(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類で表される化合物を含むクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤であって、
前記３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類は、式
【化１】
0005918969.tif 000020
で表される（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）
ことを特徴とするクロストリジウム属細菌用の抗菌剤。
【請求項２】
３−アシルテトロン酸類で表される化合物を含むクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤であって、
前記３−アシルテトロン酸類は、式
【化２】
0005918969.tif 000021
で表される（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）
ことを特徴とするクロストリジウム属細菌用の抗菌剤。
【請求項３】
３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物を含むクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤であって、
前記３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類は、式
【化３】
0005918969.tif 000022
で表される（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）
ことを特徴とするクロストリジウム属細菌用の抗菌剤。
【請求項４】
請求項１に記載の３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類で表される化合物、請求項２に記載の３−アシルテトロン酸類で表される化合物、及び請求項３に記載の３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物において、
それぞれの前記式中のＲにおける直鎖状アルキル基の炭素数は５〜１３以外のものを除く
ことを特徴とするクロストリジウム属細菌用の抗菌剤。
【請求項５】
請求項１に記載の３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類で表される化合物、請求項２に記載の３−アシルテトロン酸類で表される化合物、及び請求項３に記載の３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物において、
それぞれの前記式中のＲにおける直鎖状アルキル基の炭素数は９〜１３以外のものを除く
ことを特徴とするクロストリジウム属細菌用の抗菌剤。
【請求項６】
前記クロストリジウム属は、クロストリディウム  ディフィシル（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｄｉｆｆｉｃｉｌｅ）及び／又はウェルシュ菌（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｐｅｒｆｒｉｎｇｅｎｓ）である
ことを特徴とする請求項１乃至５のいずれか１項に記載のクロストリジウム属細菌用の抗菌剤。
【請求項７】
請求項１乃至６のいずれか１項に記載の抗菌剤を用いた
ことを特徴とするクロストリジウム属細菌用の大腸炎治療用の組成物。
【請求項８】
請求項１に記載の３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類で表される化合物、請求項２に記載の３−アシルテトロン酸類で表される化合物、及び／又は請求項３に記載の３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物を投与する
ことを特徴とする非ヒト動物の大腸炎の治療方法。
【請求項９】
４-ヒドロキシ-６-メチルピロン、テトロン酸、及び／又は４-ヒドロキシクマリンの１種を基質とし、有機溶媒中、アミン塩基存在下において、酸クロリド又は酸無水物と前記基質とを反応させ、０〜５０℃で１２〜２４時間撹拌し、３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類、３−アシルテトロン酸類、及び／又は３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物を合成するクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤の製造方法であって、
前記３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類は、式
【化１】
0005918969.tif 000023
で表され（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）、
前記３−アシルテトロン酸類は、式
【化２】
0005918969.tif 000024
で表され（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）、及び
前記３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類は、式
【化３】
0005918969.tif 000025
で表される（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）
ことを特徴とするクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤の製造方法。
【請求項１０】
４-ヒドロキシ-６-メチルピロン、テトロン酸、及び／又は４-ヒドロキシクマリンを基質とし、有機溶媒中、縮合剤およびアミン塩基存在下において、カルボン酸と前記基質とを反応させ、０〜５０℃で１２〜２４時間撹拌し、３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類、３−アシルテトロン酸類、及び３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物を合成するクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤の製造方法であって、
