(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基地局に接続して通信する第１の通信手段と、
基地局に接続せずに通信する第２の通信手段と、
第１の周波数チャネルを用いて前記第１の通信手段により第１の基地局の第１のネットワークに接続し、かつ、前記第２の通信手段により基地局に接続せずに通信する前記第１の周波数チャネルの第２のネットワークに参加している際に、前記第１の通信手段により接続する基地局の変更処理を検出すると、変更先の第２の基地局が利用する第２の周波数チャネルが前記第２の通信手段による通信に利用可能か否かを判定する判定手段と、
前記判定手段による判定に応じて、前記基地局の変更処理及び前記第２の通信手段による基地局に接続せずに通信するネットワークでの通信を制御する制御手段と、を有し、
前記制御手段は、前記第２の周波数チャネルが前記第２の通信手段による通信に利用可能な場合、前記基地局の変更処理を行うと共に、前記第２のネットワークに周波数チャネルを変更することを示す情報を送信することを特徴とする通信装置。
【請求項２】
基地局に接続して通信する第１の通信手段と、
基地局に接続せずに通信する第２の通信手段と、
第１の周波数チャネルを用いて前記第１の通信手段により第１の基地局の第１のネットワークに接続し、かつ、前記第２の通信手段により基地局に接続せずに通信する前記第１の周波数チャネルの第２のネットワークに参加している際に、前記第１の通信手段により接続する基地局の変更処理を検出すると、変更先の第２の基地局が利用する第２の周波数チャネルが前記第２の通信手段による通信に利用可能か否かを判定する判定手段と、
前記判定手段による判定に応じて、前記基地局の変更処理及び前記第２の通信手段による基地局に接続せずに通信するネットワークでの通信を制御する制御手段と、を有し、
前記制御手段は、前記第２の周波数チャネルが前記第２の通信手段による通信に利用可能な場合、前記基地局の変更処理を行うと共に、前記第２のネットワークの周波数チャネルを示す情報を送信することを特徴とする通信装置。
【請求項３】
基地局に接続して通信する第１の通信手段と、
基地局に接続せずに通信する第２の通信手段と、
第１の周波数チャネルを用いて前記第１の通信手段により第１の基地局の第１のネットワークに接続し、かつ、前記第２の通信手段により基地局に接続せずに通信する前記第１の周波数チャネルの第２のネットワークに参加している際に、前記第１の通信手段により接続する基地局の変更処理を検出すると、変更先の第２の基地局が利用する第２の周波数チャネルが前記第２の通信手段による通信に利用可能か否かを判定する判定手段と、
前記判定手段による判定に応じて、前記基地局の変更処理及び前記第２の通信手段による基地局に接続せずに通信するネットワークでの通信を制御する制御手段と、を有し、
前記制御手段は、前記第２の周波数チャネルが前記第２の通信手段による通信に利用可能でない場合、前記第２の通信手段による通信を終了すると共に前記基地局の変更処理を行うことを特徴とする通信装置。
【請求項４】
基地局に接続して通信する第１の通信手段と、
基地局に接続せずに通信する第２の通信手段と、
第１の周波数チャネルを用いて前記第１の通信手段により第１の基地局の第１のネットワークに接続し、かつ、前記第２の通信手段により基地局に接続せずに通信する前記第１の周波数チャネルの第２のネットワークに参加している際に、前記第１の通信手段により接続する基地局の変更処理を検出すると、変更先の第２の基地局が利用する第２の周波数チャネルが前記第２の通信手段による通信に利用可能か否かを判定する判定手段と、
前記判定手段による判定に応じて、前記基地局の変更処理及び前記第２の通信手段による基地局に接続せずに通信するネットワークでの通信を制御する制御手段と、を有し、
前記制御手段は、前記第２の周波数チャネルが前記第２の通信手段による通信に利用可能でない場合、前記基地局の変更処理は行わずに前記第１の周波数チャネルでの前記第２の通信手段による通信を継続することを特徴とする通信装置。
【請求項５】
基地局に接続して通信する第１の通信手段と、
基地局に接続せずに通信する第２の通信手段と、
第１の周波数チャネルを用いて前記第１の通信手段により第１の基地局の第１のネットワークに接続し、かつ、前記第２の通信手段により基地局に接続せずに通信する前記第１の周波数チャネルの第２のネットワークに参加している際に、前記第１の通信手段により接続する基地局の変更処理を検出すると、変更先の第２の基地局が利用する第２の周波数チャネルが前記第２の通信手段による通信に利用可能か否かを判定する判定手段と、
前記判定手段による判定に応じて、前記基地局の変更処理及び前記第２の通信手段による基地局に接続せずに通信するネットワークでの通信を制御する制御手段と、
