(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
先端部にリボン状の板状部を有するワイヤ本体と、
前記板状部の少なくとも一方の面上に設けられ、前記板状部を補強する補強部とを有し、
前記補強部は、前記板状部の対角線上に設けられていることを特徴とするガイドワイヤ。
【請求項２】
前記補強部は、少なくとも１本の線材である請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項３】
前記補強部は、その両端部が前記板状部に固定されている請求項２に記載のガイドワイヤ。
【請求項４】
前記補強部は、前記両端部の間の部分が、前記板状部に対して非固定的に設けられている請求項３に記載のガイドワイヤ。
【請求項５】
前記補強部は、前記板状部の両面にそれぞれ設けられている請求項１ないし４のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項６】
前記補強部は２本の線材で構成され、
前記２本の線材は、前記板状部の同一平面上に設けられ、かつ、交差している請求項２ないし４のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項７】
前記補強部は２本の線材で構成され、
前記２本の線材は、前記板状部の両面にそれぞれ設けられ、かつ、平面視で交差している請求項２ないし４のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項８】
前記板状部は、リボン状をなし、
前記補強部は、長手方向に延在する少なくとも１本の線材と、幅方向に延在する少なくとも１本の線材とを有している請求項１に記載のガイドワイヤ。
【請求項９】
前記補強部の剛性は、前記板状部の剛性と等しい請求項１ないし８のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１０】
前記補強部の剛性は、前記板状部の剛性と異なっている請求項１ないし８のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１１】
前記補強部は、前記板状部とは別体の部材で構成されている請求項１ないし１０のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１２】
前記補強部は、前記板状部と一体的に構成されている請求項１ないし１０のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【請求項１３】
前記板状部を前記補強部ごと覆うコイルを有する請求項１ないし１２のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガイドワイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
ガイドワイヤは、外科的手術が困難な部位の治療、または人体への低侵襲を目的とした治療や、心臓疾患における血管造影の検査、治療などに用いられるカテーテルを目的部位へ導入、誘導するのに使用されている。【０００３】
例えばＰＣＩ（Percutaneous Coronary Intervention：経皮的冠状動脈インターベンション）を行なう際には、Ｘ線透視下で、ガイドワイヤの先端をバルーンカテーテルの先端より突出させた状態で、バルーンカテーテルと共に目的部位である冠状動脈（冠動脈）の狭窄部の手前まで挿入し、次いでガイドワイヤの先端を狭窄部を通過させ、その後バルーンカテーテルのバルーンをガイドワイヤに沿わせつつ狭窄部へ誘導し、バルーンを拡張して狭窄部を押し広げ、血流を確保するという治療を行う。【０００４】
例えばセルジンガー法によりガイドワイヤを大腿動脈から挿入し、大動脈、大動脈弓、冠動脈口を経て冠動脈へと進めるためには、ガイドワイヤには、血管に追従するための柔軟性（追従性）とともに、手元部分の押し込みの力が先端部に有効に伝わる押し込み性（プッシャビリティ）およびガイドワイヤの基端側にて加えられた回転力が先端側に確実に伝達され得る程度のトルク伝達性が優れていることが好ましい。【０００５】
また、ガイドワイヤを冠動脈等の分岐部のうち適正な分枝を選択し、進めるためには、ガイドワイヤの先端部分を分岐部の形状に合わせた形状に形状付けをすることがある。この形状付けは、通常、医師等が施術時に手指によって行うものであり、リシェイプと呼ばれている。【０００６】
特に、ガイドワイヤの先端を末梢側の冠動脈に挿入する場合には、従来の予備成型されたアングル型やＪ型の先端形状では所望の分枝を選択することができず、ガイドワイヤの先端を所望の形状に変更させて再挿入することが多々ある。それでもガイドワイヤの先端形状が合わない場合は、一旦カテーテルからガイドワイヤを抜去し、再度形状付けをして挿入しなければならない。従って、ガイドワイヤの先端部は、リシェイプ性とともに柔軟性も有している必要がある。【０００７】
ところで、ガイドワイヤでは、先端部の柔軟性を得るために、先端部に設けられた扁平部が板状をなすものが知られている（例えば特許文献１参照）。【０００８】
この特許文献１に記載のガイドワイヤでは、扁平部が板状をなしているため、その厚さ方向に容易に湾曲させることができる。すなわち、この扁平部は柔軟性に富んでいる。しかしながら、扁平部は十分な柔軟性を有するものであるがために、この板状をなす扁平部では、ねじり剛性が比較的低くなる。これにより、トルク伝達性が不十分となるおそれがある。また、扁平部は十分な柔軟性を有するものであるがために、ガイドワイヤを先端側に押し込む際、扁平部が座屈してしまうおそれがある。このように、従来のガイドワイヤでは柔軟性とトルク伝達性および押し込み性とを両立することが困難である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２０１２―５７２２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
