(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
立体映像を上映する立体映像劇場システムにおいて、
１つの映写室構造と、２つのスクリーン構造と、視聴方向が異なる２つの椅子の配列と、前記椅子の配列の各々を配するための２つの階段構造と、を音響的に一体化された空間の中に設置して構成し、
前記１つの映写室構造は、映像投射方向が前記映写室構造を基準として相互反対方向である前・後両方向へ投射するように構成し、
前記２つのスクリーン構造を、上記映写室構造を基準としてそれぞれ前・後両方向に位置した前・後スクリーンにより構成し、
前記２つの椅子の配列を、前記映写室構造と前記前・後スクリーン各々の間に視聴方向が相互反対方向に配列された前・後方向椅子により構成し、
前記２つの階段構造を、前記前・後方向椅子各々を前記前・後スクリーン各々に向かって段階的に低くなる階段式に配列するための前・後方向階段構造により構成し、
前記映写室構造を中心として前・後に配列された前・後方向椅子及び前・後方向階段構造と、前・後スクリーンの構成が前記映写室構造を基準として対称形態で構成し、
前記映写室構造の内部構造は、
前・後方向の対称構造で、左側映像用プロジェクタと右側映像用プロジェクタを投射方向が互いに向き合うように配置し、さらに、
前記左側映像用プロジェクタと前記右側映像用プロジェクタの間に半透明鏡と、両面反射鏡と、偏光板とをそれぞれ斜角に備えることにより立体映像を相互反対方向である前・後両方向へ分離投射するように前・後対称構造で構成した
ことを特徴とする立体映像劇場システム。
【請求項２】
前記映写室構造の近傍位置に、前記音響的に一体化された空間を、前記映写室構造を基準とする前・後空間を音響的に遮断するために開閉可能な音響遮断幕を含む
ことを特徴とする請求項１に記載の立体映像劇場システム。
【請求項３】
前記前・後方向椅子のスクリーン方向前面には、テーブル構造を設けてある
ことを特徴とする請求項１または２いずれか１つの項に記載の立体映像劇場システム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、１つの映像を前・後両方向に投射する１つの映写室構造と、前・後対称位置に設置された２つのスクリーンと、前・後両方向に視聴方向を有する椅子配置構造を有する立体劇場システムに関する。
【背景技術】
【０００２】
立体映像（３Ｄ映像）は、左映像を左目で右映像は右目でそれぞれ左・右の二つの映像を分離して視聴する。このため、左・右の目で１つの映像を同時に視聴する２Ｄ映像に比べ同じスクリーンの大きさであっても、立体映像では左・右の画面の大きさが視聴者にとって非常に小さく感じられる。また、従来における一般劇場の内部空間の高さは、一般の建物に比べ２倍以上の高い空間が必要になる。すなわち、図１に示すように、劇場の椅子のｐ配列（前・後方向の配列）の高さが前列より約２０‐２５ｃｍ間隔で階段式に高くなるため、椅子の配列ラインが増えるほど椅子設置の高さが高くなる。このため、椅子の配列を、たとえば８階段まで構成するとき通常６ｍ以上の内部空間の高さが要求される。したがって、通常空間高さが３ｍ内外の既存の一般建物の空間へ劇場を施設することを難しくする。詳細に述べれば、既存の一般建物は、通常ほぼ３ｍ、すなわち、既存の住居ビルや商業ビルの各階の高さは、公衆に対し２ｍ以上と発表されてきたが５ｍ以下である。したがって、通常６ｍ以上の特殊空間を有する劇場建物を最初から別途に建築しなければならない。このような理由から、劇場建築のために過度な投資費が所要されるとともに設置場所に制限を受けてきたという問題点がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】日本国特許第３８７１２０９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の技術的課題は、上記問題点を勘案して立体映像視聴時に左・右の視野角の大きさを従来に比べ１.５-２倍広く拡大する立体劇場構造システムを提供することにある。また、他の技術的課題は、一般建築物の空間に、椅子を配列する階段の高さをそのまま維持しながら２倍以上の多くの座席を配列可能にする立体映像劇場システムを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