前記第１の通信手段による通信を優先するか、前記第２の通信手段による通信を優先するかを判定するための情報を記憶する記憶手段とを有し、
前記第２の周波数チャネルが前記第２の通信手段による通信に利用可能でない場合、前記制御手段は、前記記憶手段に記憶される前記情報に従って、前記第２の通信手段による通信を終了すると共に前記基地局の変更処理を行うか、前記基地局の変更処理は行わずに前記第１の周波数チャネルでの前記第２の通信手段による通信を継続するかのいずれかの処理を行うことを特徴とする通信装置。
【請求項６】
前記第１の通信手段による通信を優先するか、前記第２の通信手段による通信を優先するかを判定するための情報がユーザにより設定されることを特徴とする請求項５に記載の通信装置。
【請求項７】
前記第１の通信手段は、インフラストラクチャモードで通信することを特徴とする請求項１乃至６のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項８】
前記第２の通信手段は、アドホックモードで通信することを特徴とする請求項１乃至７のいずれか１項に記載の通信装置。
【請求項９】
請求項１乃至８に記載の通信装置としてコンピュータを動作させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数のネットワークに参加可能な通信装置、通信装置の制御方法、プログラムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
ＩＥＥＥ８０２．１１規格シリーズに準拠した無線ＬＡＮに代表される無線通信では、アクセスポイント（基地局）がネットワークを制御するインフラストラクチャモードと端末装置が自律的にネットワークを構成するアドホックモードが定義されている。
また、インフラストラクチャモードで基地局に接続すると同時にアドホックモードで別の端末装置と通信する方法が提案されている。（例えば、特許文献１参照。）
一つの端末装置で複数のネットワークを構成可能な機能はマルチＢＳＳ（Ｂａｓｉｃ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ）機能と呼ばれる。マルチＢＳＳ機能は、コスト削減等の理由により単一無線ＬＡＮインタフェース上で実行される場合がある。マルチＢＳＳ機能によりインフラストラクチャモードで基地局に接続すると同時にアドホックモードで別の端末装置と通信する場合、各モードの通信は同じ無線ＬＡＮチャネル（周波数チャネル）上で行われる。そのため、ローミング等の理由によりインフラストラクチャモード（インフラモード）側の無線ＬＡＮチャネルが変更される場合には、アドホックモード側の通信においても同一の無線ＬＡＮチャネルへ変更する必要がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００５−６４５５２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
インフラストラクチャモードで基地局に接続すると同時にアドホックモードで別の端末装置と通信する端末装置がローミングによりインフラモード側の通信チャネルの変更を実施する場合を考える。この場合、当該端末装置がアドホックモード側の通信チャネルも変更すると、そのアドホックネットワークから離脱したことになる。
【０００５】
そのため、同じアドホックネットワークに存在していた他の端末装置と通信することができなくなる。ここで、他の端末装置はローミングした端末装置の離脱を検知すると無線ネットワークのスキャンを実施することで、他のチャネル上でローミングした端末装置を検出することができる。しかしながら、ローミングした端末装置が既にアドホックモードによる通信を終了している場合には、他の端末装置はローミングした端末装置を検出できないにもかかわらず、無駄なスキャンを実施する結果となる。
【０００６】
このように、他の端末装置はアドホックネットワークから離脱した端末装置と通信を維持できず、使い勝手が悪かったという問題があった。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の一形態の通信装置は、基地局に接続して通信する第１の通信手段と、基地局に接続せずに通信する第２の通信手段と、第１の周波数チャネルを用いて前記第１の通信手段により第１の基地局の第１のネットワークに接続し、かつ、前記第２の通信手段により基地局に接続せずに通信する前記第１の周波数チャネルの第２のネットワークに参加している際に、前記第１の通信手段により接続する基地局の変更処理を検出すると、変更先の第２の基地局が利用する第２の周波数チャネルが前記第２の通信手段による通信に利用可能か否かを判定する判定手段と、有することを特徴とする。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、基地局の変更処理による変更先の第２の基地局が利用する第２の周波数チャネルが基地局に接続せずに行われる通信に利用可能か否かを判定することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の実施形態に係わる装置のブロック構成図