本発明の目的は、先端部において、十分な柔軟性を確保しつつ、優れたトルク伝達性および押し込み性を得ることができるガイドワイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
このような目的は、下記（１）〜（１３）の本発明により達成される。
（１）  先端部にリボン状の板状部を有するワイヤ本体と、
前記板状部の少なくとも一方の面上に設けられ、前記板状部を補強する補強部とを有し、
前記補強部は、前記板状部の対角線上に設けられていることを特徴とするガイドワイヤ。
【００１２】
（２）  前記補強部は、少なくとも１本の線材である上記上記（１）に記載のガイドワイヤ。【００１３】
（３）  前記補強部は、その両端部が前記板状部に固定されている（２）に記載のガイドワイヤ。【００１４】
（４）  前記補強部は、前記両端部の間の部分が、前記板状部に対して非固定的に設けられている上記（３）に記載のガイドワイヤ。
【００１５】
（５）  前記補強部は、前記板状部の両面にそれぞれ設けられている上記（１）ないし（４）のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。【００１６】
（６）  前記補強部は２本の線材で構成され、
前記２本の線材は、前記板状部の同一平面上に設けられ、かつ、交差している上記（２）ないし（４）のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【００１７】
（７）  前記補強部は２本の線材で構成され、
前記２本の線材は、前記板状部の両面にそれぞれ設けられ、かつ、平面視で交差している上記（２）ないし（４）のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。【００１８】
（８）  前記板状部は、リボン状をなし、
前記補強部は、長手方向に延在する少なくとも１本の線材と、幅方向に延在する少なくとも１本の線材とを有している上記（１）に記載のガイドワイヤ。【００１９】
（９）  前記補強部の剛性は、前記板状部の剛性と等しい上記（１）ないし（８）のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。【００２０】
（１０）  前記補強部の剛性は、前記板状部の剛性と異なっている上記（１）ないし（８）のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。【００２１】
（１１）  前記補強部は、前記板状部とは別体の部材で構成されている上記（１）ないし（１０）のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。【００２２】
（１２）  前記補強部は、前記板状部と一体的に構成されている上記（１）ないし（１０）のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。【００２３】
（１３）  前記板状部を前記補強部ごと覆うコイルを有する上記（１）ないし（１２）のいずれか１項に記載のガイドワイヤ。
【発明の効果】
【００２４】
本発明によれば、ガイドワイヤの先端部に十分な柔軟性を確保しつつ、ガイドワイヤの先端部を容易かつ確実に所望の形状に形状付けすることができ、トルク伝達性および押し込み性に優れるガイドワイヤを提供することができる。【００２５】
特に、本発明では、線材を板状部の少なくとも一方の面上に設けることにより、ガイドワイヤの先端部の柔軟性、トルク伝達性および押し込み性を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】図１は、本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す部分縦断面図（概略側面図）である。
【図２】図２は、本発明のガイドワイヤの第２実施形態が備える板状部の平面図である。
【図３】図３は、本発明のガイドワイヤの第３実施形態が備える板状部の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明のガイドワイヤを添付図面に示す好適な実施形態に基づいて詳細に説明する。
【００２８】
＜第１実施形態＞
図１は、本発明のガイドワイヤの第１実施形態を示す部分縦断面図（概略側面図）である。なお、以下では、説明の都合上、図１中のガイドワイヤの長手方向に対して右側を「基端」、左側を「先端」と言い、上側を「上」、下側を「下」と言う。また、図１では、理解を容易にするため、ガイドワイヤの長さ方向を短縮し、ガイドワイヤの径方向（太さ方向）を誇張して模式的に図示しており、長さ方向と径方向の比率は、実際とは異なる（図２以後も同じ）。
【００２９】
また、本実施形態では、ガイドワイヤをリシェイプする際に曲げる方向は板状部の厚さ方向として説明する。
【００３０】
図１に示すガイドワイヤ１は、カテーテル（内視鏡も含む）の内腔に挿入して用いられるカテーテル用ガイドワイヤであって、先端側に配置され、板状部を有する第１ワイヤ２と、第１ワイヤ２の基端側に配置された第２ワイヤ４とを接合してなるワイヤ本体１０と、ワイヤ本体１０の先端部（先端側の部分）に設置された螺旋状のコイル５と、板状部を補強する補強部７とを有している。ガイドワイヤ１の全長は、特に限定されないが、２００〜５０００ｍｍ程度であるのが好ましい。
【００３１】
