(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
基油、増ちょう剤およびアミン系酸化防止剤を含有するグリース組成物であって、
前記増ちょう剤が、アルキル基の炭素数が８〜１６のアルキルフェニルアミンおよびシクロヘキシルアミンからなる混合アミンを、ジイソシアネート化合物と反応させて得られるジウレア化合物であり、
前記混合アミン中のシクロヘキシルアミンの含有量が９１〜９９モル％であり、
グリース組成物中のアミン系酸化防止剤の含有量が２．７質量％以上であることを特徴とするグリース組成物。
【請求項２】
さらに、無灰型極圧添加剤を含有するグリース組成物であって、
グリース組成物中の無灰型極圧添加剤の含有量が０．１〜５．０質量％であることを特徴とする請求項１記載のグリース組成物。
【請求項３】
混和ちょう度が２８０〜４００である請求項１または２記載のグリース組成物。
【請求項４】
第１の軌道面を有する第１の軌道部材と、
第２の軌道面を有する第２の軌道部材と、
前記第１の軌道面と前記第２の軌道面との間に転動可能に配設される複数の転動体と、
前記第１の軌道部材と前記第２の軌道部材とが相対移動可能な転動装置であって、
前記複数の転動体と前記第１の軌道面との転がりおよび／または滑り接触部、ならびに、前記複数の転動体と前記第２の軌道面との転がりおよび／または滑り接触部に介在する請求項１〜３のいずれか１項に記載のグリース組成物を含むことを特徴とする転動装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、所定の増ちょう剤およびアミン系酸化防止剤を含有するグリース組成物、および該グリース組成物が所定の部位に介在する転動装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
高荷重環境や、振動負荷環境で使用される転がり軸受などの転動装置は、使用中に軌道表面と転動体との間に介在する潤滑剤膜が破断、潤滑性能が急激に低下し、軌道表面および転動体の表面に摩耗や、損傷が生じることが知られている。
【０００３】
従来より、グリース組成物の耐焼付き性を向上させるため方法として、４０℃における動粘度が１００ｍ2／ｓ以上の高粘度基油および極圧剤を含有するグリース組成物とすることや、グリース組成物の使用量を増やすことなどが一般的に行われている。しかしながら、これらの対策により耐焼付き性は向上するが、転動装置内での攪拌抵抗が高くなるという問題がある。
【０００４】
また、特許文献１には、増ちょう剤として、アルキル部分の炭素数が８〜１６のアルキルフェニルアミンおよびシクロヘキシルアミンの混合割合がモル比で１：９〜９：１である混合アミンをジイソシアネート化合物と反応させて得られるジウレア系化合物を使用したグリースが開示されているが、炭素数が８〜１６のアルキルフェニルアミンおよびシクロヘキシルアミンの合計量中のシクロヘキシルアミンの含有量を９１〜９９モル％とすることについては考慮されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開昭６１−１５５４９６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、基油と、特定の増ちょう剤と、特定のアミン系酸化防止剤とを含むグリース組成物とすることで、転動装置内の攪拌抵抗を悪化させることなく、耐焼付き性に優れたグリース組成物および該グリース組成物が所定の部位に介在する転動装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明のグリース組成物は、基油、増ちょう剤およびアミン系酸化防止剤を含有するグリース組成物であって、前記増ちょう剤が、アルキル基の炭素数が８〜１６のアルキルフェニルアミンおよびシクロヘキシルアミンからなる混合アミンを、ジイソシアネート化合物と反応させて得られるジウレア化合物であり、前記混合アミン中のシクロヘキシルアミンの含有量が９１〜９９モル％であり、グリース組成物中のアミン系酸化防止剤の含有量が２．７質量％以上であることを特徴とするグリース組成物である。