【図２】本発明の実施形態に係わる装置のソフトウェア機能図
【図３】本発明の実施形態に係わるネットワーク構成図
【図４】本発明の実施形態に係わる通信装置のネットワーク切り替え時動作フローチャート図
【図５】本発明の実施形態に係わるネットワーク構成における端末３０１、端末３０２、アクセスポイント３０３、アクセスポイント３０４の第一の動作シーケンス図
【図６】本発明の実施形態に係わるネットワーク構成における端末３０１、端末３０２、アクセスポイント３０３、アクセスポイント３０４の第二の動作シーケンス図
【図７】本発明の実施形態に係わるネットワーク構成における端末３０１、端末３０２、アクセスポイント３０３、アクセスポイント３０４の第三の動作シーケンス図
【発明を実施するための形態】
【００１２】
［実施例１］
以下、本実施形態に係る通信装置について、図面を参照しながら詳細に説明する。以下では、ＩＥＥＥ８０２．１１シリーズに準拠した無線ＬＡＮシステムを用いた例について説明するが、通信形態は必ずしもＩＥＥＥ８０２．１１準拠の無線ＬＡＮには限らない。
【００１３】
本実施形態に好適な事例におけるハードウェア構成について説明する。図１は、後述の各装置の構成の一例を表すブロック図である。１０１は装置全体を示す。１０２は、記憶部１０３に記憶される制御プログラムを実行することにより装置全体を制御する制御部であり、ＣＰＵ，ＭＰＵ等のコンピュータである。制御部１０２は、他の装置との間で行われる通信パラメータ自動設定処理の実行制御も行う。１０３は制御部１０２が実行する制御用のコンピュータプログラムと、通信パラメータ等の各種情報を記憶する記憶部である。後述する各種動作は、記憶部１０３に記憶された制御プログラムを制御部１０２が実行することにより行われる。なお、記憶部１０３はＲＯＭ，ＲＡＭ等のメモリ、又はフレキシブルディスク、ハードディスク、光ディスク、光磁気ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、ＣＤ−Ｒ、磁気テープ、不揮発性のメモリカード、ＤＶＤなどを用いることができる。
【００１４】
１０４は無線により通信を行うための無線部である。１０５は各種表示を行う表示部でありＬＣＤやＬＥＤのように視覚で認知可能な情報の出力、あるいはスピーカなどの音出力が可能な機能を有する。１０６はユーザが各種入力を行うための入力部である。１０７はアンテナ制御部、そして１０８はアンテナである。
【００１５】
図２は、後述の処理動作において、マルチＢＳＳ機能をサポートする通信装置が実行するソフトウェア機能ブロックの構成例である。２０１は装置全体を示している。２０２は各種通信にかかわるパケットを送信するパケット送信部である。後述する各信号の送信は、パケット送信部２０２により行われる。２０３は各種通信にかかわるパケットを受信するパケット受信部である。後述する各信号の受信は、パケット受信部２０３によって行われる。２０４は基地局（アクセスポイント）に接続して無線通信を行うインフラモードのネットワーク（ＢＳＳ）の端末局（ＳＴＡ）としての動作を制御するＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部である。基地局の探索信号の送受信や、基地局との接続処理など、無線ＬＡＮネットワークにおけるインフラモード端末局としての処理動作は、ＢＳＳ−ＳＴＡ制御部２０４により実施される。２０５は基地局に接続せず無線通信を行うアドホックモード（ＩＢＳＳ：Ｉｎｄｅｐｅｎｄｅｎｔ  Ｂａｓｉｃ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ）の端末局（ＳＴＡ）としての動作を制御するＩＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部である。後述するアドホックモード端末局としての処理動作は、ＩＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部２０５により実施される。２０６は本装置がネットワークと接続状態を確認し、制御する接続ネットワーク確認制御部である。後述するネットワーク切り替え時の処理は、接続ネットワーク確認制御部２０６により実施される。
【００１６】