第１ワイヤ２は、柔軟性または弾性を有する線材で構成されている。本実施形態では、第１ワイヤ２は、外径がほぼ一定である外径一定部２１と、外径一定部２１より先端側に位置し、先端方向に向かって外径が漸減する第１テーパ部２２と、第１テーパ部２２より先端側に位置する先端側外径一定部２６と、さらにその先端側に位置し、先端方向に向って厚さが減少し幅が広くなる板状の移行部２７と、さらにその先端側に位置する板状部３と、外径一定部２１より基端側に位置し、外径一定部２１より外径が大きい大径部２４と、外径一定部２１と大径部２４との間に位置し、先端方向に向かって外径が漸減する第２テーパ部２３とを有している。これらは、第１ワイヤ２の先端側から、板状部３、移行部２７、先端側外径一定部２６、第１テーパ部２２、外径一定部２１、第２テーパ部２３および大径部２４の順に配置されている。
【００３２】
板状部３と外径一定部２１との間に第１テーパ部２２が形成されていること、特に、第１テーパ部２２の先端側近傍に板状部３が形成されていることにより、第１ワイヤ２の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができ、その結果、ガイドワイヤ１は、先端部に良好な狭窄部の通過性および柔軟性を得て、血管等への追従性、安全性が向上すると共に、折れ曲がり等も防止することができる。
【００３３】
また、第１テーパ部２２と同様に、第２テーパ部２３を介して外径一定部２１と大径部２４とが形成されていることにより、第１ワイヤ２の剛性（曲げ剛性、ねじり剛性）を先端方向に向かって徐々に減少させることができる。
【００３４】
なお、第１テーパ部２２（第２テーパ部２３も同様）のテーパ角度（外径の減少率）は、ワイヤ本体１０の長手方向に沿って一定でも、長手方向に沿って変化する部位があってもよい。例えば、テーパ角度（外径の減少率）が比較的大きい箇所と比較的小さい箇所とが複数回交互に繰り返して形成されているようなものでもよい。
【００３５】
また、第１テーパ部２２と第２テーパ部２３とで、テーパの形状やテーパ角度が異なっていてもよい。
【００３６】
第１テーパ部２２の先端側には、先端側外径一定部２６および移行部２７を介して以下に述べるような構成の板状部３が第１テーパ部２２に対し好ましくは一体的に形成されている。ここで、第１ワイヤ２は、板状部３を含めその全体が同一材料により一体的に形成されており、後述するように、第１ワイヤ２の好ましい構成材料は、Ｎｉ−Ｔｉ系合金に代表される超弾性合金（擬弾性を示す合金）である。そのため、板状部３の好ましい構成材料も超弾性合金であり、以下、この場合について説明する。
【００３７】
図１に示すように、板状部３は、板状（リボン状）をなしており、所望の形状に変形（『リシェイプまたは形状付け』と言う）させて用いることができる。一般に、ガイドワイヤでは、誘導するカテーテル等の先端部を血管形状に対応させたり、血管分岐を適正かつ円滑に選択、誘導したりするために、医師等がガイドワイヤの先端部を予め所望の形状に変形させて使用することがあり、このようにガイドワイヤの先端部を所望の形状に曲げることをリシェイプと言う。そして、板状部３を設けることにより、リシェイプを容易かつ確実に行うことができ、ガイドワイヤ１を生体内に挿入する際の操作性が格段に向上する。
【００３８】
本実施形態では、板状部３の板幅は、その長手方向に沿ってほぼ一定である。板状部３の板幅の値は、板状部３がコイル５の内部空間（間隙５０）に収まる程度のものであれば特に限定されないが、十分な柔軟性と適度な強度を確保する上で、０．０５〜０．３ｍｍ程度とするのが好ましく、０．１５〜０．２５ｍｍ程度とするのがより好ましい。
【００３９】
また、本実施形態では、板状部３の板厚は、その長手方向に沿ってほぼ一定である。板状部３の板厚の値は、特に限定されないが、十分な柔軟性と適度な強度を確保する上で、０．０１〜０．０６ｍｍ程度とするのが好ましく、０．０２〜０．０４ｍｍ程度とするのがより好ましい。
【００４０】
第１ワイヤ２において、先端側外径一定部２６、外径一定部２１および大径部２４は、それぞれ、その外径がワイヤ長手方向に沿って一定となっている。先端側外径一定部２６の外径は、第１テーパ部２２の最小外径とほぼ同等であり、外径一定部２１の外径は、第１テーパ部２２の最大外径とほぼ同等であり、また第２テーパ部２３の最小外径とほぼ同等である。大径部２４の外径は、第２テーパ部２３の最大外径とほぼ同等である。
【００４１】
第１ワイヤ２の基端（大径部２４の基端）には、第２ワイヤ４の先端が接合されている。第２ワイヤ４は、柔軟性または弾性を有する線材で構成されている。
【００４２】
第１ワイヤ２と第２ワイヤ４との接合方法としては、特に限定されず、例えば、摩擦圧接、レーザを用いたスポット溶接、アプセット溶接等の突き合わせ抵抗溶接などの溶接や管状接合部材により接合する方法が挙げられるが、比較的簡単で高い接合強度が得られることから、突き合わせ抵抗溶接が特に好ましい。
【００４３】
本実施形態では、第２ワイヤ４は、その外径がほぼ一定となっている。この第２ワイヤ４の外径は、第１ワイヤ２の大径部２４の外径とほぼ等しい。これにより、第１ワイヤ２の大径部２４の基端と第２ワイヤ４の先端とを接合した際、それらの接合部（溶接部）６の外周に両ワイヤ２、４の外径差による段差が生じず、連続した面を構成することができる。なお、本発明では、これに限らず、接合部６の前後において、第１ワイヤ２および／または第２ワイヤ４の外径が変化していてもよい。
【００４４】
第１ワイヤ２の平均外径は、第２ワイヤ４の平均外径より小さい。これにより、ガイドワイヤ１は、その先端側である第１ワイヤ２上では柔軟性に富み、基端側である第２ワイヤ４上では比較的剛性が高いものとなるので、先端部の柔軟性と優れた操作性（押し込み性、トルク伝達性等）とを両立することができる。
