(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に直接に設けられた感光層を備える電子写真感光体であって、
前記感光層は、少なくとも電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤、及びバインダー樹脂を同一層に含有し、
前記電荷発生剤は、チタニルフタロシアニンのみであり、
前記チタニルフタロシアニンは、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有し、かつ示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外は、５０℃以上２７０℃以下の範囲内にピークを有せず、２７０℃以上４００℃以下の範囲内に、ピークを有し、
前記正孔輸送剤は下記一般式（１）で表される化合物を含む、電子写真感光体。
【化１】
0006055497.tif 000029
前記一般式（１）中、
Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3、及びＡｒ4は、各々独立に、置換基を有してもよいアリール基を表し、
Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3及びＡｒ4は、何れも、フェニルエテニル基を有するアリール基ではなく、
Ａｒ5は、置換基を有してもよいアリーレン基を表し、
ｎ１は１以上５以下の整数を表す。
【請求項２】
前記一般式（１）中、
Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3、及びＡｒ4は、各々独立に、炭素数１以上６以下のアルキル基、及び炭素数１以上６以下のアルコキシ基からなる群から選択される置換基を有してもよい炭素数６以上１４以下のアリール基を表し、
Ａｒ5は、炭素数１以上６以下のアルキル基、及び炭素数６以上１４以下のアリール基からなる群から選択される置換基を有してもよい炭素数６以上１４以下のアリーレン基を表し、
ｎ１は、１以上４以下の整数を表す、請求項１に記載の電子写真感光体。
【請求項３】
前記正孔輸送剤は前記一般式（１）で表される化合物のうちの２種以上を含む、請求項１又は請求項２に記載の電子写真感光体。
【請求項４】
前記正孔輸送剤は前記一般式（１）で表される化合物のうちの３種以上を含む、請求項１〜３の何れか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項５】
前記−（Ａｒ5）n1−で表される部位は、ナフチレン基、アントリレン基、フェナントリレン基、又はターフェニリレン基を表す、請求項１〜４の何れか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項６】
前記チタニルフタロシアニンは前記ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２６．２°にピークを有しない、請求項１〜５の何れか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項７】
前記感光層の塗工液が、少なくとも前記チタニルフタロシアニンと前記一般式（１）で表される正孔輸送剤と、前記電子輸送剤と前記バインダー樹脂と、溶剤とを含有し、前記溶剤としてテトラヒドロフラン及びトルエンのうちの少なくとも１種をさらに含有する、請求項１〜６の何れか一項に記載の電子写真感光体。
【請求項８】
前記正孔輸送剤の前記化合物は、下記（ＨＴ−１８）、（ＨＴ−１９）、（ＨＴ−２０）、（ＨＴ−２１）、（ＨＴ−２５）および（ＨＴ−３４）のいずれかで表される、請求項１〜７の何れか一項に記載の電子写真感光体。
（ＨＴ−１８）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれパラメチルフェニル基であり、Ａｒ3、Ａｒ4及びＡｒ5がそれぞれフェニル基であり、ｎが３であり、３つのＡｒ5のフェニル基によってｐ−ターフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−１９）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれメタメチルフェニル基であり、Ａｒ3、Ａｒ4及びＡｒ5がそれぞれフェニル基であり、ｎが３であり、３つのＡｒ5のフェニル基によってｐ−ターフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−２０）：前記一般式（１）におけるＡｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3及びＡｒ4がそれぞれパラメチルフェニル基であり、Ａｒ5がフェニル基であり、ｎが３であり、３つのＡｒ5のフェニル基によってｐ−ターフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−２１）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれオルトメタジメチルフェニル基であり、Ａｒ3、Ａｒ4及びＡｒ5がそれぞれフェニル基であり、ｎが３であり、３つのＡｒ5のフェニル基によってｐ−ターフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−２５）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれパラエチルフェニル基であり、Ａｒ3及びＡｒ4がそれぞれパラメチルフェニル基であり、Ａｒ5がフェニル基であり、ｎが３であり、３つのＡｒ5のフェニル基によってｐ−ターフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−３４）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれパライソプロピルフェニル基であり、Ａｒ3がオルトパラジメチルフェニル基であり、Ａｒ4がパラメチルフェニル基であり、Ａｒ5がフェニル基であり、ｎが３であり、３つのＡｒ5のフェニル基によってｐ−ターフェニレン基が形成されている。
【請求項９】
前記正孔輸送剤の前記化合物は、下記（ＨＴ−３）、（ＨＴ−４０）、（ＨＴ−８及びＨＴ−９）、（ＨＴ−２及びＨＴ−１６）、（ＨＴ−３８及びＨＴ−４１）、（ＨＴ−１、ＨＴ−２及びＨＴ−３）、（ＨＴ−１８、ＨＴ−１９及びＨＴ−２０）、ならびに、（ＨＴ−３５、ＨＴ−３６及びＨＴ−３７）のいずれかで表され、
前記電子輸送剤の化合物は、下記（ＥＴ−１）および（ＥＴ−２）のいずれかで表される、請求項１〜７の何れか一項に記載の電子写真感光体。
（ＨＴ−１）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれパラメチルフェニル基であり、Ａｒ3、Ａｒ4及びＡｒ5がそれぞれフェニル基であり、ｎが２であり、２つのＡｒ5のフェニル基によってビフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−２）：前記一般式（１）におけるＡｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3及びＡｒ4がそれぞれパラメチルフェニル基であり、Ａｒ5がフェニル基であり、ｎが２であり、２つのＡｒ5のフェニル基によってビフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−３）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれメタメチルフェニル基であり、Ａｒ3、Ａｒ4及びＡｒ5がそれぞれフェニル基であり、ｎが２であり、２つのＡｒ5のフェニル基によってビフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−８）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれパラエチルフェニル基であり、Ａｒ3及びＡｒ4がそれぞれパラメチルフェニル基であり、Ａｒ5がフェニル基であり、ｎが２であり、２つのＡｒ5のフェニル基によってビフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−９）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれパラエチルフェニル基であり、Ａｒ3及びＡｒ4がそれぞれメタパラジメチルフェニル基であり、Ａｒ5がフェニル基であり、ｎが２であり、２つのＡｒ5のフェニル基によってビフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−１６）：前記一般式（１）におけるＡｒ1、Ａｒ2及びＡｒ3がそれぞれパラメチルフェニル基であり、Ａｒ4及びＡｒ5がそれぞれフェニル基であり、ｎが２であり、２つのＡｒ5のフェニル基によってビフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−１８）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれパラメチルフェニル基であり、Ａｒ3、Ａｒ4及びＡｒ5がそれぞれフェニル基であり、ｎが３であり、３つのＡｒ5のフェニル基によってｐ−ターフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−１９）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれメタメチルフェニル基であり、Ａｒ3、Ａｒ4及びＡｒ5がそれぞれフェニル基であり、ｎが３であり、３つのＡｒ5のフェニル基によってｐ−ターフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−２０）：前記一般式（１）におけるＡｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3及びＡｒ4がそれぞれパラメチルフェニル基であり、Ａｒ5がフェニル基であり、ｎが３であり、３つのＡｒ5のフェニル基によってｐ−ターフェニレン基が形成されており、
（ＨＴ−３５）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれパラメチルフェニル基であり、Ａｒ3及びＡｒ4がそれぞれフェニル基であり、Ａｒ5が３，３’ジメチルビフェニル基であり、ｎが１であり、
（ＨＴ−３６）：前記一般式（１）におけるＡｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3及びＡｒ4がそれぞれパラメチルフェニル基であり、Ａｒ5が３，３’ジメチルビフェニル基であり、ｎが１であり、
（ＨＴ−３７）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれパライソプロピルフェニル基であり、Ａｒ3がオルトパラジメチルフェニル基であり、Ａｒ4がパラメチルフェニル基であり、Ａｒ5が３，３’ジメチルビフェニル基であり、ｎが１であり、
（ＨＴ−３８）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれパラエチルフェニル基であり、Ａｒ3及びＡｒ4がそれぞれフェニル基であり、Ａｒ5が３，３’ジメチルビフェニル基であり、ｎが１であり、
（ＨＴ−４０）：前記一般式（１）におけるＡｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3及びＡｒ4がそれぞれメタメチルフェニル基であり、Ａｒ5がフェニル基であり、ｎが１であり、
（ＨＴ−４１）：前記一般式（１）におけるＡｒ1及びＡｒ2がそれぞれメタメチルフェニル基であり、Ａｒ3及びＡｒ4がメタイソプロピルフェニル基であり、Ａｒ5がフェニル基であり、ｎが１である。
【化２】
0006055497.tif 000030
【化３】
0006055497.tif 000031
【請求項１０】
請求項１〜９の何れか一項に記載の電子写真感光体の製造方法であって、
少なくとも前記チタニルフタロシアニンと、前記一般式（１）で表される化合物と、前記電子輸送剤と、前記バインダー樹脂と、溶剤とを含む塗布液を、前記導電性基体上に塗布し、塗布した前記塗布液に含まれる溶剤の少なくとも一部を除去して前記感光層を形成する感光層形成工程を有し、
前記溶剤が、テトラヒドロフラン及びトルエンのうちの少なくとも１種を含有する、電子写真感光体の製造方法。
【請求項１１】
請求項１〜９の何れか一項に記載の電子写真感光体を備える、プロセスカートリッジ。
【請求項１２】
像担持体と、
前記像担持体の表面を帯電する帯電部と、
前記帯電部により帯電された前記像担持体の表面を露光して、前記像保持体の表面に静電潜像を形成する露光部と、
前記静電潜像をトナー像として現像する現像部と、
前記トナー像を前記像担持体から被転写体へ転写する転写部と
を備える画像形成装置であって、
前記帯電部の帯電極性は、正極性であり、
前記像担持体は、請求項１〜９の何れか一項に記載の電子写真感光体を備える、画像形成装置。
【請求項１３】
前記像担持体は、前記被転写体に転写し終えた領域に、除電及びブレードクリーニングの少なくとも一方を行うことなしに、前記帯電部より再び帯電され、
前記像担持体のプロセススピードが１２０ｍｍ／秒以上である、請求項１２に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体、電子写真感光体の製造方法、プロセスカートリッジ、及び画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成装置（例えば、プリンター、又は複合機）には、像担持体として電子写真感光体が用いられる。一般に、電子写真感光体は、導電性基体と、導電性基体の上に直接又は間接に設けられた感光層とを備える。電荷発生剤、電荷輸送剤（例えば、正孔輸送剤）、及びこれらを結着させる樹脂（有機材料）を含有する感光層を備える感光体は、電子写真有機感光体と呼ばれる。
【０００３】
電子写真有機感光体のうち、正孔輸送剤と電荷発生剤とを含み、電荷発生及び電荷輸送の両方の機能を同一の層で実現する電子写真有機感光体は、単層型電子写真感光体と呼ばれる。
【０００４】
近年、モノクロ画像形成装置の開発に加えて、カラー画像形成装置の開発が進んでいる。また、画像形成装置の小型化、及び高速化が進んでいる。その中で、電子写真感光体には、高速プロセスに対応するために、高感度化が要求されている。しかし、酸化性物質（例えば、オゾン）のガス又は窒素酸化物（例えば、ＮＯｘ）のガスに曝された状態で電子写真感光体を使用する場合、及び繰り返し使用する場合、電子写真感光体の感度（より具体的には、感光層の帯電電位）が低下し易いという問題がある。
【０００５】
例えば、特許文献１には、正孔輸送剤としてアリーレンジアミン系化合物を少なくとも一種含有する感光層を有する電子写真感光体が開示されている。
【０００６】
また、特許文献２には、電子写真用感光体用ｐ−ターフェニル化合物の混合物が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００７−１１３１５号公報
【特許文献２】特許第５２０９３２５号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、特許文献１に記載された電子写真感光体、及び特許文献２に記載された混合物を含有する電子写真感光体では、酸化性物質のガス又は窒素酸化物のガスに曝された状態で使用する場合、及び繰り返し使用する場合、感光層の帯電電位の低下を抑制することが困難である。
【０００９】
本発明は、上記課題に鑑みてなされたものであり、その目的は、酸化性物質のガス又は窒素酸化物のガスに曝された状態で使用する場合、及び繰り返し使用する場合であっても、感光体表面の帯電電位の低下が抑制され得る（つまり、耐ガス性及び繰り返し特性に優れる）電子写真感光体を提供することである。また、本発明の目的は、均質な感光層を形成し易く、感光体表面の帯電電位の低下が抑制され得る電子写真感光体の製造方法を提供することである。さらに、本発明の目的は、上述の電子写真感光体を備えることで、感光体表面の帯電電位の低下から引き起こされる画像不良の発生を抑制することができるプロセスカートリッジ、及び画像形成装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の電子写真感光体は、導電性基体上に直接又は間接に設けられた感光層を備える。前記感光層は、少なくとも電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤、及びバインダー樹脂を同一層に含有する。前記正孔輸送剤は下記一般式（１）で表される化合物である。前記電荷発生剤は、チタニルフタロシアニンを含む。前記チタニルフタロシアニンは、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有する。かつ前記チタニルフタロシアニンは、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、以下の（Ｂ）又は（Ｃ）を満たす。