図３は、通信装置３０１、通信装置３０２、アクセスポイント３０３、アクセスポイント３０４から構成されるネットワーク群を示した図である。通信装置３０１および３０２は、上述した図１および図２の構成を有している。通信装置３０１はアクセスポイント３０３の管理するＢＳＳネットワーク３０５に接続されている。また、通信装置３０１と通信装置３０２は、ＩＢＳＳネットワーク３０７へ参加している。更に、アクセスポイント３０４はＢＳＳネットワーク３０６を管理している。ＢＳＳネットワークは、Ｂａｓｉｃ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ  ネットワークであり、インフラモードの基本ネットワークである。ＩＢＳＳネットワークは、Ｉｎｄｅｐｅｎｄ  Ｂａｓｉｃ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ  ネットワークであり、アドホックモードの基本ネットワークである。
【００１７】
なお、本実施例では、ネットワーク３０５とネットワーク３０７は同一のＥＳＳＩＤ（Ｅｘｔｅｎｄｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｓｅｔ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）を有しており、ローミングが可能なネットワークとして構成されているものとする。
【００１８】
図４は、マルチＢＳＳ機能を実施中の通信装置が、接続中のＢＳＳネットワークから別のＢＳＳネットワークへ接続を切り替える際（ローミングする際）に、接続ネットワーク確認制御部２０６により実行される切り替え処理動作のフローチャートを示した図である。図４は、制御部１０２が記憶部１０３に記憶されたコンピュータプログラムを読み出して実行することにより行われる。
【００１９】
なお、図４の処理は、例えば無線ＬＡＮローミングによりネットワークを切り替える際に実施される。また、無線ＬＡＮローミグの場合だけでなく、ＢＳＳ接続中のネットワークから離脱後に、別の接続可能なネットワークを発見した際に動作しても良い。
【００２０】
通信装置３０１は、アクセスポイント３０３に無線接続している際に、アクセスポイント３０３との無線接続の環境が、アクセスポイント３０４との無線接続環境が良くなり、アクセスポイント３０４への無線接続、つまり、ローミング処理を開始する。
【００２１】
通信装置３０１の接続ネットワーク確認制御部２０６はローミング処理の開始を検出すると、通信装置３０１の接続ネットワーク確認制御部２０６は、マルチＢＳＳ機能によりインフラモードのネットワークとアドホックモードのネットワークに接続中かを判定する。マルチＢＳＳ機能によりインフラモードのネットワークとアドホックモードのネットワークに接続中の場合、図４の処理を開始する。インフラモードのネットワークだけに接続中の場合は、アクセスポイント３０４のＢＳＳネットワーク３０６にローミングする。
【００２２】
図４の処理では、通信装置３０１の接続ネットワーク確認制御部２０６は、切り替え後のネットワークの無線ＬＡＮチャネル（周波数チャネル）上でアドホックモードの通信が可能か否かを確認する（Ｓ４０１）。ここでは、切り替え後のネットワークの無線ＬＡＮチャネルである、ＢＳＳネットワーク３０６のアクセスポイント３０４が利用する無線ＬＡＮチャネルがアドホックモードでの通信が禁止されている無線ＬＡＮチャネルかどうかを確認する。
【００２３】
切り替え後のネットワークがアドホックモードで通信可能な無線ＬＡＮチャネルの場合、ＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部２０４は、アドホックモードで通信中の他の端末に向けて、自身が無線ＬＡＮチャネルを変更することを通知する（Ｓ４０２）。ここでは、自身が無線ＬＡＮチャネルを変更することを示す情報及び、切り替え先の無線ＬＡＮチャネルを示す情報を切り替え前のアドホックネットワークにブロードキャストする。ステップＳ４０２の通知により、他の通信装置が無線ＬＡＮチャネルの変更を速やかに検知することが可能となり、無線ＬＡＮチャネルを追随して変更するなど、他の通信装置が適切な処理を速やかに実施することが可能となる。
【００２４】
Ｓ４０２の通知後、ＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部２０４はアドホックモードの無線ＬＡＮチャネルを変更する（Ｓ４０３）と共に、ＩＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部２０５はインフラモードのネットワークを切り替えて（Ｓ４０４）、切り替え先のネットワークでの通信する。インフラモードのネットワークを切り替えは、切り替え先のネットワーク（ここではＢＳＳネットワーク３０６の無線ＬＡＮチャネルへ切り替えることにより行われるが、ＩＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部２０５によりアクセスポイント３０４への接続処理も行われる。