【００４５】
第１ワイヤ２および第２ワイヤ４の構成材料は、特に限定されず、それぞれ、例えば、ステンレス鋼（例えば、ＳＵＳ３０４、ＳＵＳ３０３、ＳＵＳ３１６、ＳＵＳ３１６Ｌ、ＳＵＳ３１６Ｊ１、ＳＵＳ３１６Ｊ１Ｌ、ＳＵＳ４０５、ＳＵＳ４３０、ＳＵＳ４３４、ＳＵＳ４４４、ＳＵＳ４２９、ＳＵＳ４３０Ｆ、ＳＵＳ３０２等ＳＵＳの全品種）、ピアノ線、コバルト系合金、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む）などの各種金属材料を使用することができる。
【００４６】
第１ワイヤ２の構成材料としては、擬弾性を示す合金（超弾性合金を含む）が好ましく、より好ましくは超弾性合金である。
【００４７】
超弾性合金は、柔軟性に富み、復元性があり、曲がり癖が付き難いので、第１ワイヤ２を超弾性合金で構成することにより、ガイドワイヤ１は、その先端側の部分に十分な柔軟性と曲げに対する復元性が得られ、複雑に湾曲・屈曲する血管等に対する追従性が向上し、より優れた操作性が得られるとともに、第１ワイヤ２が湾曲・屈曲変形を繰り返しても、第１ワイヤ２に備わる復元性により曲がり癖が付かないので、ガイドワイヤ１の使用中に第１ワイヤ２に曲がり癖が付くことによる操作性の低下を防止することができる。
【００４８】
擬弾性合金には、引張りによる応力−ひずみ曲線のいずれの形状も含み、Ａｓ、Ａｆ、Ｍｓ、Ｍｆ等の変態点が顕著に測定できるものも、できないものも含み、応力により大きく変形（歪）し、応力の除去により元の形状にほぼ戻るものは全て含まれる。
【００４９】
超弾性合金の好ましい組成としては、４９〜５２原子％ＮｉのＮｉ−Ｔｉ合金等のＮｉ−Ｔｉ系合金、３８．５〜４１．５重量％ＺｎのＣｕ−Ｚｎ合金、１〜１０重量％ＸのＣｕ−Ｚｎ−Ｘ合金（Ｘは、Ｂｅ、Ｓｉ、Ｓｎ、Ａｌ、Ｇａのうちの少なくとも１種）、３６〜３８原子％ＡｌのＮｉ−Ａｌ合金等が挙げられる。このなかでも特に好ましいものは、上記のＮｉ−Ｔｉ系合金である。なお、Ｎｉ−Ｔｉ系合金に代表される超弾性合金は、後述する樹脂被覆層８の密着性にも優れている。
【００５０】
コバルト系合金は、ワイヤとしたときの弾性率が高く、かつ適度な弾性限度を有している。このため、コバルト系合金で構成されたワイヤは、トルク伝達性に優れ、座屈等の問題が極めて生じ難い。コバルト系合金としては、構成元素としてＣｏを含むものであれば、いかなるものを用いてもよいが、Ｃｏを主成分として含むもの（Ｃｏ基合金：合金を構成する元素中で、Ｃｏの含有率が重量比で最も多い合金）が好ましく、Ｃｏ−Ｎｉ−Ｃｒ系合金を用いるのがより好ましい。このような組成の合金を用いることにより、前述した効果がさらに顕著なものとなる。また、このような組成の合金は、弾性係数が高く、かつ高弾性限度としても冷間成形可能で、高弾性限度であることにより、座屈の発生を十分に防止しつつ、小径化することができ、所定部位に挿入するのに十分な柔軟性と剛性を備えるものとすることができる。
【００５１】
第２ワイヤ４の構成材料としては、前述したステンレス鋼が好ましい。ステンレス鋼は、前記超弾性合金に比べて強度および剛性が高く、そのため、ガイドワイヤ１に優れた押し込み性およびトルク伝達性を付与することができる。
【００５２】
第１ワイヤ２と第２ワイヤ４とは、異なる材料で構成されていてもよいが、同一または同種（合金において主とする金属材料が等しい）の金属材料で構成されていてもよい。後者の場合、接合部（溶接部）６の接合強度がより高くなり、接合部６の外径が小さくても、離脱等を生じることなく、優れたトルク伝達性等を発揮する。
【００５３】
第１ワイヤ２と第２ワイヤ４とを異なる材料で構成する場合、第１ワイヤ２は、前述した超弾性合金で構成されているのが好ましく、特にＮｉ−Ｔｉ系合金で構成されているのが好ましく、第２ワイヤ４は、前述したステンレス鋼で構成されているのが好ましい。
【００５４】
なお、上記では、第１ワイヤ２と第２ワイヤ４を接合した態様にて説明したが、接合部のない連続した一本のワイヤ本体で構成されたものであってもよい。その場合のワイヤ本体の構成材料は、前述したのと同様の材料が挙げられ、特にステンレス鋼、コバルト系合金、擬弾性合金が好ましい。
【００５５】
ワイヤ本体１０の先端部外周には、当該先端部を板状部３ごと覆うようにコイル５が配置されている。このコイル５の設置により、カテーテルの内壁や生体表面に対するワイヤ本体１０の表面の接触面積が少なくなり、これにより、摺動抵抗を低減することができ、その結果、ガイドワイヤ１の操作性がより向上する。
【００５６】
図１に示すように、コイル５の内側の中心部に、ワイヤ本体１０が挿通されている。本実施形態の場合、板状部３と、移行部２７と、先端側外径一定部２６と、第１テーパ部２２と、外径一定部２１の全部または一部とが、コイル５で覆われている。
【００５７】
また、ワイヤ本体１０の先端部（特に、板状部３から第１テーパ部２２までの領域）は、コイル５の内面と非接触で挿通されている。これにより、コイル５とワイヤ本体１０の先端部との間に間隙５０が形成されることとなる。
【００５８】
コイル５は、横断面形状が円形の素線５４を螺旋状に形成してなるものである。この場合、１本の素線５４を螺旋状に巻いたものでも、複数本の素線５４を螺旋状に巻いたものでもよい。
【００５９】
素線５４の構成材料は、特に限定されず、金属材料、樹脂材料のいずれでもよい。金属材料の好ましい例としては、ステンレス鋼や、例えばＡｕ、Ｐｔ等の貴金属、該貴金属を含む合金（例えばＰｔ−Ｎｉ合金）のようなＸ線不透過材料が挙げられる。後者の場合、ガイドワイヤ１の先端部にＸ線造影性が得られ、Ｘ線透視下で先端部の位置を確認しつつ生体内に挿入することができ、好ましい。
【００６０】