【０００８】
さらに、無灰型極圧添加剤を含有するグリース組成物であって、グリース組成物中の無灰型極圧添加剤の含有量が０．１〜５．０質量％であることが好ましい。
【０００９】
また、本発明の転動装置は、第１の軌道面を有する第１の軌道部材と、第２の軌道面を有する第２の軌道部材と、前記第１の軌道面と前記第２の軌道面との間に転動可能に配設される複数の転動体と、前記第１の軌道部材と前記第２の軌道部材とが相対移動可能な転動装置であって、前記複数の転動体と前記第１の軌道面との転がりおよび／または滑り接触部、ならびに、前記複数の転動体と前記第２の軌道面との転がりおよび／または滑り接触部に介在する前記グリース組成物を含むことを特徴とする転動装置である。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、所定の増ちょう剤およびアミン系酸化防止剤を含有するグリース組成物とすることで、転動装置内の攪拌抵抗を悪化させることなく、特に耐焼付き性に優れたグリース組成物および該グリース組成物が所定の部位に介在する転動装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の一実施形態である深溝玉軸受の部分断面図である。
【図２】図２（ａ）は本発明の一実施形態であるリニア軸受（玉循環リニア軸受）の縦断面図である。図２（ｂ）は本発明の一実施形態であるリニア軸受（玉循環リニア軸受）の横断面図である。
【図３】図３（ａ）は本発明の一実施形態であるリニア軸受（直動ガイド）の斜視図である。図３（ｂ）は本発明の一実施形態であるリニア軸受（直動ガイド）の横断面図である。
【図４】本発明の一実施形態であるボールねじの縦断面図である。
【図５】本発明で用いた焼付き限界荷重測定装置の概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
まず、本発明のグリース組成物について説明する。本発明のグリース組成物は、基油、増ちょう剤およびアミン系酸化防止剤を含有する。
【００１３】
前記基油としては、グリースに使用される通常の基油であれば特に限定されず、例えば減圧蒸留、溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、硫酸洗浄、白土精製、水素化精製等の処理を、適宜組み合わせて原油から精製した鉱物油；例えばジブチルセバケート、ジ−２−エチルヘキシルセバケート、ジオクチルアジペート、ジイソデシルアジペート、ジトリデシルアジペート、ジトリデシルグルタレート、メチルアセチルシノレート等のジエステル系合成油；例えばトリオクチルトリメリテート、トリデシルトリメリテート、テトラオクチルピロメリテート等の芳香族エステル系合成油；例えばトリメチロールプロパンカプリレート、トリメチロールプロパンペラルゴネート、ペンタエリスリトール−２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールベラルゴネート等のポリオールエステル系合成油；例えば多価アルコールと二塩基酸および一塩基酸の混合脂肪酸とのオリゴエステルであるコンプレックスエステル油等のエステル系合成油；例えばポリエチレングリコール、ポリプロピレングリコール、ポリエチレングリコールモノエーテル、ポリプロピレングリコールモノエーテル等のポリグリコール系合成油；例えばモノアルキルトリフェニルエーテル、アルキルジフェニルエーテル、ジアルキルジフェニルエーテル、ペンタフェニルエーテル、テトラフェニルエーテル、モノアルキルテトラフェニルエーテル、ジアルキルテトラフェニルエーテル等のフェニルエーテル系合成油；例えばノルマルパラフィン、イソパラフィン、ポリブテン、ポリイソブチレン、１−デセンオリゴマー、１−デセンとエチレンとのコオリゴマー等のポリ−α−オレフィンまたはこれらの水素化物などの合成炭化水素油；例えば、ジメチルポリシロキサン、ジフェニルポリシロキサン、アルキル変性ポリシロキサン等のシリコーン系合成油；さらに、例えばパーフルオロポリエーテル等のフッ素系合成油などの１種または２種以上を用いることができる。特にグリース膜の形成が良好な点からアルキルジフェニルエーテル油がより好ましい。
