有する化合物Ｂとを架橋した硬化物を含有する層を有してなり、更に必要に応じてその他の層を有してなる。
【００２０】
［硬化物を含有する層］
＜化合物Ａ＞
前記硬化物を含有する層は、メチロール基と電荷輸送性基を有する化合物Ａと電荷輸送性基を有する化合物Ｂとを架橋した硬化物を含有する層を有してなり、更に必要に応じてその他の層を有してなる。
【００２１】
【化５】
0005862134.tif 000006
【００２２】
下記構造式（１）で表わされるメチロール系化合物を参考化合物１とするが、上記のように、本発明で用いられる化合物Ａとしては例えば、次の一般式（Ａ）のメチロール系化合物を好適に用いることができる。
【００２３】
【化６】
0005862134.tif 000007
【００２４】
而して、本発明における化合物Ａ（メチロール系化合物）の具体例を以下に示すが、本発明は何らこれら例示の化合物に限定されるものではない。
【００２５】
【表１】
0005862134.tif 000008
【００２６】
＜参考化合物１、及び、化合物Ａ（メチロール系化合物）の製法＞
これら構造式（１）、および一般式（Ａ）で表わされるメチロール系化合物は、例えば、以下の手順でアルデヒド化合物を合成し、得られたアルデヒド化合物と水素化ホウ素ナトリウム等の還元剤により反応させて、以下の製造方法により容易に合成することができる。
【００２７】
＜アルデヒド化合物の合成＞
下記反応式に示すようにトリフェニルアミン化合物を原料とし、これを従来知られている方法（例えばビルスマイヤー反応）を用いてホルミル化し、アルデヒド化合物を合成することができる。特許第３９４３５２２号記載のホルミル化等が挙げられる。
【００２８】
【化７】
0005862134.tif 000009
【００２９】
【化８】
0005862134.tif 000010
【００３０】
すなわち、上記の具体的なホルミル化の方法としては、塩化亜鉛／オキシ塩化リン／ジメチルホルムアルデヒドを用いた方法が有効であるが、本発明の中間体であるアルデヒド化合物を得るための合成方法は、これらに限定されるものではない。具体的な合成例については後述の実施例に示す。
【００３１】
＜メチロール系化合物の合成＞
下記反応式に示すようにアルデヒド化合物を製造中間体とし、これを従来知られている還元方法を用いてメチロール系化合物を合成することができる。
【００３２】
【化９】
0005862134.tif 000011
【００３３】
【化１０】
0005862134.tif 000012
【００３４】
すなわち、上記の具体的な還元方法としては、水素化ホウ素ナトリムを用いた方法が有効であるが、本発明のメチロール系化合物を得るための合成方法は、これらに限定されるものではない。具体的な合成例については後述の実施例に示す。
【００３５】
前記一般式（３）で表わされるトリフェニルアミンを化合物Ｎｏ．６とする。
【００３６】
＜化合物Ｂ＞
次に、本発明における前記化合物Ｂについて、詳細に説明する。
【００３７】
前記一般式（３）で表わされるアリール化合物を化合物Ｂに含まれる化合物Ｎｏ．６とするが、上記のように、その余の化合物Ｂとしては例えば、次の一般式（４）、（５）のアリール化合物を好適に用いることができる。
【００３８】
【化２１】
0005862134.tif 000013
（式中、Ｒ１は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、ｎは１〜４の整数を表わす。）」
【００３９】
【化３２】
0005862134.tif 000014
（式中、Ｒ２，Ｒ３は、同一でも異なってもよく、水素原子、メチル基を表わし、ｎは１〜４の整数を表わす。）」
【００４０】
【化４３】
0005862134.tif 000015
【００４１】
而して、本発明における化合物Ｂ（アリール化合物）の具体例を以下に示すが、本発明は何らこれら例示の化合物に限定されるものではない。
【００４２】
【表２】
0005862134.tif 000016
【００４３】
＜硬化物の形成＞
本発明では、電気特性に悪影響がなく反応性活性が高いメチロール基とＮ置換ベンゼン環もしくは、縮合多環芳香族環からなる硬化により、優れた電荷輸送性を有し、架橋密度のきわめて高い膜を形成することができる。すなわち、摩耗等の機械的耐久性や耐熱性の要求にも対応でき、しかもこれと両立して良好な電荷輸送特性を発揮することが可能である。
【００４４】
次に、前記硬化物を含有する層の形成方法について説明する。
前記硬化物を含有する層は、例えば、前記化合物Ａ及び前記化合物Ｂを含有する塗工液を調製し、該塗工液を感光体表面に塗工した後、加熱乾燥を行ない、重合させることで形成することができる。
前記塗工液は、重合性モノマーが液体である場合、これに他の成分を溶解して塗布することも可能であるが、必要に応じて溶媒により希釈して塗布される。
【００４５】
前記溶媒としては、例えば、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノールなどのアルコール系、アセトン、メチルエチルケトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノンなどのケトン系、酢酸エチル、酢酸ブチルなどのエステル系、テトラヒドロフラン、ジオキサン、プロピルエーテルなどのエーテル系、ジクロロメタン、ジクロロエタン、トリクロロエタン、クロロベンゼンなどのハロゲン系、ベンゼン、トルエン、キシレンなどの芳香族系、メチルセロソルブ、エチルセロソルブ、セロソルブアセテートなどのセロソルブ（登録商標）系などが挙げられる。これらの溶媒は単独又は２種以上を混合して用いてもよい。溶媒による希釈率は組成物の溶解性、塗工法、目的とする厚みにより変わり、任意である。
塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。
更に、前記塗工液には、必要に応じて各種可塑剤（応力緩和や接着性向上の目的）、レベリング剤、反応性を有しない低分子電荷輸送物質などの添加剤が含有できる。これらの添加剤は公知のものが使用可能であり、レベリング剤としては、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが利用でき、その使用量は塗工液の総固形分に対し３質量％以下が好ましい。
前記塗工液を塗布後、熱乾燥工程により、硬化を行なう。本発明の目的を達成するためには、前記硬化物のゲル分率は８５％以上が好ましく、９５％以上がより好ましく、９７％以上が最も好ましい。ゲル分率を上げることで、更にシリカ等の刺さることを防止できる。
ここで、前記ゲル分率は、硬化物をテトラヒドロフランのような溶解性の高い有機溶媒中に５日間浸漬し、質量減少量を測定し、下記数式（１）から求めることができる。
ゲル分率（％）＝１００×（浸漬乾燥後の硬化物質量／硬化物の初期質量）・・・数式（１）
【００４６】
＜電子写真感光体＞
本発明の電子写真感光体は、その層構成に特に制限はないが、前記硬化物を含有する層が最表面層であることが好ましい。これは、前記一般式（１）〜（５）で表わされる化合物の特性がホール輸送性であるため、負帯電方式の有機感光体の表面に形成されることが好ましいからである。
前記負帯電方式有機感光体の代表的構成としては、支持体上に、少なくとも下引き層、電荷発生層、電荷輸送層を順に積層したものであり、電荷輸送層に前記硬化物を含有させることができる。しかしこの場合、前記電荷輸送層の厚みに硬化条件による制約が生じるため、電荷輸送層の上に架橋型電荷輸送層を更に積層した感光体構成とすることが好ましく、架橋型電荷輸送層が前記硬化物を含有する層であることが最も好ましい。
前記電子写真感光体は、支持体上に、少なくとも電荷発生層、電荷輸送層、及び架橋型電荷輸送層をこの順に有してなり、更に必要に応じて、中間層、その他の層を有してなる。
前記架橋型電荷輸送層が、本発明の前記硬化物を含有する層である。
【００４７】
＜電荷発生層＞
前記電荷発生層は、少なくとも電荷発生物質を含んでおり、バインダー樹脂、更に必要に応じてその他の成分を含んでなる。
前記電荷発生物質としては、無機系材料と有機系材料を用いることができる。
無機系材料としては、例えば、結晶セレン、アモルファス−セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物、アモルファス−シリコン等が挙げられる。アモルファス−シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子、ハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子等をドープしたものが良好に用いられる。
【００４８】
前記有機系材料としては、特に制限はなく、公知のものの中から目的に応じて適宜選択することができ、例えば、金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン等のフタロシアニン系顔料、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有するアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有するアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有するアゾ顔料、フルオレノン骨格を有するアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有するアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有するアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４９】