上記課題を解決するために、本発明は、次のように構成される。
【０００６】
（請求項１記載の発明の特徴）
請求項１記載の発明に係る立体映像劇場システム（以下、適宜「請求項１のシステム」という）は、少なくとも立体映像を上映する立体映像劇場システムである。ここで、１つの映写室構造と、２つのスクリーン構造と、視聴方向が異なる２つの椅子の配列と、前記椅子の配列の各々を配するための２つの階段構造と、を音響的に一体化された空間の中に設置し含めて構成し、前記１つの映写室構造は、映像投射方向が前記映写室構造を基準として相互反対方向である前・後両方向へ投射するように構成し、前記２つのスクリーン構造を、上記映写室構造を基準としてそれぞれ前・後両方向に位置した前・後スクリーンにより構成し、前記２つの椅子の配列を、前記映写室構造と前記前・後スクリーン各々の間に視聴方向が相互反対方向に配列された前・後方向椅子により構成し、前記２つの階段構造を、前記前・後方向椅子各々を前記前・後スクリーン各々に向かって段階的に低くなる階段式に配列するための前・後方向階段構造により構成し、前記映写室構造を中心として前・後に配列された前・後方向椅子及び前・後方向階段構造と、前・後スクリーンの構成が前記映写室構造を基準として対称形態で構成し、さらに前記映写室構造の内部構造は、
前・後方向の対称構造で、左側映像用プロジェクタと右側映像用プロジェクタを投射方向が互いに向き合うように配置し、さらに、
前記左側映像用プロジェクタと前記右側映像用プロジェクタの間に半透明鏡と、両面反射鏡と、偏光板とをそれぞれ斜角に備えることにより立体映像を相互反対方向である前・後両方向へ分離投射するように前・後対称構造で構成したことを特徴とする。なお、本発明に係る立体映像劇場システムは、主として立体映像を上映するためのものであるが、二次元（２Ｄ）映像を上映することもできる。
【０００７】
（請求項２記載の発明の特徴）
請求項２記載の発明に係る立体映像劇場システム（以下、適宜「請求項２のシステム」という）は、請求項１のシステムであって、前記映写室構造の近傍位置に、前記映写室構造を基準とする前・後空間を音響的に遮断するために開閉可能な音響遮断幕を含むことを特徴とする。
【０００８】
（請求項３記載の発明の特徴）
請求項３記載の発明に係る立体映像劇場システム（以下、適宜「請求項３のシステム」という）は、請求項１または２いずれか１のシステムであって、前記前・後方向椅子のスクリーン方向前面には、テーブル構造を設けてあることを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
このような本発明によれば、１つの映写室構造で１つの３Ｄ映像（２Ｄ映像も可能）を前・後に分割して１つの映写室構造１の構造で２つのスクリーンに映像を投射することができる効果がある。
【００１０】
また、一般の建物    cの内部に階段式に椅子を配置しても一般建物の内部に従来に比べ２倍以上の内部空間が確保されるため、従来の劇場が要求する特殊空間ではない一般建物の内部に設置が可能となる。このため、場所・位置に制限なく劇場構造を設置することができる。
【００１１】
また、一観客の椅子配置が、スクリーン対比の左・右の視聴角度が１.５‐２倍拡がる位置に配置されるため、従来の劇場に比べ１.５‐２倍のワイドなスクリーン映像を視聴することができるのである。このような効果は、上記本発明の構造で３Ｄ映像はもちろん２Ｄ映像においても従来より視野角が１.５‐２倍広いワイド映像を視聴することができるのである。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】従来の劇場の内部構造を示す概略側面図。
【図２】本発明による劇場構造の斜視図。
【図３】本発明による劇場構造の断面内部構造を示す側面図。
【図４】映写室構造の前・後両方向投射構造を説明するための平面図。
【図５】映写室構造の備えられたプロジェクタの前・後両方向投射構造を説明するための平面図。
【図６】映写室構造の構成実施例２についての平面図。
【図７】映写室構造の構成実施例３についての平面図。
【図８】テーブルが設けられた劇場の側面図。
【図９】（ａ）は、従来の劇場に設置された椅子構造と内部空間の高さを示すための側面図、（ｂ）は、本発明によって設置された椅子構造と内部空間の高さを示すための側面図。