【００１４】
本発明で用いる増ちょう剤は、特定のアルキルフェニルアミンおよびシクロヘキシルアミンを特定の割合で混合した混合アミンと、ジイソシアネート化合物との反応生成物であるジウレア化合物である。
【００１５】
前記アルキルフェニルアミンにおけるアルキル基の炭素数は環境に対するやさしさ、入手性、分散性が好ましい点から８〜１６である。さらに、入手性、分散性が好ましい点から１０〜１４がより好ましい。また、アルキル基は、直鎖状でも分枝状でもよく、フェニル基におけるアルキル基の置換位置はオルト位、メタ位およびパラ位のいずれでもよい。具体的には、例えばオクチルアニリン、デシルアニリン、ドデシルアニリン、ヘキサデシルアニリン、イソドデシルアニリンなどの１種または２種以上を挙げることができる。特に分散性が良好な点からパラドデシルアニリンがより好ましい。
【００１６】
前記シクロヘキシルアミンの含有量は、特定のアルキルフェニルアミンおよびシクロヘキシルアミンの合計量（１００モル％）中、グリース膜形成性において優れるという点から９１モル％以上、９９モル％以下である。より好ましい含有量は、グリース膜形成がより良好な点から９３モル％以上、さらには９４モル％以上、また同じくグリース膜形成がより良好な点から９８モル％以下、さらには９６モル％以下であることが好ましい。
【００１７】
混合アミンと反応させる前記ジイソシアネート化合物としてはグリースの耐熱性が良好な点から芳香族ジイソシアネートが好ましく、例えばジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート、２，４−トリレンジイソシアネート、２，６−トリレンジイソシアネート、２，４−トリレンジイソシアネートおよび２，６−トリレンジイソシアネートの混合物、３，３’−ジメチルジフェニル−４，４’−ジイソシアネートなどを挙げることができる。特に入手性が良好な点から、ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート、２，６−トリレンジイソシアネートが好ましく、さらに耐熱性が良好な点からジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネートがより好ましい。
【００１８】
混合アミンとジイソシアネート化合物との反応は、種々の方法と条件下で行うことができるが、増ちょう剤の均一分散性が高いジウレア化合物が得られることから、基油中において行うことが好ましい。また、反応は、特定のアルキルフェニルアミンおよびシクロヘキシルアミンを溶解した基油中に、ジイソシアネート化合物を溶解した基油を添加して行ってもよく、また、ジイソシアネート化合物を溶解した基油中に、特定のアルキルフェニルアミンおよびシクロヘキシルアミンを溶解した基油を添加して行ってもよい。
【００１９】
前記反応における温度および時間は、特に限定されず、通常のこの種の反応と同様でよい。反応温度は混合アミンおよびジイソシアネートの溶解性、揮発性の点から、６０〜１７０℃が好ましい。反応時間は混合アミンとジイソシアネートの反応を完結させるという点と製造時間短縮による効率化の点から０．５〜２．０時間が好ましい。また、混合アミンのアミノ基とジイソシアネート化合物のイソシアネート基の反応は定量的に進み、それらの割合は、混合アミン２モルに対してジイソシアネート化合物１モルとすることが好ましい。
【００２０】