前記バインダー樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ポリアミド樹脂、ポリウレタン樹脂、エポキシ樹脂、ポリケトン樹脂、ポリカーボネート樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルケトン樹脂、ポリスチレン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール樹脂、ポリアクリルアミド樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５０】
また、電荷発生層のバインダー樹脂としては、上述のバインダー樹脂の他に、電荷輸送機能を有する高分子電荷輸送物質、例えば、
（１）アリールアミン骨格やベンジジン骨格やヒドラゾン骨格やカルバゾール骨格やスチルベン骨格やピラゾリン骨格等を有するポリカーボネート、ポリエステル、ポリウレタン、ポリエーテル、ポリシロキサン、アクリル樹脂などの高分子材料
（２）ポリシラン骨格を有する高分子材料
などを用いることができる。
前記（１）の具体的な例としては、特開平０１−００１７２８号公報、特開平０１−００９９６４号公報、特開平０１−０１３０６１号公報、特開平０１−０１９０４９号公報、特開平０１−２４１５５９号公報、特開平０４−０１１６２７号公報、特開平０４−１７５３３７号公報、特開平０４−１８３７１９号公報、特開平０４−２２５０１４号公報、特開平０４−２３０７６７号公報、特開平０４−３２０４２０号公報、特開平０５−２３２７２７号公報、特開平０５−３１０９０４号公報、特開平０６−２３４８３６号公報、特開平０６−２３４８３７号公報、特開平０６−２３４８３８号公報、特開平０６−２３４８３９号公報、特開平０６−２３４８４０号公報、特開平０６−２３４８４１号公報、特開平０６−２３９０４９号公報、特開平０６−２３６０５０号公報、特開平０６−２３６０５１号公報、特開平０６−２９５０７７号公報、特開平０７−０５６３７４号公報、特開平０８−１７６２９３号公報、特開平０８−２０８８２０号公報、特開平０８−２１１６４０号公報、特開平０８−２５３５６８号公報、特開平０８−２６９１８３号公報、特開平０９−０６２０１９号公報、特開平０９−０４３８８３号公報、特開平０９−７１６４２号公報、特開平０９−８７３７６号公報、特開平０９−１０４７４６号公報、特開平０９−１１０９７４号公報、特開平０９−１１０９７６号公報、特開平０９−１５７３７８号公報、特開平０９−２２１５４４号公報、特開平０９−２２７６６９号公報、特開平０９−２３５３６７号公報、特開平０９−２４１３６９号公報、特開平０９−２６８２２６号公報、特開平０９−２７２７３５号公報、特開平０９−３０２０８４号公報、特開平０９−３０２０８５号公報、特開平０９−３２８５３９号公報等に記載の電荷輸送性高分子材料が挙げられる。
また、前記（２）の具体例としては、例えば、特開昭６３−２８５５５２号公報、特開平０５−１９４９７号公報、特開平０５−７０５９５号公報、特開平１０−７３９４４号公報等に記載のポリシリレン重合体が例示される。
【００５１】
また、前記電荷発生層には、低分子電荷輸送物質を含有させることができる。
前記低分子電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。
前記電子輸送物質としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ジフェノキノン誘導体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記正孔輸送物質としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラゾン誘導体、インデン誘導体、ブタジェン誘導体、ピレン誘導体等、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体等、その他公知の材料が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記電荷発生層を形成する方法としては、真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法とが大きく挙げられる。
前記真空薄膜作製法としては、例えば、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ法等が用いられる。
前記キャスティング法としては、前記無機系もしくは有機系電荷発生物質、必要に応じてバインダー樹脂を、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジオキソラン、トルエン、ジクロロメタン、モノクロロベンゼン、ジクロロエタン、シクロヘキサノン、シクロペンタノン、アニソール、キシレン、メチルエチルケトン、アセトン、酢酸エチル、酢酸ブチル等の溶媒を用いてボールミル、アトライター、サンドミル、ビーズミル等により分散し、分散液を適度に希釈して塗布することにより、形成できる。また、必要に応じて、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のレベリング剤を添加することができる。塗布は、浸漬塗工法やスプレーコート、ビードコート、リングコート法などを用いて行なうことができる。
前記電荷発生層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．０１〜５μｍが好ましく、０．０５〜２μｍがより好ましい。
【００５２】
＜電荷輸送層＞
前記電荷輸送層は、帯電電荷を保持させ、かつ、露光により電荷発生層で発生分離した電荷を移動させて保持していた帯電電荷と結合させることを目的とする層である。帯電電荷を保持させる目的を達成するためには、電気抵抗が高いことが要求される。また、保持していた帯電電荷で高い表面電位を得る目的を達成するためには、誘電率が小さく、かつ、電荷移動性がよいことが要求される。
前記電荷輸送層は、少なくとも電荷輸送物質を含んでなり、バインダー樹脂、更に必要に応じてその他の成分を含有してなる。
前記電荷輸送物質としては、正孔輸送物質、電子輸送物質、高分子電荷輸送物質、などが挙げられる。
【００５３】
前記電子輸送物質（電子受容性物質）としては、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ〔１，２−ｂ〕チオフェン−４オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記正孔輸送物質（電子供与性物質）としては、例えば、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、トリフェニルアミン誘導体、９−（ｐ−ジエチルアミノスチリルアントラセン）、１，１−ビス−（４−ジベンジルアミノフェニル）プパン、スチリルアントラセン、スチリルピラゾリン、フェニルヒドラゾン類、α−フェニルスチルベン誘導体、チアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、フェナジン誘導体、アクリジン誘導体、ベンゾフラン誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、チオフェン誘導体などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５４】
前記高分子電荷輸送物質としては、以下のような構造を有するものが挙げられる。
（ａ）カルバゾール環を有する重合体としては、例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、特開昭５０−８２０５６号公報、特開昭５４−９６３２号公報、特開昭５４−１１７３７号公報、特開平４−１７５３３７号公報、特開平４−１８３７１９号公報、特開平６−２３４８４１号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｂ）ヒドラゾン構造を有する重合体としては、例えば、特開昭５７−７８４０２号公報、特開昭６１−２０９５３号公報、特開昭６１−２９６３５８号公報、特開平１−１３４４５６号公報、特開平１−１７９１６４号公報、特開平３−１８０８５１号公報、特開平３−１８０８５２号公報、特開平３−５０５５５号公報、特開平５−３１０９０４号公報、特開平６−２３４８４０号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｃ）ポリシリレン重合体としては、例えば、特開昭６３−２８５５５２号公報、特開平１−８８４６１号公報、特開平４−２６４１３０号公報、特開平４−２６４１３１号公報、特開平４−２６４１３２号公報、特開平４−２６４１３３号公報、特開平４−２８９８６７号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｄ）トリアリールアミン構造を有する重合体としては、例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（４−メチルフェニル）−４−アミノポリスチレン、特開平１−１３４４５７号公報、特開平２−２８２２６４号公報、特開平２−３０４４５６号公報、特開平４−１３３０６５号公報、特開平４−１３３０６６号公報、特開平５−４０３５０号公報、特開平５−２０２１３５号公報に記載の化合物等が例示される。