なお、コイル５は、２種以上の材料を組み合わせたものでもよい。例えば、コイル５の先端側の素線５４を前記Ｐｔ−Ｎｉ合金のようなＸ線不透過材料で構成し、コイル５の基端側の素線５４をステンレス鋼で構成することができる。この場合には、Ｘ線透視下で、コイル５の先端側に位置する部位（特に、板状部３を含む部位）を、それよりも基端側に位置する部位よりも強調することができ（視認し易くなり）、よって、ガイドワイヤ１の最先端部（板状部３が存在する部分）の位置をより鮮明に視認することができる。
【００６１】
また、図示のように、板状部３から外径一定部２１までがコイル５で覆われている場合に限らず、板状部３、移行部２７、先端側外径一定部２６、第１テーパ部２２および外径一定部２１のうちの一部がコイル５で覆われていてもよい。この場合、少なくとも板状部３の外周がコイル５で覆われているのが好ましい。
【００６２】
また、板状部３の外周にコイル５を設置する場合、該コイル５は、板状部３に接触または密着しているものでもよく、また、このようなコイル５は、ガイドワイヤ１の板状部３が存在する部位にＸ線造影性を付与する目的で設置されるものでもよい。
【００６３】
また、コイル５の素線５４の線径は、コイル５の全長に渡って同一でもよいが、コイル５の先端側と基端側とで、素線５４の線径が異なっていてもよい。例えば、コイル５の先端側においては、基端側に比べ素線５４の線径が小さく（または大きく）なっていてもよい。これにより、コイル５の先端部におけるガイドワイヤ１の柔軟性をより向上させることができる。
【００６４】
また、コイル５の外径は、コイル５の全長に渡って同一でもよいが、コイル５の先端側と基端側とで、コイル５の外径が異なっていてもよい。例えば、コイル５の先端側においては、基端側に比べコイル５の外径が小さくなっていてもよい。これにより、コイル５の先端部におけるガイドワイヤ１の柔軟性をより向上させることができる。
【００６５】
本実施形態では、コイル５の隣接する素線５４同士は、接触しており、いわゆる密巻きの状態となっている。これらの素線５４同士は、自然状態で互いにワイヤ本体１０の軸方向に押し合う力（圧縮力）が生じている。ここで、「自然状態」とは、外力が付与していない状態を言う。ただし、本発明ではこれに限らず、コイル５の隣接する素線５４同士が離間している箇所があってもよい。
【００６６】
図１に示すように、コイル５は、ワイヤ本体１０に対し２箇所（複数箇所）で固定されている。すなわち、コイル５の先端部が固定材料５１により第１ワイヤ２の先端（板状部３の先端）と固定され、コイル５の基端部が固定材料５３により第１ワイヤ２の途中（外径一定部２１と第２テーパ部２３との境界付近）に固定されている。このような箇所で固定することにより、ガイドワイヤ１の先端部（コイル５が存在する部位）の柔軟性を損なうことなく、ワイヤ本体１０に対しコイル５の各部をそれぞれ確実に固定することができる。また、板状部３をコイル５に対し確実に固定することができ、形状付けされた板状部３の形状を適正に保持することができる。
【００６７】
固定材料５１、５３は、それぞれ、好ましくは半田（ろう材）で構成されている。なお、固定材料５１、５３は、半田に限らず、接着剤でもよい。また、コイル５のワイヤ本体１０に対する固定方法は、前記のような固定材料によるものに限らず、例えば、溶接でもよい。また、血管等の体腔の内壁の損傷を防止するために、固定材料５１の先端面は、丸みを帯びているのが好ましい（図１参照）。
【００６８】
図１に示すように、ガイドワイヤ１の外表面には、その全体（または一部）を覆う樹脂被覆層８が設けられている。この樹脂被覆層８は、種々の目的で形成することができるが、その一例として、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）を低減し、摺動性を向上させることによってガイドワイヤ１の操作性を向上させることがある。
【００６９】
ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）の低減を図るためには、樹脂被覆層８は、以下に述べるような摩擦を低減し得る材料で構成されているのが好ましい。これにより、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）が低減されて摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。また、ガイドワイヤ１の摺動抵抗が低くなることで、ガイドワイヤ１をカテーテル内で移動および／または回転した際に、ガイドワイヤ１のキンク（折れ曲がり）やねじれ、特に接合部６付近におけるキンクやねじれをより確実に防止することができる。
【００７０】
このような摩擦を低減し得る材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、ポリカーボネート、シリコーン樹脂、フッ素系樹脂（ＰＴＦＥ、ＥＴＦＥ等）、またはこれらの複合材料が挙げられる。
【００７１】
また、樹脂被覆層８は、ガイドワイヤ１を血管等に挿入する際の安全性の向上を目的として設けることもできる。この目的のためには、樹脂被覆層８は柔軟性に富む材料（軟質材料、弾性材料）で構成されているのが好ましい。
【００７２】
このような柔軟性に富む材料としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン等のポリオレフィン、ポリ塩化ビニル、ポリエステル（ＰＥＴ、ＰＢＴ等）、ポリアミド、ポリイミド、ポリウレタン、ポリスチレン、シリコーン樹脂、ポリウレタンエラストマー、ポリエステルエラストマー、ポリアミドエラストマー等の熱可塑性エラストマー、ラテックスゴム、シリコーンゴム等の各種ゴム材料、またはこれらのうちに２以上を組み合わせた複合材料が挙げられる。
【００７３】
