(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
複数の車輪に巻き掛けられる無端状のゴム体と、
前記ゴム体内周面に該ゴム体周方向に間隔をあけて複数設けられ、前記ゴム体内周側に突出し、前記車輪と当接して該車輪の前記ゴム体幅方向への移動を制限するゴム突起と、
前記ゴム体内周面の互いに隣り合う前記ゴム突起間に形成され、前記ゴム体幅方向に沿って延び、前記ゴム体外周側に窪む窪み部と、
前記ゴム体内周面の前記ゴム突起を挟んで前記ゴム体幅方向両側に前記ゴム突起の根元に隣接して形成され、前記ゴム体周方向に延び、前記ゴム体周方向に互いに隣り合う前記窪み部の前記ゴム体幅方向の端部側同士を連結する、前記窪み部の深さよりも溝深さが浅い周方向溝と、
を有するゴムクローラ。
【請求項２】
前記窪み部は、前記ゴム体内周面の互いに隣り合う前記ゴム突起間に亘って形成されている請求項１に記載のゴムクローラ。
【請求項３】
前記窪み部は、互いに隣り合う前記ゴム突起間から前記ゴム体幅方向外側へ延出している請求項１又は請求項２に記載のゴムクローラ。
【請求項４】
前記窪み部は、底部が前記ゴム体外周側に向かって円弧状に湾曲している請求項１に記載のゴムクローラ。
【請求項５】
前記ゴム体内周面に形成された車輪転動面の前記ゴム体幅方向外側端部の前記ゴム体外周側にメインコードが埋設されている、請求項１〜請求項４の何れか１項に記載のゴムクローラ。
【請求項６】
前記ゴム体外周面にはラグが形成され、前記ラグは前記ゴム体外周側から見て一部が前記ゴム突起に重なる、請求項１〜請求項５の何れか１項に記載のゴムクローラ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ゴムクローラに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、農業用機械をはじめ、建設機械や土木作業用機械の走行部に無端状のゴムクローラが使用されている。
【０００３】
特許文献１には、内周面に機体側の駆動輪と係合して駆動力が入力されるゴム突起をクローラ周方向に一定間隔で形成したゴムクローラが開示されている。このゴムクローラでは、ゴム突起及びゴム突起間の下側（クローラ外周側）にクローラ周方向に一定間隔でバイアスコードを埋め込んでいる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６-１１７０６３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところで、一般的なゴムクローラでは、駆動輪に巻き掛かった部分において、ゴム厚みが薄い（曲げ剛性が低い）ゴム突起間の部位が、クローラ内側に曲げられる（駆動輪の外周に沿って曲げられる）。
しかし、特許文献１のゴムクローラでは、ゴム突起間の下側にバイアスコードを埋め込んでいることから、ゴム突起間の部位の剛性が高くなり、巻き掛け抵抗が増大している。
【０００６】
本発明は、巻き掛け抵抗を低減させたゴムクローラを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の請求項１に記載のゴムクローラは、複数の車輪に巻き掛けられる無端状のゴム体と、前記ゴム体内周面に該ゴム体周方向に間隔をあけて複数設けられ、前記ゴム体内周側に突出し、前記車輪と当接して該車輪の前記ゴム体幅方向への移動を制限するゴム突起と、前記ゴム体内周面の互いに隣り合う前記ゴム突起間に形成され、前記ゴム体幅方向に沿って延び、前記ゴム体外周側に窪む窪み部と、前記ゴム体内周面の前記ゴム突起を挟んで前記ゴム体幅方向両側に前記ゴム突起の根元に隣接して形成され、前記ゴム体周方向に延び、前記ゴム体周方向に互いに隣り合う前記窪み部の前記ゴム体幅方向の端部側同士を連結する、前記窪み部の深さよりも溝深さが浅い周方向溝と、を有している。
【０００８】