（ｅ）その他の重合体としては、例えば、ニトロピレンのホルムアルデヒド縮重合体、特開昭５１−７３８８８号公報、特開昭５６−１５０７４９号公報、特開平６−２３４８３６号公報、特開平６−２３４８３７号公報に記載の化合物等が例示される。
【００５５】
また、前記高分子電荷輸送物質としては、上記以外にも、例えば、トリアリールアミン構造を有するポリカーボネート樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリウレタン樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエステル樹脂、トリアリールアミン構造を有するポリエーテル樹脂、などが挙げられる。前記高分子電荷輸送物質としては、例えば、特開昭６４−１７２８号公報、特開昭６４−１３０６１号公報、特開昭６４−１９０４９号公報、特開平４−１１６２７号公報、特開平４−２２５０１４号公報、特開平４−２３０７６７号公報、特開平４−３２０４２０号公報、特開平５−２３２７２７号公報、特開平７−５６３７４号公報、特開平９−１２７７１３号公報、特開平９−２２２７４０号公報、特開平９−２６５１９７号公報、特開平９−２１１８７７号公報、特開平９−３０４９５６号公報、などに記載の化合物が挙げられる。
また、電子供与性基を有する重合体としては、上記重合体だけでなく、公知の単量体との共重合体、ブロック重合体、グラフト重合体、スターポリマー、更には、例えば、特開平３−１０９４０６号公報に開示されているような電子供与性基を有する架橋重合体などを用いることもできる。
前記バインダー樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、ポリエステル樹脂、メタクリル樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリスチレン樹脂、フェノール樹脂、エポキシ樹脂、ポリウレタン樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、アルキッド樹脂、シリコーン樹脂、ポリビニルカルバゾール樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリアクリレート樹脂、ポリアクリルアミド樹脂、フェノキシ樹脂などが用いられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５６】
なお、前記電荷輸送層は、架橋性のバインダー樹脂と架橋性の電荷輸送物質との共重合体を含むこともできる。
前記電荷輸送層は、これらの電荷輸送物質及びバインダー樹脂を適当な溶剤に溶解ないし分散し、これを塗布、乾燥することにより形成できる。前記電荷輸送層には、更に必要に応じて、前記電荷輸送物質及びバインダー樹脂以外に、可塑剤、酸化防止剤、レベリング剤等などの添加剤を適量添加することもできる。
前記電荷輸送層の塗工に用いられる溶媒としては前記電荷発生層と同様なものが使用できるが、電荷輸送物質及び結着樹脂を良好に溶解するものが適している。これらの溶剤は単独で使用しても２種以上混合して使用してもよい。また、電荷輸送層の形成は同様な塗工法が可能である。
【００５７】
また、必要により可塑剤、レベリング剤を添加することもできる。
前記可塑剤としては、例えば、ジブチルフタレート、ジオクチルフタレート等の一般樹脂の可塑剤として使用されているものがそのまま使用でき、その使用量は、前記結着樹脂１００質量部に対して０〜３０質量部程度が適当である。
前記レベリング剤としては、例えば、ジメチルシリコーンオイル、メチルフェニルシリコーンオイル等のシリコーンオイル類や、側鎖にパーフルオロアルキル基を有するポリマーあるいはオリゴマーが使用され、その使用量は、結着樹脂１００質量部に対して０〜１質量部程度が適当である。
前記電荷輸送層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、５〜４０μｍが好ましく、１０〜３０μｍがより好ましい。
【００５８】
＜支持体＞
前記支持体としては、体積抵抗１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものであれば特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、金、銀、白金等の金属；酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物を蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状もしくは円筒状のプラスチック、紙に被覆したもの、あるいはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレスなどの板及びそれらを押し出し、引き抜きなどの工法で素管化後、切削、超仕上げ、研摩などの表面処理を施した管などを使用することができる。また、特開昭５２−３６０１６号公報に開示されたエンドレスニッケルベルト、エンドレスステンレスベルトも支持体として用いることができる。
その他、前記支持体上に導電性粉体を適当な結着樹脂に分散して塗工したものについても、本発明の支持体として用いることができる。
前記導電性粉体としては、例えば、カーボンブラック、アセチレンブラック、また、アルミニウム、ニッケル、鉄、ニクロム、銅、亜鉛、銀などの金属粉、あるいは導電性酸化スズ、ＩＴＯなどの金属酸化物粉体などが挙げられる。また、同時に用いられる結着樹脂には、ポリスチレン樹脂、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−無水マレイン酸共重合体、ポリエステル樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル樹脂、ポリ塩化ビニリデン樹脂、ポリアリレート樹脂、フェノキシ樹脂、ポリカーボネート樹脂、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリビニルホルマール樹脂、ポリビニルトルエン樹脂、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド樹脂などの熱可塑性、熱硬化性樹脂又は光硬化性樹脂が挙げられる。
前記導電性層は、これらの導電性粉体と結着樹脂を適当な溶剤、例えば、テトラヒドロフラン、ジクロロメタン、メチルエチルケトン、トルエンなどに分散して塗布することにより設けることができる。
更に、適当な円筒基体上にポリ塩化ビニル、ポリプロピレン、ポリエステル、ポリスチレン、ポリ塩化ビニリデン、ポリエチレン、塩化ゴム、テフロン（登録商標）などの素材に前記導電性粉体を含有させた熱収縮チューブによって導電性層を設けてなるものも、本発明の支持体として良好に用いることができる。
【００５９】
本発明の電子写真感光体においては、電荷輸送層と架橋型電荷輸送層の間に、架橋型電荷輸送層への電荷輸送層成分の混入を抑える又は両層間の接着性を改善する目的で中間層を設けることが可能である。
このため、前記中間層としては、架橋型電荷輸送層塗工液に対し不溶性又は難溶性であるものが適しており、一般にバインダー樹脂を主成分として用いる。これら樹脂としては、ポリアミド、アルコール可溶性ナイロン、水溶性ポリビニルブチラール、ポリビニルブチラール、ポリビニルアルコールなどが挙げられる。中間層の形成方法としては、前記塗工法が採用される。なお、前記中間層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、０．０５〜２μｍが好適である。
【００６０】
＜下引き層＞
本発明の電子写真感光体においては、支持体と感光層（例えば電荷発生層と電荷輸送層とからなる感光層）との間に下引き層を設けることができる。該下引き層は一般には樹脂を主成分とするが、これらの樹脂はその上に感光層を溶剤で塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶剤性の高い樹脂であることが望ましい。該樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂、共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂、ポリウレタン、メラミン樹脂、フェノール樹脂、アルキッド−メラミン樹脂、エポキシ樹脂等、三次元網目構造を形成する硬化型樹脂等が挙げられる。また、前記下引き層には、モアレ防止、残留電位の低減等を図るため、例えば、酸化チタン、シリカ、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等の金属酸化物の微粉末顔料を添加することができる。
前記下引き層には、Ａｌ２Ｏ３を陽極酸化にて設けたものや、ポリパラキシリレン（パリレン）等の有機物やＳｉＯ２、ＳｎＯ２、ＴｉＯ２、ＩＴＯ、ＣｅＯ２等の無機物を真空薄膜作製法にて設けたものも良好に使用できる。このほかにも公知のものを用いることができる。
前記下引き層は、前述の感光層の如く適当な溶媒及び塗工法を用いて形成することができる。更に本発明の下引き層として、シランカップリング剤、チタンカップリング剤、クロムカップリング剤等を使用することもできる。