前記３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類は、式
【化１】
0005918969.tif 000026
で表され（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）、
前記３−アシルテトロン酸類は、式
【化２】
0005918969.tif 000027
で表され（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）、及び
前記３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類は、式
【化３】
0005918969.tif 000028
で表される（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）
ことを特徴とするクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、抗菌剤、医薬、治療方法、抗菌剤として用いる方法、及び抗菌剤の製造方法に係り、特にクロストリジウム属細菌に選択性があるクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤、医薬、治療方法、抗菌剤として用いる方法、及び抗菌剤の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、病原性腸内細菌であるクロストリジウム属の細菌による感染症が問題となっている。
クロストリジウム属の細菌は、グラム染色で陽性となり、偏嫌気性で芽胞を形成するという特徴をもつ。また、クロストリジウム属の細菌には、ヒトや動物の腸内で常在菌として存在するものがあり、病原性の菌も存在する。この中で、特にクロストリディウム  ディフィシル（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｄｉｆｆｉｃｉｌｅ、以下、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅと記載する。）、又はウェルシュ菌（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｐｅｒｆｒｉｎｇｅｎｓ）による大腸炎等の感染症が問題となっている。
【０００３】
ここで、健康な人の腸内には４００種を超える腸内細菌が、バランスよく棲みついて「腸内フローラ（花畑）」を形成している。この「腸内フローラ」が正常に機能している環境では、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅが感染しても増殖は抑制される。しかしながら、他疾患の治療等のために、抗菌スペクトルの広い抗菌剤を服用すると、消化吸収に役立っている腸内細菌も殺菌され、腸内フローラのバランスが崩れる。そして、元々大腸内にいた菌の交代等でＣ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅが異常増殖すると、大腸内部に毒素を生産して、重篤な下痢を引き起こすのみならず死に至ることもある。
また、米国やカナダ、欧州等の多くの先進国で、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅに起因する院内感染は、重大な問題になっている。たとえば、米国だけでも、年間約７０万例が発生しており、保険医療制度の費用は年間３２億ドルに上っている。また、ＥＵ加盟国においても、関連する医療費が年間４４億ドルと推定されている。
このＣ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅの感染症に対しては、殆どの抗菌剤が効果を示さず、僅かに治療薬としてバンコマイシン、メトロニダゾールが使われている。
バンコマイシン（Ｖａｎｃｏｍｙｃｉｎ）は、細菌の細胞壁合成酵素阻害作用を有するグリコペプチド系抗生物質であり、広い抗菌スペクトルで高い抗菌活性を有することが特徴である。また、メトロニダゾール（Ｍｅｔｒｏｎｉｄａｚｏｌｅ）は、ヘリコバクター・ピロリ菌に対する２次除菌療法の薬剤として認可された抗菌薬であり、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅ感染症に対しても使用される。
しかしながら、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅ感染症は罹患率・死亡率が高いことが特徴である。
我が国では、現在のところ、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅの感染検査が行なわれていないものの、潜在的な感染者が多く存在すると考えられている。
【０００４】
また、ウェルシュ菌も、ヒトや動物の腸内に生息する常在菌の一種である。ウェルシュ菌も、特に芽胞形成時に毒素を産生する。このため、肉を含む食材の再加熱が不十分な場合等に、大規模な食中毒の原因となることがある。
【０００５】
ここで、従来のＣ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅ用の抗菌剤として、特許文献１を参照すると、胃または腸に１ｐｐｍ以上のホップ抽出物またはホップ抽出物成分を運んでＣ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅの増殖を阻害することを特徴とする技術が開示されている（以下、従来技術１とする。）。
従来技術１のホップ抽出物によれば、ボツリヌス菌やＣ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅの増殖を阻害する抗菌剤を提供できる。
【０００６】
また、非特許文献１及び２を参照すると、抗菌活性を示す公知のラクトン類が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平１１−２２１０６４号公報
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】戸田忠雄・徳永徹・大内田務・城谷堅一・中本隆夫、「ピロン誘導体の試験管内抗菌作用  化学療法剤の研究（第１報）」、ＣＨＥＭＯＴＨＥＲＡＰＹ、日本、、ＭＡＲ．１９５８、Ｖｏｌ．６、Ｎｏ．２、Ｐ．９１〜９５
【非特許文献２】並木満夫・野本正雄・山本和子・下瀬林太、ハイドロアシル醋酸及び同カルボン酸の合成並に抗菌性にする研究（第４報  その２）側鎖の伸長と抗菌性との関係に就て」、日本、日本農芸化学会東京支部例会、農業化学雑誌、昭和２６年７月、２６巻、、Ｐ．２１１〜２１８