なお、樹脂被覆層８は、その全体が同一の材料で構成されている場合に限らず、ガイドワイヤ１の長手方向の途中でその構成材料が異なっていてもよい。例えば、樹脂被覆層８の第１ワイヤ２およびコイル５を被覆する部分の材料を前記柔軟性に富む材料で構成し、樹脂被覆層８の第２ワイヤ４を被覆する部分の材料を前記摩擦を低減し得る材料で構成することができる。
【００７４】
また、樹脂被覆層８は、単層のものであってもよいし、２層以上の積層体（例えば、内側の層が外側の層に比べより柔軟な材料で構成されたもの）でもよい。例えば、樹脂被覆層８の第１ワイヤ２およびコイル５を被覆する部分を単層とし、樹脂被覆層８の第２ワイヤ４を被覆する部分の材料を２層以上の積層体とすることができる。また、その逆であってもよい。
【００７５】
このような樹脂被覆層８の外周面には、溝（図示せず）が形成されていてもよい。特に、樹脂被覆層８の少なくとも板状部３に対応する箇所（板状部３の外周部）に、例えば直線状、曲線状、リング状、螺旋状、網状等のパターンの溝が形成されているのが好ましい。このような溝を形成することにより、ガイドワイヤ１の先端部の柔軟性が増し、また、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）を低減し、摺動性をさらに向上させることができる。
【００７６】
また、ガイドワイヤ１の少なくとも先端部の外面には、親水性材料がコーティングされているのが好ましい。これにより、親水性材料が湿潤して潤滑性を生じ、ガイドワイヤ１の摩擦（摺動抵抗）が低減し、摺動性が向上する。従って、ガイドワイヤ１の操作性が向上する。
【００７７】
親水性材料としては、例えば、セルロース系高分子物質、ポリエチレンオキサイド系高分子物質、無水マレイン酸系高分子物質（例えば、メチルビニルエーテル−無水マレイン酸共重合体のような無水マレイン酸共重合体）、アクリルアミド系高分子物質（例えば、ポリアクリルアミド、ポリグリシジルメタクリレート−ジメチルアクリルアミド（ＰＧＭＡ−ＤＭＡＡ）のブロック共重合体）、水溶性ナイロン、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン等が挙げられる。
【００７８】
このような親水性材料は、多くの場合、湿潤（吸水）により潤滑性を発揮し、ガイドワイヤ１とともに用いられるカテーテルの内壁との摩擦抵抗（摺動抵抗）を低減する。これにより、ガイドワイヤ１の摺動性が向上し、カテーテル内でのガイドワイヤ１の操作性がより良好なものとなる。
【００７９】
さて、このようなガイドワイヤ１の板状部３の一方の面上には、板状部３を補強する補強部７が設けられている。この補強部７は、柔軟性に富んだ板状部３に剛性を付与する剛性付与部として機能する。
【００８０】
図１に示すように、補強部７は、線状をなし、板状部３とは別体で構成された第１の線材７１および第２の線材７２を有している。第１の線材７１および第２の線材７２は、それぞれ横断面形状が円形をなし、同一平面上に設けられている。本発明では、第１の線材７１および第２の線材７２の横断面形状は、特に限定されず、例えば楕円形状、四角形、半円形状等、いかなる形状であってもよい。また、第１の線材７１および第２の線材７２の線径（太さ）は、その長手方向に沿って一定である。
【００８１】
このような第１の線材７１は、板状部３の図１中の左上の角部３０Ａと板状部３の図１中の右下の角部３０Ｄとを結んだ対角線上に位置している。一方、第２の線材７２は板状部３の図１中の左下の角部３０Ｃと板状部３の図１中の右上の角部３０Ｂとを結んだ対角線上に位置している。
【００８２】
また、第１の線材７１の先端部は角部３０Ａに固定され、第１の線材７１の基端部は角部３０Ｄに固定されている。一方、第２の線材７２の先端部は角部３０Ｃに固定され、第１の線材７１の基端部は角部３０Ｂに固定されている。また、第１の線材７１と第２の線材７２とは、板状部３の中央部で交差している。
【００８３】
ここで、ガイドワイヤ１の基端部に回転力を加えた場合、基端側から第２ワイヤ４、第１ワイヤ２の順にガイドワイヤ１の先端側に向って回転力が伝達されていく。板状部３の基端３１まで回転力が伝達されると、回転力は板状部３の基端３１から先端３２に向って伝達される。この過程において、柔軟性に富んだ板状部３は、弾性変形し易い（ねじれ易い）部分であるため、回転力の伝達が不十分となるおそれがある。しかしながら本発明では、板状部３の基端３１まで伝達された回転力は、第１の線材７１と第２の線材７２とを介して、板状部３の先端まで十分に伝達される。具体的には、図１中矢印Ａ方向に回転させた場合には、主に第２の線材７２が回転力の伝達を担い、回転力は第２の線材７２を介して板状部３の先端３２まで十分に伝達される。一方、図１中矢印Ｂ方向に回転させた場合には、主に第１の線材７１が回転力の伝達を担い、回転力は第１の線材７１を介して板状部３の先端３２まで十分に伝達される。これにより、ガイドワイヤ１の先端まで十分かつ確実にトルク伝達性を確保することができる。
【００８４】
さらに、ガイドワイヤ１の基端部から先端部に向って押し込む力を加えた場合、基端側から第２ワイヤ４、第１ワイヤ２の順にガイドワイヤ１の先端側に向って押し込む力が伝達されていく。板状部３の基端３１まで押し込む力が伝達されると、押し込む力は板状部３の基端３１から先端３２に向って伝達される。この過程において、柔軟性に富んだ板状部３では、座屈するおそれがある。しかしながら、本発明では、押し込む力の伝達を第１の線材７１および第２の線材７２が担っている。板状部３の基端３１まで伝達された押し込む力は、第１の線材７１と第２の線材７２とを介して、板状部３の先端まで十分に伝達される。したがって、板状部３は、押し込み性（プッシャビリティ）にも優れている。
【００８５】
