(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに平行な二本もしくはそれ以上の直線状Ｖ溝が、互いに対向する側面に長さ方向に沿って且つ対向して形成されている、互いに隣接する二本のロッド、および上記の対向する直線状Ｖ溝により形成された案内路のそれぞれに直列かつ転動可能に収容された三個以上の円柱状の転動ローラを保持している平板状の保持板を含む直動案内ユニットであって、
少なくとも二本の案内路の転動ローラが下記の要件を満足する配置にあることを特徴とする直動案内ユニット：
（１）一方の案内路の全ての転動ローラが、それぞれの中心軸を互いに同一の方向に向けて配置されている；および
（２）他方の案内路の転動ローラのうち、少なくとも一個の転動ローラが、その中心軸を上記（１）の転動ローラの中心軸の方向と同一の方向に向けて配置されていて、そして別の少なくとも二個の転動ローラが、それぞれの中心軸を上記（１）の転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に向けて、かつ互いに隣接することのないように配置されている。
【請求項２】
上記（２）の二個の転動ローラのそれぞれが、案内路に収容された転動ローラのうちの両端に配置された転動ローラであるか、あるいは両端に配置された転動ローラに隣接する転動ローラである請求項１に記載の直動案内ユニット。
【請求項３】
上記の二個の転動ローラの間に、当該転動ローラの中心軸の方向と同一の方向に中心軸を向けて一個もしくは二個以上の転動ローラが配置されている請求項２に記載の直動案内ユニット。
【請求項４】
上記（２）の他方の案内路の全ての転動ローラが、それぞれの中心軸を隣接する転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に向けて配置されている請求項１に記載の直動案内ユニット。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、互いに長さ方向に相対的に直線移動可能な二本のロッドを備える直動案内ユニットに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、例えば、各種の機械加工が施される物品、あるいは各種の検査が施される物品を位置決めするため、位置決め対象の物品が載置されるテーブル板を直線移動（直動）させる直動テーブル、あるいはテーブル板を昇降させる昇降テーブルが用いられている。直動テーブルは、テーブル板の下面を直動案内ユニットが組み込まれた直動案内装置の複数個により互いに間隔をあけて支持した構成を有している。昇降テーブルは、テーブル板の下面を、直動案内ユニットが組み込まれた昇降案内装置の複数個により互いに間隔をあけて支持した構成を有している。【０００３】
図１は、従来の直動案内ユニットを用いた直動案内装置の構成例を示す一部切り欠き斜視図であり、そして図２は、図１に記入した切断線Ｉ−Ｉ線に沿って切断した直動案内装置２０の断面図である。但し、図１において、直動案内ユニット２１、２２の各々の二本のロッドの間に配置される保持板（図２：１６）は記入していない（後に説明する図１９についても同様である）。【０００４】
直動案内装置２０は、基台５６に、二個の直動案内ユニット２１、２２を介して滑動台５７が直動可能に連結された構成を有している。【０００５】
直動案内ユニット２１、２２としては、互いに同一の構成のものが用いられている。直動案内ユニット２１の一方のロッド２１ａは基台５６に固定され、そして他方のロッド２１ｂは滑動台５７に固定されている。同様に、直動案内ユニット２２の一方のロッド２２ａは基台５６に固定され、そして他方のロッド２２ｂは滑動台５７に固定されている。【０００６】
直動案内ユニット２１のロッド２１ｂは、基台５６に固定されたロッド２１ａの長さ方向に直動可動であり、そして直動案内ユニット２２のロッド２２ｂもまた、基台５６に固定されたロッド２２ａの長さ方向に直動可能である。従って、直動案内装置２０の滑動台５７もまた、ロッド２１ａ、２２ａの長さ方向に直動可能である。【０００７】
これらの直動案内ユニット２１、２２により、位置決め対象の物品が載置されるテーブル板を支持することにより、このテーブル板を位置決め対象の物品と共に直線移動（直動）させる直動テーブルを構成することができる。【０００８】
図３は、図１に示す従来の直動案内ユニット２２の構成例を示す平面図である。図４は、図３に記入した切断線II−II線に沿って切断した直動案内ユニット２２の断面図である。そして図５は、図４の直動案内ユニット２２の転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持している保持板１６を図の右側から見た図である。なお、図４において、転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌの各々よりも紙面の奥側にある転動ローラ、および保持板１６の各突起１７よりも紙面の奥側にある突起は記入していない（後に説明する図７についても同様である）。【０００９】
直動案内ユニット２２は、互いに平行な二本の直線状Ｖ溝１１ａ、１１ｂが、互いに対向する側面に長さ方向に沿って且つ対向して形成されている、互いに隣接する二本のロッド２２ａ、２２ｂ、そして上記の対向する直線状Ｖ溝により形成された案内路１３Ｈ、１３Ｌのそれぞれに直列かつ転動可能に収容された複数個の円柱状の転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持している保持板１６から構成されている。【００１０】
図４及び図５に示すように、転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを収容する二本の案内路１３Ｈ、１３Ｌを備える従来の直動案内ユニット２２では、一方の案内路１３Ｈの全ての転動ローラ１５Ｈが、それぞれの中心軸Ｃを互いに同一の方向に向けて配置されていて、そして他方の案内路１３Ｌの全ての転動ローラ１５Ｌもまた、それぞれの中心軸Ｃを互いに同一の方向（但し、上記の一方の案内路１３Ｈの転動ローラ１５Ｈの中心軸Ｃの方向と交差する方向）に向けて配置されている。【００１１】
非特許文献１には、上記の直動案内ユニット２２と同様の構成を有する直動案内ユニット（ミニチュアリニアガイダンスセット）が開示されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【００１２】
【非特許文献１】“Miniature linear guidance set with cylindrical roller flat cages”、[online]、［平成２３年１月２２日検索］、インターネット<URL:http://www.ina.de/content.ina.de/en/ina#fag#products/productinformation/linear#products/miniature-cage/miniatur-kaefigfuehrungen.jsp>
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