前記下引き層の厚みは、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、０〜５μｍが好ましい。
【００６１】
本発明の電子写真感光体においては、耐環境性の改善のため、とりわけ、感度低下、残留電位の上昇を防止する目的で、前記架橋型電荷輸送層、前記電荷輸送層、前記電荷発生層、前記下引き層、前記中間層等の各層に酸化防止剤を添加することができる。
前記酸化防止剤としては、例えば、フェノール系化合物、パラフェニレンジアミン類、ハイドロキノン類、有機硫黄化合物類、有機燐化合物類、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記フェノール系化合物としては、例えば、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、ブチル化ヒドロキシアニソール、２，６−ジ−ｔ−ブチル−４−エチルフェノール、ステアリル−β−（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、２，２’−メチレン−ビス−（４−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレン−ビス−（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−チオビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス−（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェノール）、１，１，３−トリス−（２−メチル−４−ヒドロキシ−５−ｔ−ブチルフェニル）ブタン、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、テトラキス−［メチレン−３−（３’，５’−ジ−ｔ−ブチル−４’−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、ビス［３，３’−ビス（４’−ヒドロキシ−３’−ｔ−ブチルフェニル）ブチリックアッシド］クリコ−ルエステル、トコフェロール類、などが挙げられる。
前記パラフェニレンジアミン類としては、例えば、Ｎ−フェニル−Ｎ’−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ−フェニル−Ｎ−ｓｅｃ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジ−イソプロピル−ｐ−フェニレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ジメチル−Ｎ，Ｎ’−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−フェニレンジアミン、などが挙げられる。
前記ハイドロキノン類としては、例えば、２，５−ジ−ｔ−オクチルハイドロキノン、２，６−ジドデシルハイドロキノン、２−ドデシルハイドロキノン、２−ドデシル−５−クロロハイドロキノン、２−ｔ−オクチル−５−メチルハイドロキノン、２−（２−オクタデセニル）−５−メチルハイドロキノン、などが挙げられる。
前記有機硫黄化合物類としては、例えば、ジラウリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジステアリル−３，３’−チオジプロピオネート、ジテトラデシル−３，３’−チオジプロピオネート、などが挙げられる。
前記有機燐化合物類としては、例えば、トリフェニルホスフィン、トリ（ノニルフェニル）ホスフィン、トリ（ジノニルフェニル）ホスフィン、トリクレジルホスフィン、トリ（２，４−ジブチルフェノキシ）ホスフィン、などが挙げられる。
なお、これら化合物は、ゴム、プラスチック、油脂類などの酸化防止剤として知られており、市販品を容易に入手できる。
前記酸化防止剤の添加量は、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、添加する層の総質量に対し０．０１〜１０質量％が好ましい。
【００６２】
＜画像形成装置＞
本発明は、上記のように、「電子写真感光体表面を帯電させる帯電工程と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光工程と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像工程と、前記可視像を記録媒体に転写する転写工程と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着工程とを少なくとも有する画像形成方法であって、該電子写真感光体が、本発明に係る前記電子写真感光体であることを特徴とする画像形成方法」、「露光工程における感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式により行なわれる前記画像形成方法」を包含し、また、「電子写真感光体と、該電子写真感光体表面を帯電させる帯電手段と、帯電された電子写真感光体表面を露光して静電潜像を形成する露光手段と、前記静電潜像をトナーを用いて現像して可視像を形成する現像手段と、前記可視像を記録媒体に転写する転写手段と、前記記録媒体に転写された転写像を定着させる定着手段とを少なくとも有する画像形成装置であって、該電子写真感光体が、該電子写真感光体が、本発明に係る前記電子写真感光体であることを特徴とする画像形成装置」、「露光手段による電子写真感光体上への静電潜像書き込みがデジタル方式である前記画像形成装置」、及び、「電子写真感光体と、帯電手段、露光手段、現像手段、転写手段、クリーニング手段及び除電手段から選択される少なくとも１つを有し、画像形成装置本体に着脱可能であるプロセスカートリッジにおいて、該電子写真感光体が、本発明に係る前記電子写真感光体であることを特徴とするプロセスカートリッジ」を包含する。
次に、図面を用いて本発明の電子写真方法、並びに、画像形成装置を詳しく説明する。
図１８は、本発明の電子写真プロセス、及び画像形成装置を説明するための概略図であり、下記のような例も本発明の範疇に属するものである。
感光体（１０）は図１８中の矢印の方向に回転し、感光体（１０）の周りには、帯電部材（１１）、画像露光部材（１２）、現像部材（１３）、転写部材（１６）、クリーニング部材（１７）、除電部材（１８）等が配置される。クリーニング部材（１７）や除電部材（１８）が省略されることもある。
画像形成装置の動作は基本的に以下のようになる。帯電部材（１１）により、感光体（１０）表面に対してほぼ均一に帯電が施される。続いて、画像露光部材（１２）により、入力信号に対応した画像光書き込みが行なわれ、静電潜像が形成される。次に、現像部材（１３）により、この静電潜像に現像が行なわれ、感光体表面にトナー像が形成される。形成されたトナー像は、搬送ローラ（１４）により転写部位に送られた転写紙（１５）に、転写部材により、トナー像が転写される。このトナー像は、図示しない定着装置により転写紙上に定着される。転写紙に転写されなかった一部のトナーは、クリーニング部材（１７）によりクリーニングされる。ついで、感光体上に残存する電荷は、除電部材（１８）により除電が行なわれ、次のサイクルに移行する。
図１８に示すように、感光体（１０）はドラム状の形状を示しているが、シート状、エンドレスベルト状のものであってもよい。帯電部材（１１）、転写部材（１６）には、コロトロン、スコロトロン、固体帯電器（ソリッド・ステート・チャージャ）のほか、ローラ状の帯電部材あるいはブラシ状の帯電部材等が用いられ、公知の手段がすべて使用可能である。
一方、画像露光部材（１２）、除電部材（１８）等の光源には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。
これらの中でも半導体レーザー（ＬＤ）や発光ダイオード（ＬＥＤ）が主に用いられる。
所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
光源等は、光照射を併用した転写工程、除電工程、クリーニング工程、あるいは前露光などの工程を設けることにより、感光体（１０）に光が照射される。但し、除電工程における感光体（１０）への露光は、感光体（１０）に与える疲労の影響が大きく、特に帯電低下や残留電位の上昇を引き起こす場合がある。
したがって、露光による除電ではなく、帯電工程やクリーニング工程において逆バイアスを印加することによっても除電することが可能な場合もあり、感光体の高耐久化の面から有効な場合がある。
電子写真感光体（１０）に正（負）帯電を施し、画像露光を行なうと、感光体表面上には正（負）の静電潜像が形成される。これを負（正）極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、また正（負）極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
かかる現像手段には、公知の方法が適用されるし、また、除電手段にも公知の方法が用いられる。