前記反応により得られる反応生成物であるジウレア化合物は、ジイソシアネート化合物の両イソシアネート基がシクロヘキシルアミンと反応したジウレア化合物（Ｉ）、ジイソシアネート化合物の両イソシアネート基が特定のアルキルフェニルアミンと反応したジウレア化合物（ＩＩ）、およびジイソシアネート化合物のイソシアネート基の一方が脂環式アミンと、他方が芳香族アミンと反応したジウレア化合物（ＩＩＩ）からなるジウレア化合物の混合物である。ここで、ジウレア化合物（Ｉ）は、比較的大きな増ちょう剤繊維を形成し、せん断安定性、使用箇所への付着性に優れるという性質を有する。また、ジウレア化合物（ＩＩ）は、比較的小さな増ちょう剤繊維を形成し、使用箇所への介入性に優れるという性質を有する。本発明におけるジウレア化合物の混合物は、前記反応に用いた混合アミン中のシクロヘキシルアミンの含有量が９１〜９９モル％であることから、ジウレア化合物の多くが、ジウレア化合物（Ｉ）である。このジウレア化合物（Ｉ）に加えて、ジウレア化合物（ＩＩ）を少量存在させることにより、転動体の表面におけるグリース膜の厚さを厚くでき、さらに該膜厚が長期間維持されるものと推測される。なお、本発明におけるジウレア化合物は、前記のジウレア化合物（Ｉ）〜（ＩＩＩ）をそれぞれ合成し、ジウレア化合物（Ｉ）の含有量が８２〜９９モル％となるように混合したジウレア化合物としてもよい。
【００２１】
前記増ちょう剤の含有量は、基油と増ちょう剤との合計量中９質量％以上、３６質量％以下であることが好ましい。増ちょう剤の含有量が下限より少ない場合はグリース組成物の混和ちょう度が高くなり過ぎる傾向があり、上限より多い場合はグリース組成物の混和ちょう度が低くなり過ぎ、転動装置での攪拌抵抗が高くなる傾向、流動性低下によりグリース組成物の焼付寿命が低下する傾向がある。特に好ましい含有量は適度な混和ちょう度が得られる点から１０質量％以上、さらには１５質量％以上、また同様に２８質量％以下、さらには２５質量％以下である。
【００２２】
本発明におけるアミン系酸化防止剤は、一般的にグリース組成物に酸化防止性を付与するための添加剤である。本発明においては、所定の増ちょう剤と併用することで酸化防止性に加えて、耐焼付き性を付与することを目的として含有する。
【００２３】
前記アミン系酸化防止剤としては芳香族系アミン化合物が望ましく、例えばジフェニルアミン、アルキル化ジフェニルアミン、フェノチアジン、Ｎ−フェニル−α−ナフチルアミン、ｐ，ｐ’−ジアミノジフェニルメタン、アルドール−α−ナフチルアミン、ｐ−ドデシルフェニル−１−ナフチルアミン、などが挙げられ、なかでも耐焼付き性において好ましい点からアルキル化ジフェニルアミンが好ましい。
【００２４】
前記アルキル化ジフェニルアミンとしては、例えばＣＡＳ  Ｎｏ．６８４２２−６８−２，１０１−６７−７，６８９２１−４５−９，６８４１１−４６−１などが挙げられ、なかでも基油への溶解性が良好な点から６８９２１−４５−９がより好ましい。
【００２５】
前記アミン系酸化防止剤の含有量は、耐焼付き性（焼付き限界荷重）において優れる点から、グリース組成物中２．７質量％以上であり、２．９質量％以上であることが好ましい。また、グリースが軟質化する傾向があることから、６質量％以下であることが好ましく、５質量％以下であることがより好ましい。
【００２６】
さらに、本発明のグリース組成物には、極圧添加剤を配合することができる。極圧添加剤は、転動装置内の接触部において耐極圧性の被膜を形成することで、耐焼付き性を向上させることを目的として配合する。
【００２７】
前記極圧添加剤としては、無灰型ジチオカーバメート（無灰型ＤＴＣ）、硫化油脂、リン酸塩、無灰型ジチオリン酸塩（無灰型ＤＴＰ）、Ｓ−Ｐ系極圧添加剤などの無灰型極圧添加剤、アンチモンジチオカーバメート（ＳｂＤＴＣ）、ビスマスジブチルジチオカーバメート（ＢｉＤＴＣ）、ジンクジチオカーバメート（ＺｎＤＴＣ）などの無灰型極圧添加剤以外の極圧添加剤が挙げられる。特に極圧性の向上効果が高く、環境に優しいという点から無灰型極圧添加剤が好ましい。
【００２８】
前記極圧添加剤を含有する場合の含有量は、耐焼付き性（焼付き限界荷重）において優れる点から、グリース組成物中０．１〜５．０質量％であることが好ましく、１．０〜３．０質量％であることがより好ましい。
【００２９】