本発明の請求項１に記載のゴムクローラでは、ゴム体内周面の互いに隣り合うゴム突起間にゴム体外周側に窪む窪み部を形成していることから、例えば、ゴム体内周面の互いに隣り合うゴム突起間に窪み部を形成しないものと比べて、ゴム体の互いに隣り合うゴム突起間の部位の曲げ剛性（無端状のゴム体を内側または外側に曲げる曲げ剛性）が低くなる。これにより、ゴム体が車輪に巻き掛かるときの巻き掛け抵抗が低減される、すなわち、ゴムクローラの巻き掛け抵抗が低減される。
【０００９】
また、上記ゴムクローラでは、ゴム体内周面の互いに隣り合うゴム突起間にゴム体内周側に窪む窪み部を形成していることから、走行時におけるゴム体の互いに隣り合うゴム突起間の部位の発熱量が低減される。また、窪み部の形成により、ゴム体の重量が低減される。
【００１１】
また、窪み部をゴム体幅方向に延ばしていることから、例えば、窪み部をゴム体周方向に延ばしているものと比べて、ゴム体が車輪に巻き掛かるときの巻き掛け抵抗が低減される。
また、ゴム体内周面のゴム突起の根元に隣接してゴム体周方向に延びる周方向溝を形成し、この周方向溝でゴム体周方向に互いに隣り合う窪み部のゴム体幅方向の端部側同士を連結していることから、ゴム体の上記端部側が持ち上げられた場合に、周方向溝が変形（溝幅が狭まるように弾性変形）して、ゴム突起とゴム体との境界部分に過度な曲げ応力（ゴム体幅方向の曲げ応力）が作用するのを抑制することができる。
また、ゴム体に周方向溝を形成することで、ゴム体が車輪に巻き掛かるときの巻き掛け抵抗も低減できる。
【００１２】
本発明の請求項２に記載のゴムクローラは、請求項１に記載のゴムクローラにおいて、前記窪み部は、前記内周面の互いに隣り合う前記ゴム突起間に亘って形成されている。
【００１３】
本発明の請求項２に記載のゴムクローラでは、窪み部をゴム体内周面の互いに隣り合うゴム突起間に亘って形成していることから、ゴム体が車輪に巻き掛かるときの巻き掛け抵抗を効果的に低減することができる。
また、走行時に上記ゴムクローラが逆曲げ状態となってゴム体の互いに隣り合うゴム突起間のゴム体内周側に引張応力（曲げ応力）が作用しても、上記のようにゴム体内周面の互いに隣り合うゴム突起間に亘って窪み部を形成していることから、ゴム体の互いに隣り合うゴム突起間のゴム体内周側に過度な引張応力が作用するのを抑制することができる。
【００１４】
本発明の請求項３に記載のゴムクローラは、請求項１又は請求項２に記載のゴムクローラにおいて、前記窪み部は、互いに隣り合う前記ゴム突起間から前記ゴム体幅方向外側へ延出している。
【００１５】
本発明の請求項３に記載のゴムクローラでは、窪み部を互いに隣り合うゴム突起間からゴム体幅方向外側へ延出させていることから、ゴム体が車輪に巻き掛かるときの巻き掛け抵抗をさらに低減することができる。
【００１８】
本発明の請求項４に記載のゴムクローラは、請求項１に記載のゴムクローラにおいて、前記窪み部は、底部が前記ゴム体外周側に向かって円弧状に湾曲している。
【００１９】
本発明の請求項４に記載のゴムクローラでは、窪み部の底部をゴム体外周側に向かって円弧状に湾曲させていることから、ゴム体を内側または外側に曲げた際に、窪み部の底部に局所的に応力が集中するのを抑制することができる。
本発明の請求項５に記載のゴムクローラは、請求項１〜請求項４の何れか１項に記載のゴムクローラにおいて、前記ゴム体内周面に形成された車輪転動面の前記ゴム体幅方向外側端部の前記ゴム体外周側にメインコードが埋設されている。
本発明の請求項６に記載のゴムクローラは、前記ゴム体外周面にはラグが形成され、前記ラグは前記ゴム体外周側から見て一部が前記ゴム突起に重なる。
【発明の効果】
【００２０】
以上説明したように、本発明のゴムクローラは、巻き掛け抵抗を低減させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１実施形態のゴムクローラを側方（クローラ幅方向）から見た側面図である。
【図２】第１実施形態のゴムクローラの一部断面を含む斜視図である。
【図３】図２の矢印３Ｘ部の拡大図である。
【図４】第１実施形態のゴムクローラを内周側から見た平面図である。
【図５】第１実施形態のゴムクローラを外周側から見た平面図である。
【図６】図５の６Ｘ−６Ｘ線断面図である。
【図７】第１実施形態のゴムクローラをクローラ幅方向の中央を通る中央線に沿って切断した断面図である。