前記の図４に示す直動案内ユニット２２において、ロッド２２ｂに上方から（図４に記入した矢印１ａが示す方向に沿って）荷重が付与される場合、この荷重の方向は、Ｖ溝表面１４ａとＶ溝表面１４ｂとの間隔を広くするような方向であるため、Ｖ溝表面１４ａとＶ溝表面１４ｂとの各々に周面が接触している転動ローラ１５Ｈには、上記荷重が殆ど付与されない。その一方で、上記の荷重の方向は、Ｖ溝表面１４ｃとＶ溝表面１４ｄとの間隔を狭くするような方向であるため、Ｖ溝表面１４ｃとＶ溝表面１４ｄとの各々に周面が接触している転動ローラ１５Ｌには、上記荷重の殆どが付与される。【００１４】
これとは逆に、ロッド２２ｂに下方から（図４に記入した矢印１ｂが示す方向に沿って）荷重が付与される場合、この荷重の方向は、Ｖ溝表面１４ｃとＶ溝表面１４ｄとの間隔を広くするような方向であるため、Ｖ溝表面１４ｃとＶ溝表面１４ｄとの各々に周面が接触している転動ローラ１５Ｌには、上記荷重が殆ど付与されない。その一方で、上記の荷重の方向は、Ｖ溝表面１４ａとＶ溝表面１４ｂとの間隔を狭くするような方向であるため、Ｖ溝表面１４ａとＶ溝表面１４ｂとの各々に周面が接触している転動ローラ１５Ｈには、上記荷重の殆どが付与される。【００１５】
このように、直動案内ユニット２２では、ロッド２２ｂに上方から荷重が付与された場合には、図にて下側の案内路１３Ｌに収容されている複数個の転動ローラ１５Ｌに上記荷重の殆どが付与され、そしてロッド２２ｂに下方から荷重が付与された場合には、図にて上側の案内路１３Ｈに収容されている複数個（転動ローラ１５Ｌと同数）の転動ローラ１５Ｈに上記荷重の殆どが付与される。従って、直動案内ユニット２２は、ロッド２２ｂに上方及び下方の何れから荷重が付与された場合であっても、同等の耐荷重性を示す。このため、直動案内ユニット２２は、各種の機械装置に取り付ける際にロッド２２ｂに付与される荷重の向きを考慮する必要がないので、簡易に使用することができる。【００１６】
しかしながら、直動案内ユニット２２を各種の機械装置に取り付けたのちには、ロッド２２ｂには、上方及び下方の何れか一方の方向から大きな荷重が継続的に付与されることが多い。例えば、ロッド２２ｂに上方から大きな荷重が継続的に付与されると、案内路１３Ｌに収容されている複数個の転動ローラ１５Ｌに上記荷重の殆どが付与され続ける一方で、案内路１３Ｈに収容されている複数個の転動ローラ１５Ｈには上記荷重が付与されることが殆どない。このため、案内路１３ＨのＶ溝表面１４ａ、１４ｂと比較して、転動ローラ１５Ｌの周面に接触している案内路１３ＬのＶ溝表面１４ｃ、１４ｄが、大きく摩耗する。【００１７】
従って、従来の直動案内ユニット２２は、長期間の使用により一方の案内路の直線状Ｖ溝が極端に摩耗した際には、他方の案内路の直線状Ｖ溝が殆ど摩耗していなくとも、別の直動案内ユニットに交換する必要がある。【００１８】
また、直動案内ユニット２２は、ロッド２２ｂに付与される荷重がより多くの数の転動ローラに分散して付与されるほど、優れた耐荷重性を発揮する。ところが、前記のように、ロッド２２ｂに上方及び下方の何れか一方から大きな荷重が継続的に付与される場合には、一方の案内路に収容されている複数の転動ローラに上記荷重の殆どが付与される。従って、他方の案内路の複数個の転動ローラは、上記荷重が殆ど付与されないため、耐荷重性の発揮に有効に利用されていない。【００１９】
本発明の課題は、一方の案内路の直線状Ｖ溝の極端な摩耗が抑制されていて、このため優れた耐久性を発揮する直動案内ユニットを提供することにある。
本発明の課題はまた、上記の優れた耐久性に加えて、優れた耐荷重性をも発揮する直動案内ユニットを提供することにもある。
【課題を解決するための手段】
【００２０】
本発明者は、転動ローラを収容する案内路を二本以上備える直動案内ユニットでは、各案内路に収容された転動ローラの配置を工夫することにより、ロッドに加わる荷重を各案内路に収容されている転動ローラに分散させ、これにより一方の案内路の直線状Ｖ溝の極端な摩耗を抑制することが可能になること、更には耐荷重性の調節も可能になることを見出し、本発明に到達した。【００２１】
本発明は、互いに平行な二本もしくはそれ以上の直線状Ｖ溝が、互いに対向する側面に長さ方向に沿って且つ対向して形成されている、互いに隣接する二本のロッド、および上記の対向する直線状Ｖ溝により形成された案内路のそれぞれに直列かつ転動可能に収容された三個以上の円柱状の転動ローラを保持している保持板を含む直動案内ユニットであって、少なくとも二本の案内路の転動ローラが下記の（１）及び（２）の要件を満足する配置にあることを特徴とする直動案内ユニットにある。
（１）一方の案内路の全ての転動ローラが、それぞれの中心軸を互いに同一の方向に向けて配置されている。
（２）他方の案内路の転動ローラのうち、少なくとも一個の転動ローラが、その中心軸を上記（１）の転動ローラの中心軸の方向と同一の方向に向けて配置されていて、そして別の少なくとも二個の転動ローラが、それぞれの中心軸を上記（１）の転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に向けて、かつ互いに隣接することのないように配置されている。【００２２】
このように、一方の案内路の転動ローラが、それぞれの中心軸を互いに同一の方向に向けて配置されている本発明の直動案内ユニットを、以下「平行配置型の直動案内ユニット」と云うことがある。本発明の直動案内ユニット（平行配置型）の好ましい態様は、次の通りである。【００２３】
（Ｉ）上記（２）の二個の転動ローラのそれぞれが、案内路に収容された転動ローラのうちの両端に配置された転動ローラであるか、あるいは両端に配置された転動ローラに隣接する転動ローラである。
（II）上記（Ｉ）の二個の転動ローラの間に、これらの転動ローラの中心軸の方向と同一の方向に中心軸を向けて一個もしくは二個以上の転動ローラが配置されている。
（III)上記（２）の他方の案内路の全ての転動ローラが、それぞれの中心軸を隣接する転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に向けて配置されている。【００２４】
本発明はまた、互いに平行な二本もしくはそれ以上の直線状Ｖ溝が、互いに対向する側面に長さ方向に沿って且つ対向して形成されている、互いに隣接する二本のロッド、および上記の対向する直線状Ｖ溝により形成された案内路のそれぞれに直列かつ転動可能に収容された三個以上の円柱状の転動ローラを保持している保持板を含む直動案内ユニットであって、少なくとも二本の案内路の転動ローラが下記の（１）及び（２）の要件を満足する配置にあることを特徴とする直動案内ユニットにもある。
（１）一方の案内路の転動ローラのうち、少なくとも二個の転動ローラが、それぞれの中心軸を互いに交差する方向に向けて配置されている。
（２）他方の案内路の転動ローラのうち、少なくとも二個の転動ローラが、それぞれの中心軸を互いに同一の方向に向けて、かつ互いに隣接することのないように配置されていて、そして上記の少なくとも二個の転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に中心軸を向けて別の少なくとも一個の転動ローラが配置されている。【００２５】
このように、一方の案内路の転動ローラのうち、少なくとも二個の転動ローラが、それぞれの中心軸を互いに交差する方向に向けて配置されている本発明の直動案内ユニットを、以下「交差配置型の直動案内ユニット」と云うことがある。本発明の直動案内ユニット（交差配置型）の好ましい態様は、次の通りである。【００２６】