（Ｂ）吸着水の気化に伴うピーク以外は、５０℃以上４００℃以下の範囲内にピークを有しない。
（Ｃ）吸着水の気化に伴うピーク以外は、５０℃以上２７０℃以下の範囲内にピークを有せず、２７０℃以上４００℃以下の範囲内に、ピークを有する。
【００１１】
【化１】
0006055497.tif 000002
【００１２】
前記一般式（１）中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3、及びＡｒ4は、各々独立に、置換基を有してもよいアリール基を表す。Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3及びＡｒ4は、何れも、フェニルエテニル基を有するアリール基ではない。Ａｒ5は、置換基を有してもよいアリーレン基を表す。ｎ１は、１以上５以下の整数を表す。
【００１３】
本発明の電子写真感光体の製造方法は、上述の電子写真感光体の製造方法である。本発明の電子写真感光体の製造方法は、感光層形成工程を有する。感光層形成工程は、塗布液を、前記導電性基体上に塗布し、塗布した前記塗布液に含まれる溶剤の少なくとも一部を除去して前記感光層を形成する。前記塗布液は、少なくとも前記チタニルフタロシアニンと、前記一般式（１）で表される化合物と、前記電子輸送剤と、前記バインダー樹脂と、前記溶剤とを含む。前記溶剤は、テトラヒドロフラン及びトルエンのうちの少なくとも１種を含有する。
【００１４】
本発明のプロセスカートリッジは、上述の電子写真感光体を備える。
【００１５】
本発明の画像形成装置は、像担持体と、帯電部と、露光部と、現像部と、転写部とを備える。前記像担持体は、上述の電子写真感光体である。前記帯電部は前記像担持体の表面を帯電する。前記帯電部の帯電極性は、正極性である。前記露光部は前記帯電部により帯電された前記像担持体の表面を露光して、前記像保持体の表面に静電潜像を形成する。前記現像部は前記静電潜像をトナー像として現像する。前記転写部は前記トナー像を前記像担持体から被転写体へ転写する。
【発明の効果】
【００１６】
本発明の電子写真感光体によれば、電子写真感光体を酸化性物質又は窒素酸化物のガスに曝された状態で使用する場合、及び繰り返し使用する場合であっても、感光体表面の帯電電位の低下を抑制することができる。また、本発明の電子写真感光体の製造方法によれば、均質な感光層が形成され易くなり、感光体表面の帯電電位の低下を抑制することができる。さらに、本発明のプロセスカートリッジ、又は画像形成装置によれば、上述の電子写真感光体を備えることで、感光体表面の帯電電位の低下から引き起こされる画像不良の発生を抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】（ａ）、（ｂ）、及び（ｃ）は、それぞれ、第一実施形態に係る電子写真感光体の構造を示す概略断面図である。
【図２】Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶の一例のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートである。
【図３】Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶の一例の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。
【図４】Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶の別の例のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートである。
【図５】Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶の別の例の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。
【図６】第三実施形態に係る画像形成装置の構成を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の実施形態について詳細に説明する。しかし、本発明は、以下の実施形態に何ら限定されるものではなく、本発明の目的の範囲内で、適宜変更を加えて実施できる。なお、説明が重複する箇所については、適宜説明を省略する場合があるが、発明の要旨は限定されない。
【００１９】
＜第一実施形態：電子写真感光体＞
第一実施形態は、電子写真感光体（以下、単に「感光体」と記載する場合がある）に関する。以下、図１を参照して、本実施形態の感光体について説明する。図１は、第一実施形態に係る電子写真感光体の構造を示す概略断面図である。
【００２０】
感光体１は、導電性基体２と、感光層３とを備える。感光層３は、導電性基体２上に直接又は間接に設けられる。感光層３は、少なくとも電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤、及びバインダー樹脂を同一層に含有する。
【００２１】
感光層３は、電荷発生剤として、以下の光特性及び熱特性を有するチタニルフタロシアニン（以下、単に「Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶」と記載することがある）を含む。
（光特性）ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°に主ピークを有する。
（熱特性）示差走査熱量分析スペクトルにおいて、以下の（Ｂ）又は（Ｃ）を満たす。
（Ｂ）吸着水の気化に伴うピーク以外は、５０℃以上４００℃以下の範囲内に、ピークを有しない。
（Ｃ）吸着水の気化に伴うピーク以外は、５０℃以上２７０℃以下の範囲内にピークを有せず、２７０℃以上４００℃以下の範囲内に、ピーク（例えば、１つのピーク）を有する。
【００２２】
Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶は、感光層３中での分散性に優れる。このため、感光層３が電荷発生剤として、Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶を含有する場合、感光層３を備える感光体１は、電荷保持率が向上する傾向にある。
【００２３】
また、感光層３は、正孔輸送剤として、上述の一般式（１）で表される化合物を含有する。一般式（１）で表される化合物の芳香環とＹ型チタニルフタロシアニン結晶の芳香環とのπ電子相互作用により、一般式（１）で表される化合物とＹ型チタニルフタロシアニン結晶との分子間距離が縮まると考えられる。その結果、感光層３において、Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶と一般式（１）で表される化合物との接触面積を大きくできると考えられる。接触面積が大きくなることにより、Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶から一般式（１）で表される化合物への電荷注入性（電荷の受け取り易さ）が向上する傾向にある。具体的には、レーザー光を吸収したＹ型チタニルフタロシアニン結晶が有する自由電荷を、一般式（１）で表される化合物が受け取り易くなる。さらに、一般式（１）で表される化合物は電荷保持率が高い傾向にあるため、電荷注入性の向上と相まって、電荷トラップを抑制し易くなる。その結果、酸化性物質（例えば、オゾン）又は窒素酸化物（例えば、ＮＯｘ）のガスに曝された状態の感光体１の表面の帯電電位の低下を抑制できる。また、感光体１を繰り返し使用する場合の感光体１の表面の帯電電位の低下を抑制することができる。
【００２４】
既に説明したように、感光層３は、導電性基体２上に直接又は間接に設けられる。例えば、図１（ａ）に示すように、導電性基体２上に感光層３が直接設けられる。あるいは、例えば、図１（ｂ）に示すように、導電性基体２と感光層３との間に中間層４が適宜に設けられていてもよい。また、図１（ａ）及び図１（ｂ）に示すように、感光層３が最外層として露出していてもよい。あるいは、図１（ｃ）に示すように、感光層３上に保護層５が適宜に備えられていてもよい。
【００２５】
感光層３の厚さは、感光層として充分に作用することができる限り、特に限定されない。感光層３の厚さは、例えば５μｍ以上１００μｍ以下であり、１０μｍ以上５０μｍ以下であることが好ましい。
【００２６】