【図８】第２実施形態のゴムクローラの一部断面を含む斜視拡大図である。
【図９】第２実施形態のゴムクローラを内周側から見た平面図である。
【図１０】図９の１０Ｘ−１０Ｘ線断面図である。
【図１１】（Ａ）第１変形例の窪み部を有するゴムクローラを内周側から見た平面図である。（Ｂ）第１変形例の窪み部を有するゴムクローラをクローラ幅方向の中央を通る中央線に沿って切断した断面図である。
【図１２】（Ａ）第２変形例の窪み部を有するゴムクローラを内周側から見た平面図である。（Ｂ）第２変形例の窪み部を有するゴムクローラをクローラ幅方向の中央を通る中央線に沿って切断した断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
（第１実施形態）
以下、本発明の第１実施形態に係るゴムクローラについて図１〜７を用いて説明する。
【００２３】
第１実施形態に係るゴムクローラの一例としての無端状のゴムクローラ１０は、芯金をもたない、いわゆる芯金レスタイプのゴムクローラである。
【００２４】
図１に示すように、ゴムクローラ１０は、機体としてのクローラ車の駆動軸に連結された駆動輪１００とクローラ車に回転自在に取付けられた遊動輪１０２とに巻き掛けられて用いられる。また、ゴムクローラ１０の内周を、駆動輪１００と遊動輪１０２の間に配置され且つクローラ車に回転自在に取り付けられた複数の転輪１０４が転動するようになっている。
なお、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０４は、それぞれ本発明の車輪の一例である。
【００２５】
本実施形態では、無端状のゴムクローラ１０の周方向（図４、図５の矢印Ｓ方向）を「クローラ周方向」と記載し、ゴムクローラ１０の幅方向（図４、図５の矢印Ｗ方向）を「クローラ幅方向」と記載する。なお、クローラ周方向とクローラ幅方向は、ゴムクローラ１０を外周側または内周側から見た場合に直交する。
また、本実施形態では、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０４に巻き掛けて環状となったゴムクローラ１０の内周側（図６、図７の矢印ＩＮ方向側）を「クローラ内周側」と記載し、上記ゴムクローラ１０の外周側（図６、図７の矢印ＯＵＴ方向側）を「クローラ外周側」と記載する。なお、図６、図７の矢印ＩＮ方向（環状の内側方向）、矢印ＯＵＴ方向（環状の外側方向）は、巻き掛け状態のゴムクローラ１０の内外方向を示している。
なお、本実施形態では、ゴムクローラ１０を駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛ける構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、駆動輪１００、遊動輪１０２、及び複数の転輪１０４の配置によっては、駆動輪１００及び遊動輪１０２に加えて、一つまたは複数の転輪１０４にゴムクローラ１０が巻き掛かる構成としてもよい。
【００２６】
また、駆動輪１００、遊動輪１０２、転輪１０４、及び駆動輪１００と遊動輪１０２に巻き掛けられたゴムクローラ１０によって、クローラ車の走行部としてのクローラ走行装置９０（図１参照）が構成されている。
【００２７】
図１に示すように、駆動輪１００は、クローラ車の駆動軸に連結される円盤状の一対の輪部１００Ａを有している。この輪部１００Ａは、外周面１００Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触して転動するようになっている。また、一対の輪部１００Ａには、互いの周縁部に架け渡されるようにピン部（不図示）が円周方向に一定間隔で形成されている。このピン部は、後述するゴム突起１４に係合する（噛み合う）ようになっており、ゴム突起１４と係合することでクローラ車からの駆動力をゴムクローラ１０に伝達するようになっている。このようにして駆動力が伝達されたゴムクローラ１０は、駆動輪１００及び遊動輪１０２の間を循環する。そして、ゴムクローラ１０の循環により、後述するラグ１８が地面を捉えて、クローラ走行装置９０を有するクローラ車が移動（走行）する。