また、本発明のグリース組成物には、本発明の効果を損なわない範囲で前記アミン系酸化防止剤以外の酸化防止剤、極圧添加剤、耐摩耗剤、染料、色相安定剤、増粘剤、構造安定剤、金属不活性剤、粘度指数向上剤、防錆添加剤などの各種添加剤を適量添加してもよい。なお、これらの各種添加剤を含有する場合は、前記のアミン系酸化防止剤および極圧添加剤を含めた添加剤の合計含有量が、グリース組成物中１０質量％以下となるように含有することが好ましい。
【００３０】
本発明におけるグリース組成物の混和ちょう度は、グリース組成物が転動装置内でチャンネリングすることを防ぎ、転がり接触する箇所、および／または、滑り接触する箇所へのグリース供給性を向上させる、すなわちチャーニングタイプのグリース組成物とすることで、グリース膜の厚さが十分となり、焼付きを抑制することができる点から２８０以上が好ましく、３００以上がより好ましい。また、転がり接触する箇所、および／または、滑り接触する箇所から流出し、転動装置の外部空間へ流出すること、つまりグリース組成物の漏えいを防止する点から４００以下が好ましい。なお、本発明における混和ちょう度とは、ＪＩＳ  Ｋ２２２０  ７に準拠し、２５℃の環境下で、ちょう度計に取り付けた円錐をグリース組成物に落下させ、５秒間かけて進入した深さ（ｍｍ）を１０倍した値をいう。
【００３１】
次に、本発明の転動装置について添付の図面を参照して説明する。なお、本発明は、以下に説明する実施形態に限定されるものではない。
【００３２】
本発明の転動装置は、第１の軌道面を有する第１の軌道部材と、第２の軌道面を有する第２の軌道部材と、前記第１の軌道面と前記第２の軌道面との間に転動可能に配設される複数の転動体と、前記第１の軌道部材と前記第２の軌道部材とが相対移動可能な転動装置であって、前記複数の転動体と前記第１の軌道面との転がりおよび／または滑り接触部、ならびに、前記複数の転動体と前記第２の軌道面との転がりおよび／または滑り接触部に本願発明のグリース組成物が介在することを特徴とする。
【００３３】
前記転動装置は転がり軸受であってもよい。
【００３４】
転がり軸受は、第１の軌道面が環状の軌道面であり、第２の軌道面が環状の軌道面であり、第１の軌道部材と第２の軌道部材とが複数の転動体の転動によって相対回転可能に配設されている。
【００３５】
前記転がり軸受は、第１の軌道部材および第２の軌道部材の一方が内輪または内軸であり、他方が外輪であるラジアル軸受であってもよい。ラジアル軸受は、深溝玉軸受、アンギュラ玉軸受、自動調心玉軸受などのラジアル玉軸受であってもよいし、円筒ころ軸受、棒状ころ軸受、針状ころ軸受、円錐ころ軸受、球面軌道ころ軸受などのラジアルころ軸受であってもよい。
【００３６】
また、第１の軌道部材および第２の軌道部材の一方が軸軌道盤であり、他方がハウジング軌道盤であるスラスト軸受であってもよい。スラスト軸受は、スラスト玉軸受、スラストアンギュラ玉軸受などのスラスト玉軸受であってもよいし、スラスト円筒ころ軸受、スラスト円錐ころ軸受、スラスト棒状ころ軸受、スラスト針状ころ軸受、スラスト球面軌道ころ軸受などのスラストころ軸受であってもよい。
【００３７】
さらに、前記転がり軸受は、複数の転動体の全数または数個の転動体を、それぞれ間隔を開けて保持する保持器や、転動体を配設する空間を外部と画定するシールなどを有していてもよい。
【００３８】
添付の図１は、本発明に係る転動装置の一実施形態である転がり軸受１０（深溝玉軸受）の部分断面図である。この転がり軸受１０は第１の軌道部材１１（内輪）と、第２の軌道部材１２（外輪）と、転動体１３（玉）と、この転動体１３を保持する保持器１４と、シール部材１５とを有し、第１の軌道部材１１と、第２の軌道部材１２と、２つのシール部材１５と、で囲まれ、転動体１３が配設される空間が形成されている。
【００３９】
第１の軌道部材１１は第１の軌道面１１Ｓを、第２の軌道部材１２は第２の軌道面１２Ｓを有し、第１の軌道部材１１と第２の軌道部材１２は、第１の軌道面１１Ｓと第２の軌道面１２Ｓが対向するように配設されている。また、転動体１３は、第１の軌道面１１Ｓと第２の軌道面１２Ｓとの間に、周方向に所定間隔を隔てて転動可能に複数配列されている。
【００４０】