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
しかしながら、従来技術１の抗菌剤は、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅ感染症に対して、有効な治療用の薬剤として使用するためには薬理活性が低かった。
また、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅ感染症に対しては、殆どの抗生物質等の抗菌剤が有効性を示さず、バンコマイシン、メトロニダゾールが使われているに過ぎなかった。しかしながら、服薬を止めたときの再発や薬剤耐性が大きな問題となっていた。
このため、新規なＣ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅ感染症治療薬となる抗菌剤の開発が待望されていた。なお、非特許文献１及び２には、クロストリジウム属の細菌についての記載はない。
【００１０】
本発明は、このような状況に鑑みてなされたものであり、上述の課題を解消することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の抗菌剤は、３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類で表される化合物を含むクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤であって、前記３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類は、式
【化１】
0005918969.tif 000002
で表される（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）クロストリジウム属細菌用の抗菌剤であることを特徴とする。
本発明の抗菌剤は、３−アシルテトロン酸類で表される化合物を含むクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤であって、前記３−アシルテトロン酸類は、式
【化２】
0005918969.tif 000003
で表される（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）ことを特徴とする。
本発明の抗菌剤は、３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物を含むクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤であって、前記３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類は、式
【化３】
0005918969.tif 000004
で表される（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）ことを特徴とする。
本発明の抗菌剤は、請求項１に記載の３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類で表される化合物、請求項２に記載の３−アシルテトロン酸類で表される化合物、及び請求項３に記載の３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物において、それぞれ、前記式中のＲにおける直鎖状アルキル基の炭素数は５〜１３以外のものを除くことを特徴とする。
本発明の抗菌剤は、請求項１に記載の３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類で表される化合物、請求項２に記載の３−アシルテトロン酸類で表される化合物、及び請求項３に記載の３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物において、それぞれ、前記式中のＲにおける直鎖状アルキル基の炭素数は９〜１３以外のものを除くことを特徴とする。
本発明の抗菌剤は、前記クロストリジウム属は、クロストリディウム  ディフィシル（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｄｉｆｆｉｃｉｌｅ）及び／又はウェルシュ菌（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ  ｐｅｒｆｒｉｎｇｅｎｓ）であることを特徴とする。
本発明の大腸炎治療用の組成物は、前記抗菌剤を用いたことを特徴とするクロストリジウム属細菌用の大腸炎治療用の組成物であることを特徴とする。
本発明の非ヒト動物の大腸炎の治療方法は、前記３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類で表される化合物、前記３−アシルテトロン酸類で表される化合物、及び／又は前記３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物を投与することを特徴とする。
本発明の抗菌剤の製造方法は、４-ヒドロキシ-６-メチルピロン、テトロン酸、及び／又は４-ヒドロキシクマリンの１種を基質とし、有機溶媒中、アミン塩基存在下において、酸クロリド又は酸無水物と前記基質とを反応させ、０〜５０℃で１２〜２４時間撹拌し、３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類、３−アシルテトロン酸類、及び／又は３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物を合成するクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤の製造方法であって、前記３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類は、式
【化１】
0005918969.tif 000005
で表され（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）、
前記３−アシルテトロン酸類は、式
【化２】
0005918969.tif 000006
で表され（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）、及び
前記３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類は、式
【化３】