【００２８】
遊動輪１０２は、クローラ車に回転自在に取付けられる円盤状の一対の輪部１０２Ａを有している。この輪部１０２Ａは、外周面１０２Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触するようになっている。また、遊動輪１０２は、クローラ車側が備える図示しない油圧等の加圧機構によって駆動輪１００から離間する方向へ押圧されて、ゴムクローラ１０の車輪転動面１６に押し付けられてゴムクローラ１０のテンション（張力）を保持するものである。
【００２９】
転輪１０４は、クローラ車の重量を支持するものであり、クローラ車に回転自在に取付けられる円盤状の輪部１０４Ａを有している。この輪部１０４Ａは、外周面１０４Ｂが後述するゴムクローラ１０の車輪転動面１６に接触するようになっている。
【００３０】
上記遊動輪１０２及び転輪１０４は、駆動輪１００及び遊動輪１０２の間を循環するゴムクローラ１０に対して従動回転するようになっている。
【００３１】
図１に示すように、ゴムクローラ１０は、ゴム材を無端帯状に形成したゴムベルト１２を有している。なお、本実施形態のゴムベルト１２は、本発明の無端状のゴム体の一例である。また、本実施形態のゴムベルト１２の周方向、幅方向、内周側、外周側は、それぞれクローラ周方向、クローラ幅方向、クローラ内周側、クローラ外周側と一致している。
【００３２】
図１〜５に示すように、ゴムベルト１２の内周面１２Ａ（ゴム体内周面の一例）には、クローラ内周側に突出するゴム突起１４がクローラ周方向に間隔をあけて複数形成されている。このゴム突起１４は、ゴムベルト１２のクローラ幅方向の中央に配置され、後述する車輪転動面１６上を転動する車輪のクローラ幅方向への移動を当接によって制限するようになっている。
【００３３】
図２〜図４に示すように、ゴムベルト１２のゴム突起１４を挟んでクローラ幅方向両外側には、クローラ周方向に沿って延びる車輪転動面１６がそれぞれ形成されている。この車輪転動面１６は、平坦状とされ、ゴムベルト１２の内周面１２Ａの一部を構成している。
また、車輪転動面１６上を、車輪の一例としての駆動輪１００、遊動輪１０２、及び転輪１０４が転動するようになっている。
【００３４】
図６、図７に示すように、ゴムベルト１２の外周には、クローラ外周側に突出し、地面と接地するブロック状のラグ１８が形成されている。このラグ１８は、図６に示すように、中央線ＣＬを挟んで左右にそれぞれ配置される一対のラグ１８Ａと、中央線ＣＬを横切るように配置される一対のラグ１８Ｂとで構成されており、ラグ１８Ａとラグ１８Ｂはクローラ周方向に交互に形成されている。また、ラグ１８Ａ及びラグ１８Ｂはともに、一部がゴム突起１４のクローラ外周側に重なるように配置されている。
【００３５】
図６、図７に示すように、ゴムベルト１２には、クローラ周方向に沿って延びる無端帯状のメインコード層２０が埋設されている。このメインコード層２０は、クローラ周方向に沿って螺旋状に巻回された１本のメインコードをゴム被覆して形成、または、クローラ周方向に沿う複数本のメインコードを並列（クローラ幅方向に並列）させると共にゴム被覆して形成されている。
なお、本実施形態では、引っ張り強度に優れるスチールコードを上記メインコードとして用いているが、本発明はこの構成に限定されず、十分な引張り強度を有していれば、有機繊維（例えば、ナイロン繊維、芳香族ポリアミド繊維など）で構成した有機繊維コードをメインコードとして用いてもよい。
【００３６】
なお、本実施形態では、ゴムベルト１２にメインコード層２０を１層埋設しているが、本発明はこの構成に限定されず、メインコード層２０のクローラ内周側及び外周側の少なくとも一方に、上記メインコードに対して交差する交差コードをクローラ周方向に並列させると共にゴム被覆して形成された交差コード層を１層乃至複数層積層する構成としてもよい。
【００３７】