以下、導電性基体２、及び感光層３について説明する。さらに、中間層４について説明する。
【００２７】
［１．導電性基体］
導電性基体２は、感光体１の導電性基体として用いることができる限り、特に限定されない。導電性基体２としては、少なくとも表面部が導電性を有する材料で構成される導電性基体を用いることができる。導電性基体２としては、例えば、導電性を有する材料で構成される導電性基体；及び導電性を有する材料で被覆される導電性基体が挙げられる。導電性を有する材料としては、例えば、アルミニウム、鉄、銅、錫、白金、銀、バナジウム、モリブデン、クロム、カドミウム、チタン、ニッケル、パラジウム、インジウム、ステンレス鋼、及び真鍮が挙げられる。これらの導電性を有する材料を単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて（例えば、合金として）用いてもよい。これらの導電性を有する材料のなかでも、感光層３から導電性基体２への電荷の移動が良好であることから、アルミニウム又はアルミニウム合金が好ましい。
【００２８】
導電性基体２の形状は、使用する画像形成装置の構造に合わせて適宜選択することができる。例えば、シート状の導電性基体、又はドラム状の導電性基体を使用することができる。また、導電性基体２の厚みは、導電性基体２の形状に応じて、適宜選択することができる。
【００２９】
［２．感光層］
既に上述したように、感光体１が備える感光層３は、電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤、及びバインダー樹脂を含有する。以下、感光層３に含有される、電荷発生剤、正孔輸送剤、電子輸送剤、及びバインダー樹脂について説明する。また、感光層３に必要に応じて含まれてもよい添加剤について説明する。
【００３０】
［２−１．電荷発生剤］
既に上述したように、感光層３は、電荷発生剤としてＹ型チタニルフタロシアニン結晶を含む。感光層３は、感光層３が安定して優れた電気特性を有する観点から、実質的にＹ型チタニルフタロシアニン結晶から構成されることが好ましい。Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶は、例えば、式（ＴｉＯＰｃ）で表すことができる。
【００３１】
【化２】
0006055497.tif 000003
【００３２】
感光層３は、電荷発生剤として、Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶に加えて他の電荷発生剤を含んでもよい。他の電荷発生剤としては、例えば、フタロシアニン系顔料、ペリレン顔料、ビスアゾ顔料、ジチオケトピロロピロール顔料、無金属ナフタロシアニン顔料、金属ナフタロシアニン顔料、スクアライン顔料、トリスアゾ顔料、インジゴ顔料、アズレニウム顔料、シアニン顔料、セレン、セレン−テルル、セレン−ヒ素、硫化カドミウム、アモルファスシリコンのような無機光導電材料の粉末、ピリリウム塩、アンサンスロン系顔料、トリフェニルメタン系顔料、スレン系顔料、トルイジン系顔料、ピラゾリン系顔料、又はキナクリドン系顔料が挙げられる。フタロシアニン系顔料としては、例えば、無金属フタロシアニン、Ｙ型以外の結晶構造を有するチタニルフタロシアニン結晶（例えば、α型チタニルフタロシアニン、β型チタニルフタロシアニン）、酸化チタン以外の金属が配位したフタロシアニン結晶（例えば、Ｖ型ヒドロキシガリウムフタロシアニン）が挙げられる。
【００３３】
Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有する。Ｙ型チタニルフタロシアニンは、ブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２°以外に、ピークを有していてもよい。Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２６．２°に有しないことが好ましい。なお、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおける主ピークは、ブラッグ角（２θ±０．２°）が３°以上４０°以下である範囲において、１番目又は２番目に大きな強度を有するピークに相当する。
【００３４】
Ｘ線回折による特性（主ピーク：２７．２°）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶は、ＤＳＣによる熱特性（詳しくは、次に示す熱特性（Ｂ）〜（Ｃ））の違いによって２種類に分類される。
（Ｂ）ＤＳＣによる熱特性において、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有しない。
（Ｃ）ＤＳＣによる熱特性において、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有せず、２７０℃以上４００℃以下の範囲に１つのピークを有する。
【００３５】
以下、Ｘ線回折による特性（主ピーク：２７．２°）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶のうち、熱特性（Ｂ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶を「Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）」と、熱特性（Ｃ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶を「Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｃ）」と、それぞれ記載する。
【００３６】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）及び（Ｃ）はそれぞれ、波長領域７００ｎｍ以上で高い量子収率を有し、電荷発生能に優れると考えられる。
【００３７】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）及び（Ｃ）は、結晶安定性に優れており、有機溶媒中で結晶転移を起こしにくく、感光層中に分散し易い。Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｃ）は、特に分散性に優れる。
【００３８】
＜ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトル＞
Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトル（光学特性）に基づいて同定することができる。以下、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルの測定方法の一例について説明する。
【００３９】
試料（Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶）をＸ線回折装置（例えば、理学電機株式会社製「ＲＩＮＴ  １１００」）のサンプルホルダーに充填して、Ｘ線管球Ｃｕ、管電圧４０ｋＶ、管電流３０ｍＡ、かつＣｕＫα特性Ｘ線の波長１．５４２Åの条件で、Ｘ線回折スペクトルを測定する。測定範囲（２θ）は、例えば３°以上４０°以下（スタート角：３°、ストップ角：４０°）であり、走査速度は、例えば１０°／分である。得られたＸ線回折スペクトルから主ピークを決定し、主ピークのブラッグ角を読み取る。
【００４０】
Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２７．２°に主ピークを有する。また、α型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２８．６°にピークを有する。また、β型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいて、ブラッグ角（２θ±０．２°）の２６．２°にピークを有する。
【００４１】
図２は、本実施形態に係る感光体において用いられるＹ型チタニルフタロシアニン結晶の一例のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートである。図４は、本実施形態に係る感光体１において用いられるチタニルフタロシアニン結晶の別の例のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートである。なお、図２及び図４において、横軸はブラッグ角（°）を示し、縦軸は強度（ｃｐｓ）を示す。図２及び図４のスペクトルチャートから、測定された試料がＹ型チタニルフタロシアニン結晶であることを同定できる。