【００２５】
また、ステップＳ４０１の判定の結果、切り替え後のネットワークがアドホックモードで通信不可能な無線ＬＡＮチャネル上で動作中の場合、接続ネットワーク確認制御部２０６は、設定情報を確認することで自身がインフラモード、アドホックモードのどちらのモードを優先して動作すべきかを確認する（Ｓ４０５）。ステップＳ４０５にて参照される設定情報は、記憶部１０３に記憶されている。この設定情報はユーザによる入力部１０６の操作により変更可能である。
【００２６】
ステップＳ４０５にて、通信装置がインフラモードを優先する設定の場合には、ＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部２０４は、アドホックモードで通信中の他の端末に向けて、自身がアドホックモードの通信を終了することを通知する（Ｓ４０６）。
【００２７】
この通知後、ＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部２０４はアドホックモードの通信を終了し（Ｓ４０７）、ＩＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部２０５はインフラモードのネットワークを切り替えて（Ｓ４０４）、切り替え先のネットワークでの通信する。
【００２８】
ステップＳ４０５にて、通信装置がアドホックモードを優先する設定の場合には、ＩＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部２０５はインフラモードの通信を終了して（Ｓ４０８）、処理を終了する。なお、ステップＳ４０５においてアドホックモードを優先する設定の場合には、通信装置３０１はＢＳＳネットワーク３０５からＢＳＳネットワーク３０６へのローミングは行わないため、ＢＳＳネットワーク３０５でアクセスポイント３０３との無線接続が可能な限りアクセスポイント３０３との無線接続を継続する。
【００２９】
ステップＳ４０２の通知処理は、アドホックネットワーク上へブロードキャストメッセージを送信するようにしたが、各通信装置間で個別にメッセージを交換することで実施されても良い。
【００３０】
また、ステップＳ４０５にて参照される設定情報は、例えば常にインフラモード優先といったように固定的に優先モードを設定しても良いし、例えばリアルタイム通信中の動作モードを優先するなど、実行中のアプリケーションに応じて動的に設定しても良い。
【００３１】
また、切り替え後のネットワークが切り替え前のネットワークと同じ無線ＬＡＮチャネルを使用する場合には、接続ネットワーク確認制御部２０６は図４で説明される処理を行うこと無くネットワークを切り替えても良い。
【００３２】
図５は、通信装置３０１がアクセスポイント３０３に接続している際に、通信装置３０１の移動等の理由により無線ＬＡＮローミングが行われ、アクセスポイント３０４のＢＳＳネットワーク３０６へ接続を切り替えた場合の接続処理シーケンスである。ここで、通信装置３０１はマルチＢＳＳ機能を実施しており、通信装置３０２とＩＢＳＳネットワーク３０７を構成してアドホックモードの通信を行っている。なお、ＢＳＳネットワーク３０５とＩＢＳＳネットワーク３０７は、無線ＬＡＮチャネルａ（周波数チャネルａ）上で動作している。また、ＢＳＳネットワーク３０６は、アドホックモードの通信が可能な無線ＬＡＮチャネルｂ（周波数チャネルｂ）上で動作しているものとする。
【００３３】
通信装置３０１は、アクセスポイント３０３からのビーコン喪失を検知し、無線ＬＡＮローミング処理を開始する（Ｆ５０１）。
【００３４】
通信装置３０１は、例えば無線ＬＡＮスキャンを実行することで周囲のＡＰを探索し（Ｆ５０２）、アクセスポイント３０４から応答信号を受信することで、ローミング先としてネットワーク３０６を選択する（Ｆ５０３）。
【００３５】
ネットワーク３０６を選択後、通信装置３０１は、図４にて説明したネットワーク切り替え処理を実施し、チャネルｂ上でアドホックモードの通信が可能であることから、通信装置３０２に対して自身の無線ＬＡＮチャネルを変更する旨、及びチャネルｂに切り替えることを通知する（Ｆ５０４）。
【００３６】
この通知後、通信装置３０１はアドホックモードの無線ＬＡＮチャネルをチャネルｂへ変更し（Ｆ５０５）、同様に、通知を受けた通信装置３０２もアドホックモードの無線ＬＡＮチャネルをチャネルｂへ変更する（Ｆ５０６）。
【００３７】
アドホックモードの無線ＬＡＮチャネルの変更後、通信装置３０１はネットワーク３０６へ接続し、無線ＬＡＮローミングを完了する（Ｆ５０７）。
【００３８】
このように、図４にて説明した切り替え処理を実施することで、インフラモードの無線ＬＡＮチャネルがアドホックモードの通信が可能なチャネルへ変更される場合に、速やかにアドホックモードの無線ＬＡＮチャネルを切り替えることができる。