0005918969.tif 000007
で表される（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）クロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤の製造方法であることを特徴とする。
本発明の抗菌剤の製造方法は、４-ヒドロキシ-６-メチルピロン、テトロン酸、及び／又は４-ヒドロキシクマリンを基質とし、有機溶媒中、縮合剤およびアミン塩基存在下において、カルボン酸と前記基質とを反応させ、０〜５０℃で１２〜２４時間撹拌し、３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類、３−アシルテトロン酸類、及び３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類で表される化合物を合成するクロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤の製造方法であって、前記３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類は、式
【化１】
0005918969.tif 000008
で表され（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）、
前記３−アシルテトロン酸類は、式
【化２】
0005918969.tif 000009
で表され（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）、及び
前記３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類は、式
【化３】
0005918969.tif 000010
で表される（ただし、Ｒは、炭素数５〜１８の直鎖状アルキル基である）クロストリジウム属（Ｃｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ）細菌用の抗菌剤の製造方法であることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、クロストリジウム属の細菌に対して高活性であるが、他の腸内細菌に対しては比較的活性が低く、腸内フローラに影響を与えにくい選択性があるクロストリジウム属の細菌用の抗菌剤を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
＜実施の形態＞
上述のように、クロストリジウム属の細菌、特にＣ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅやウェルシュ菌に選択的で、腸内フローラのバランスを崩さない抗菌化合物は、非常に少なく我が国での認可例もなかった。
このため、本発明の発明者らは、鋭意実験・研究を行って、クロストリジウム属の細菌に対する抗菌活性評価を行なった。この結果、幾つかの公知ラクトン類が、病原性腸内細菌Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅやウェルシュ菌等に対する高い抗菌活性と、腸内細菌類における抗菌選択性があることを見出し、本発明を完成させた。これらの公知ラクトン類は、非特許文献１と２に記載されている化合物の数種である。
すなわち、本発明の実施の形態に係るクロストリジウム属の細菌に選択的な抗菌活性を有するラクトン化合物は、３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類（３−Ａｃｙｌ−４−ｈｙｄｒｏｘｙ−６−ｍｅｔｈｙｌｐｙｒｏｎｅ）、３−アシルテトロン酸類（３−Ａｃｙｌｔｅｔｒｏｎｉｃ  ａｃｉｄ）、及び／又は３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類（３−Ａｃｙｌ−４−ｈｙｄｒｏｘｙｃｏｕｍａｒｉｎ）で表される化合物である。
すなわち、これらの化合物は、クロストリジウム属のＣ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅに対するｉｎ  ｖｉｔｒｏ抗菌活性評価において、汎用薬であるバンコマイシンと同等、又はより高活性であった。
具体的には、これらの化合物は、０．５μｇ／ｍＬ〜６４μｇ／ｍＬ程度において、クロストリジウム属の菌選択性の効果が得られる。
【００１４】
ここで、本発明の実施の形態に係る抗菌化合物の３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類は、下記の一般式（１）で表される化合物を用いることができる。
【００１５】
【化４】
0005918969.tif 000011
（ただし、Ｒは、炭素数４〜３０の直鎖状又は分岐鎖状又は環を形成していてもよいアルキル基である）。
【００１６】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌化合物の３−アシルテトロン酸類は、下記の一般式（２）で表される化合物を用いることができる。
【化５】
0005918969.tif 000012
（ただし、Ｒは、炭素数４〜３０の直鎖状又は分岐鎖状又は環を形成していてもよいアルキル基である）。
【００１７】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌化合物の３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類は、下記の一般式（３）で表される化合物を用いることができる。
【００１８】
【化６】
0005918969.tif 000013
（ただし、Ｒは、炭素数４〜３０の直鎖状又は分岐鎖状又は環を形成していてもよいアルキル基である）。
【００１９】
このように、上記の一般式（１）〜（３）における置換基であるＲは、炭素数４〜３０の直鎖状又は分岐鎖状又は環を形成していてもよいアルキル基を用いる。
この置換基であるＲに炭素数４〜３０の直鎖状又は分岐鎖状又は環を形成していてもよいアルキル基を用いることができる理由として、炭素数１の３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類、３−アシルテトロン酸類、３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類がクロストリジウム属の細菌に選択的に抗菌作用を示すことを本発明者が見いだしたことが挙げられる。この上で、炭素数４〜３０の直鎖状又は分岐鎖状又は環を形成していてもよいアルキル基により極性が少なくなり、クロストリジウム属の細菌の細胞壁の代謝を阻害する等の作用を大きくするものと考えられる。炭素数が少なくなり４未満になると、脂溶性が減少して細菌内に取り込まれにくくなり、抗菌性が落ちると考えられる。また逆に、炭素数が大きくなりすぎると、脂溶性が大きくなり、融点や溶解度等に関する影響がでるため、細菌内に取り込まれにくくなり、抗菌性が落ちると考えられる。