【図１０】（ａ）は、従来の劇場のスクリーン視聴時の左・右の視野角の説明図、（ｂ）は、本発明のスクリーン視聴時の左・右の視野角の説明図。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
図２、図３のように、立体映像劇場システム１０１は、一般建物の内部の中心に映写室構造１を備えている。映写室構造１は、その前面端に前面スクリーン２を、その後面端に後面スクリーン３を備える。一方、映写室構造１の前方向に前方向階段４を備え、映写室構造１の後方向に後方向階段５を備える。前方向階段４および後方向階段５を構成した後、 前方向階段４の上に前面スクリーン２の方向に前方向椅子６を配置し、後方向階段５の上に後面スクリーン３の方向に後方向椅子７を配置する。前・後方向階段４、５の階段方向は、映写室構造１の位置で最も高くし、前・後スクリーン２、３方向に段階的に低くなるように構成する。すなわち、前面スクリーン２と前方向階段４及び前方向椅子６と、後面スクリーン３と後方向階段５及び後方向椅子７を、映写室構造１を基準として相互に前・後対称構造で構成するのである。なお、本明細書において説明の都合上、「前」「後」と表現するが、「前」と「後」は相対的概念である。一方を「前」としたときに他方が「後」となる関係にあることを示しており、「前」と「後」が反対になったとしても、発明の意義に何ら変更を及ぼすものではない。「左」と「右」についても、同様に相対概念であり、これが反対になっても発明に何ら影響はない。
【００１４】
前・後スクリーン２、３の明るさは、２ゲイン以上に構成することが好ましい。従来の一般スクリーンは１ゲインである。本発明は、下記のように映写室構造１が１つの映像を前・後両方向へ分割投射するため、明るさを補うためにスクリーンの明るさを２ゲイン以上にするのである。
【００１５】
このような本発明の構造は、１つの映写室構造１を基準として前・後両方向に設置された前・後面スクリーン２、３に１つの映像を分割投射しなければならないため、映写室構造１の構造が重要である。
【００１６】
映像を前・後面に分割する方法を下記の実施例で詳しく説明する。しかし、本発明は立体映像はもちろん２Ｄ映像にも適用され、１つの映写室構造１から前後方向へ１つの映像を分割投射する方法は、様々に相異した形態で具現されることができ、ここで説明する実施例に限定されない。
【実施例１】
【００１７】
立体映像は、左映像と右映像をそれぞれ投射しなければならないため、左映像プロジェクタ８ａと右映像プロジェクタ８ｂの構成が必要になる。図４に示すように、映写室構造１内部に前・後方向の対称構造で左映像プロジェクタ８ａと右映像プロジェクタ８ｂを投射方向が互いに向き合うように配置する。左映像プロジェクタ８ａの投射方向前面に映像のほぼ５０％反射して、残りのほぼ５０％は透過する半透明鏡９を投射方向に対し斜角に配置する。左映像プロジェクタ８ａから見た半透明鏡９の前面に、投射方向に対する半透明課外９の斜角とは反対となる反対斜角に前・後両面が反射面である両面反射鏡１０を配置する。左映像プロジェクタ８ａから見た両面反射鏡１０の前面に投射方向に対し半透明鏡９と反対方向の斜角に上記とは別の半透明鏡９を配置する。左映像プロジェクタ８ａから見た別の半透明鏡９の前面には右映像プロジェクタ８ｂを配置する。すなわち、左映像プロジェクタ８ａ側の半透明鏡９と、右映像プロジェクタ８ｂ側にある別の半透明鏡９と、両半透明鏡９，９間に挟まれた両面反射鏡１０とは、平面視したときにＺ（ゼット）字状に配置されている。
【００１８】
また、半透明鏡９の反射方向（前面スクリーン２、後面スクリーン３のそれぞれに向かう方向）と両面反射鏡１０の前・後面に、それぞれ左偏光フィルター１１、１４と右偏光フィルター１２、１３を配することが好ましい。以上の構成により、左・右の映像プロジェクタ８ａ、８ｂの間に半透明鏡９、両面反射鏡１０を前・後対称構造で構成してそれぞれ左映像と右映像を前・後分割投射することができる。
【００１９】
このような映像の形態は、スクリーンの視聴方向を基準にして前面スクリーン２と後面スクリーン３の投射された左映像と右映像の左・右方向が同じように投射しなければならない。
【００２０】