【００４２】
＜示差走査熱量分析スペクトル＞
チタニルフタロシアニンの結晶構造は、示差走査熱量分析スペクトル（熱的特性）に基づいて同定することができる。以下、示差走査熱量分析スペクトルの測定方法の一例について説明する。
【００４３】
サンプルパンに結晶粉末の評価用試料を載せて、示差走査熱量計（例えば、理学電機株式会社製「ＴＡＳ−２００型  ＤＳＣ８２３０Ｄ」）を用いて示差走査熱量分析スペクトルを測定する。測定範囲は、例えば４０℃以上４００℃以下であり、昇温速度は、例えば２０℃／分である。
【００４４】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）は、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークを有さない。
【００４５】
Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｃ）は、示差走査熱量分析スペクトルにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークを有せず、２７０℃以上４００℃以下の範囲に１つのピークを有する。
【００４６】
図３は、本実施形態に係る電子写真感光体において用いられるＹ型チタニルフタロシアニン結晶の一例の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。具体的には、図２のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートで示されるチタニルフタロシアニン結晶の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。なお、図３において、横軸は温度（℃）を示し、縦軸は熱流束（ｍｃａｌ／秒）を示す。図３のスペクトルチャートでは、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上４００℃以下の範囲にピークが観察されない。従って、測定された試料がＹ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）であることを同定できる。
【００４７】
図５は、本実施形態に係る感光体１において用いられるＹ型チタニルフタロシアニン結晶の別の例の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。具体的には、図４のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートで示されるチタニルフタロシアニン結晶の示差走査熱量分析スペクトルチャートである。なお、図５において、横軸は温度（℃）を示し、縦軸は熱流束（ｍｃａｌ／秒）を示す。図５のスペクトルチャートでは、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲にピークが観察されず、２９６℃（２７０℃以上４００℃以下の範囲）に１つのピークが観察される。従って、測定されたチタニルフタロシアニン結晶がＹ型チタニルフタロシアニン（Ｃ）であることを同定できる。
【００４８】
＜Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶の合成方法＞
次に、Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶の合成方法について説明する。Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）の合成方法の一例を、以下に示す。
【００４９】
まず、次に示す反応式（Ｒ−１）又は（Ｒ−２）により、チタニルフタロシアニン化合物を合成する。反応式（Ｒ−１）及び（Ｒ−２）中、Ｙはハロゲン原子、アルキル基、アルコキシ基、シアノ基、又はニトロ基を表し、ｅは０以上４以下の整数を表し、Ｒはアルキル基を表し、ｂａｓｅは塩基を表す。
【００５０】
【化３】
0006055497.tif 000004
【００５１】
【化４】
0006055497.tif 000005
【００５２】
反応式（Ｒ−１）では、フタロニトリル又はその誘導体と、チタンアルコキシドとを反応させることで、チタニルフタロシアニン化合物を合成する。反応式（Ｒ−２）では、１，３−ジイミノインドリン又はその誘導体と、チタンアルコキシドとを反応させることで、チタニルフタロシアニン化合物を合成する。
【００５３】
続けて、顔料化前処理を行う。詳しくは、反応式（Ｒ−１）又は（Ｒ−２）により得られたチタニルフタロシアニン化合物を水溶性有機溶媒に加え、混合液を加熱しながら一定時間攪拌する。その後、攪拌時よりも低温の条件下で、混合液を一定時間静置して安定化する。
【００５４】
顔料化前処理では、例えば、アルコール類（より具体的には、メタノール、エタノール、又はイソプロパノール等）、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、プロピオン酸、酢酸、Ｎ−メチルピロリドン、及びエチレングリコールからなる群より選択される１種以上の水溶性有機溶媒を使用できる。なお、水溶性有機溶媒に、少量の非水溶性有機溶媒を添加してもよい。顔料化前処理における攪拌は、一定の温度（例えば、７０℃以上２００℃以下から選ばれる所定の温度）の条件下で１時間以上３時間以下行われることが好ましい。攪拌後の安定化処理は、一定の温度条件下で５時間以上１０時間以下行われることが好ましい。安定化処理時の混合液の温度は、１０℃以上５０℃以下であることが好ましく、２２℃以上２４℃以下であることがより好ましい。
【００５５】
続けて、水溶性有機溶媒を除去して、チタニルフタロシアニン化合物の粗結晶を得る。続けて、得られた粗結晶を、常法に従って溶媒に溶解させた後、貧溶媒中に滴下して再結晶化させる。その後、ろ過、水洗、ミリング処理、ろ過、及び乾燥の各工程を経て、チタニルフタロシアニン化合物を顔料化する。その結果、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）が得られる。
【００５６】
再結晶化のための貧溶媒としては、例えば、水、アルコール類（より具体的には、メタノール、エタノール、又はイソプロパノール等）、及び水溶性有機溶媒（より具体的には、アセトン又はジオキサン等）からなる群より選択される１種以上を使用できる。
【００５７】
ミリング処理は、水洗後の固形物を、乾燥させずに水を含む状態のまま非水系溶媒中に分散させた後、分散液を攪拌する処理である。粗結晶を溶解させる溶媒としては、例えば、ハロゲン化炭化水素類（より具体的には、ジクロロメタン、クロロホルム、臭化エチル、又は臭化ブチル等）、トリハロ酢酸類（より具体的には、トリフルオロ酢酸、トリクロロ酢酸、又はトリブロモ酢酸等）、及び硫酸からなる群より選択される１種以上を使用できる。ミリング処理のための非水系溶媒としては、例えば、クロロベンゼン又はジクロロメタンのようなハロゲン系溶媒を使用できる。
【００５８】
なお、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）は、以下の方法で合成することもできる。
【００５９】
顔料化前処理後、水溶性有機溶媒を除去して得たチタニルフタロシアニン化合物の粗結晶を、アシッドペースト法によって処理する。具体的には、粗結晶を酸に溶解させて、得られた溶液を、氷冷下の水中に滴下する。その後、溶液を２２℃以上２４℃以下の温度条件下で一定時間攪拌して、液中でチタニルフタロシアニン化合物を再結晶化させて、低結晶性チタニルフタロシアニン化合物を得る。なお、アシッドペースト法に使用する酸としては、例えば、濃硫酸又はスルホン酸が好ましい。
【００６０】
続けて、得られた低結晶性チタニルフタロシアニン化合物をろ過し、得られた固形物を水洗する。その後、前述のミリング処理を行う。ミリング処理後、固形物のろ別及び乾燥を行うことで、Ｙ型チタニルフタロシアニン（Ｂ）が得られる。
【００６１】
感光体１において、電荷発生剤の含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、０．１質量部以上５０質量部以下であることが好ましく、０．５質量部以上３０質量部以下であることがより好ましい。
【００６２】
［２−２．正孔輸送剤］
正孔輸送剤は、下記一般式（１）で表される化合物である。
【００６３】
【化５】
0006055497.tif 000006
【００６４】