この直鎖状又は分岐鎖状又は環を形成していてもよいアルキル基の炭素数としては、上記の理由により炭素数４〜２０がより好ましく、炭素数５〜１８が更に好ましいことが実験的に分かっている。また、炭素数９〜１８にて、クロストリジウム属の細菌、特にＣ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅやウェルシュ菌に対する抗菌活性及び選択性が最も高くなるという効果が得られる。このため、下記の実施例では炭素数が９及び１３の例を示した。
つまり、本発明の実施の形態に係る上記の一般式（１）〜（３）に係る化合物は、クロストリジウム属の細菌に対して、汎用の治療薬であるバンコマイシンと同等以上に高活性となる。これに加えて、他の腸内細菌に対しては比較的活性が低く、腸内フローラに影響与えにくい選択性がある抗菌剤及び治療薬として使用できる。
【００２０】
ここで、本発明の実施の形態に係る抗菌剤は、任意の製剤上許容しうる担体（例えば、生理食塩水、補助薬を含む等張液、例えばＤ−ソルビトール、Ｄ−マンノース、Ｄ−マンニトール、塩化ナトリウム等が挙げられ、適当な溶解補助剤、例えばアルコール、具体的にはエタノール、ポリアルコール、例えばプロピレングリコール、ポリエチレングリコール、非イオン性界面活性剤、例えばポリソルベート８０（ＴＭ）、ＨＣＯ−５０等を挙げることができるが、それらに限定されない）と共に投与することができる。また、適切な賦形剤等を含んでもよい。
【００２１】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤は、製剤上許容しうる担体を調製するために、適切な薬学的に許容可能なキャリアを含み得る。
このキャリアとしては、シリコーン、コラーゲン、ゼラチン等の生体親和性材料を含んでもよい。あるいはまた、種々の乳濁液であってもよい。
さらには、例えば、希釈剤、香料、防腐剤、賦形剤、崩壊剤、滑沢剤、結合剤、乳化剤、可塑剤などから選択される１または２以上の製剤用添加物を含有させてもよい。
【００２２】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤は、経口投与のための投与に適した投与形態において、当該分野で周知の製剤上許容しうる担体を用いて処方され得る。
本発明の実施の形態に係る医薬組成物の投与経路は、特に限定されないが、非経口的に投与することもできる。
非経口投与としては、例えば、静脈内、動脈内、皮下、真皮内、筋肉内または腹腔内の投与が挙げられる。
【００２３】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤は、偽膜性大腸炎等の重篤な大腸炎の治療に用いることができる。
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤は、抗癌剤等を含む各種治療により免疫力が低下した患者に対する抗生物質治療後の症例、院内感染を含む各種症例の治療に用いることができる。
【００２４】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤を上述の治療に用いるために、投与間隔および投与量は、疾患の状況、さらに対象の状態などの種々の条件に応じて適宜選択および変更することが可能である。
【００２５】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤の１回の投与量および投与回数は、投与の目的により、更に患者の年齢および体重、症状および疾患の重篤度などの種々の条件に応じて適宜選択および変更することが可能である。
投与回数および期間は、投与状態をモニターし、その状態により再度あるいは繰り返し投与を行う。
【００２６】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤は、他の組成物等と併用することも可能である。また、他の組成物と同時に本発明の組成物を投与してもよく、また間隔を空けて投与してもよいが、その投与順序は特に問わない。
【００２７】
また、本発明の実施の形態において、疾患が改善または軽減される期間は特に限定されない。しかしながら、一時的な改善または軽減であってもよいし、一定期間の改善または軽減であってもよい。
【００２８】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤は、ヒトに特に限定されるものではなく、例えば、家畜動物種、野生動物を含む。
このため、本発明の実施の形態に係る抗菌剤は、広く動物の治療、家畜の発育増進等の対象とすることができる。
また、疾病の予防や健康増進のため、健康食品のような食物、動物用の飼料、又は食餌に含ませることもできる。
【００２９】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤は、食品、飼料、及び各種製品へ常法に従って添加することができる。この際の添加量は製品の種類に応じて適宜選択することができるが、製品の質量％当たりの濃度として０．５μｇ／ｍＬ〜６４μｇ／ｍＬ程度において、クロストリジウム属の菌選択性の効果が得られる。
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤は、様々な形態で利用することができる。たとえば、食品、化粧品、清涼飲料、和菓子、洋菓子、清涼飲料水、うがい剤、手洗い用消毒剤、ウェットティッシュ、トイレタリー商品、消毒剤等に配合することができる。
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤の適用製品として、具体的には、食品包装材、食品保存容器、漬物類、畜肉製品、魚肉製品等の食品、家畜用の飼料、ペットフード等に用いることができる。
【００３０】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤に、不適当でない限り、適宜添加剤を常法に従って配合することが可能である。
当該添加剤は、必ずしも一つだけではなく、幾つかのものを組み合わせて使用してもよく、製品の種類、組成、予想される汚染乃至腐敗原因微生物、ｐＨ、水分活性、要求される保存温度、保存期間等に応じて組み合わせて使用することができる。