そして、この転がり軸受１０には、第１の軌道面１１Ｓと転動体１３、および／または、第２の軌道面１２Ｓと転動体１３、との転がり接触する箇所、および／または、滑り接触する箇所に本発明のグリース組成物が介在している。
【００４１】
前記転動装置はリニア軸受であってもよい。
【００４２】
リニア軸受は、第１の軌道面が直線の軌道面であり、第２の軌道面が直線の軌道面であり、第１の軌道部材と第２の軌道部材とが複数の転動体の転動によって相対直線運動可能である。
【００４３】
前記リニア軸受は、転動体が玉のリニア軸受であってもよいし、転動体がころのリニア軸受であってもよい。玉が循環する玉循環リニア軸受であってもよいし、ころが循環するころ循環リニア軸受であってもよい。
【００４４】
添付の図２（ａ）は、本発明に係る転動装置の一実施形態であるリニア軸受２０（玉循環リニア軸受）の縦断面図、図２（ｂ）は、リニア軸受２０（玉循環リニア軸受）の横断面図である。このリニア軸受２０は第１の軌道部材２１（レール）と、第２の軌道部材２２（移動体）と、転動体２３（玉）と、この転動体２３を保持する保持器２４と、第２の軌道部材２２の両端に設けられた保持筒２５とを有し、第１の軌道部材２１と、第２の軌道部材２２と、保持器２４と、２つの保持筒２５と、で囲まれ、転動体２３が配設される空間が形成されている。
【００４５】
第１の軌道部材２１は第１の軌道面２１Ｓを、第２の軌道部材２２は第２の軌道面２２Ｓを、軸方向に沿う直線状にそれぞれ複数有し、第１の軌道部材２１と第２の軌道部材２２は、第１の軌道面２１Ｓと第２の軌道面２２Ｓが対向するように配設されている。また、転動体２３は、第１の軌道面２１Ｓと第２の軌道面２２Ｓとの間に、所定間隔を隔てて、もしくは、接触して転動可能に複数配列されている。なお、第２の軌道部材２２には第２の軌道面２２Ｓと対照的に無負荷循環転動体用の軌道溝２２１が設けられている。
【００４６】
保持器２４は、第２の軌道部材２２の内周面の一部に沿うように湾曲加工された円筒形状をなし、その両端部分は、保持筒２５により支持されている。中央領域には複数の底あり溝２４１と底なし溝２４２とが対照的に設けられている。底あり溝２４１は無負荷循環転動体用の軌道溝２２１と共に無負荷循環転動体列を構成し、底なし溝２４２は負荷型循環転動体列用となる。なお、対照となる無負荷循環転動体列および負荷型循環転動体列は、その軸方向の両端部において連通連結されており、転動体循環回路を構成している。このため、第１軌道部材２１と第２軌道部材２２との相対的な軸方向スライド動作に伴って、無負荷循環転動体列および負荷型循環転動体列の間で転動体循環回路を介した転動体の循環がなされる。
【００４７】
そして、このリニア軸受２０には、第１の軌道面２１Ｓと転動体２３、および／または、第２の軌道面２２Ｓと転動体２３、との転がり接触する箇所、および／または、滑り接触する箇所に本発明のグリース組成物が介在している。
【００４８】
また、添付の図３（ａ）は、本発明に係る転動装置の一実施形態であるリニア軸受３０（直動ガイド）の横断面図、図３（ｂ）は、リニア軸受３０（直動ガイド）の斜視図である。このリニア軸受３０は第１の軌道部材３１（レール）と、第２の軌道部材３２（移動体）と、転動体３３（玉）とを有している。第１の軌道部材３１と、第２の軌道部材３２と、で囲まれ、転動体３３が配設される空間が形成されている。
【００４９】
第１の軌道部材３１は第１の軌道面３１Ｓ（レールの溝）を、第２の軌道部材３２は第２の軌道面３２Ｓ（移動体の溝）を、移動体の移動方向に有し、第１の軌道部材３１と第２の軌道部材３２は、第１の軌道面３１Ｓと第２の軌道面３２Ｓが対向するように配設されている。また、転動体３３は、第１の軌道面３１Ｓと第２の軌道面３２Ｓとの間に、所定間隔を隔てて、もしくは、接触して転動可能に複数配列されている。なお、第２の軌道部材３２には第２の軌道面３２Ｓと対照的に無負荷循環転動体用の軌道溝３２１が設けられている。
【００５０】