感光体表面に付着する汚染物質の中でも帯電によって生成する放電物質やトナー中に含まれる外添剤等は、湿度の影響を拾いやすく異常画像の原因となっているが、このような異常画像の原因物質には、紙粉もその一つであり、それらが感光体に付着することによって、異常画像が発生しやすくなるだけでなく、耐摩耗性を低下させたり、偏摩耗を引き起こしたりする傾向が見られる。したがって、上記の理由により感光体と紙とが直接接触しない構成であることが高画質化の点からより好ましい。
現像部材（１３）により、感光体（１０）上に現像されたトナーは、転写紙（１５）に転写されるが、すべてが転写されるわけではなく、感光体（１０）上に残存するトナーも生ずる。このようなトナーは、クリーニング部材（１７）により、感光体（１０）から除去される。
このクリーニング部材は、クリーニングブレードあるいはクリーニングブラシ等公知のものが用いられる。また、両者が併用されることもある。
【００６３】
本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化を実現したことから小径感光体に適用できる。したがって、上記の感光体がより有効に用いられる画像形成装置あるいはその方式としては、複数色のトナーに対応した各々の現像部に対して、対応した複数の感光体を具備し、それによって並列処理を行なう、いわゆるタンデム方式の画像形成装置にきわめて有効に使用される。上記タンデム方式の画像形成装置は、フルカラー印刷に必要とされるイエロー（Ｃ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の少なくとも４色のトナー及びそれらを保持する現像部を配置し、更にそれらに対応した少なくとも４本の感光体を具備することによって、従来のフルカラー印刷が可能な画像形成装置に比べきわめて高速なフルカラー印刷を可能としている。
【００６４】
図１９は、本発明のタンデム方式のフルカラー電子写真装置を説明するための概略図であり、下記するような変形例も本発明の範疇に属するものである。
図１９において、感光体（１０Ｃ（シアン））、（１０Ｍ（マゼンタ））、（１０Ｙ（イエロー））、（１０Ｋ（ブラック））は、ドラム状の感光体（１０）であり、これらの感光体（１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙ、１０Ｋ）は、図中の矢印方向に回転し、その周りに少なくとも回転順に帯電部材（１１Ｃ、１１Ｍ、１１Ｙ、１１Ｋ）、現像部材（１３Ｃ、１３Ｍ、１３Ｙ、１３Ｋ）、クリーニング部材（１７Ｃ、１７Ｍ、１７Ｙ、１７Ｋ）が配置されている。
この帯電部材（１１Ｃ、１１Ｍ、１１Ｙ、１１Ｋ）と、現像部材（１３Ｃ、１３Ｍ、１３Ｙ、１３Ｋ）との間の感光体（１０）の裏面側より、図示しない露光部材からのレーザー光（１２Ｃ、１２Ｍ、１２Ｙ、１２Ｋ）が照射され、感光体（１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙ、１０Ｋ）に静電潜像が形成されるようになっている。
そして、このような感光体（１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙ、１０Ｋ）を中心とした４つの画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）が、転写材搬送手段である転写搬送ベルト（１９）に沿って並置されている。
転写搬送ベルト（１９）は、各画像形成ユニット（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）の現像部材（１３Ｃ、１３Ｍ、１３Ｙ、１３Ｋ）と、クリーニング部材（１７Ｃ、１７Ｍ、１７Ｙ、１７Ｋ）との間で感光体（１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙ、１０Ｋ）に当接しており、転写搬送ベルト（１９）の感光体（１０）側の裏側に当たる面（裏面）には転写バイアスを印加するための転写部材（１６Ｃ、１６Ｍ、１６Ｙ、１６Ｋ）が配置されている。各画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）は現像装置内部のトナーの色が異なることであり、その他は全て同様の構成となっている。
【００６５】
図１９に示す構成のカラー電子写真装置において、画像形成動作は次のようにして行なわれる。まず、各画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ、２０Ｋ）において、感光体（１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙ、１０Ｋ）が、感光体１０と連れ周り方向に回転する帯電部材（１１Ｃ、１１Ｍ、１１Ｙ、１１Ｋ）により帯電され、次に、感光体（１０）の外側に配置された露光部（図示せず）でレーザー光（１２Ｃ、１２Ｍ、１２Ｙ、１２Ｋ）により、作成する各色の画像に対応した静電潜像が形成される。
次に現像部材（１３Ｃ、１３Ｍ、１３Ｙ、１３Ｋ）により潜像を現像してトナー像が形成される。現像部材（１３Ｃ、１３Ｍ、１３Ｙ、１３Ｋ）は、それぞれＣ（シアン）、Ｍ（マゼンタ）、Ｙ（イエロー）、Ｋ（ブラック）のトナーで現像を行なう現像部材で、４つの感光体（１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙ、１０Ｋ）上で作られた各色のトナー像は転写ベルト（１９）上で重ねられる。
転写紙（１５）は給紙コロ（２１）によりトレイから送り出され、一対のレジストローラ（２２）で一旦停止し、上記感光体上への画像形成とタイミングを合わせて転写部材（２３）に送られる。転写ベルト（１９）上に保持されたトナー像は転写部材（２３）に印加された転写バイアスと転写ベルト（１９）との電位差から形成される電界により、転写紙（１５）上に転写される。転写紙上に転写されたトナー像は、搬送されて、定着部材（２４）により転写紙上にトナーが定着されて、図示しない排紙部に排紙される。また、転写部で転写されずに各感光体（１０Ｃ、１０Ｍ、１０Ｙ、１０Ｋ）上に残った残留トナーは、それぞれのユニットに設けられたクリーニング部材（１７Ｃ、１７Ｍ、１７Ｙ、１７Ｋ）で回収される。
図１９に示したような、中間転写方式は、フルカラー印刷が可能な画像形成装置に特に有効であり、複数のトナー像を一度中間転写体上に形成した後に紙に一度に転写することによって、色ズレの防止の制御もしやすく高画質化に対しても有効である。
中間転写体には、ドラム状やベルト状など種々の材質あるいは形状のものがあるが、本発明においては従来公知である中間転写体のいずれも使用することが可能であり、感光体の高耐久化あるいは高画質化に対し有効かつ有用である。
なお、図１９の例では画像形成要素は転写紙搬送方向上流側から下流側に向けて、Ｃ（シアン）、Ｍ（マゼンタ）、Ｙ（イエロー）、Ｋ（ブラック）の色の順で並んでいるが、この順番に限るものではなく、色順は任意に設定されるものである。また、黒色のみの原稿を作成する際には、黒色以外の画像形成要素（２０Ｃ、２０Ｍ、２０Ｙ）が停止するような機構を設けることは本発明に特に有効に利用できる。
【００６６】
以上に示すような画像形成手段は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形でそれら装置内に組み込まれてもよい。
前記プロセスカートリッジとは、図２０に示すように、感光体（１０）を内蔵し、他に帯電部材（１１）、画像露光部材（１２）、現像部材（１３）、転写部材（１６）、クリーニング部材（１７）、及び除電部材を含んだ１つの装置（部品）である。
上記のタンデム方式による画像形成装置は、複数のトナー像を一度に転写できるため高速フルカラー印刷が実現される。
しかし、感光体が少なくとも４本を必要とすることから、装置の大型化が避けられず、また使用されるトナー量によっては、各々の感光体の摩耗量に差が生じ、それによって色の再現性が低下したり、異常画像が発生したりするなど多くの課題を有していた。
それに対し、本発明による感光体は、高光感度ならびに高安定化が実現されたことにより小径感光体でも適用可能であり、かつ残留電位上昇や感度劣化等の影響が低減されたことから、４本の感光体の使用量が異なっていても、残留電位や感度の繰り返し使用経時における差が小さく、長期繰り返し使用しても色再現性に優れたフルカラー画像を得ることが可能となる。
【実施例】
【００６７】
以下、合成例及び評価例を挙げて本発明を更に詳細に説明するが、本発明はこれら実施例に限定されるものではない。
なお、実施例中において使用する「部」は、すべて質量部を表わす。
【００６８】
〔参考化合物１及びメチロール系化合物（化合物Ａ）の合成例〕
〔合成例１〕
［参考化合物１の合成］
【００６９】
【化１４】
0005862134.tif 000017
【００７０】
中間体アルデヒド化合物：３．２９ｇ、エタノール：５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。室温下にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム：１．８２ｇを投下。そのまま１２時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土＆シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、結晶物が得られた。ｎ−ヘキサンにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。（収量２．７８ｇ、白色結晶、赤外吸収スペクトルを図１に示す）
【００７１】
〔合成例２〕