図３、図４、図７に示すように、ゴムベルト１２の内周面１２Ａのクローラ周方向に互いに隣り合うゴム突起１４間には、クローラ外周側に窪む窪み部２２が形成されている。具体的には、図６に示すように、本実施形態の窪み部２２は、内周面１２Ａの一部を構成する車輪転動面１６を基準として該車輪転動面１６よりもクローラ外周側に窪んでいる。すなわち、ゴムクローラ１０が駆動輪１００や遊動輪１０２に巻き掛かったときの曲げの中立面となるメインコード層２０を基準として、車輪転動面１６に対応する部位のゴム厚みＴ１よりも窪み部２２に対応する部位のゴム厚みＴ２が薄くなっている。
なお、ゴム厚みＴ１は、メインコード層２０の内周面と車輪転動面１６との間のクローラ内外方向に沿って計測した距離であり、ゴム厚みＴ２は、メインコード層２０の内周面と窪み部２２の底面と間のクローラ内外方向に沿って計測した距離である。
【００３８】
また、ゴム厚みＴ２は、ゴム厚みＴ１の半分よりも薄くすることが好ましい。
【００３９】
図３、図４に示すように、窪み部２２は、クローラ幅方向に沿って延び、互いに隣り合うゴム突起１４間からクローラ幅方向外側へクローラ幅方向外側まで延出している。このため、本実施形態では、窪み部２２のクローラ幅方向の両端部２２Ａが、車輪転動面１６に入り込んでいる。具体的には、車輪転動面１６の幅を符号Ｗ１、該車輪転動面１６への窪み部２２の端部２２Ａの入り込み量を符号Ｗ２としたとき、入り込み量Ｗ２は、幅Ｗ１の１〜３０％程度とすることが好ましい。
【００４０】
また、本実施形態では、窪み部２２の端部２２Ａが、クローラ幅方向外側へ向かって円弧状に湾曲している。この構成により、窪み部２２の端部２２Ａに局所的に応力が集中するのを抑制することができる。
【００４１】
また、窪み部２２は、ゴムベルト１２の内周面１２Ａの互いに隣り合うゴム突起１４間全体に亘って形成されている（図７参照）。
【００４２】
図７に示すように、窪み部２２は、底部２２Ｂに向かって窪み壁２２Ｃが円弧状に湾曲している。これにより、窪み部２２の底部２２Ｂと窪み壁２２Ｃとの間に局所的に応力が集中するのを抑制することができる。
【００４３】
次に、本実施形態のゴムクローラ１０の作用効果について説明する。
ゴムクローラ１０では、ゴムベルト１２の内周面１２Ａの互いに隣り合うゴム突起１４間にクローラ外周側に窪む窪み部２２を形成していることから、ゴムベルト１２の互いに隣り合うゴム突起１４間の部位の曲げ剛性（ゴムベルト１２を内側または外側に曲げる曲げ剛性）が低くなる。これにより、ゴムベルト１２が駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛かるときの巻き掛け抵抗が低減される、すなわち、ゴムクローラ１０の巻き掛け抵抗が低減される。
この結果、ゴムクローラ１０が用いられるクローラ車のエネルギーロスが減り、燃費が改善される。
また、ゴムクローラ１０が駆動輪１００の外周面１００Ｂに沿って曲がりやすくなるため、駆動輪１００のピン部（不図示）とゴム突起１４の係合性（噛み合い性）が向上し、歯飛び現象（ピン部がゴム突起１４を乗り越える現象）の発生が抑制される。
【００４４】
また、上記ゴムクローラ１０では、ゴムベルト１２の内周面１２Ａの互いに隣り合うゴム突起１４間に窪み部２２を形成していることから、ゴムベルト１２の互いに隣り合うゴム突起１４間の部位のゴム量（ゴムボリューム）が減少し、走行時に駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛けられて繰り返し曲げられるゴムベルト１２の上記ゴム突起１４間の部位の発熱量が低減される。
【００４５】
さらに、上記ゴムクローラ１０では、窪み部２２の形成により、重量が低減される。これにより、ゴムクローラ１０が用いられるクローラ車の燃費をさらに改善することができる。
【００４６】
ゴムクローラ１０では、窪み部２２をクローラ幅方向に延ばしていることから、ゴムベルト１２の互いに隣り合うゴム突起１４間の部位の曲げ剛性がさらに低減される。これにより、ゴムベルト１２が車輪（駆動輪１００及び遊動輪１０２）に巻き掛かるときの巻き掛け抵抗が低減される。
【００４７】
また、ゴムクローラ１０では、窪み部２２をゴムベルト１２の内周面１２Ａの互いに隣り合うゴム突起１４間に亘って形成していることから、ゴムベルト１２が駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛かるときの巻き掛け抵抗を効果的に低減することができる。