【００３１】
また、本発明の実施の形態に係る抗菌剤は、熱や酸等に対して安定であり、食品を加熱することによって生存している菌数を減らし、さらに本発明の抽出物を含有する保存剤を使用することによって、効果的に保存性を高めることができる。特に、高温滅菌でも芽胞を形成して生存するクロストリジウム属の細菌に対しても、有効に抗菌活性を得ることができる。
【００３２】
〔本発明の実施の形態に係る抗菌剤のラクトン化合物の製造方法〕
本発明の実施の形態に係るクロストリジウム属の細菌に選択的な抗菌活性を有するラクトン化合物である、３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類、３−アシルテトロン酸類、及び／又は３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類は、市販品等にて入手可能な化合物を用いて、以下の合成方法（Ａ）又は合成方法（Ｂ）により合成し製造することができる。
これらの合成方法により、非特許文献１、２より純度が高く、収量が多く、高品質な化合物を得ることが可能となる。
【００３３】
合成方法（Ａ）：
基質に対して、有機溶媒中、アミン塩基存在下において、酸クロリド、又は酸無水物を作用させ、０〜５０℃の温度範囲で１２〜２４時間撹拌することで合成される。
用いる有機溶媒としては、ジクロロメタン、ジクロロエタン等の塩化アルカン類、アセトニトリル、プロピオニトリル等のニトリル類、酢酸エチル等のエステル類、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル類が挙げられ、好ましくはジクロロメタン、アセトニトリルを用いる。
用いるアミン塩基としては、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン等の３級アミン、ピリジン、４−（ジメチルアミノ）ピリジン等のピリジン類が挙げられ、より好ましくは４−（ジメチルアミノ）ピリジンを用いる。
【００３４】
合成方法（Ｂ）：
基質に対して、有機溶媒中、縮合剤およびアミン塩基存在下において、カルボン酸を作用させ、０〜５０℃の温度範囲で１２〜２４時間撹拌することで合成される。
用いる有機溶媒としては、ジクロロメタン、ジクロロエタン等の塩化アルカン類、アセトニトリル、プロピオニトリル等のニトリル類、酢酸エチル等のエステル類、テトラヒドロフラン、ジオキサン等のエーテル類が挙げられ、好ましくはジクロロメタン、アセトニトリルを用いる。
用いる縮合剤としては、Ｎ，Ｎ'−ジシクロヘキシルカルボジイミド等の置換カルボジイミド類を使用することができ、より好ましくは、Ｎ−［３−（ジメチルアミノ）］プロピル−Ｎ'−エチルカルボジイミド、及びその塩酸塩を使用する。
用いるアミン塩基としては、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン等の３級アミン、ピリジン、４−（ジメチルアミノ）ピリジン等のピリジン類が挙げられ、より好ましくは４−（ジメチルアミノ）ピリジンを用いる。
【００３５】
各合成方法（Ａ）と（Ｂ）とにおいて：
３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類は、４−ヒドロキシ−６−メチルピロンを基質として用いて合成することができる。
また、３−アシルテトロン酸類は、テトロン酸を基質として用いて合成することができる。
また、３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類は、４−ヒドロキシクマリンを基質として用いて合成することができる。
【実施例】
【００３６】
次に本発明を実施例によりさらに説明するが、以下の具体例は本発明を限定するものではない。
【００３７】
〔実施例１〕
３−アシル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン類として、下記の式（Ｉ）の３−デカノイル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロンを合成して使用した。
この３−デカノイル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロンは、上記の実施の形態の一般式（１）において、置換基であるＲとして炭素数９の直鎖状アルキル基を備える実施例である。
【００３８】
【化７】
0005918969.tif 000014
【００３９】
（合成方法（Ａ）での実施例１の化合物の製造方法）
４−ヒドロキシ−６−メチルピロン（１００ｍｇ，０．７９ｍｍｏｌ、）、４−（ジメチルアミノ）ピリジン（１４５ｍｇ，１．１８ｍｍｏｌ  １．５ｅｑｕｉｖ．）をジクロロメタン（４ｍＬ）に溶解し、デカン酸無水物（２８４ｍｇ，０．８７ｍｍｏｌ，１．１ｅｑｕｉｖ．）を室温で加えた。
室温で１２時間撹拌した後、５％クエン酸水溶液（１０ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２０  ｍＬ）を用い抽出した。
得られた有機層を分離し、無水硫酸ナトリウム上で乾燥させた。溶液を濃縮後、酢酸エチルーヘキサン混合溶媒を用いたシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製すると、３−デカノイル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン（１３７ｍｇ，６２％）が白色固体として得られた。
なお、いずれの基質や試薬も、和光純薬工業株式会社製等の市販品を用いた。以下同様である。
【００４０】
（合成方法（Ｂ）での実施例１の化合物の製造方法）
４−ヒドロキシ−６−メチルピロン（１００ｍｇ，０．７９ｍｍｏｌ）、デカン酸（１５０ｍｇ，０．８７  ｍｍｏｌ，１．１ｅｑｕｉｖ．）、４−（ジメチルアミノ）ピリジン（１４５ｍｇ，１．１８ｍｍｏｌ  １．５ｅｑｕｉｖ．）をジクロロメタン（４ｍＬ）に溶解し、Ｎ−［３−（ジメチルアミノ）］プロピル−Ｎ'−エチルカルボジイミド（２２６ｍｇ，１．１８ｍｍｏｌ  １．５ｅｑｕｉｖ．）を室温で加えた。
室温で１２時間撹拌した後、５％クエン酸水溶液（１０ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２０ｍＬ）を用い抽出した。