そして、このリニア軸受３０には、第１の軌道面３１Ｓと転動体３３、および／または、第２の軌道面３２Ｓと転動体３３、との転がり接触する箇所、および／または、滑り接触する箇所に本発明のグリース組成物が介在している。
【００５１】
前記転動装置はボールねじであってもよい。
【００５２】
ボールねじは、第１の軌道面がねじ軸のねじ溝の表面のねじ溝面であり、第２の軌道面がナットのねじ溝の表面のねじ溝面であり、ねじ軸とナットとが複数の転動体であるボールの転動によって、相対直線運動可能である。
【００５３】
添付の図４は、本発明に係る転動装置の一実施形態であるボールねじ４０の縦断面図である。このボールねじは第１の軌道部材４１（ねじ軸）と、第２の軌道部材４２（ナット）と、転動体４３（ボール）とを有している。第１の軌道部材４１と、第２の軌道部材４２と、で囲まれ、転動体４３が配設される螺旋状の空間が形成されている。
【００５４】
第１の軌道部材４１は第１の軌道面４１Ｓ（ねじ軸のねじ溝）を、第２の軌道部材４２は第２の軌道面４２Ｓ（ナットのねじ溝）を、それぞれ螺旋状に有し、第１の軌道部材４１と第２の軌道部材４２は、第１の軌道面４１Ｓと第２の軌道面４２Ｓが対向するように配設（螺合）されている。また、転動体４３は、第１の軌道面４１Ｓと第２の軌道面４２Ｓとの間に、所定間隔を隔てて、もしくは、接触して転動可能に複数配列されている。なお、第２の軌道部材３２にはサーキュレータチューブ４４が設けられている。
【００５５】
そして、このボールねじ４０には、第１の軌道面４１Ｓと転動体４３、および／または、第２の軌道面４２Ｓと転動体４３、との転がり接触する箇所、および／または、滑り接触する箇所に本発明のグリース組成物が介在している。
【００５６】
本発明のグリース組成物の転動装置への封入量は使用箇所の形式や寸法等に応じて適宜変更することができるが、ほぼ従来と同程度でよい。
【００５７】
以下、実施例により本発明をより詳細に説明するが、本発明は、何らこれら実施例に限定されるものではない。
【００５８】
評価方法を以下に示す。
【００５９】
＜混和ちょう度の測定＞
ＪＩＳ  Ｋ２２２０  ７に準拠し、２５℃の環境下で、ちょう度計に取り付けた円錐をグリースに落下させ、５秒間かけて進入した深さ（ｍｍ）を測定し、測定された値を１０倍したものを混和ちょう度とする。
【００６０】
＜焼付き限界荷重の測定＞
ＯＰＴＩＭＯＬ社製のＴｈｅ  ＳＲＶ  Ｔｅｓｔ  Ｓｙｓｔｅｍを用いて試験用グリース組成物の焼付き限界荷重を測定する。図５は用いた測定装置（Ｔｈｅ  ＳＲＶ  Ｔｅｓｔ  Ｓｙｓｔｅｍ）の概略図である。この測定装置は、所定量のグリース組成物を塗布した下部試験片５３上に、上部試験片５１を設置し、Ｘ方向の負荷をかけながら、Ｙ方向に往復運動させ、下部試験片５２と上部試験片５１との間の摩擦力を検出することで、下部試験片５２と上部試験片５１との間に介在するグリース組成物の焼付き荷重を測定することができる。ここで、上部試験片５１は、上部試験片５１をＹ方向に往復運動させる１対のドライブシャフト５２１、およびＸ方向に荷重負荷する負荷棒５２２が結合された上部試験片ホルダー５２に保持されている。また、下部試験片５３は、内部に試験片を一定の温度に保つためのヒーター（図示せず）を備え、下部試験片５３上の摩擦力を検出する摩擦力検出装置５４１に接続された下部試験片ホルダー５４に保持されている。下部試験片５２と上部試験片５１との間に介在するグリース組成物の焼付きは、摩擦力検出装置５４１により検出される下部試験片５２と上部試験片５１との間の摩擦力（摩擦係数）の急激な上昇により判定する。
【００６１】
具体的な試験方法を以下に示す。下部試験片５３上に試験用グリース組成物を、テンプレートを用いて厚さが０．０５ｍｍとなるように塗布し、塗布した試験用グリース組成物上に上部試験片ホルダー５２に保持された上部試験片５１をセットする。そして、ドライブシャフト５２１による往復運動を開始し、さらに負荷棒５２２による荷重負荷も開始する。負荷棒５２２による負荷荷重をステップ毎に上昇させ、摩擦力検出装置５４１により下部試験片５２と上部試験片５１との間の摩擦力（摩擦係数）の急激な上昇が検出された負荷荷重の１ステップ前の荷重を焼付き限界荷重とする。焼付き限界荷重が大きいほど耐焼付き性に優れることを示す。なお、試験用グリース組成物は試験前に下部試験片５３上に塗布するのみで、往復運動を開始以降の追加給脂は行わない。