（Ｉ）上記（２）の二個の転動ローラのそれぞれが、案内路に収容された転動ローラのうちの両端に配置された転動ローラであるか、あるいは両端に配置された転動ローラに隣接する転動ローラである。
（II）上記（Ｉ）の二個の転動ローラの間に、これらの転動ローラの中心軸の方向と同一の方向に中心軸を向けて一個もしくは二個以上の転動ローラが配置されている。
（III)上記（１）の一方の案内路の全ての転動ローラが、それぞれの中心軸を隣接する転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に向けて配置されていて、そして上記（２）の他方の案内路の全ての転動ローラもまた、それぞれの中心軸を隣接する転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に向けて配置されている。
（IV）上記の二本の案内路に収容されている一方の方向に中心軸を向けて配置された転動ローラの総数と上記方向に交差する方向に中心軸を向けて配置された転動ローラの総数が互いに異なる。【００２７】
なお、本明細書において、二個の転動ローラの中心軸が同一の方向に向くとは、ロッドの端面の側から見て、二個の転動ローラの中心軸が一致する配置にあるか、あるいは互いに平行な配置にあることを意味する。【００２８】
また、二個の転動ローラの中心軸が交差する方向に向くとは、ロッドの端面の側から見て、二個の転動ローラの中心軸（あるいは中心軸を延長した直線）が互いに交差する配置にあることを意味する。この場合、二個の転動ローラの中心軸（あるいは中心軸を延長した直線）が交差する角度は、９０度±１０度の範囲にあることが好ましく、９０度±５度の範囲にあることが更に好ましく、９０度であることが特に好ましい。【００２９】
なお、上記の「円柱状の転動ローラ」とは、厳密な円柱形状の転動ローラを意味するのではなく、上記の円柱状の転動ローラとしては、公知の直動案内ユニットに用いられている転動ローラ（例、円柱の各端面周縁を面取りした形状のもの、円柱の周面を膨出させた太鼓状の形状のもの）を用いることができる。そして、前記の転動ローラの形状に応じて、直線状Ｖ溝の側面を変形する（例、湾曲した形状とする）こともできる。
【発明の効果】
【００３０】
本発明の直動案内ユニットでは、ロッドに加わる荷重が各案内路の転動ローラに分散して付与されるため、一方の案内路の直線状Ｖ溝の極端な摩耗が抑制される。また、各案内路の転動ローラを所定の向きに配置することにより、ロッドに加わる荷重の向きに応じた優れた耐荷重性を発揮させることもできる。
【図面の簡単な説明】
【００３１】
【図１】従来の直動案内ユニットを用いた直動案内装置の構成例を示す一部切り欠き斜視図である。
【図２】図１に記入した切断線Ｉ−Ｉ線に沿って切断した直動案内装置２０の断面図である。
【図３】図１に示す従来の直動案内ユニット２２の構成例を示す平面図である。
【図４】図３に記入した切断線II−II線に沿って切断した直動案内ユニット２２の断面図である。
【図５】図４の直動案内ユニット２２の転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持している保持板１６を図の右側から見た図である。
【図６】本発明の直動案内ユニット（平行配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の構成例を示す図である。
【図７】図６に示す転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持している保持板１６を用いた本発明の直動案内ユニットの構成を示す断面図である。
【図８】本発明の直動案内ユニット（平行配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の別の構成例を示す図である。
【図９】本発明の直動案内ユニット（平行配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の更に別の構成例を示す図である。
【図１０】本発明の直動案内ユニット（交差配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の構成例を示す図である。
【図１１】本発明の直動案内ユニット（交差配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の別の構成例を示す図である。
【図１２】本発明の直動案内ユニット（交差配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の更に別の構成例を示す図である。
【図１３】本発明の直動案内ユニット（交差配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の更に別の構成例を、保持板１６Ｌから転動ローラのうちの一個を取り外した状態で示す図である。
【図１４】本発明の直動案内ユニット（平行配置型）の別の構成例を示す断面図である。
【図１５】図１４の直動案内ユニット４１の転動ローラ１５Ｈ、１５Ｍ、１５Ｌを保持している保持板１６Ｈ、１６Ｍ、１６Ｌを図の右側から見た図である。
【図１６】本発明の直動案内ユニットを用いた直動案内装置の断面図である。
【図１７】図１６の直動案内装置５０を用いた直動テーブルの構成例を示す平面図である。
【図１８】図１７に記入した切断線III−III線に沿って切断した直動テーブル７０の断面図である。
【図１９】本発明の直動案内ユニットを用いた昇降案内装置の構成例を示す一部切り欠き斜視図である。
【図２０】図１９の昇降案内装置９０を用いた昇降テーブルの構成例を示す平面図である。
【図２１】図２０に記入した切断線IV−IV線に沿って切断した昇降テーブル１００の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
先ず、本発明の直動案内ユニット（平行配置型）を、添付の図面を用いて説明する。図６は、本発明の直動案内ユニット（平行配置型）に用いられる転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持している保持板１６の構成例を示す図である。そして図７は、図６の保持板１６を用いた本発明の直動案内ユニットの構成を示す断面図である。
【００３３】
直動案内ユニット３１は、互いに隣接する二本のロッド３１ａ、３１ｂと、円柱状の転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持している保持板１６から構成されている
【００３４】
二本のロッド３１ａ、３１ｂの互いに対向する側面には、互いに平行な二本の直線状Ｖ溝が、前記ロッドの長さ方向に沿って且つ対向して形成されている。すなわち、ロッド３１ａの側面には二本の直線状Ｖ溝１１ａ、１１ｂが形成されていて、そしてロッド３１ｂの側面にもまた二本の直線状Ｖ溝１２ａ、１２ｂが形成されている。直線状Ｖ溝１１ａと直線状Ｖ溝１２ａとは、互いに対向していて、案内路１３Ｈを形成している。同様に、直線状Ｖ溝１１ｂと直線状Ｖ溝１２ｂとは、互いに対向していて、案内路１３Ｌを形成している。
【００３５】
保持板１６は、上記の案内路１３Ｈに直列（案内路の長さ方向に一列に並べられた状態で）かつ転動可能に収容された三個以上の円柱状の転動ローラ１５Ｈと、そして上記の案内路１３Ｌに直列かつ転動可能に収容された三個以上の円柱状の転動ローラと１５Ｌとを保持している。