得られた有機層を分離し、無水硫酸ナトリウム上で乾燥させた。溶液を濃縮後、酢酸エチルーヘキサン混合溶媒を用いたシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製すると、３−デカノイル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロン（１７０ｍｇ，７７％）が白色固体として得られた。
【００４１】
実施例１の合成方法（Ａ）又は（Ｂ）による３−デカノイル−４−ヒドロキシ−６−メチルピロンについては、市販のＮＭＲにて下記結果が得られた。
1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ＝０．８８（ｔ，３Ｈ，Ｊ＝６．９  Ｈｚ），１．２０−１．４２（ｍ，１４Ｈ），１．５８−１．８０（ｍ，２Ｈ），２．５４（ｓ，３Ｈ），２．８２（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７．８Ｈｚ），５．７１（ｓ，１Ｈ）
【００４２】
〔実施例２〕
３−アシルテトロン酸類として、下記の式（ＩＩ）の３−デカノイルテトロン酸を合成して使用した。
この３−デカノイルテトロン酸は、上記の実施の形態の一般式（２）において、置換基であるＲとして炭素数９の直鎖状アルキル基を備える実施例である。
【００４３】
【化８】
0005918969.tif 000015
【００４４】
（合成方法（Ａ）での実施例２の化合物の製造方法）
上記の実施例１の合成方法（Ａ）と同様の製造方法にて、テトロン酸を基質として合成した。
【００４５】
（合成方法（Ｂ）での実施例２の化合物の製造方法）
テトロン酸（１００ｍｇ，１．００ｍｍｏｌ）、デカン酸（１９０ｍｇ，１．１０ｍｍｏｌ  １．１ｅｑｕｉｖ．）、４−（ジメチルアミノ）ピリジン（１８３ｍｇ，１．５０ｍｍｏｌ  １．５ｅｑｕｉｖ．）をジクロロメタン（４ｍＬ）に溶解し、Ｎ−［３−（ジメチルアミノ）］プロピル−Ｎ'−エチルカルボジイミド（２９０ｍｇ，１．５０ｍｍｏｌ  １．５ｅｑｕｉｖ．）を室温で加えた。
室温で１２時間撹拌した後、５％クエン酸水溶液（１０ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２０ｍＬ）を用いて抽出した。
得られた有機層を分離し、無水硫酸ナトリウム上で乾燥させた。
乾燥後の溶液を濃縮後、酢酸エチル−ヘキサン混合溶媒を用いたシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製すると、３−デカノイルテトロン酸（１４５ｍｇ，５７％）が無色油状物質として得られた。
【００４６】
実施例２の合成方法（Ａ）又は（Ｂ）による３−デカノイルテトロン酸については、市販のＮＭＲにて下記結果が得られた。
1Ｈ  ＮＭＲ（３００  ＭＨｚ，  ＣＤＣｌ３）δ＝０．８６（ｔ，３Ｈ，Ｊ＝６．９Ｈｚ），１．１０−１．４２（ｍ，１４Ｈ），１．６０−１．７８（ｍ，２Ｈ），２．９０（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７．６Ｈｚ），４．６４（ｓ，１Ｈ）．
【００４７】
〔実施例３〕
３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類として、下記の式（ＩＩＩ）の３−デカノイル−４−ヒドロキシクマリンを合成して使用した。
この３−デカノイル−４−ヒドロキシクマリンは、上記の実施の形態の一般式（３）において、置換基であるＲとして炭素数９の直鎖状アルキル基を備える実施例である。
【００４８】
【化９】
0005918969.tif 000016
【００４９】
（合成方法（Ａ）での実施例３の化合物の製造方法）
上記の実施例１及び実施例２の合成方法（Ａ）と同様の製造方法にて、４−ヒドロキシクマリンを基質として合成した。
【００５０】
（合成方法（Ｂ）での実施例３の化合物の製造方法）
４−ヒドロキシクマリン（１００ｍｇ，０．６２ｍｍｏｌ）、デカン酸（１１７ｍｇ，０．６８ｍｍｏｌ  １．１  ｅｑｕｉｖ．）、４−（ジメチルアミノ）ピリジン（１１４  ｍｇ，０．９３ｍｍｏｌ  １．５  ｅｑｕｉｖ．）をジクロロメタン（４ｍＬ）に溶解し、Ｎ−［３−（ジメチルアミノ）］プロピル−Ｎ'−エチルカルボジイミド（１８０ｍｇ，０．９３ｍｍｏｌ  １．５  ｅｑｕｉｖ．）を室温で加えた。
室温で１２時間撹拌した後、５％クエン酸水溶液（１０ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２０ｍＬ）を用い抽出した。
得られた有機層を分離し、無水硫酸ナトリウム上で乾燥させた。
乾燥後の溶液を濃縮後、酢酸エチル−ヘキサン混合溶媒を用いたシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、３−デカノイル−４−ヒドロキシクマリン（１７０ｍｇ，８７％）が白色固体として得られた。
【００５１】
実施例３の合成方法（Ａ）又は（Ｂ）による３−デカノイルテトロン酸については、市販のＮＭＲにて下記結果が得られた。
1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ＝０．８７（ｔ，３Ｈ，Ｊ＝６．９Ｈｚ），１．１０−１．４４（ｍ，１４Ｈ），１．６２−１．７８（ｍ，２Ｈ），３．１８（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．２５−７．３８（ｍ，２Ｈ），７．６７（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ＝１．８，８．１Ｈｚ），８．０４（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１．８，８．１Ｈｚ）．
【００５２】
〔実施例４〕
３−アシル−４−ヒドロキシクマリン類として、下記の式（ＩＶ）の３−ミリスチリノイル−４−ヒドロキシクマリンを合成して使用した。
この３−ミリスチリノイル−４−ヒドロキシクマリンは、上記の実施の形態の一般式（３）において、置換基であるＲとして炭素数１３の直鎖状アルキル基を備える実施例である。
【００５３】
【化１０】
0005918969.tif 000017
【００５４】
（合成方法（Ａ）での実施例４化合物の製造方法）
上記の実施例１、実施例２、及び実施例３の合成方法（Ａ）と同様の製造方法にて、４−ヒドロキシクマリンを基質として合成した。
【００５５】
（合成方法（Ｂ）での実施例４の化合物の製造方法）
４−ヒドロキシクマリン（１００ｍｇ，０．６２ｍｍｏｌ）、ミリスチン酸（１５５  ｍｇ，０．６８ｍｍｏｌ  １．１ｅｑｕｉｖ．）、４−（ジメチルアミノ）ピリジン（１１４ｍｇ，０．９３ｍｍｏｌ  １．５  ｅｑｕｉｖ．）をジクロロメタン（４ｍＬ）に溶解し、Ｎ−［３−（ジメチルアミノ）］プロピル−Ｎ'−エチルカルボジイミド（１８０ｍｇ，０．９３ｍｍｏｌ  １．５  ｅｑｕｉｖ．）を室温で加えた。