一般式（１）中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3及びＡｒ4は、各々独立に、置換基を有してもよいアリール基を表す。Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3及びＡｒ4は、何れも、フェニルエテニル基を有するアリール基ではない。Ａｒ5は、置換基を有してもよいアリーレン基を表す。ｎ１は、１以上５以下の整数を表す。
【００６５】
一般式（１）中、Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3及びＡｒ4は、各々独立に、置換基を有してもよいアリール基を表す。Ａｒ1、Ａｒ2、Ａｒ3及びＡｒ4は同一であっても異なっていてもよい。アリール基としては、例えば、炭素数６以上１４以下のアリール基（例えば、単環、又は縮合環）を挙げることができる。単環のアリール基としては、例えば、フェニル基を挙げることができる。縮合環のアリール基としては、例えば、二環のアリール基（例えば、ナフチル基）、及び三環のアリール基（例えば、アントリル基、及びフェナントリル基）を挙げることができる。これらのうち、フェニル基、又はナフチル基が好ましい。
【００６６】
アリール基は、置換基を有してもよい。置換基としては、例えば、ハロゲン原子（例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、又はヨード基）、ニトロ基、シアノ基、アミノ基、ヒドロキシル基、カルボキシル基、スルファニル基、カルバモイル基、炭素数１以上１２以下のアルキル基（好ましくは、炭素数１以上６以下のアルキル基）、炭素数１以上１２以下のアルコキシ基（好ましくは、炭素数１以上６以下のアルコキシ基）、炭素数２以上１２以下のアルケニル基、炭素数７以上２０以下のアラルキル基、炭素数３以上１２以下のシクロアルキル基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルファニル基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルホニル基、炭素数１以上１２以下のアルカノイル基、炭素数１以上１２以下のアルコキシカルボニル基、炭素数６以上１４以下のアリール基（例えば、単環、二環縮合環、又は三環縮合環）、又は６員以上１４員以下の複素環基（例えば、単環、二環縮合環、又は三環縮合環）を挙げることができる。アリール基が複数の置換基を有する場合、複数の置換基は同一であっても異なっていてもよい。
【００６７】
アリール基が有してもよい置換基としては、炭素数１以上６以下のアルキル基、及び炭素数１以上６以下のアルコキシ基からなる群から選択される置換基がより好ましい。これらの置換基を有すると、正孔輸送剤が感光層３中でスタッキング構造を形成しやすいため、層密度が高まり、感光体１の耐ガス性（特に、耐オゾン性）及び繰り返し特性を向上しやすい。
【００６８】
炭素原子数１以上６以下のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ネオペンチル基、及びヘキシル基が挙げられる。炭素原子数１以上６以下のアルキル基として好ましくは、メチル基、エチル基、イソプロピル基、及びｎ−ブチル基が挙げられる。
【００６９】
炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基としては、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基、ペンチルオキシ基、イソペンチルオキシ基、ネオペンチルオキシ基、及びヘキシルオキシ基が挙げられる。炭素原子数１以上６以下のアルコキシ基として好ましくは、メトキシ基が挙げられる。
【００７０】
アリール基が置換基を有する場合、置換基の置換位置は特に制限されない。例えば、アリール基がフェニル基である場合、フェニル基が結合する窒素原子に対して、フェニル基のオルト位（ｏ位）、メタ位（ｍ位）、及びパラ位（ｐ位）の何れにも置換することができる。
【００７１】
一般式（１）中、Ａｒ5は、置換基を有してもよいアリーレン基を表す。アリーレン基としては、例えば、炭素数６以上１４以下のアリーレン基（例えば、単環、縮合環）を挙げることができる。単環のアリーレン基としては、例えば、フェニレン基を挙げることができる。縮合環のアリーレン基としては、例えば、二環アリーレン基（例えば、ナフチレン基）、三環アリーレン基（例えば、アントリレン基、フェナントリレン基）を挙げることができる。これらのうち、フェニレン基、ナフチレン基、アントリレン基、又はフェナントリレン基が好ましい。
【００７２】
アリーレン基は、置換基を有してもよい。アリーレン基の置換基は、上述のアリール基の置換基と同義である。アリーレン基が有してもよい置換基として好ましくは、炭素数１以上６以下のアルキル基、及び炭素数６以上１４以下のアリール基からなる群より選択される置換基が挙げられ、より好ましくはメチル基、及びフェニル基が挙げられる。
【００７３】
ｎ１はＡｒ5で表される置換基を有してもよいアリーレン基の数を表す。ｎ１は、１以上５以下の整数を表し、１以上４以下の整数を表すことが好ましい。ｎ１が０であると又は６以上の整数であると、溶解性の確保が困難となるため、感光体１の耐ガス性及び繰り返し特性が低下する。
【００７４】
ｎ１が２以上の整数を表す場合、複数のアリーレン基は同一であっても異なってもよい。例えば、ｎ１が２を表し、複数のＡｒ5がすべてフェニレン基を表す場合、一般式（１）中の−（Ａｒ5）n1−は、ビフェニレン基となる。また、ｎ１が３を表し、複数のＡｒ5がすべてフェニレン基を表す場合、−（Ａｒ5）n1−は、ターフェニレン基となる。
【００７５】
一般式（１）中、−（Ａｒ5）n1−で表される部位として好ましくは、ナフチレン基（Ａｒ5がナフチレン基を表し、ｎ１が１を表す）、アントリレン基（Ａｒ5がアントリレン基を表し、ｎ１が１を表す）、フェナントリレン基（Ａｒ5がフェナントリレン基を表し、ｎ１が１を表す）、及びターフェニリレン基（Ａｒ5がフェニレン基を表し、ｎ１が３を表す）が挙げられる。なかでも好ましくはターフェニリレン基であり、より好ましくはｐ−ターフェニリレン基である。
【００７６】
本実施形態において、正孔輸送剤は、一般式（１）で表される化合物のうちの２種以上を含有することが好ましい。具体的には、２種以上の正孔輸送剤の有するＡｒ1〜Ａｒ5のうち少なくとも１つの対応するＡｒk（ｋが１以上５以下の整数を表す）が互いに異なることが好ましい。正孔輸送剤が一般式（１）で表される化合物のうちの２種以上を含有すると、感光層３における正孔輸送剤の溶解性が向上しやすくなる。さらに、正孔輸送剤は、溶解性向上の観点から、一般式（１）で表される化合物のうちの３種以上を含有することがより好ましい。なお、バインダー樹脂は、π共役を有する構造（例えば、アリール基、又はアリーレン基）を有することが好ましい。かかる場合、一般式（１）で表される化合物の溶解性が向上すると、一般式（１）で表される化合物とバインダー樹脂とのスタッキング性が向上し、感光層３の密度が高くなるため、感光体１の耐ガス性及び繰り返し特性が向上できる傾向にある。
【００７７】
正孔輸送剤としては、例えば、実施例で後述する表１及び表２に示す正孔輸送剤（ＨＴ−１）〜（ＨＴ−３）、（ＨＴ−８）、（ＨＴ−９）、（ＨＴ−１１）、（ＨＴ−１４）、（ＨＴ−１６）、（ＨＴ−１８）〜（ＨＴ−２１）、（ＨＴ−２５）、（ＨＴ−３４）〜（ＨＴ−３８）、（ＨＴ−４０）、（ＨＴ−４１）、（ＨＴ−４３）、（ＨＴ−４４）、又は（ＨＴ−４７）〜（ＨＴ−４９）が挙げられる。表１及び表２において、Ａｒ５−１は式（Ａｒ５−１）を、Ａｒ５−２は式（Ａｒ５−２）を、Ａｒ５−３は式（Ａｒ５−３）を、Ａｒ５−４は式（Ａｒ５−４）を、Ａｒ５−５は式（Ａｒ５−５）を、Ａｒ５−６は式（Ａｒ５−６）を、それぞれ表す。
【００７８】
表１及び表２において用いられる記号の意味を以下に示す。
ｐ−：パラ
ｍ−：メタ
Ｐｈ−：フェニル
ＣＨ3−：メチル
Ｃ2Ｈ5−：エチル
ｄｉ（ＣＨ3）−：ジメチル
（ＣＨ3）2ＣＨ−：ｉｓｏ−プロピル
Ｃ4Ｈ9−：ｎ−ブチル
ＣＨ3Ｏ−：メトキシ
例えば、「ｐ−ＣＨ3Ｏ−ｏ−ＣＨ3−  Ｐｈ−」は、フェニル基が結合する窒素原子に対して、フェニル基のｐ位にメトキシ基を有し、ｏ位にメチル基を有するｐ−メトキシ−ｏ−メチルフェニル基を表す。
【００７９】
【化６】
0006055497.tif 000007
【００８０】
【化７】
0006055497.tif 000008
【００８１】
【化８】
0006055497.tif 000009