また、第１の線材７１および第２の線材７２の両端部は、それぞれ固定部９によって板状部３に固定されている。換言すれば、第１の線材７１および第２の線材７２の両端部以外の部分は、板状部３の表面に対して接近・離間可能となっている。また、第１の線材７１と第２の線材７２とが交差した交差部３３では、第１の線材７１と第２の線材７２とは固定されていない。これにより、第１の線材７１と第２の線材７２とはそれぞれ独立して変形することができる。その結果、第１の線材７１および第２の線材７２は、板状部３の変形に追従して容易に変形することができる。よって、板状部３のリシェイプ性を阻害することを防止することができる。
【００８６】
第１の線材７１および第２の線材７２の長さは、それぞれ、３〜３０ｍｍが好ましく、５〜２０ｍｍがより好ましい。また、本実施形態では、第１の線材７１および第２の線材７２の長さは等しいが、互いに異なっていてもよい。
【００８７】
また、第１の線材７１および第２の線材７２の線径は、０．０３〜０．１５ｍｍが好ましく、０．０５〜０．１ｍｍがより好ましい。
【００８８】
また、本発明では、第１の線材７１および第２の線材７２の線径はその長手方向に沿って一定であるが、長手方向の途中で線径が変化する箇所があってもよい。例えば、第１の線材７１および第２の線材７２の線径が先端側に向って漸減するよう構成されていた場合には、板状部３の先端部はより柔軟性に富んだものとなる。
【００８９】
第１の線材７１および第２の線材７２を構成する材料としては、特に限定されず、例えば、ステンレス鋼、超弾性合金、コバルト系合金や、金、白金、タングステン等の貴金属またはこれらを含む合金等を用いることができる。
【００９０】
また、第１の線材７１および第２の線材７２と板状部３は、同じ材料で構成されていてもよく、異なる材料で構成されていてもよい。前者の場合は、第１の線材７１および第２の線材７２と板状部３の剛性は、等しくなるため、リシェイプ性、トルク伝達性および押し込み性により優れている。
【００９１】
また、後者の場合は、第１の線材７１および第２の線材７２の剛性は板状部３の剛性よりも高くてもよく、低くてもよい。第１の線材７１および第２の線材７２の剛性が板状部３の剛性よりも高い場合には、よりトルク伝達性および押し込み性に優れたガイドワイヤ１を得ることができる。一方、第１の線材７１および第２の線材７２の剛性が板状部３の剛性よりも低い場合には、より柔軟性に優れたガイドワイヤ１を得ることができる。
【００９２】
固定部９は、それぞれ、好ましくは半田（ろう材）で構成されている。なお、固定部９は、半田に限らず、接着剤でもよい。また、第１の線材７１および第２の線材７２の板状部３に対する固定方法は、前記のような固定材料によるものに限らず、例えば、溶接でもよい。
【００９３】
なお、本実施形態では、補強部７は板状部３の一方の面に設けられているが、両方の面に設けられていてもよい。この場合、板状部３のトルク伝達性および押し込み性をより高くすることができる。
【００９４】
また、第１の線材７１および第２の線材７２の形状は、それぞれ図示のものに限定されず、例えばその長手方向に湾曲する部位を有していてもよい。
【００９５】
＜第２実施形態＞
図２は、本発明のガイドワイヤの第２実施形態が備える板状部の平面図である。
【００９６】
以下、この図を参照しつつ本発明のガイドワイヤの第２実施形態について説明するが、前述した第１実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。なお、説明の都合上、図２中の板状部の長手方向に対して右側を「基端」、左側を「先端」と言う。
【００９７】
本実施形態は、補強部７の構成が異なること以外は前記第１実施形態と同様である。
【００９８】
図２に示すように、本実施形態では、第１の線材７１と第２の線材７２とは、板状部３の異なる面上にそれぞれ設けられている。また、第１の線材７１と第２の線材７２とは、ワイヤ本体１０の軸に対して互いに傾斜方向が異なっており、板状部３の平面視で交差している。
【００９９】
このように第１の線材７１および第２の線材７２を配置することで、板状部３を図２中紙面手前側に曲げた場合と、板状部３を図２中紙面奥側に曲げた場合の曲げ剛性のバランスがより適したものとなる。よって、本実施形態の板状部３はよりリシェイプ性および操作性に優れたものとなる。
【０１００】
なお、図示の構成では、第１の線材７１および第２の線材７２は、板状部３の平面視で交わっているが、板状部３の平面視で重なるように構成されていてもよい。すなわち、第１の線材７１および第２の線材７２は、ワイヤ本体１０の軸に対して同じ傾斜方向に傾斜していてもよい。
【０１０１】
＜第３実施形態＞
図３は、本発明のガイドワイヤの第３実施形態が備える板状部の平面図である。
【０１０２】
以下、この図を参照しつつ本発明のガイドワイヤの第３実施形態について説明するが、前述した第１実施形態との相違点を中心に説明し、同様の事項はその説明を省略する。なお、説明の都合上、図３中の板状部の長手方向に対して右側を「基端」、左側を「先端」と言い、図３中の上側を「上端」、下側を「下端」と言う。
【０１０３】
本実施形態は、板状部３の構成が異なること以外は前記第２実施形態と同様である。
【０１０４】
図３に示すように、本実施形態の補強部７は、板状部３の長手方向に延在する第１の補強部７０Ａと、板状部３の幅方向に延在する第２の補強部７０Ｂとを有している。この第１の補強部７０Ａは、主にガイドワイヤ１の押し込み性を高めることを担っている。
【０１０５】
第１の補強部７０Ａは、板状部３の幅方向に対向する縁部に沿って設けられている線材７１Ａおよび線材７１Ｂで構成されている。線材７１Ａの先端部は角部３０Ａに固定され、基端部は角部３０Ｂに固定されている。一方、線材７１Ｂの基端部は角部３０Ｃに固定され、基端部は角部３０Ｄに固定されている。