［例示化合物２の製造中間体アルデヒド化合物原料（例示化合物１１）の合成］
【００７２】
【化５５】
0005862134.tif 000018
【００７３】
４，４’−ジアミノジフェニルメタン：１９．８３ｇ、ブロモベンゼン：６９．０８ｇ、酢酸パラジウム：２．２４ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：４６．１３ｇ、ｏ−キシレン：２５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン：８．０９ｇを滴下。８０℃にて１時間、還流にて１時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。
濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物が得られた。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。（収量４５．７３ｇ、薄黄色粉末、赤外吸収スペクトルを図２に示す）
【００７４】
〔合成例３〕
［例示化合物２の製造中間体アルデヒド化合物の合成］
【００７５】
【化６６】
0005862134.tif 000019
【００７６】
中間体原料：３０．１６ｇ、Ｎ−メチルホルムアニリド：７１．３６ｇ、ｏ−ジクロロベンゼン：４００ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。
オキシ塩化リン：８２．０１ｇを滴下。８０℃に昇温し、撹拌。塩化亜鉛：３２．７１ｇを滴下。８０℃にて撹拌を約１０時間行ない、１２０℃にて約３時間撹拌継続。水酸化カリウム水溶液を加え、加水分解反応を行なった。ジクロロメタンにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水、活性白土にて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。
シリカゲルカラム精製（トルエン／酢酸エチル＝８／２）を行ない、単離した。得られた結晶物をメタノール／酢酸エチルにて再結晶し、目的物を得た。（収量２７．８０ｇ、黄色粉末、赤外吸収スペクトルを図３に示す）
【００７７】
〔合成例４〕
［例示化合物２の合成］
【００７８】
【化７】
0005862134.tif 000020
【００７９】
中間体アルデヒド化合物：１２．３０ｇ、エタノール：１５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。室温下にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム：３．６３ｇを投下。そのまま４時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土＆シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、アモルファス状物質が得られた。
ｎ−ヘキサンにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。（収量１２．０ｇ、薄黄白色アモルファス、赤外吸収スペクトルを図４に示す）
【００８０】
〔合成例５〕
［例示化合物３の製造中間体アルデヒド化合物原料（例示化合物１２）の合成］
【００８１】
【化１８】
0005862134.tif 000021
【００８２】
４，４’−ジアミノジフェニルエーテル：２０．０２ｇ、ブロモベンゼン：６９．０８ｇ、酢酸パラジウム：０．５６ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：４６．１３ｇ、ｏ−キシレン：２５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。
トリターシャルブチルホスフィン：２．０２ｇを滴下。８０℃にて１時間、還流にて１時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物が得られた。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。（収量４３．１３ｇ、薄茶色粉体、赤外吸収スペクトルを図５に示す）
【００８３】
〔合成例６〕
［例示化合物３の製造中間体アルデヒド化合物の合成］
【００８４】
【化１９】
0005862134.tif 000022
【００８５】
中間体原料：３０．２７ｇ、Ｎ−メチルホルムアニリド：７１．３６ｇ、ｏ−ジクロロベンゼン：３００ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。
オキシ塩化リン：８２．０１ｇを滴下。８０℃に昇温し、撹拌。塩化亜鉛：１６．３６ｇを滴下。８０℃にて撹拌を１時間行ない、１２０℃にて４時間、１４０℃にて３時間撹拌継続。水酸化カリウム水溶液を加え、加水分解反応を行なった。トルエン溶媒を用いて、抽出し、硫酸マグネシウムを入れ、濾過、洗浄、濃縮。トルエン／酢酸エチルにてカラム精製を行ない、濃縮後結晶が得られた。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。（収量１４．１７ｇ、薄黄色粉体、赤外吸収スペクトルを図６に示す）
【００８６】
〔合成例７〕
［例示化合物３の合成］
【００８７】
【化８０】
0005862134.tif 000023
【００８８】
中間体アルデヒド化合物：６．１４ｇ、エタノール：７５ｍｌを四つ口フラスコに入れる。室温下にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム：１．８２ｇを投下。そのまま７時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土＆シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、アモルファス状物質が得られた。ｎ−ヘキサンにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。（収量５．２５ｇ、白色アモルファス、赤外吸収スペクトルを図７に示す）
【００８９】
〔合成例８〕
［例示化合物４の製造中間体アルデヒド化合物原料（例示化合物１３）の合成］
【００９０】
【化９１】
0005862134.tif 000024
【００９１】
ジフェニルアミン：２２．３３、ジブロモスチルベン：２０．２８ｇ、酢酸パラジウム：０．３３６ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：１３．８４ｇ、ｏ−キシレン：１５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気下、室温にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン：１．２２ｇを滴下。８０℃にて１時間、還流にて２時間撹拌継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土、シリカゲルを入れ、撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物が得られた。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。（収量２９．７ｇ、黄色粉体、赤外吸収スペクトルを図８に示す）
【００９２】
〔合成例９〕
［例示化合物４の製造中間体アルデヒド化合物の合成］
【００９３】
【化１０２】
0005862134.tif 000025
【００９４】
脱水ジメチルホルムアルデヒド：３３．４４ｇ、脱水トルエン：８４．５３ｇを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気、氷水浴下にて撹拌。オキシ塩化リン：６３．８ｇをゆっくり滴下。そのまま約１時間撹拌継続。中間体原料：２６．７６ｇを脱水トルエン：１０６ｇ溶解液をゆっくり滴下。８０℃にて撹拌を１時間行ない、還流にて５時間撹拌継続。水酸化カリウム水溶液を加え、加水分解反応を行なった。トルエンにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、濃縮。カラム精製（トルエン／酢酸エチル＝８／２）により単離した。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。（収量１６．６６ｇ、オレンジ粉末、赤外吸収スペクトルを図９に示す）
【００９５】
〔合成例１０〕
［例示化合物４の合成］
【００９６】
【化１１】
0005862134.tif 000026
【００９７】
中間体アルデヒド化合物：６．５４ｇ、エタノール：７５ｍｌを四つ口フラスコに入れる。室温下にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム：１．８２ｇを投下。そのまま４時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土＆シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、アモルファス状物質が得られた。ｎ−ヘキサンにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。（収量２．３０ｇ、黄色アモルファス、赤外吸収スペクトルを図１０に示す）