【００８２】
【化９】
0006055497.tif 000010
【００８３】
【化１０】
0006055497.tif 000011
【００８４】
【化１１】
0006055497.tif 000012
【００８５】
感光層３は、効果を阻害しない範囲内で、一般式（１）で表される化合物以外に、さらに別の正孔輸送剤を含有してもよい。別の正孔輸送剤としては、公知の正孔輸送剤を適宜選択することができる。別の正孔輸送剤として、成膜性を有する正孔輸送剤（例えば、ポリビニルカルバゾール）を用いる場合には、バインダー樹脂の役割をも同時に担うため、成膜性を有する正孔輸送剤を用いない場合に比べ、バインダー樹脂の含有量を減少させることができる。
【００８６】
感光体１において、正孔輸送剤の合計含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、１０質量部以上２００質量部以下であることが好ましく、１０質量部以上１００質量部以下であることがより好ましい。
【００８７】
［２−３．電子輸送剤］
感光層３は、電子輸送剤を含む。これにより、感光層３は電子を輸送することができ、感光層３にバイポーラー（両極性）の特性を付与しやすくなる。
【００８８】
電子輸送剤としては、例えば、キノン系化合物、ジイミド系化合物（例えば、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド誘導体）、ヒドラゾン系化合物、マロノニトリル系化合物、チオピラン系化合物、トリニトロチオキサントン系化合物、３，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン系化合物、ジニトロアントラセン系化合物、ジニトロアクリジン系化合物、テトラシアノエチレン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、ジニトロベンゼン、ジニトロアントラセン、ジニトロアクリジン、無水コハク酸、無水マレイン酸、又はジブロモ無水マレイン酸が挙げられる。キノン系化合物としては、例えば、ナフトキノン系化合物、ジフェノキノン系化合物、アントラキノン系化合物、アゾキノン系化合物、ニトロアントラキノン系化合物、又はジニトロアントラキノン系化合物が挙げられる。
【００８９】
キノン系化合物の具体例としては、式（ＥＴ−１）〜（ＥＴ−４）で表される化合物（以下、電子輸送剤（ＥＴ−１）〜（ＥＴ−４）と記載する場合がある）が挙げられる。
【００９０】
【化１２】
0006055497.tif 000013
【００９１】
【化１３】
0006055497.tif 000014
【００９２】
【化１４】
0006055497.tif 000015
【００９３】
【化１５】
0006055497.tif 000016
【００９４】
ジイミド系化合物の具体例としては、式（ＥＴ−５）で表される化合物（以下、電子輸送剤（ＥＴ−５）と記載する場合がある）が挙げられる。
【００９５】
【化１６】
0006055497.tif 000017
【００９６】
ヒドラゾン系化合物の具体例としては、式（ＥＴ−６）で表される化合物（以下、電子輸送剤（ＥＴ−６）と記載する場合がある）が挙げられる。
【００９７】
【化１７】
0006055497.tif 000018
【００９８】
このような電子輸送剤は、１種単独で又は２種以上を組み合わせて用いられる。
【００９９】
感光体１において、電子輸送剤の含有量は、バインダー樹脂１００質量部に対して、５質量部以上１００質量部以下であることが好ましく、１０質量部以上８０質量部以下であることがより好ましい。
【０１００】
［２−４．バインダー樹脂］
バインダー樹脂としては、例えば、熱可塑性樹脂、熱硬化性樹脂、又は光硬化性樹脂が挙げられる。熱可塑性樹脂としては、例えば、ポリカーボネート樹脂、スチレン系樹脂、スチレン−ブタジエン共重合体、スチレン−アクリロニトリル共重合体、スチレン−マレイン酸共重合体、スチレン−アクリル酸共重合体、アクリル共重合体、ポリエチレン樹脂、エチレン−酢酸ビニル共重合体、塩素化ポリエチレン樹脂、ポリ塩化ビニル樹脂、ポリプロピレン樹脂、アイオノマー、塩化ビニル−酢酸ビニル共重合体、アルキド樹脂、ポリアミド樹脂、ポリウレタン、ポリアリレート樹脂、ポリスルホン樹脂、ジアリルフタレート樹脂、ケトン樹脂、ポリビニルブチラール樹脂、ポリエーテル樹脂、又はポリエステル樹脂が挙げられる。熱硬化性樹脂としては、例えば、シリコーン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、尿素樹脂、メラミン樹脂、又はその他架橋性の熱硬化性樹脂が挙げられる。光硬化性樹脂としては、例えば、エポキシアクリレート樹脂、又はウレタン−アクリレート共重合樹脂が挙げられる。
【０１０１】
これらの樹脂の中では、加工性、機械的特性、光学的特性、及び／又は耐摩耗性のバランスに優れた感光層３が得られることから、ポリカーボネート樹脂が好ましい。ポリカーボネート樹脂としては、例えば、ビスフェノールＺ型ポリカーボネート樹脂、ビスフェノールＢ型ポリカーボネート樹脂、ビスフェノールＣＺ型ポリカーボネート樹脂、ビスフェノールＣ型ポリカーボネート樹脂、及びビスフェノールＡ型ポリカーボネート樹脂が挙げられる。ポリカーボネート樹脂としてより具体的には、式（Ｒｅｓｉｎ−１）で表される繰り返し単位を有する樹脂が挙げられる。
【０１０２】
【化１８】
0006055497.tif 000019
【０１０３】
式（Ｒｅｓｉｎ−１）中、Ｒ3及びＲ4は、各々独立して、水素原子、又は置換基を有してもよい炭素数１以上３以下のアルキル基を表し、水素原子が好ましい。
【０１０４】
Ｒ3及びＲ4において、炭素数１以上３以下のアルキル基としては、例えば、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｉｓｏ−プロピル基が挙げられ、好ましくはメチル基が挙げられる。
【０１０５】
Ｒ3及びＲ4において、炭素数１以上３以下のアルキル基は、置換基を有してもよい。置換基としては、例えば、ハロゲン原子（例えば、フルオロ基、クロロ基、ブロモ基、ヨード基）、ニトロ基、シアノ基、アミノ基、ヒドロキシル基、カルボキシル基、スルファニル基、カルバモイル基、炭素数１以上１２以下のアルコキシ基、炭素数３以上１２以下のシクロアルキル基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルファニル基、炭素数１以上１２以下のアルキルスルホニル基、炭素数１以上１２以下のアルカノイル基、炭素数１以上１２以下のアルコキシカルボニル基、又は炭素数６以上１４以下のアリール基を挙げることができる。
【０１０６】
これらのバインダー樹脂は１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１０７】
バインダー樹脂の分子量は、粘度平均分子量で２００００以上であることが好ましく、２００００以上６５０００以下であることがより好ましい。バインダー樹脂の粘度平均分子量が２００００以上であると、感光層３を密に形成し易く、感光体１の耐ガス性及び繰り返し特性を向上させ易い。さらに、バインダー樹脂の粘度平均分子量が２００００以上であると、バインダー樹脂の耐摩耗性を十分に高めることができ、感光層３が摩耗しにくくなる。また、バインダー樹脂の分子量が６５０００以下であると、感光層３の形成時にバインダー樹脂が溶剤に溶解し易くなり、感光層用塗布液の粘度が高くなり過ぎない。その結果、感光層３を形成し易くなる傾向がある。
【０１０８】
［２−６．添加剤］
本実施形態の感光体１においては、感光層３、中間層４、及び保護層５のうちの少なくとも一つが、電子写真特性に悪影響を与えない範囲で、各種の添加剤を含有してもよい。添加剤としては、例えば、劣化防止剤（具体的には、酸化防止剤、ラジカル捕捉剤、１重項消光剤、又は紫外線吸収剤）、軟化剤、表面改質剤、増量剤、増粘剤、分散安定剤、ワックス、アクセプター、ドナー、界面活性剤、可塑剤、増感剤、又はレベリング剤が挙げられる。酸化防止剤としては、例えば、ＢＨＴ（ジ（ｔｅｒｔ−ブチル）ｐ−クレゾール）、ヒンダードフェノール、ヒンダードアミン、パラフェニレンジアミン、アリールアルカン、ハイドロキノン、スピロクロマン、スピロインダノン若しくはこれらの誘導体、有機硫黄化合物、又は有機燐化合物が挙げられる。
【０１０９】
［３．中間層］