【００４８】
そして、走行時にゴムクローラ１０が例えば、地面上の突起物（石など）や、路面上の縁石などを踏んで逆曲げ状態となり、ゴムベルト１２の互いに隣り合うゴム突起１４間のメインコード層２０（曲げの中立面）よりもクローラ内周側に引張応力（曲げ応力）が作用しても、上記のように内周面１２Ａの互いに隣り合うゴム突起１４間に亘って窪み部２２を形成して上記互いに隣り合うゴム突起１４間のメインコード層２０からのゴム厚みを薄くすることで、ゴムベルト１２の互いに隣り合うゴム突起１４間のメインコード層よりもクローラ内周側に過度な引張応力が作用するのを抑制することができる。
【００４９】
なお、ゴムクローラ１０では、窪み部２２を互いに隣り合うゴム突起１４間からクローラ幅方向外側へ延出させていることから、ゴムベルト１２が駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛かるときの巻き掛け抵抗をさらに低減することができる。
【００５０】
第１実施形態のゴムクローラ１０では、図４に示すように、ゴムベルト１２の内周面１２Ａの互いに隣り合うゴム突起１４間に亘って窪み部２２を形成しているが、本発明はこの構成に限定されず、互いに隣り合うゴム突起１４間の一部にクローラ外周側に窪む窪み部が形成されれば、ゴムクローラ１０の巻き掛け抵抗を低減することができる。例えば、ゴムベルト１２の互いに隣り合うゴム突起１４間に開口形状が円形、楕円形、略多角形状などの窪み部を１つまたは複数形成してもよい。また、窪み部２２の変形例として図１１、図１２に示す窪み部２４、２６を用いてよい。
【００５１】
図１１（Ａ）及び図１１（Ｂ）に示す窪み部２４（窪み部２２の第１変形例）は、内周面１２Ａの互いに隣り合うゴム突起１４間にのみ形成されている、すなわち、クローラ幅方向の端部２４Ａが上記互いに隣り合うゴム突起１４間に形成されている。これにより、車輪転動面１６を転動する車輪（特に転輪１０４）の窪み部２４に起因する上下動が抑制される。
【００５２】
図１２（Ａ）及び図１２（Ｂ）に示す窪み部２６（窪み部２２の第２変形例）は、クローラ周方向に互いに隣り合うゴム突起１４間にのみ形成され、クローラ幅方向に延び、ゴム突起１４のクローラ周方向の根元部に隣接配置されている。また、窪み部２６は、底部２６Ｂがクローラ外周側に円弧状に湾曲している。このように底部２６Ｂを円弧状に湾曲させることで、窪み部２６の底部２６Ｂへの局所的な応力集中を抑制することができる。
【００５３】
（第２実施形態）
次に、本発明に係る第２実施形態のゴムクローラについて図８〜図１０を参照しながら説明する。なお、第１実施形態と同一構成には同一符号を付し、その説明は省略する。
【００５４】
図８、図９に示すように、本実施形態のゴムクローラ３０は、窪み部及び周方向溝の構成以外は、第１実施形態のゴムクローラ１０と同一の構成である。このため、以下では、窪み部３２及び周方向溝３４の構成について説明する。
【００５５】
図８、図９に示すように、窪み部３２は、互いに隣り合うゴム突起１４間からクローラ幅方向外側へ延出し、かつ互いに隣り合うゴム突起１４間に亘って形成されている。
また、窪み部３２は、底部３２Ｂに向かって窪み壁３２Ｃが円弧状に湾曲している。これにより、窪み部３２の底部３２Ｂと窪み壁３２Ｃとの間に局所的に応力が集中するのを抑制することができる。
【００５６】
図８、図９に示すように、ゴムベルト１２の内周面１２Ａのゴム突起１４を挟んでクローラ幅方向両外側には、ゴム突起１４の根元に隣接してクローラ周方向に沿って直線状に延びる周方向溝３４が形成されている。この周方向溝３４により、クローラ周方向に互いに隣り合う窪み部３２のクローラ幅方向の端部３２Ａ側同士が連結されている。
【００５７】
図８、図１０に示すように、周方向溝３４の溝深さは、窪み部３２の深さよりも浅くなっている。
【００５８】
次に、第２実施形態のゴムクローラ３０の作用効果について説明する。
なお、本実施形態の作用効果のうち、第１実施形態と同様の作用効果については、その説明を適宜省略する。