【００９８】
〔合成例１１〕
［例示化合物５の製造中間体アルデヒド化合物原料（例示化合物１４）の合成］
【００９９】
【化１２４】
0005862134.tif 000027
【０１００】
２，２’−エチレンジアニリン：２１．２３ｇ、ブロモベンゼン：７５．３６ｇ、酢酸パラジウム：０．５６ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：４６．１３ｇ、ｏ−キシレン：２５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気＆室温下にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン：２．０３ｇを滴下。還流撹拌にて、８時間継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土を加え、室温下で撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。（収量４７．６５ｇ、薄茶色粉末、赤外吸収スペクトルを図１１に示す）
【０１０１】
〔合成例１２〕
［例示化合物５の製造中間体アルデヒド化合物の合成］
【０１０２】
【化１３５】
0005862134.tif 000028
【０１０３】
中間体原料ドナー：３１．０ｇ、Ｎ−メチルホルムアニリド：７１．３６ｇ、ｏ−クロロベンゼン：４００ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気＆室温下にて撹拌。オキシ塩化リン：８２．０１ｇをゆっくり滴下し、８０℃に昇温。塩化亜鉛：３２．７１ｇを加え、８０℃にて１時間、１２０℃にて約２４時間継続。水酸化カリウム水溶液を加え、加水分解反応を行なった。トルエンにて希釈し、その後水洗し、油層を塩化マグネシウムにて脱水し、活性白土＆シリカゲルにて吸着し、濾過、洗浄、濃縮を行ない、目的物を得た。（収量２２．３３ｇ、黄色液体、赤外吸収スペクトルを図１２に示す）
【０１０４】
〔合成例１３〕
［例示化合物５の合成］
【０１０５】
【化１４６】
0005862134.tif 000029
【０１０６】
中間体アルデヒド化合物：９．４３ｇ、エタノール：１００ｍｌを四つ口フラスコに入れる。室温下にて撹拌し、水素化ホウ素ナトリウム：２．７２ｇを投下。そのまま７時間撹拌継続。酢酸エチルにて抽出し、硫酸マグネシウムにて脱水し、活性白土＆シリカゲルにて吸着処理を行なった。濾過、洗浄、濃縮により、アモルファス状物質が得られた。ｎ−ヘキサンにて分散し、濾過、洗浄、乾燥にて取り出し、目的物を得た。（収量８．５３ｇ、白色アモルファス、赤外吸収スペクトルを図１３に示す）
以上に示した反応により合成される前記アルデヒド化合物を製造中間体に用い、これを還元反応させることによって前記で表わされるメチロール系化合物が容易に製造されることがわかる。更に、上記反応により前出の他の例示化合物１〜５も容易に製造される。
【０１０７】
〔合成例１４〕
［例示化合物７の合成］
【０１０８】
【化１５７】
0005862134.tif 000030
【０１０９】
１−アミノピレン：５ｇ、ブロモベンゼン：１０ｇ、酢酸パラジウム：０．１５ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：１２．５ｇ、ｏ−キシレン：５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気＆室温下にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン：０．５５ｇを滴下。還流撹拌にて、８時間継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土を加え、室温下で撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。（収量６．８５ｇ、薄黄色結晶、赤外吸収スペクトルを図１４に示す）
【０１１０】
〔合成例１５〕
［例示化合物８の合成］
【０１１１】
【化２８】
0005862134.tif 000031
【０１１２】
１−アミノピレン：５ｇ、４−ブロモトルエン：１０ｇ、酢酸パラジウム：０．１５ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：１２．５ｇ、ｏ−キシレン：５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気＆室温下にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン：０．５５ｇを滴下。還流撹拌にて、８時間継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土を加え、室温下で撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。（収量７．０２ｇ、薄黄色結晶、赤外吸収スペクトルを図１５に示す）
【０１１３】
〔合成例１６〕
［例示化合物９の合成］
【０１１４】
【化２９】
0005862134.tif 000032
【０１１５】
１−アミノピレン：５ｇ、３−ブロモトルエン：１０ｇ、酢酸パラジウム：０．１５ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：１２．５ｇ、ｏ−キシレン：５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気＆室温下にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン：０．５５ｇを滴下。還流撹拌にて、８時間継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土を加え、室温下で撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。（収量７．１２ｇ、薄黄色結晶、赤外吸収スペクトルを図１６に示す）
【０１１６】
〔合成例１７〕
［例示化合物１０の合成］
【０１１７】
【化１６０】
0005862134.tif 000033
【０１１８】
１−アミノピレン：５ｇ、２−ブロモトルエン：１０ｇ、酢酸パラジウム：０．１５ｇ、ターシャルブトキシナトリウム：１２．５ｇ、ｏ−キシレン：５０ｍｌを四つ口フラスコに入れる。アルゴンガス雰囲気＆室温下にて撹拌。トリターシャルブチルホスフィン：０．５５ｇを滴下。還流撹拌にて、８時間継続。トルエンにて希釈し、硫酸マグネシウム、活性白土を加え、室温下で撹拌。濾過、洗浄、濃縮を行ない、結晶物を得た。メタノールにて分散し、濾過、洗浄、乾燥を行ない、目的物を得た。（収量６．８１ｇ、薄黄色結晶、赤外吸収スペクトルを図１７に示す）
（参考例１）
【０１１９】
直径３０ｍｍのアルミニウムシリンダー上に、下記組成の下引き層塗工液、下記組成の電荷発生層塗工液、及び下記組成の電荷輸送層塗工液を順次、塗布し、乾燥することにより、厚み３．５μｍの下引き層、厚み０．２μｍの電荷発生層、及び厚み１８μｍの電荷輸送層を形成した。
得られた電荷輸送層上に、下記組成の架橋型電荷輸送層塗工液をスプレー塗工し、１３５℃で３０分間乾燥を行ない、厚み５．０μｍの架橋型電荷輸送層を設けた。以上により、参考例１の電子写真感光体を作製した。
【０１２０】
〔下引き層塗工液の組成〕
・アルキッド樹脂（ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業株式会社製）                                                                  ・・・６部
・メラミン樹脂（スーパーベッカミンＧ−８２１−６０、大日本インキ化学工業株式会社製）                                                                  ・・・４部
・酸化チタン                                                          ・・４０部
・メチルエチルケトン                                                  ・・５０部
【０１２１】
〔電荷発生層塗工液の組成〕
・ポリビニルブチラール（ＸＹＨＬ、ＵＣＣ社製）                    ・・・０．５部
・シクロヘキサノン                                                ・・・２００部
・メチルエチルケトン                                              ・・・・８０部
・下記構造式で表わされるビスアゾ顔料                              ・・・２．４部
【０１２２】
【化１７１】
0005862134.tif 000034
【０１２３】
〔電荷輸送層塗工液の組成〕
・ビスフェノールＺポリカーボネート（パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成株式会社製）                                                                ・・・１０部
・テトラヒドロフラン                                                ・・１００部