図５に示すように、左映像プロジェクタ８ａの左映像は、半透明鏡９で５０％は反射して後面スクリーン３へ投射し、残りの５０％は透過して両面反射鏡１０の一面で反射して前面スクリーン２へ投射するようにする。右映像プロジェクタ８ｂの右映像も上記と同じように５０％は反射して前面スクリーン２へ投射し５０％は透過して後面スクリーン３に投射する。
【００２１】
ここで、左映像プロジェクタ８ａの５０％の投射光量と右映像プロジェクタ８ｂの５０％の投射光量は、それぞれ左偏光フィルター１１と右偏光フィルター１２を経て後面スクリーン３に投射される。その一方、右映像プロジェクタ８ｂの５０％の光量と左映像プロジェクタ８ａの５０％の光量は、それぞれ左偏光フィルター１４と右偏光フィルター１３を経て前面スクリーン２に投射される。これらによって、立体映像の上映が可能となるのである。
【００２２】
すなわち、上記のような過程で図５に示すように、後面スクリーン３に結像される立体映像のうち、半透明鏡９で反射される右映像プロジェクタ８ｂの右映像の左・右方向と、左映像プロジェクタ８ａから半透明鏡９で透過され両面反射鏡１０で反射される左映像の左・右方向が一致するようになるのである。
【００２３】
上記と同じ論理で、前面スクリーン２に結像される左映像プロジェクタ８ａ映像の左・右方向と、右映像プロジェクタ８ｂの左・右方向が一致するようになる。この結果、前・後方向の視聴者１００、１００ａ（図５）は、それぞれ前・後面スクリーン２、３で視聴方向が前・後に変わっても左・右方向が同じ立体映像を視聴するようになるのである。
【実施例２】
【００２４】
このような本発明の映写室構造１の構造は、図６の（ａ）に示すように、アクティブ型の３Ｄプロジェクタ８ｄを前・後対称構造で配置してその前面に投射方向に対し斜角となるように両面反射鏡１０を配置することもできる。この構成によれば、１つの映像を２台の前・後の３Ｄプロジェクタ８ｄに入力し、これを両面反射鏡１０で前・後スクリーン２、３方向へそれぞれ投射するようになる。
【実施例３】
【００２５】
図６の（ｂ）に示すように、２つのプロジェクタ８１ｄ、８２ｄを上・下２段（紙面厚み方向）に配置し、それぞれプロジェクタの前面に左・右側の偏光フィルター１１、１２を備えて３Ｄプロジェクタに構成してもよい。これらを左・右対称方向に備え、その間に両面反射鏡１０を備えて前・後両方向へ前・後スクリーン２、３に映像を投射する。
【実施例４】
【００２６】
図７に示すように、１つのプロジェクタの内部に２つの投射エンジンを配し、１つの投射レンズで左・右映像を同時に投射する公知の３Ｄプロジェクタ８ｃを採用することも可能である。この場合、３Ｄプロジェクタ８ｃの投射方向前端に半透明鏡９を投射方向に対し斜角に設置し、３Ｄプロジェクタ８ｃから見た半透明鏡９の前端に反射鏡１０ａを反対方向の投射方向に対し斜角に配する。半透明鏡９および反射鏡１０ａそれぞれの構造と斜角は、３Ｄプロジェクタ８ｃの映像は、半透明鏡９で反射された５０％の光量は前面スクリーン２に投射され、残り５０％の光量は半透明鏡９で透過され反射鏡１０ａで反射して後面スクリーン２に投射するよう設定する。これと同じ論理で、アクティブ型の３Ｄプロジェクタの映像も前・後分割されて前・後スクリーン２、３に２Ｄ、３Ｄ映像を分割投射するようになる。
【実施例５】
【００２７】
このような本発明は、図６、図７の構造は２Ｄ映像プロジェクタにも同じ論理で適用され、この場合、２Ｄ映像は従来の２Ｄ映像に比べ視野角が１.５‐２倍拡大されたワイド映像を前・後スクリーン２、３で視聴することができるため、特にスポーツを中継するスポーツ劇場等に効果が大きい。
【実施例６】
【００２８】
このような本発明は、図８に示すように前・後方向の椅子５、６それぞれのスクリーン方向前面には、飲食物その他の物を載せることのできるテーブル１５を設けてもよい。テーブル１５を設けることにより、劇場式レストラン又は劇場式ビールカフェ等として活用されることができる。
【実施例７】
【００２９】
このような本発明は、図３のように映写室構造１の近傍位置に、映写室構造１を基準とする前・後空間を音響的に遮断するための音響遮断幕１６を開閉可能に備え、音響遮断幕１６を上げる時（開放時）は前・後空間を音響的に一体化することにより１つの映写室構造１で二つの前・後スクリーン２、３に同じ映像上映が可能になっている。一方、音響遮断幕１６を下げる時（閉鎖時）は、前・後空間を音響的遮断により１つの映写室構造１で二つの前・後の劇場を別途に運営することができるようになっている。この場合における映写室構造１の構造は、図６の構造を実施することができる。