室温で１２時間撹拌した後、５％クエン酸水溶液（１０ｍＬ）を加え、酢酸エチル（２０ｍＬ）を用いて抽出した。
得られた有機層を分離し、無水硫酸ナトリウム上で乾燥させた。
乾燥後の溶液を濃縮後、酢酸エチル−ヘキサン混合溶媒を用いたシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し、３−ミリスチリノイル−４−ヒドロキシクマリン（１７３  ｍｇ，７５％）が白色固体として得られた。
【００５６】
実施例４の合成方法（Ａ）又は（Ｂ）による３−ミリスチリノイル−４−ヒドロキシクマリンについては、市販のＮＭＲにて下記結果が得られた。
1Ｈ  ＮＭＲ（３００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ＝０．８６（ｔ，３Ｈ，Ｊ＝６．９Ｈｚ），１．０８−１．４７（ｍ，２２Ｈ），１．５８−１．７２（ｍ，２Ｈ），３．１４（ｔ，２Ｈ，Ｊ＝７．５Ｈｚ），７．２５−７．３８（ｍ，２Ｈ），７．６６（ｄｔ，１Ｈ，Ｊ＝１．８，８．１Ｈｚ），８．０２（ｄｄ，１Ｈ，Ｊ＝１．８，８．１Ｈｚ）．
【００５７】
〔抗菌活性評価〕
（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ微量液体希釈法）
上記の実施例１、２、３、４の化合物について、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ微量液体希釈法による抗菌活性評価を行った。また、比較例１としてバンコマイシンを用いた。
このｉｎ  ｖｉｔｒｏ微量液体希釈法は、日本化学療法学会標準法で示された微量液体希釈法に従い行った（日本化学療法学会「微量液体希釈法によるＭＩＣ測定法（微量液体希釈法）」、Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒａｐｙ，１９９０、３８、、ｐ．１０２〜１０５、及び日本化学療法学会「微量液体希釈法によるＭＩＣ測定法（日本化学療法学会標準法）の一部修正」、Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒａｐｙ、１９９３、４１、、ｐ．１８３〜１８９を参照）。
この結果を、下記の表１に示す：
【００５８】
【表１】
0005918969.tif 000018
【００５９】
ここで、表１のＭＩＣ値（ｍｇ／ｍＬ）が小さいほど、抗菌活性が高いことを示す。つまり、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ（生体外）での細菌の発育を阻止する最小の抗菌性物質濃度をＭＩＣ（ｍｉｎｉｍｕｍ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒｙ  ｃｏｎｃｅｎｔｒａｔｉｏｎ、最小発育阻止濃度）値という。
結果として、実施例１、２の化合物は、黄色ブドウ球菌、大腸菌には低活性であるが、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅやウェルシュ菌を含むＣｌｏｓｔｒｉｄｉｕｍ属に対しては高い活性を示し、菌選択性が見られた。特に、実施例１の化合物は、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅに対してバンコマイシンを上回る活性を有していた。また、実施例２の化合物は、他の菌には影響が少なく、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅに対してよりも著しく高い活性を示した。これらにより、腸内フローラの他の菌に影響を少なくして、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅやウェルシュ菌の感染による治療に用いることができる抗菌剤を提供できる。
また、実施例３及び４の化合物は、黄色ブドウ球菌に対しても高い活性を有したが、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅに対しより高い活性を有することが分かった。
【００６０】
（ｉｎ  ｖｉｔｒｏ寒天希釈法）
次に、上述の実施例１〜３の化合物を用いて、広範囲な腸内細菌株に対し、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ寒天希釈法による抗菌活性評価を行った。このｉｎ  ｖｉｔｒｏ寒天希釈法による抗菌活性評価は、日本化学療法学会標準法の示す測定法に基づいて行った（日本化学療法学会「寒天平板希釈法によるＭＩＣ測定法」、日本化学療法学会雑誌Ｖｏｌ．５６，２００８年１号（１月）、ｐ．４９〜５７参照）。
寒天希釈法については、ＡＢＣＭ寒天培地（栄研製）を用い、３７℃、２０時間で行ない、嫌気性菌については嫌気培養を行なった。
この結果を、下記の表２に示す：
【００６１】
【表２】
0005918969.tif 000019
【００６２】
この表２のＭＩＣ値は上述のｉｎ  ｖｉｔｒｏ微量液体希釈法と同様の値である。しかしながら、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ寒天希釈法の場合、ｉｎ  ｖｉｔｒｏ微量液体希釈法より相対的に高い数字となることが知られている。
結果として、上述のｉｎ  ｖｉｔｒｏ微量液体希釈法と同様の傾向が得られた。すなわち、実施例１、２の化合物は、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅやウェルシュ菌を含むクロストリジウム属の細菌に対する菌選択性が明らかであった。また、特に実施例２の化合物は、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅに対する選択性があった。
また、実施例３の化合物は腸内細菌株に対し全体的に中程度の活性を示すが、Ｃ．ｄｉｆｆｉｃｉｌｅに対し高い活性を有していた。
【００６３】
なお、上記実施の形態の構成及び動作は例であって、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で適宜変更して実行することができることは言うまでもない。
【産業上の利用可能性】
【００６４】
本発明の抗菌剤は、クロストリジウム属の細菌に選択性の化合物を用いることで、治療法が少なかった感染症に用いることができ、産業上に利用することができる。