【００３６】
転動ローラ１５Ｈの周面は、案内路１３Ｈの対向するＶ溝表面１４ａ、１４ｂのそれぞれに接触している。同様に、転動ローラ１５Ｌの周面は、案内路１３Ｌの対向するＶ溝表面１４ｃ、１４ｄのそれぞれに接触している。
【００３７】
三個以上（合計でｎ個）の転動ローラ１５Ｈを互いに区別するため、転動ローラを示す符号１５Ｈの右側には、１、２、・・・、（ｎ−１）、ｎの符号を記入している。同様に、三個以上（合計でｎ個）の転動ローラ１５Ｌを互いに区別するため、転動ローラを示す符号１５Ｌの右側には、１、２、・・・、（ｎ−１）、ｎの符号を記入している。通常、各々の案内路に収容される転動ローラの数（すなわち上記ｎの値）は、２〜１００個、好ましくは３〜８０個、特に５〜６０個の範囲内に設定される。
【００３８】
そして、本発明の直動案内ユニット３１は、二本の案内路１３Ｈ、１３Ｌの転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌが、下記の（１）及び（２）の要件を満足する配置にあることに特徴がある。
【００３９】
（１）一方の案内路１３Ｌの全ての転動ローラ１５Ｌ（すなわち、転動ローラ１５Ｌ1、１５Ｌ2、・・・、１５Ｌ(n-1)、１５Ｌn）が、それぞれの中心軸を互いに同一の方向に向けて配置されている。
【００４０】
（２）他方の案内路１３Ｈの転動ローラ１５Ｈのうち、少なくとも一個の転動ローラ（例えば、転動ローラ１５Ｈ2）が、その中心軸を上記（１）の転動ローラ１５Ｌの中心軸の方向と同一の方向に向けて配置されていて、そして別の少なくとも二個の転動ローラ（例えば、二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈn）が、それぞれの中心軸を上記（１）の転動ローラ１５Ｌの中心軸の方向と交差する方向に向けて、かつ互いに隣接することのないように配置されている。
【００４１】
このように転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを配置する理由について、以下に説明する。
【００４２】
先ず、図４及び図５に示す従来の直動案内ユニット２２の場合には、ロッド２２ｂに上方から（図４に記入した矢印１ａが示す方向に沿って）荷重が付与された場合、この荷重の殆どは、案内路１３Ｈの転動ローラ１５Ｈに付与されることなく、案内路１３Ｌの転動ローラ１５Ｌに付与される。このため、従来の直動案内ユニット２２は、長期間にて使用した場合に、一方の案内路１３Ｌの直線状Ｖ溝が極端に摩耗する。
【００４３】
その一方で、図６及び図７に示すように、案内路１３Ｈの転動ローラ１５Ｈのうち、少なくとも一個の転動ローラ、例えば、転動ローラ１５Ｈ2が、その中心軸を案内路１３Ｌの転動ローラ１５Ｌの中心軸の方向と同一の方向に向けて配置されていると、ロッド３１ｂに上方から（図７に記入した矢印１ａが示す方向に沿って）荷重が付与された場合に、この荷重が、案内路１３Ｌの転動ローラ１５Ｌ（すなわち、転動ローラ１５Ｌ1、１５Ｌ2、・・・、１５Ｌ(n-1)、１５Ｌn）と、案内路１３Ｈの転動ローラ１５Ｈ2とに分散して付与される。このため、本発明の直動案内ユニット３１は、長期間にて使用した場合であっても、一方の案内路１３Ｌの直線状Ｖ溝の極端な摩耗が抑制される。
【００４４】
また、上記の荷重が付与される転動ローラの数が増加するため、ロッド３１ｂに上方から付与される荷重に対する耐荷重性も向上する。
【００４５】
なお、図６及び図７に示すように、案内路１３Ｈの転動ローラ１５Ｈのうち、上記の少なくとも二個のローラ（例えば、二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈn）を除いた残りの全ての転動ローラ（すなわち、転動ローラ１５Ｈ2、・・・、１５Ｈ(n-1)）が、その中心軸を案内路１３Ｌの転動ローラ１５Ｌの中心軸の方向と同一の方向に向けて配置されていると、ロッド３１ｂに上方から付与される荷重に対する耐荷重性が更に向上する。
【００４６】
また、上記とは別の少なくとも二個の転動ローラ、例えば、二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnが、それぞれの中心軸を転動ローラ１５Ｌの中心軸の方向と交差する方向に向けて、かつ互いに隣接することのないように配置されていると、ロッド３１ｂの上下方向への好ましくない微動を抑制することができる。
【００４７】
仮に、二本の案内路の全ての転動ローラが、それぞれの中心軸を図６に示す転動ローラ１５Ｌの中心軸の方向と同一の方向に向けて配置されていると、これらの転動ローラにより、ロッド３１ｂに上方から付与される荷重を受けてロッド３１ｂを支持することはできるものの、ロッド３１ｂに下方から付与される荷重を受けてロッド３１ｂを支持することはできない。このため、例えば、外部から付与される振動や衝撃により、下方から荷重が付与された際にロッド３１ｂが上方に微動し、次いで上方から荷重が付与された際にロッド３１ｂが下方に微動して、ロッド３１ｂの直進性が低下することがある。
【００４８】
このため、本発明の直動案内ユニット３１では、上記のようなロッド３１ｂの上下方向への微動を抑制するため、ロッド３１ｂに下方から付与される荷重を受けてロッド３１ｂを支持することのできる二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnが用いられている。
【００４９】
なお、上記のように案内路１３Ｌの転動ローラ１５Ｌの中心軸の方向と交差する方向に中心軸を向けて配置された転動ローラの数が一個である（あるいは転動ローラの数が二個であっても、二個の転動ローラが互いに隣接して配置されている）と、例えば、外部から付与される振動や衝撃により、上記の一個の転動ローラ（あるいは互いに隣接して配置された二個の転動ローラ）を中心として、ロッド３１ｂが僅かに傾斜移動（上下に微動）して、ロッド３１ｂの直進性を低下させることがある。
【００５０】
このようなロッドの上下方向の微動を効果的に抑制するため、前記の要件（２）の二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnのそれぞれは、図６に示すように、案内路に収容された転動ローラ１５Ｈのうちの両端に配置された転動ローラであることが好ましい。
【００５１】
前記の要件（２）の二個の転動ローラ、すなわち案内路１３Ｌの転動ローラ１５Ｌの中心軸の方向と交差する方向に中心軸を向けて配置された二個の転動ローラのうち、一方の転動ローラは、上記転動ローラ１５Ｈ1に隣接する転動ローラ１５Ｈ2と同じ位置に備えられていてもよく、また他方の転動ローラは、上記転動ローラ１５Ｈnに隣接する転動ローラ１５Ｈ(n-1)と同じ位置に備えられていてもよい。例えば、上記の一方の転動ローラが、転動ローラ１５Ｈ1と同じ位置に備えられていて、そして他方の転動ローラが、転動ローラ１５Ｈ(n-1)と同じ位置に備えられていてもよい。
【００５２】
以上の説明では、図６及び図７に示す直動案内ユニット３１のロッド３１ｂに上方から荷重が付与される場合を例として、ロッド３１ｂに上方から付与される荷重に対する耐荷重性の向上の効果について説明した。これとは逆に、ロッド３１ｂに下方から荷重が付与される場合には、上記直動案内ユニット３１の上下の向きを逆向きにして使用すれば、ロッド３１ｂに下方から付与される荷重に対する耐荷重性を向上させることができる。