【００５９】
ゴムクローラ３０では、ゴムベルト１２の内周面１２Ａのゴム突起１４の根元に隣接してクローラ周方向に延びる周方向溝３４を形成し、この周方向溝３４でクローラ周方向に互いに隣り合う窪み部３２のクローラ幅方向の端部３２Ａ側同士を連結していることから、例えば、地面上の突起物（石など）や路面上の縁石などに、ゴムベルト１２の端部側（クローラ幅方向の端部側）が乗り上げて、片側端部が持ち上げられた状態となった場合に、周方向溝３４が変形（溝幅が狭まるように弾性変形）して、ゴム突起１４とゴムベルト１２との境界部分に過度な曲げ応力（クローラ幅方向の曲げ応力）が作用するのを抑制することができる。
また、ゴムベルト１２に周方向溝３４を形成することで、ゴムベルト１２が駆動輪１００及び遊動輪１０２に巻き掛かるときの巻き掛け抵抗も低減することができる。
【００６０】
さらに、ゴムクローラ３０では、ゴム突起１４が車輪からクローラ幅方向の力（車輪のスラスト力）を受けても、ゴム突起１４の根元に隣接して周方向溝３４を形成していることから、ゴム突起１４とゴムベルト１２との境界に過度な応力が作用するのを抑制することができる。
【００６１】
第２実施形態では、周方向溝３４をクローラ周方向に沿って直線状に延ばす構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、クローラ周方向に互いに隣り合う窪み部２２同士を連結することができれば、周方向溝３４はクローラ周方向に波形状（サイン波、方形波なども含む）に延びてもよく、ジグザグ状に延びてもよい。
【００６２】
また、第２実施形態の周方向溝３４の構成を用いて、クローラ周方向に互いに隣り合う第１変形例の窪み部２４同士を連結してもよく、クローラ周方向に互いに隣り合う第２変形例の窪み部２６同士を連結してもよい。
【００６３】
第１、第２実施形態では、駆動輪１００のピン部（不図示）がゴム突起１４に係合してクローラ車からの駆動力をゴムクローラに伝達する構成としているが、本発明はこの構成に限定されず、駆動輪１００にピン部を設けずに、駆動輪１００の外周面１００Ｂとゴムクローラの内周面（車輪転動面１６）との間の摩擦力でクローラ車からの駆動力をゴムクローラに伝達する構成としてもよい。
【００６４】
第１、第２実施形態では、本発明の無端状のゴム体（ゴム弾性を有する物体（すなわちゴム体））の一例としてゴム材を無端帯状に形成したゴムベルト１２を用いているが、本発明はこの構成に限定されず、ゴム弾性を有する材料を無端帯状に形成したゴム弾性体ベルト、例えば、エラストマ材を無端帯状に形成したエラストマベルトなどを用いてもよい。
【００６５】
以上、実施形態を挙げて本発明の実施の形態を説明したが、これらの実施形態は一例であり、要旨を逸脱しない範囲内で種々変更して実施できる。また、本発明の権利範囲がこれらの実施形態に限定されないことは言うまでもない。
【符号の説明】
【００６６】
１０、３０          ゴムクローラ（ゴムクローラ）
１２                ゴムベルト（無端状のゴム体）
１２Ａ              内周面（ゴム体内周面）
１４                ゴム突起
２２、２４、２６    窪み部
３２                窪み部
３４                周方向溝
１００              駆動輪（車輪）
１０２              遊動輪（車輪）
１０４              転輪（車輪）
ＣＬ                中央線
Ｓ                  クローラ周方向（ゴム体周方向）
Ｗ                  クローラ幅方向（ゴム体幅方向）
ＩＮ                クローラ内周側（ゴム体内周側）
ＯＵＴ              クローラ外周側（ゴム体外周側）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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