・１質量％シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液（ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業株式会社製）                                                  ・・０．２部
・下記構造式で表わされる低分子電荷輸送物質                          ・・・・７部
【０１２４】
【化１８２】
0005862134.tif 000035
【０１２５】
〔架橋型電荷輸送層塗工液の組成〕
・参考化合物1：                                                   ・・・・１０部
・化合物Ｂ：例示化合物Ｎｏ．６                                    ・・・・１０部
・パラトルエンスルホン酸                                          ・・０．０２部
・テトラヒドロフラン                                              ・・・１００部
（参考例２）
【０１２６】
参考例１において、化合物Ｂの例示化合物Ｎｏ．６をＮｏ．９とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
（参考例３）
【０１２７】
参考例１において、化合物Ｂの例示化合物Ｎｏ．６をＮｏ．１２とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
（実施例１）
【０１２８】
参考例１において、参考化合物1を化合物Ａの例示化合物Ｎｏ．２とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
（実施例２）
【０１２９】
参考例１において、参考化合物1を化合物Ａの例示化合物Ｎｏ．４とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
（実施例３）
【０１３０】
参考例１において、参考化合物1を化合物Ａの例示化合物Ｎｏ．２に変更し、化合物Ｂの例示化合物Ｎｏ．６をＮｏ．７とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
（実施例４）
【０１３１】
参考例１において、参考化合物1を化合物Ａの例示化合物Ｎｏ．２にし、化合物Ｂの例示化合物Ｎｏ．６をＮｏ．８とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
（実施例５）
【０１３２】
参考例１において、参考化合物1を化合物Ａの例示化合物Ｎｏ．２にし、化合物Ｂの例示化合物Ｎｏ．６をＮｏ．１１とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
（実施例６）
【０１３３】
参考例１において、参考化合物1を化合物Ａの例示化合物Ｎｏ．２にし、化合物Ｂの例示化合物Ｎｏ．６をＮｏ．１２とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
（実施例７）
【０１３４】
参考例１において、参考化合物1を化合物Ａの例示化合物Ｎｏ．２にし、化合物Ｂの例示化合物Ｎｏ．６をＮｏ．１４とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
（実施例８）
【０１３５】
参考例１において、参考化合物1を化合物Ａの例示化合物Ｎｏ．３にし、化合物Ｂの例示化合物Ｎｏ．６をＮｏ．１３とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
（実施例９）
【０１３６】
参考例１において、参考化合物1を化合物Ａの例示化合物Ｎｏ．５にし、化合物Ｂの例示化合物Ｎｏ．６をＮｏ．１０とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１３７】
（比較例１）
参考例１において、参考化合物1を下記化合物（Ｉ）とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１３８】
【化１９３】
0005862134.tif 000036
【０１３９】
（比較例２）
参考例１において、化合物Ｂの例示化合物Ｎｏ．６を下記化合物（II）とした以外は、参考例１と同様にして、電子写真感光体を作製した。
【０１４０】
【化２０４】
0005862134.tif 000037
【０１４１】
＜架橋型電荷輸送層のゲル分率の測定＞
架橋型電荷輸送層のゲル分率を求めた。ゲル分率は、アルミ支持体上に架橋型電荷輸送層塗工液を実施例１〜１２及び比較例１〜２と同様に直接塗工し、熱乾燥した膜を、テトラヒドロフラン溶液に２５℃で５日間浸漬させ、ゲル分の質量残率より、下記数式（１）から求めた。結果を表３に示す。
ゲル分率（％）＝１００×（浸漬乾燥後の硬化物質量／硬化物の初期質量）・・・数式（１）
【０１４２】
【表３】
0005862134.tif 000038
【０１４３】
＜通紙試験＞
次に、参考例１〜３、実施例１〜９及び比較例１〜２の各電子写真感光体のうち、同様に作製したこれらの感光体及びシリカ外添剤入りトナー（体積平均粒径＝９．５μｍ、平均円形度＝０．９１）を用いて、以下のようにして、Ａ４サイズ１０万枚の通紙試験を実施した。
まず、前記感光体をプロセスカートリッジに装着し、画像露光光源を６５５ｎｍの半導体レーザーを用いた画像形成装置（株式会社リコー製、ｉｍａｇｉｏＮｅｏ２７０）の改造機にて暗部電位９００（−Ｖ）に設定した後、連続してトータル５万枚の印刷を行ない、その際初期画像及び５万枚印刷後の画像について評価を行なった。また、初期及び５万枚印刷後の画像露光光源の光量が約０．４μＪ／ｃｍ２における明部電位を測定した。さらに、初期及び５万枚印刷後での膜厚差より摩耗量の評価を行なった。また、５万枚複写後の画像を観察し、べた画像部から白斑点の単位面積当りの個数を数えた。結果を表４に示す。
【０１４４】
【表４】
0005862134.tif 000039
【０１４５】
表４の結果から、実施例１〜９の各電子写真感光体は、耐摩耗性が優れる有機感光体の中でも、耐摩耗性が優れており、欠陥の少ない画像出力が可能となっている。特にシリカの刺さりによって引き起こされる白斑点が発生しにくく、長期使用に際しても充分な画像安定性を有していることが認められる。
【符号の説明】
【０１４６】
（図１８、図２０について）
１０  感光体
１１  帯電部材
１２  画像露光部材
１３  現像部材
１４  搬送ローラ
１５  転写紙
１６  転写部材
１７  クリーニング部材
１８  除電部材
（図１９について）
１０、１０Ｙ、１０Ｍ、１０Ｃ、１０Ｋ  感光体
１１、１１Ｙ、１１Ｍ、１１Ｃ、１１Ｋ  帯電部材
１２、１２Ｙ、１２Ｍ、１２Ｃ、１３Ｋ  画像露光部材（レーザー光）
１３、１３Ｙ、１３Ｍ、１３Ｃ、１３Ｋ  現像部材
１５  転写紙
１６、１６Ｙ、１６Ｍ、１６Ｃ、１６Ｋ  転写部材
１７、１７Ｙ、１７Ｍ、１７Ｃ、１７Ｋ  クリーニング部材
１９  転写搬送ベルト
２０Ｙ、２０Ｍ、２０Ｃ、２０Ｋ  画像形成要素
２１  給紙コロ
２２  レジストローラ
２３  転写部材（二次転写部材）
２４  定着部材
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１４７】
【特許文献１】特開昭５６−４８６３７号公報
【特許文献２】特開昭６４−１７２８号公報
【特許文献３】特開平４−２８１４６１号公報
【特許文献４】特許第３２６２４８８号公報
【特許文献５】特許第３１９４３９２号公報
【特許文献６】特開２０００−６６４２５号公報
【特許文献７】特開平６−１１８６８１号公報
【特許文献８】特開平９−１２４９４３号公報
【特許文献９】特開平９−１９０００４号公報
【特許文献１０】特開２０００−１７１９９０号公報
【特許文献１１】特開２００３−１８６２２３号公報
【特許文献１２】特開２００７−２９３１９７号公報
【特許文献１３】特開２００８−２９９３２７号公報
【特許文献１４】特許第４２６２０６１号公報
【図１】
0005862134.tif 000044
【図２】
0005862134.tif 000045
【図３】
0005862134.tif 000046
【図４】
0005862134.tif 000047
【図５】
0005862134.tif 000048
【図６】
0005862134.tif 000049
【図７】
0005862134.tif 000050
【図８】
0005862134.tif 000051
【図９】
0005862134.tif 000052
【図１０】
0005862134.tif 000053
【図１１】
0005862134.tif 000054
【図１２】
0005862134.tif 000055
【図１３】
0005862134.tif 000056
【図１４】
0005862134.tif 000057
【図１５】
0005862134.tif 000058
【図１６】
0005862134.tif 000059
【図１７】
0005862134.tif 000060
【図１８】
0005862134.tif 000061
【図１９】
0005862134.tif 000062
【図２０】
0005862134.tif 000063