【００５３】
また、前記の図６及び図７に示す本発明の直動案内ユニット３１は、案内路１３Ｌの転動ローラ１５Ｌが上記要件（１）を満足する配置にあり、そして案内路１３Ｈの転動ローラ１５Ｈが、上記要件（２）を満足する配置にある構成を有している。これとは逆に、本発明の直動案内装置は、案内路１３Ｈの転動ローラ１５Ｈが上記要件（１）を満足する配置にあり、そして案内路１３Ｌの転動ローラ１５Ｌが、上記要件（２）を満足する配置にある構成を有していてもよい。
【００５４】
図８は、本発明の直動案内ユニット（平行配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の別の構成例を示す図である。図８に示す保持板１６では、前記の要件（２）の二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnの間に、これらの転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnの中心軸の方向と同一の方向に中心軸を向けて二個以上（転動ローラ１５Ｈの三個に一個の割合の個数）の転動ローラが配置されている。
【００５５】
このような転動ローラ（例、転動ローラ１５Ｈ4）の数を増加させると、前記のようなロッドの上下方向への微動を効果的に抑制することができ、またロッドに下方から加わる荷重に対する耐荷重性を向上させることができる。
【００５６】
図９は、本発明の直動案内ユニット（平行配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の更に別の構成例を示す図である。図９に示す保持板１６では、前記の要件（２）の他方の案内路の全ての転動ローラ１５Ｈが、それぞれの中心軸を隣接する転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に向けて配置されている。
【００５７】
例えば、転動ローラ１５Ｈ2は、その中心軸を隣接する転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈ3の中心軸の方向と交差する方向に向けて配置されている。同様に、転動ローラ１５Ｈ3は、その中心軸を隣接する転動ローラ１５Ｈ2、１５Ｈ4の中心軸の方向と交差する方向に向けて配置されている。
【００５８】
保持板１６に保持されている各転動ローラの配置は、保持板１６の開口部に備えられた突起１７により定まる。
【００５９】
図９に示すように、直動案内ユニットの一方の案内路に収容される全ての転動ローラ１５Ｌが、それぞれの中心軸を互いに同一の方向に向けて配置されていて、そして他方の案内路に収容される全ての転動ローラ１５Ｈが、それぞれの中心軸を隣接する転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に向けて配置されているると、長さの異なる直動案内ユニットの製造が容易になる。
【００６０】
すなわち、予め転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持した長さの長い保持板１６を作製しておけば、この保持板１６を直動案内ユニットの長さに応じた長さに切断することにより、長さの異なる直動案内ユニットを簡単に製造することができる。
【００６１】
次に、本発明の直動案内ユニット（交差配置型）について説明する。
【００６２】
交差配置型の直動案内ユニットの構成は、保持板に保持される転動ローラの配置が異なること以外は、前記の平行配置型の直動案内ユニットの構成と同様である。以下では、交差配置型の直動案内ユニットの構成について、前記の説明と重複する説明は控え、平行配置型の直動案内ユニットとの相違点、すなわち転動ローラを保持している保持板の構成についてのみ説明を行なう。
【００６３】
図１０は、本発明の直動案内ユニット（交差配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の構成例を示す図である。
【００６４】
本発明の直動案内ユニット（交差配置型）は、二本の案内路の転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌが、下記の（１）および（２）の要件を満足する配置にあることに特徴がある。
【００６５】
（１）一方の案内路の転動ローラ１５Ｌのうち、少なくとも二個の転動ローラ（例えば、二個の転動ローラ１５Ｌ1、１５Ｌ2）が、それぞれの中心軸を互いに交差する方向に向けて配置されている。
（２）他方の案内路の転動ローラ１５Ｈのうち、少なくとも二個の転動ローラ（例えば、二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈ(n-1)）が、それぞれの中心軸を互いに同一の方向に向けて、かつ互いに隣接することのないように配置されていて、そして前記の少なくとも二個の転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に中心軸を向けて別の少なくとも一個の転動ローラ（例えば、転動ローラ１５Ｈ2）が配置されている。
【００６６】
このように転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを配置する理由について、以下に説明する。
【００６７】
先ず、他方の案内路の転動ローラ１５Ｈのうち、少なくとも二個の転動ローラ、例えば、二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈ(n-1)が、それぞれの中心軸を互いに同一の方向に向けて、かつ互いに隣接することのないように配置されていると、これらの二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈ(n-1)は、図６に示す平行配置型の直動案内ユニットが備える二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnと同様に、ロッドの上下方向への微動を抑制する機能を発揮する。
【００６８】
その一方で、前記の二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈ(n-1)の中心軸の方向と交差する方向に中心軸を向けて別の少なくとも一個の転動ローラ、例えば、転動ローラ１５Ｈ2、１５Ｈ4、・・・が配置されていると、ロッドに上方から付与されている荷重が、上記の転動ローラ１５Ｈ2、１５Ｈ4・・・と、上記一方の案内路の転動ローラ１５Ｌのうち、転動ローラ１５Ｈ2の中心軸の方向と同一の方向に中心軸を向けて配置されている転動ローラ、例えば、転動ローラ１５Ｌ1、１５Ｌ3、・・・とに分散して付与される。このため、図１０に示す転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持している保持板１６を備える本発明の直動案内ユニット（交差配置型）もまた、一方の案内路の直線状Ｖ溝の極端な摩耗が抑制される。
【００６９】
図１０に示す保持板１６では、前記の要件（１）の一方の案内路の全ての転動ローラ１５Ｌが、それぞれの中心軸を隣接する転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に向けて配置されていて、そして前記の要件（２）の他方の案内路の全ての転動ローラ１５Ｈもまた、それぞれの中心軸を隣接する転動ローラの中心軸の方向と交差する方向に向けて配置されている。