【００３０】
このような本発明は、図２、図３に示すように１つの映写室構造１から１つの３Ｄ、２Ｄ映像を前・後分割してそれぞれ前面スクリーン２と後面スクリーン３に投射する構造であって、中央に位した映写室構造１を基準として前・後対称構造で前方向階段４と後方向階段５に、それぞれ前・後視聴方向に前方向椅子６と後方向椅子７、前面スクリーン２と後面スクリーン３を構成することにより、一般の建物の内部に設置が容易になる。すなわち、図９の（ａ）に示すように、例えば３００ｃｍの高さの空間に各階段の高さを２５ｃｍにして７階段にすれば、最終８列目の椅子の床の高さは１７５ｃｍとなり、残りの空間の高さは１２５ｃｍとなって観客が立って通ることができないため設置が不可能になる。
【００３１】
しかし、図８の（ｂ）に示すように、本発明の構造は前・後両面に椅子構造を配置するため、同じ８列の椅子を備えても、各階段の高さを同じ２５ｃｍとする場合、最高高さの椅子の床の高さは７５ｃｍに過ぎず２２５ｃｍの高い空間が形成されるため、３００ｃｍの一般の建物の内部に設置が可能になるのである。
【００３２】
このように一般建物の内部に設置が可能な本発明は、従来の特殊空間の建物ではない一般建物の内部に設置可能なため、場所、位置に制限なく劇場構造を設置することができるのである。
【００３３】
図１０の（ａ）の左・右視聴覚度（∠ａ）は、従来の劇場構造である図９の（ａ）の最上端の椅子（ａ）の位置からスクリーンの映像を視聴する左・右視野角であり、図１０の（ｂ）の左・右視聴覚度（∠ｂ）は、本発明の劇場構造で図９の（ｂ）の最上端の椅子（ｂ）位置からスクリーンの映像を視聴する左右視野角である。図１０の（ｂ）の左・右視聴覚度（∠ｂ）は、図１０の（ａ）の左・右視聴覚度（∠ａ）と比べ１.５‐２倍以上になるものであるため、それだけワイドなスクリーン映像を視聴することができるのである。
【００３４】
また前・後スクリーン２、３の明るさを、従来スクリーン明るさ１ゲインに比べ２ゲイン以上のスクリーンで構成することにより、映写室構造１から前・後分割投射されて映像の明るさが低下することも防止することができる。このような前・後両方向の対称構造の劇場構造は、その構造を、従来の劇場構造に比べ視聴方向基準で劇場面積を縮小するため、劇場の立体音響も全座席が均一に立体音響を視聴することができる。
【００３５】
したがって、このような本発明は、従来のスクリーンに比べ左・右視野角を１.５‐２倍拡大するため、立体映像によって左・右視野角が狭くなる現象を補ってワイドな立体映像を観覧することができ、１つの映写室構造１の前・後スクリーン２、３構造である２つのスクリーン構造の中心に、遮断幕１６の開閉によって１つの映画館又は ２つの映画館としても使用可能であるため、それだけ実用性と経済性が倍になる。このような効果は、上記本発明の構造で２Ｄ映像を上映する時は従来より視野角が１.５‐２倍広いワイド映像を視聴することができるのである。
【００３６】
またこのような本発明の構造は、一般建物の空間の高さに十分に設置が可能であるため、従来の劇場のように劇場を前提とした特殊建物の建築が必要なくなるため、設置費用が大幅に節減される効果はもちろん、設置場所に制限なく劇場設置が可能なものである。
したがって、このような本発明は、立体劇場はもちろん、視野角が拡大された２Ｄ劇場、ワイドな立体感が出るスポーツ劇場、レストラン式劇場構造等に効果的である。
【符号の説明】
【００３７】
１.映写室構造 ２.前面スクリーン ３.後面スクリーン ４.前方向階段 ５.後方向階段
６.前方向椅子 ７.後方向椅子 ８ａ.左映像プロジェクタ ８ｂ.右映像プロジェクタ
９.半透明鏡 １０.両面反射鏡  １０ａ.反射鏡. １１.１４.左偏光フィルター
１２.１３.右偏光フィルター １５.テーブル １６.音響遮断幕 １０１.立体映像劇場システム
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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