【００６２】
試験条件
上部試験片：鋼球（ＳＵＪ２、普通焼入れ、直径：１０ｍｍ）
下部試験片：平板（ＳＵＪ２、普通焼入れ、ロックウェル硬さ：ＨＲＣ５０〜ＨＲＣ６０）
試験片温度：１２０℃
ここで、普通焼入れとは、８２０〜８５０℃で３０分間均熱後油冷による焼入れ、および１６０〜１８０℃で１〜２時間の焼戻しによる焼入れをいう。
負荷荷重：荷重なし（０Ｎ）から開始し、１ステップ毎に５０Ｎずつ上昇させる。そして、５００Ｎ到達後は、１ステップ毎に１００Ｎずつ上昇させる。ここで、荷重を上昇させるときは、往復運動は停止させずに１〜２秒かけて上昇させる。なお、負荷荷重を上昇するための１〜２秒は上昇後の負荷荷重による運転時間（１２０秒）に含める。
各ステップ：１２０秒
往復幅：１．５ｍｍ
周波数：５０Ｈｚ
【実施例】
【００６３】
本実施例では、以下の原料を使用した。
ジイソシアネート化合物
ＭＤＩ：ジフェニルメタン−４，４’−ジイソシアネート
アミン
ＣＨＡ：シクロヘキシルアミン
ＰＤＡ：パラドデシルアニリン
基油
ＡＤＥ：アルキルジフェニルエーテル油
アミン系酸化防止剤：アール・ティー・ヴァンダービルト社（R. T. Vanderbilt Company, Inc.）製のＶＡＮＬＵＢＥ  ＳＬ（商品名）（アルキル化ジフェニルアミン）
極圧添加剤
ＳｂＤＴＣ（アンチモンジチオカーバメート）：アール・ティー・ヴァンダービルト社（R. T. Vanderbilt Company, Inc.）製のＶＡＮＬＵＢＥ  ７３（商品名）
無灰型ＤＴＣ（無灰型ジチオカーバメート）：キング・インダストリーズ・インターナショナル社（King Industries International Inc.）製のＮＡ−ＬＵＢＥ  ＡＤＴＣ（商品名）
【００６４】
実施例１、２および比較例１〜４
表１に従い、増ちょう剤原料アミン（ＣＨＡおよび／またはＰＤＡ）と同質量部のＡＤＥ（基油）とを混合し、１００℃に加熱して溶解させ溶液Ａを調製した。また、これとは別に、表１に従い、増ちょう剤原料ＭＤＩと同質量部のＡＤＥとを混合し、１４０℃に加熱して溶解させ溶液Ｂを調製した。次に、残りのＡＤＥを１００℃に加熱後、前記溶液Ａを混合し、この混合液を攪拌しつつ、溶液Ｂを徐々に添加した。その後１５０℃で６０分間保持後、室温まで冷却し、アミン系酸化防止剤および極圧添加剤を、表１に示す含有量（グリース組成物中の質量％）となるように添加し、さらに３本ロールミルにより均質化処理することで試料グリースを得た。得られた試料グリースについて混和ちょう度の測定および焼付き限界荷重の測定を行った。焼付き限界荷重の測定は２つの試料（試料Ａ、試料Ｂ）に対して行った。評価結果を表１に示す。
【００６５】
【表１】
0005892822.tif 000002
【００６６】
上記表１の結果より、アミン系酸化防止剤の含有量が２．７質量％未満である比較例１、およびＣＨＡの含有量が７０モル％である比較例２〜４では、耐焼付き性が充分ではないことがわかる。これに対し、アミン系酸化防止剤の含有量が２．７質量％以上であり、ＣＨＡの含有量が９５モル％である実施例１および２では、混和ちょう度が高く軟質なグリース組成物であるにもかかわらず、耐焼付き性が向上していることがわかる。
【符号の説明】
【００６７】
１１、２１、３１、４１    第１の軌道部材
１１Ｓ、２１Ｓ、３１Ｓ、４１Ｓ    第１の軌道面
１２、２２、３２、４２    第２の軌道部材
１２Ｓ、２２Ｓ、３２Ｓ、４２Ｓ    第２の軌道面
１３、２３、３３、４３    転動体
【図１】
0005892822.tif 000003
【図２】
0005892822.tif 000004
【図３】
0005892822.tif 000005
【図４】
0005892822.tif 000006
【図５】
0005892822.tif 000007