【００７０】
従って、二本の案内路に収容されている一方の方向に中心軸を向けて配置された転動ローラ（すなわち、１５Ｈ1、１５Ｌ2、１５Ｈ3、・・・）の総数と、上記方向に交差する方向に中心軸を向けて配置された転動ローラ（すなわち、１５Ｌ1、１５Ｈ2、１５Ｌ3、・・・）の総数が互いに等しくなる。
【００７１】
このため、図１０に示す転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持している保持板１６を備える本発明の直動案内ユニットは、例えば、直動案内ユニットに各種の荷重（例、モーメント荷重、ラジアル荷重、あるいはスラスト荷重）が付与された際の耐荷重性と、前記荷重の向きとは逆向きの荷重が付与された際の耐荷重性とが概ね同等となる。すなわち各種荷重の向きに依らずにバランスのとれた耐荷重性を示すことから、優れた汎用性を発揮する。
【００７２】
図１１は、本発明の直動案内ユニット（交差配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の別の構成例を示す図である。
【００７３】
図１１に示す保持板１６では、他方の案内路の転動ローラ１５Ｈのうち、二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnが、それぞれの中心軸を互いに同一の方向に向けて、かつ互いに隣接することのないように配置されている。これらの二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnは、ロッドの上下方向への微動を抑制する機能を発揮する。
【００７４】
ロッドの上下方向の微動を効果的に抑制するため、図１１に示すように、前記の二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnのそれぞれは、案内路に収容された転動ローラ１５Ｈのうちの両端に配置された転動ローラであることが好ましい。
【００７５】
一方、前記の二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnの中心軸の方向と交差する方向に中心軸を向けて別の少なくとも一個の転動ローラ、例えば、転動ローラ１５Ｈ2、・・・、１５Ｈ(n-1)が配置されていると、ロッドに上方から付与されている荷重が、上記の転動ローラ１５Ｈ2、・・・、１５Ｈ(n-1)と、上記一方の案内路の転動ローラ１５Ｌのうち、転動ローラ１５Ｈ2の中心軸の方向と同一の方向に中心軸を向けて配置されている転動ローラ、例えば、転動ローラ１５Ｌ1、１５Ｌ3、・・・、１５Ｌ(n-1)とに分散して付与される。このため、図１１に示す転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持している保持板１６を備える本発明の直動案内ユニット（交差配置型）もまた、一方の案内路の直線状Ｖ溝の極端な摩耗が抑制される。
【００７６】
そして、二本の案内路の転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌが図１１に示す配置にある場合、二本の案内路に収容されている一方の方向に中心軸を向けて配置された転動ローラ（すなわち、１５Ｈ1、１５Ｈn、１５Ｌ2、１５Ｌ4、・・・、１５Ｌn）の総数と、上記方向に交差する方向に中心軸を向けて配置された転動ローラ（すなわち、１５Ｈ2、・・・、１５Ｈ(n-1)、１５Ｌ1、１５Ｌ3、・・・、１５Ｌ(n-1)）の総数が互いに異なる。
【００７７】
従って、図１１に示す転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持している保持板１６を備える本発明の直動案内ユニット（交差配置型）は、図４及び図５に示す従来の直動案内ユニット２２の場合と比較して、ロッドに上方から付与される荷重を受けてロッドを支持する転動ローラ（すなわち、１５Ｈ2、・・・、１５Ｈ(n-1)、１５Ｌ1、１５Ｌ3、・・・、１５Ｌ(n-1)）の数が多いため、上記荷重に対する耐荷重性が向上する。
【００７８】
図１２は、本発明の直動案内ユニット（交差配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の更に別の構成例を示す図である。図８に示す保持板１６では、前記の要件（２）の二個の転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnの間に、これらの転動ローラ１５Ｈ1、１５Ｈnの中心軸の方向と同一の方向に中心軸を向けて二個以上（転動ローラ１５Ｈの三個に一個の割合の個数）の転動ローラが配置されている。
【００７９】
このような転動ローラ（例、転動ローラ１５Ｈ4）の数を増加させると、前記のようなロッドの上下方向への微動を効果的に抑制することができ、またロッドに下方から加わる荷重に対する耐荷重性を向上させることができる。
【００８０】
図１３は、本発明の直動案内ユニット（交差配置型）に用いられる転動ローラを保持している保持板の更に別の構成例を、保持板１６Ｌから転動ローラのうちの一個を取り外した状態で示す図である。
【００８１】
図１３に示すように、各案内路の転動ローラ１５Ｈ、１５Ｌを、それぞれ別々の保持板１６Ｈ、１６Ｌにより保持することもできる。
【００８２】
例えば、転動ローラの配置が異なる保持板を予め幾つか用意しておけば、そのうちの二枚の保持板を組み合わせて用いることにより、要求される耐荷重性に応じた直動案内ユニットを簡単に且つ短時間にて製造することができる。
【００８３】
本発明の直動案内ユニットの保持板としては、公知の直動案内ユニットの保持板と同様の構成のものを用いることができる。以下では、図１３に示す保持板１６Ｌを例として、保持板への転動ローラの取り付け方法について説明する。
【００８４】
図１３に示すように、保持板１６Ｌには、各転動ローラ１６Ｌを保持する複数の開口部１９が形成されている。開口部１９の形状は、略楕円形に設定されている。例えば、転動ローラ１５Ｌ2は、その中心軸ｃが保持板１６Ｌに概ね直交するような配置にて、開口部１９に挿入される。この転動ローラを、保持板１６Ｌの手前側に配置された端面が上方を向くように傾斜移動させ、図に示す転動ローラ１５Ｌ4のように傾斜配置させると、その周面が開口部１９の縁部に接触するため、更に傾斜移動させることはできなくなる。この状態で、開口部１９の上下に設けた各突起１７をかしめて（塑性変形させて）、各突起１７を転動ローラ１５Ｌ2の各端面に接触させて係合させる。これにより、転動ローラ１５Ｌ2は上記傾斜移動の向きとは逆向きにも移動することができなくなる。このような手順により、複数の転動ローラが、それぞれ保持板１６Ｌの各開口部１９に回転可能な状態にて保持される。
【００８５】
図１４は、本発明の直動案内ユニットの別の構成例を示す断面図である。そして図１５は、図１４の直動案内ユニット４１の転動ローラ１５Ｈ、１５Ｍ、１５Ｌを保持している保持板１６Ｈ、１６Ｍ、１６Ｌを図の右側から見た図である。
【００８６】
直動案内ユニット４１では、ロッド４１ａに三本の直線状Ｖ溝１１ａ、１１ｂ、１１ｃが形成され、そしてロッド４１ｂに三本の直線状Ｖ溝１２ａ、１２ｂ、１２ｃが形成されている、
【００８７】