【０１０６】
第２の補強部７０Ｂは、板状部３の長手方向に等間隔に設けられた４本の線材７２Ａ、７２Ｂ、７２Ｃ、７２Ｄを有している。線材７２Ａ、７２Ｂ、７２Ｃ、７２Ｄは、先端側からこの順に設けられている。この第２の補強部７０Ｂは、主にガイドワイヤ１のトルク伝達性を高めることを担っている。
【０１０７】
線材７２Ａは、板状部３の先端に位置する縁部に沿って設けられている。線材７２Ａの上端部は、線材７１Ａの先端部とともに角部３０Ａに固定されている。また、線材７２Ａの下端部は、線材７１Ｂの先端部とともに角部３０Ｃに固定されている。
【０１０８】
線材７２Ｂは、板状部３の長手方向の途中に設けられている。線材７２Ｂの上端部は、線材７１Ａの長手方向の途中とともに板状部３の上端側の縁部に固定されている。また、線材７２Ｂの下端部は、線材７１Ｂの長手方向の途中の部分とともに板状部３の下端側の縁部に固定されている。
【０１０９】
線材７２Ｃは、板状部３の長手方向の途中に設けられている。線材７２Ｃの上端部は、線材７１Ａの長手方向の途中とともに板状部３の上端側の縁部に固定されている。また、線材７２Ｃの下端部は、線材７１Ｂの長手方向の途中の部分とともにリ板状部３の下端側の縁部に固定されている。
【０１１０】
線材７２Ｄは、板状部３の基端に位置する縁部に沿って設けられている。線材７２Ｄの上端部は、線材７１Ａの基端部とともに角部３０Ｂに固定されている。また、線材７２Ｄの下端部は、線材７１Ｂの基端部とともに角部３０Ｄに固定されている。
【０１１１】
このように配置された線材７１Ａ、７１Ｂ、７２Ａ、７２Ｂ、７２Ｃ、７２Ｄは、板状部３の平面視で梯子状をなしている。
【０１１２】
ここで、ガイドワイヤ１の基端部に回転力を加えた場合、基端側から第２ワイヤ４、第１ワイヤ２の順にガイドワイヤ１の先端側に向って回転力が伝達されていく。板状部３の基端３１まで回転力が伝達されると、その回転力は、線材７１Ａ、７１Ｂ、７２Ａ、７２Ｂ、７２Ｃおよび７２Ｄを介して、板状部３の先端までより十分かつ確実に伝達される。
【０１１３】
また、ガイドワイヤ１の基端部から先端部に向って押し込む力を加えた場合、基端側から第２ワイヤ４、第１ワイヤ２の順にガイドワイヤ１の先端側に向って押し込む力が伝達されていく。板状部３の基端３１まで押し込む力が伝達されると、押し込む力はリ板状部３の基端３１から先端３２に向って伝達される。板状部３の基端３１まで伝達された押し込む力は、線材７１Ａ、７１Ｂ、７２Ａ、７２Ｂ、７２Ｃおよび７２Ｄを介して、板状部３の先端まで十分に伝達される。したがって、板状部３は、押し込み性（プッシャビリティ）にもより優れている。
【０１１４】
以上、本発明のガイドワイヤを、図示の実施形態に基づいて説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、各部の構成は、同様の機能を有する任意の構成のものに置換することができる。また、本発明に、他の任意の構成物が付加されていてもよい。
【０１１５】
なお、各実施形態では、補強部は線材で構成されているが、本発明では、これに限定されず、例えば網状をなす部材等で構成されていてもよい。
【０１１６】
また、各実施形態では、補強部と板状部とは、互いに別体として構成されているが、一体的に形成されていてもよい。この場合には、補強部を板状部に固定する工程を省略することができる。
【産業上の利用可能性】
【０１１７】
本発明のガイドワイヤは、先端部に板状部を有するワイヤ本体と、前記板状部の少なくとも一方の面上に設けられ、前記板状部を補強する補強部とを有することを特徴とする。【０１１８】
本発明によれば、ガイドワイヤの先端部に十分な柔軟性を確保しつつ、ガイドワイヤの先端部を容易かつ確実に所望の形状に形状付けすることができ、トルク伝達性および押し込み性に優れるガイドワイヤを提供することができる。【０１１９】
特に、本発明では、線状をなす補強部を板状部の少なくとも一方の面上に設けることにより、ガイドワイヤの先端部の柔軟性とトルク伝達性および押し込み性を確保することができる。【０１２０】
したがって、本発明のガイドワイヤは、産業上の利用可能性を有する。
【符号の説明】
【０１２１】
１              ガイドワイヤ
１０            ワイヤ本体
２              第１ワイヤ
２１            外径一定部
２２            第１テーパ部
２３            第２テーパ部
２４            大径部
２６            先端側外径一定部
２７            移行部
３              板状部
３０Ａ、３０Ｂ、３０Ｃ、３０Ｄ  角部
３１            基端
３２            先端
３３            交差部
４              第２ワイヤ
５              コイル
５０            間隙
５１            固定部材
５３            固定材料
５４            素線
６              接合部（溶接部）
７              補強部
７０Ａ          第１の補強部
７０Ｂ          第２の補強部
７１            第１の線材
７２            第２の線材
７１Ａ、７１Ｂ  線材
７２Ａ、７２Ｂ、７２Ｃ、７２Ｄ  線材
８              樹脂被覆層
９              固定部
【図１】
0005997370.tif 000002
【図２】
0005997370.tif 000003
【図３】
0005997370.tif 000004