【００３９】
図６は、通信装置３０１がアドホックモードの通信が不可能な無線ＬＡＮチャネルｃ上で動作するＢＳＳネットワーク３０６へ接続を切り替えた場合の接続処理シーケンスである。ここで、通信装置３０１はインフラモードの通信を優先する設定になっているものとする。
【００４０】
通信装置３０１は、アクセスポイント３０３からのビーコン喪失を検知し、無線ＬＡＮローミング処理を開始する（Ｆ６０１）。
【００４１】
通信装置３０１は、例えば無線ＬＡＮスキャンを実行することで周囲のＡＰを探索し（Ｆ６０２）、アクセスポイント３０４から応答信号を受信することで、ローミング先としてネットワーク３０６を選択する（Ｆ６０３）。
【００４２】
ネットワークの選択後、通信装置３０１は、図４にて説明したネットワーク切り替え処理を実施し、チャネルｃ上でアドホックモードの通信が不可能であることから、通信装置３０２に対してアドホックモードでの通信を終了する旨を通知する（Ｆ６０４）。
【００４３】
この通知後、通信装置３０１はアドホックモードの通信を終了し（Ｆ６０５）、同様に、通知を受けた通信装置３０２もアドホックモードの通信を終了する（Ｆ６０６）。
【００４４】
アドホックモードの通信を終了後、通信装置３０１はネットワーク３０６へ接続し、無線ＬＡＮローミングを完了する（Ｆ６０７）。
【００４５】
図７は、ローミング対象となるアクセスポイント３０４のネットワークがアドホックモードの通信が不可能な無線ＬＡＮチャネルｃ上で動作し、通信装置３０１はアドホックモードの通信を優先する設定になっている場合のシーケンスである。
【００４６】
通信装置３０１は、アクセスポイント３０３からのビーコン喪失を検知し、無線ＬＡＮローミング処理を開始する（Ｆ７０１）。
【００４７】
通信装置３０１は、例えば無線ＬＡＮスキャンを実行することで周囲のＡＰを探索し（Ｆ７０２）、アクセスポイント３０４から応答信号を受信することで、ローミング先としてネットワーク３０６を選択する（Ｆ７０３）。
【００４８】
ネットワークの選択後、通信装置３０１は、図４にて説明したネットワーク切り替え処理を実施し、チャネルｃ上でアドホックモードの通信が不可能であることから、インフラモードの通信を終了してアドホックモードの通信を継続する（Ｆ７０４）。
【００４９】
このように、図４にて説明した切り替え処理を実施することで、無線ＬＡＮチャネルがアドホックモードの通信が不可能なチャネルへ変更される場合に、優先する通信モードを継続して実行し、かつ非優先の通信モードを速やかに終了することが可能となる。
【００５０】
以上のように本実施形態によれば、基地局に接続した通信と基地局に接続せずに通信するネットワークに参加している場合に、基地局の変更処理が検出されると、変更先の基地局の周波数チャネルに応じた処理を行える。すなわち、変更先の基地局の周波数チャネルが基地局に接続しない通信でも利用可能な場合は、周波数チャネルの変更の通知を行うことができ、他の通信装置の周波数チャネルの変更を速やかに行える。また、変更先の基地局の周波数チャネルが基地局に接続しない通信では利用できない場合は、基地局に接続した通信と基地局に接続しない通信のいずれかの通信を優先して行える。また、どちらを優先するかをユーザが設定することもでき、使い勝手を向上することができる。
【００５１】
以上、本発明の好適な実施形態を説明したが、これは本発明の説明のための例示であって、本発明の範囲をこの実施例のみに限定する趣旨ではない。本発明の要旨を逸脱しない範囲で、実施形態は種々に変形することが可能である。また、上記説明はＩＥＥＥ８０２．１１準拠の無線ＬＡＮを例に説明した。しかしながら、本発明は、ワイヤレスＵＳＢ、ＭＢＯＡ、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＵＷＢ、ＺｉｇＢｅｅ等の他の無線媒体において実施してもよい。
【００５２】
ここで、ＭＢＯＡは、Ｍｕｌｔｉ  Ｂａｎｄ  ＯＦＤＭ  Ａｌｌｉａｎｃｅの略である。また、ＵＷＢは、ワイヤレスＵＳＢ、ワイヤレス１３９４、ＷＩＮＥＴなどが含まれる。
【符号の説明】
【００５３】
２０１  通信装置
２０２  パケット受信部
２０３  パケット送信部
２０４  ＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部
２０５  ＩＢＳＳ−ＳＴＡ機能制御部
２０６  接続ネットワーク確認制御部
【図１】
0005868147.tif 000002
【図２】
0005868147.tif 000003
【図３】
0005868147.tif 000004
【図４】
0005868147.tif 000005
【図５】
0005868147.tif 000006
【図６】
0005868147.tif 000007
【図７】
0005868147.tif 000008