直線状Ｖ溝１１ａと直線状Ｖ溝１２ａとは、互いに対向していて、案内路１３Ｈを形成している。同様に、直線状Ｖ溝１１ｂと直線状Ｖ溝１２ｂとは、互いに対向していて、案内路１３Ｍを形成している。そして同様に、直線状Ｖ溝１１ｃと直線状Ｖ溝１２ｃとは、互いに対向していて、案内路１３Ｌを形成している。
【００８８】
保持板１６Ｈは、上記の案内路１３Ｈに収容された三個以上の円柱状の転動ローラ１５Ｈを保持している。同様に、保持板１６Ｍは、上記の案内路１３Ｍに収容された三個以上の円柱状の転動ローラ１５Ｍを保持している。そして同様に、保持板１６Ｌは、上記の案内路１３Ｌに収容された三個以上の円柱状の転動ローラ１５Ｌを保持している。
【００８９】
図１５の保持板１６Ｈに保持された転動ローラ１５Ｈ（すなわち、１５Ｈ1、１５Ｈ2、・・・、１５Ｈ(n-1)、１５Ｈn）の配置は、図６の保持板１６が保持する転動ローラ１５Ｈの配置と同様である。また図１５の保持板１６Ｍに保持された転動ローラ１５Ｍ（すなわち、１５Ｍ1、１５Ｍ2、・・・、１５Ｍ(n-1)、１５Ｍn）の配置は、図６の保持板１６が保持する転動ローラ１５Ｌの配置と同様である。
【００９０】
すなわち、図１４に示す直動案内ユニット４１は、二本の案内路を備える並列配置型の直動案内ユニットに、更に案内路１３Ｌに配置された転動ローラ１５Ｌを保持する保持板１６Ｌが追加された構成を有している。
【００９１】
直動案内ユニット４１では、ロッド４１ｂに上方から荷重が付与された場合に、この荷重が、各案内路の転動ローラに分散して付与されるように、追加された保持板１６Ｌの転動ローラ１５Ｌのうち、少なくとも一個の転動ローラ、例えば、転動ローラ１５Ｌ2、・・・、１５Ｌ(n-1)が、それぞれの中心軸を案内路１３Ｍの転動ローラ１５Ｍの中心軸の方向と同一の方向に向けて配置されている。
【００９２】
直動案内ユニット４１では、ロッド４１ｂに上方から付与される荷重が、案内路１３Ｈの転動ローラ１５Ｈ2、・・・、１５Ｈ(n-1)と、案内路１３Ｍの転動ローラ１５Ｍ1、・・・、１５Ｍnと、そして案内路１３Ｌの転動ローラ１５Ｌ2、・・・、１５Ｌ(n-1)に分散して付与されるため、各案内路の直線状Ｖ溝の摩耗が効果的に抑制される。
【００９３】
また、ロッド４１ｂに上方から付与される荷重を受けてロッド４１ｂを支持する転動ローラの数が多くなるため、上記荷重に対する耐荷重性が更に向上する。
【００９４】
また、案内路１３Ｌの二個の転動ローラ１５Ｌ1、１５Ｌnが、それぞれの中心軸を転動ローラ１５Ｍの中心軸の方向と交差する方向に向けて、かつ互いに隣接することのないように配置されているため、ロッド４１ｂの上下方向への微動を更に効果的に抑制することができる。
【００９５】
各ロッドに形成する直線状Ｖ溝の本数は、通常、２〜５本、好ましくは２本又は３本に設定される。直線状Ｖ溝の本数を三本以上とする場合、三本以上の直線状Ｖ溝は、直線状Ｖ溝が形成されるロッドの側面の幅方向に等間隔に配置されていることが好ましい。
【００９６】
なお、本発明の直動案内ユニットにおいて、各ロッドの各直線状Ｖ溝の幅の合計は、直線状Ｖ溝が形成されているロッド側面の幅の１／２〜１／５（５０〜２０％）の範囲にあることが好ましい。これにより、各ロッドの直線状Ｖ溝の形成する空間部の容積が小さくなり、各ロッドの剛性が増大するため、直動案内ユニットの長さ方向の湾曲（弾性変形）が抑制される。すなわち、直動案内ユニットの長さ方向の耐モーメント荷重性が向上する。例えば、図７に示す直動案内ユニット３１では、各直線状Ｖ溝の幅の合計は、ロッド側面の幅の約３４％に設定されている。
【００９７】
また、本発明の直動案内ユニットにおいて、直線状Ｖ溝が各ロッドに二本形成されている場合、これらの二本の直線状Ｖ溝のそれぞれは、直線状Ｖ溝が形成されている側面の端部から、この側面の幅の１／５〜１／３（２０〜３３％）の範囲の位置にあることが好ましい。これにより、二本の案内路に収容された転動ローラの列の間隔が広がるため、直動案内ユニットの幅方向の湾曲（弾性変形）が抑制される。すなわち、直動案内ユニットの幅方向の耐モーメント荷重性が向上する。例えば、図７に示す直動案内ユニット３１では、各直線状Ｖ溝は、直線状Ｖ溝が形成されている側面の端部から、この側面の幅の約２４％の位置にある。なお、上記直線状Ｖ溝の位置は、直線Ｖ溝の深さが最も大きい位置（すなわちＶ溝の頂点の位置）を意味する。
【００９８】
図１６は、本発明の直動案内ユニットを用いた直動案内装置の断面図である。
【００９９】
図１６の直動案内装置５０は、基台５６に複数個、例えば、二個の本発明の直動案内ユニット５１、５２を介して滑動台５７が直動可能に連結された構成を有している。直動案内ユニット５１、５２の各々の構成は、図１０に示すローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持する保持板１６が用いられていること以外は、図７に示す直動案内ユニット３１の構成と同一である。
【０１００】
直動案内ユニット５１の一方のロッド５１ａは基台５６に固定され、そして他方のロッド５１ｂは滑動台５７に固定されている。同様に、直動案内ユニット５２の一方のロッド５２ａは基台５６に固定され、そして他方のロッド５２ｂは滑動台５７に固定されている。
【０１０１】
直動案内装置５０は、例えば、以下の手順に従って組み立てることができる。先ず、直動案内ユニット５１のロッド５１ａ、そして直動案内ユニット５２のロッド５２ａを、それぞれ基台５６のねじ孔５６ａにねじ込まれたボルト５９ａを締め付けることにより、基台５６の互いに対向する側面に固定する。次に、直動案内ユニット５１、５２の上に滑動台５７を配置する。この滑動台５７の各透孔５７ａにボルト５９ｂをねじ込んでロッド５１ｂ、５２ｂの各々のねじ孔５８ｂに嵌め合わせる。この状態で、滑動台５７の側面のねじ孔５７ｂにボルト５９ｃをねじ込んで締め付けると、直動案内ユニット５１のロッド５１ａとロッド５１ｂ、そして直動案内ユニット５２のロッド５２ａとロッド５２ｂとが、それぞれ互いに締め付けられて加圧される（予圧が付与される）。これにより各直動案内装置の二本のロッドとその間に配置された複数の転動ローラとが隙間無く密着する。そして最後に各ボルト５９ｂを締め付けることにより、ロッド５１ｂ、５２ｂを滑動台５７に固定する。
【０１０２】
図１７は、図１６の直動案内装置５０を用いた直動テーブルの構成例を示す平面図であり、そして図１８は、図１７に記入した切断線III−III線に沿って切断した直動テーブル７０の断面図である。
【０１０３】
直動テーブル７０は、テーブル板７１の下面を、図１６の直動案内装置５０の複数個（例えば、合計で４個）により互いに間隔をあけて支持した構成を有している。各直動案内装置５０は、ベース７２に立設された支柱７３の頂面に設置されている。各直動案内装置５０の基台５６は支柱７３に、そして滑動台５７はテーブル板７１に固定されている。
【０１０４】
テーブル板７１を直線移動させるため、ベース７２の上には直動駆動装置７４が設置されている。直動駆動装置７４は、モータ７５、およびモータ７５の回転軸に接続されたねじ軸７６ａとその周囲に嵌め合わされたナット７６ｂとからなる送りねじ７６から構成されている。直動駆動装置７４は、その送りねじのナットの周囲に固定されたナットホルダ７７を介してテーブル板７１に接続されている。
【０１０５】
直動駆動装置７４のモータ７５の回転軸を回転させると、送りねじ７６のナット７６ｂがねじ軸７６ａの長さ方向に移動する。これにより、ナット７６ｂにナットホルダ７７を介して接続されたテーブル板７１は、各直動案内装置５０の滑動台５７と共に、各直動案内装置５０に組み込まれた直動案内ユニットのロッドの長さ方向（図１７及び図１８の各々において左右の方向）に精密に直線移動する。
【０１０６】
直動テーブル７０のテーブル板７１を支持する各直動案内装置５０には、耐モーメント荷重性に優れる本発明の直動案内ユニット（交差配置型）が組み込まれている。このため、例えば、テーブル板７１に載置した物品の位置決めを完了させ、次いで前記物品の機械加工を行なう際に、機械加工に用いる工具を介してテーブル板７１に非常に大きな荷重が付与された場合であっても、この物品の位置に極めて変動を生じ難いため、高精度での機械加工が実現される。直動テーブル７０（および後に説明する昇降テーブル）は、位置決め後の物品の機械加工を行なう場合のみでなく、位置決め後の物品に大きな荷重を付与して各種検査を行なう場合、あるいは位置決め後の物品に別の物品を加圧して接合する場合など、テーブル板７１に大きな荷重が付与されるような用途に特に有利に用いることができる。
【０１０７】
図１９は、本発明の直動案内ユニットを用いた昇降案内装置の構成例を示す一部切り欠き斜視図である。
【０１０８】
昇降案内装置９０は、基台８１に、水平方向に配置した一対の直動案内ユニット９１、９２の各々の一方のロッド９１ａ、９２ａを固定し、そして他方のロッド９１ｂ、９２ｂを上面が斜面８２ａをなす楔形滑動台８２の底面（もしくは側面）に固定してなる、基台８１に対して楔形滑動台８２が水平方向に直動可能に連結された直動案内組体８３、直動案内組体８３の楔形滑動台８２の斜面８２ａに各々一方のロッド９３ａ、９４ａを介して水平方向に対して角度をもって固定されている一対の直動案内ユニット９３、９４、そして基台８１に立設された支持台８４に一対の直動案内ユニット９５、９６を介して昇降可能に連結され、上記直動案内組体８３に各々一方のロッド９３ａ、９４ａを介して固定された一対の直動案内ユニット９３、９４の他方のロッド９３ｂ、９４ｂが固定された昇降台８５から構成されている。
【０１０９】
直動案内ユニット９１、９２、９３、９４、９５、９６の各々の構成は、図１０に示すローラ１５Ｈ、１５Ｌを保持する保持板１６が用いられていること以外は、図７に示す直動案内ユニット３１の構成と同一である。
【０１１０】
楔形滑動台８２は、直動案内ユニット９１、９２のロッドの長さ方向にのみ移動可能とされている。すなわち、楔形滑動台８２は、支持台８４の側とは逆側に向かって前進すること、あるいは後退することが可能とされている。
【０１１１】
楔形滑動台８２には、図１７及び図１８に示す直動駆動装置７４と同様の構成の直動駆動装置（図には表れていない）が接続されている。この直動駆動装置が備える送りねじのナットは、楔形滑動台８２の底面に固定されている。
【０１１２】
昇降台８５は、直動案内ユニット９５、９６のロッドの長さ方向にのみ移動（昇降のみが）可能とされている。
【０１１３】
そして、上記の楔形滑動台８２に接続された直動駆動装置を作動させて、例えば、楔形滑動台８２を直動案内ユニット９１、９２のロッド９１ｂ、９２ｂと共に前進させると、これと同時に楔形滑動台８２に水平方向に角度をもって固定された直動案内ユニット９３、９４のロッド９３ａ、９４ａもまた前進し、その結果、昇降台８５が直動案内ユニット９５、９６のロッド９５ｂ、９６ｂと共に下降する。これとは逆に、楔形滑動台８２を直動案内ユニット９１、９２のロッド９１ｂ、９２ｂと共に後退させると、これと同時に直動案内ユニット９３、９４のロッド９３ａ、９４ａもまた後退し、その結果、昇降台８５が直動案内ユニット９５、９６のロッド９５ｂ、９６ｂと共に上昇する。
【０１１４】
図２０は、図１９の昇降案内装置９０を用いた昇降テーブルの構成例を示す平面図であり、そして図２１は、図２０に記入した切断線IV−IV線に沿って切断した昇降テーブル１００の断面図である。
【０１１５】
昇降テーブル１００は、テーブル板１０１の下面を、図１９の昇降案内装置９０の複数個（例えば、合計で４個）により互いに間隔をあけて支持した構成を有している。各昇降案内装置９０は、ベース１０２に立設された支柱１０３の頂面に設置されている。各昇降案内装置９０の基台８１は支柱１０３に、そして昇降台８５はテーブル板１０１に固定されている。昇降テーブル１００の用途に応じて、テーブル板１０１には開口部１０１ａを設けることもできる。
【０１１６】
昇降テーブル１００の各昇降案内装置９０の昇降台８５を、例えば、等距離にて上昇させることにより、テーブル板１０１を上昇させることができる。これとは逆に、各昇降案内装置９０の昇降台８５を、例えば、等距離にて下降させることにより、テーブル板１０１を下降させることができる。
【０１１７】
また、昇降テーブル１００の各昇降案内装置９０の昇降台８５を上昇あるいは下降させる距離を個別に設定することにより、テーブル板１０１の水平度を調節することもできる。なお、各昇降案内装置９０の昇降台８５の表面が上下方向にて互いに異なる位置に配置された際に、テーブル板１０１に僅かに弾性変形を生じる。このテーブル板１０１の弾性変形の抑制が必要である場合には、例えば、テーブル板１０１と各昇降案内装置９０の昇降台８５との間に、公知の球面軸受を設置することもできる。
【符号の説明】
【０１１８】
１ａ、１ｂ  ロッドに付与される荷重の方向を示す矢印
１１ａ、１１ｂ、１１ｃ  直線状Ｖ溝
１２ａ、１２ｂ、１２ｃ  直線状Ｖ溝
１３Ｈ、１３Ｍ、１３Ｌ  案内路
１４ａ、１４ｂ、１４ｃ、１４ｄ  Ｖ溝表面
１５Ｈ、  転動ローラ
１５Ｈ1、１５Ｈ2、１５Ｈ3、１５Ｈ4、１５Ｈ(n-1)、１５Ｈn  転動ローラ
１５Ｍ、  転動ローラ
１５Ｍ1、１５Ｍ2、１５Ｍ(n-1)、１５Ｍn  転動ローラ
１５Ｌ  転動ローラ
１５Ｌ1、１５Ｌ2、１５Ｌ3、１５Ｌ4、１５Ｌ(n-1)、１５Ｌn  転動ローラ
１６、１６Ｈ、１６Ｍ、１６Ｌ  保持板
１７  突起
１９  開口部
２０  直動案内装置
２１  直動案内ユニット
２１ａ、２１ｂ  ロッド
２２  直動案内ユニット
２２ａ、２２ｂ  ロッド
３１  直動案内ユニット
３１ａ、３１ｂ  ロッド
４１  直動案内ユニット
４１ａ、４１ｂ  ロッド
５０  直動案内装置
５１、５２  直動案内ユニット
５１ａ、５１ｂ、５２ａ、５２ｂ  ロッド
５６  基台
５６ａ  ねじ孔
５７  滑動台
５７ａ  透孔
５７ｂ  ねじ孔
５８ａ  透孔
５８ｂ  ねじ孔
５９ａ、５９ｂ、５９ｃ  ボルト
７０  直動テーブル
７１  テーブル板
７２  ベース
７３  支柱
７４  直動駆動装置
７５  モータ
７６  送りねじ
７６ａ  ねじ軸
７６ｂ  ナット
７７  ナットホルダ
８１  基台
８２  楔形滑動台
８２ａ  斜面
８３  直動案内組体
８４  支持台
８５  昇降台
９０  昇降案内装置
９１、９２  直動案内ユニット
９１ａ、９１ｂ、９２ａ、９２ｂ  ロッド
９３、９４  直動案内ユニット
９３ａ、９３ｂ、９４ａ、９４ｂ  ロッド
９５、９６  直動案内ユニット
９５ａ、９５ｂ、９６ａ、９６ｂ  ロッド
１００  昇降テーブル
１０１  テーブル板
１０１ａ  開口部
１０２  ベース
１０３  支柱
Ｃ  中心軸
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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