本実施形態に係る感光体１は、中間層４（例えば、下引き層）を有してもよい。感光体１において、中間層４は、導電性基体２と感光層３との間に位置する。中間層４は、例えば、無機粒子、及び中間層４に用いられる樹脂（中間層用樹脂）を含有する。中間層４の存在により、リーク発生を抑制し得る程度の絶縁状態を維持しつつ、感光体１を露光した時に発生する電流の流れを円滑にして、抵抗の上昇を抑えることができる。
【０１１０】
無機粒子としては、例えば、金属（例えば、アルミニウム、鉄、又は銅）、金属酸化物（例えば、酸化チタン、アルミナ、酸化ジルコニウム、酸化スズ、又は酸化亜鉛）の粒子、又は非金属酸化物（例えば、シリカ）の粒子が挙げられる。これらの無機粒子は、１種を単独で用いてもよいし、２種以上を併用してもよい。
【０１１１】
中間層用樹脂としては、中間層４を形成する樹脂として用いることができる樹脂であれば、特に限定されない。
【０１１２】
以上、図１を参照して、本実施形態の感光体１を説明した。本実施形態の感光体によれば、感光体を酸化性物質又は窒素酸化物のガスに曝された状態で使用する場合であっても、繰り返し使用する場合であっても、感光体表面の帯電電位の低下を抑制できる。このため、本実施形態の感光体は、種々の画像形成装置において、像担持体として好適に使用できる。
【０１１３】
＜第二実施形態：電子写真感光体の製造方法＞
第二実施形態は、感光体の製造方法に関する。以下、図１を参照して、本実施形態に係る感光体の製造方法について説明する。本実施形態に係る感光体１の製造方法は、感光層形成工程を有する。感光層形成工程は、塗布液（感光層用塗布液）を、導電性基体２上に塗布し、塗布した感光層用塗布液に含まれる溶剤の少なくとも一部を除去して感光層３を形成する。溶剤としては、例えば、テトラヒドロフラン及びトルエンのうち少なくとも１種を含有する。感光層用塗布液は、少なくともＹ型チタニルフタロシアニン結晶と、一般式（１）で表される化合物と、電子輸送剤と、バインダー樹脂と、溶剤とを含む。感光層用塗布液は、電荷発生剤としてのＹ型チタニルフタロシアニン結晶、正孔輸送剤、電子輸送剤、及びバインダー樹脂を、溶剤に溶解又は分散させることにより調製することができる。感光層用塗布液は、必要に応じて各種添加剤を加えてもよい。
【０１１４】
感光層用塗布液に含有される溶剤は、テトラヒドロフラン及びトルエンのうちの少なくとも１種を含む。このような溶剤を使用することにより、電荷発生剤、電子輸送剤、正孔輸送剤、及びバインダー樹脂の感光層用塗布液中での溶解性及び／又は分散性が向上する傾向にある。その結果、均質な感光層３が形成され易くなり、感光体１の表面の帯電電位の安定性を向上させ易くなる。
【０１１５】
感光層用塗布液には、テトラヒドロフラン及びトルエンのうち少なくとも１種に加えて、さらに別の溶剤が含有されてもよい。別の溶剤としては、例えば、アルコール類（メタノール、エタノール、イソプロパノール、又はブタノール）、脂肪族系炭化水素（ｎ−ヘキサン、オクタン、又はシクロヘキサン）、芳香族炭化水素（ベンゼン、トルエン、又はキシレン）、ハロゲン化炭化水素（ジクロロメタン、ジクロロエタン、四塩化炭素、又はクロロベンゼン）、エーテル類（ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン、エチレングリコールジメチルエーテル、又はジエチレングリコールジメチルエーテル）、ケトン類（アセトン、メチルエチルケトン、又はシクロヘキサノン）、エステル類（酢酸エチル、又は酢酸メチル）、ジメチルホルムアルデヒド、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）、又はジメチルスルホキシドが挙げられる。感光層用塗布液は、テトラヒドロフラン及びトルエンのうちの少なくとも１種が好ましい。これらの溶剤は、単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。これらのうち、非ハロゲン系溶剤を用いることが好ましい。
【０１１６】
感光層用塗布液は、各成分を混合し、溶剤に分散することにより調製される。混合又は分散には、例えば、ビーズミル、ロールミル、ボールミル、アトライター、ペイントシェーカー、又は超音波分散器を用いることができる。
【０１１７】
感光層用塗布液は、各成分の分散性、又は形成される各々の層の表面平滑性を向上させるために、例えば、界面活性剤又はレベリング剤を含有してもよい。
【０１１８】
感光層用塗布液を塗布する方法としては、感光層用塗布液を均一に塗布できる方法であれば、特に限定されない。塗布方法としては、例えば、ディップコート法、スプレーコート法、スピンコート法、又はバーコート法が挙げられる。
【０１１９】
感光層用塗布液に含まれる溶剤の少なくとも一部を除去する方法としては、感光層用塗布液中の溶剤を蒸発させ得る方法であれば、特に制限されない。除去する方法としては、例えば、加熱、減圧、及び加熱と減圧との併用が挙げられる。より具体的には、高温乾燥機、又は減圧乾燥機を用いて、熱処理（熱風乾燥）する方法が挙げられる。熱処理条件は、例えば、４０℃以上１５０℃以下の温度、かつ３分間以上１２０分間以下の時間である。感光層形成工程では、感光層用塗布液に含まれる溶剤の少なくとも一部が除去されてもよい。なお、感光層形成工程後に、感光層３が感光層用塗布液に含有される溶剤（例えば、テトラヒドロフラン及びトルエンのうちの少なくとも１種）を含むことがある。
【０１２０】
なお、本実施形態の製造方法は、必要に応じて、中間層４を形成する工程、及び／又は保護層５を形成する工程をさらに含んでいてもよい。中間層４を形成する工程、及び保護層５を形成する工程では、公知の方法を適宜選択することができる。
【０１２１】
以上、図１を参照して、本実施形態の感光体１の製造方法を説明した。本実施形態の製造方法によれば、均質な感光層３が形成され易くなり、感光体１の表面の帯電電位の低下を抑制し易くなる。
【０１２２】
＜第三実施形態：画像形成装置＞
第三実施形態は、画像形成装置に関する。以下、図６を参照して、本実施形態に係る画像形成装置について、説明する。図６は、第三実施形態に係る画像形成装置６の構成を示す概略図である。画像形成装置６は、第一実施形態に係る感光体１を備える。
【０１２３】
本実施形態に係る画像形成装置６は、像担持体（感光体に相当）１と、帯電部（帯電装置に相当）２７と、露光部（露光装置に相当）２８と、現像部（現像部に相当）２９と、転写部とを備える。帯電部２７の帯電極性は、正極性であり、帯電部２７は像担持体１の表面を正帯電する。露光部２８は、帯電された像担持体１の表面を露光して、像担持体１の表面に静電潜像を形成する。現像部２９は、静電潜像をトナー像として現像する。転写部は、トナー像を像担持体１から被転写体（中間転写ベルトに相当）２０へ転写する。
【０１２４】
画像形成装置６は、電子写真方式の画像形成装置である限り、特に限定されない。画像形成装置６は、例えば、モノクロ画像形成装置であってもよいし、カラー画像形成装置であってもよい。異なる色のトナーによる各色のトナー像を形成するために、本実施形態の画像形成装置６は、タンデム方式のカラー画像形成装置であってもよい。
【０１２５】
以下、タンデム方式のカラー画像形成装置を例に挙げて、画像形成装置６を説明する。画像形成装置６は、所定方向に並設された複数の感光体１と、複数の現像部２９とを備える。複数の現像部２９は、各々、感光体１に対向して配置される。複数の現像部２９は、現像部２９の表面にトナーを担持して搬送する。複数の現像部２９は、各々、現像ローラーを備える。現像ローラーは、搬送されたトナーを、対応する像担持体１の表面に供給する。
【０１２６】
図６に示すように、画像形成装置６は、箱型の機器筺体７を有している。機器筺体７内には、給紙部８、画像形成部９、及び定着部１０が設けられる。給紙部８は、用紙Ｐを給紙する。画像形成部９は、給紙部８から給紙された用紙Ｐを搬送しながら、用紙Ｐに画像データに基づくトナー像を転写する。定着部１０は、画像形成部９で用紙Ｐ上に転写された未定着のトナー像を、用紙Ｐに定着させる。さらに、機器筺体７の上面には、排紙部１１が設けられる。排紙部１１は、定着部１０で定着処理された用紙Ｐを排紙する。
【０１２７】
給紙部８には、給紙カセット１２、第一ピックアップローラー１３、給紙ローラー１４、１５、及び１６、並びにレジストローラー対１７が備えられる。給紙カセット１２は、機器筺体７から挿脱可能に設けられる。給紙カセット１２には、各種サイズの用紙Ｐが貯留される。第一ピックアップローラー１３は、給紙カセット１２の左上方位置に設けられる。第一ピックアップローラー１３は、給紙カセット１２に貯留されている用紙Ｐを１枚ずつ取り出す。給紙ローラー１４、１５、及び１６は、第一ピックアップローラー１３によって取り出された用紙Ｐを搬送する。レジストローラー対１７は、給紙ローラー１４、１５、及び１６によって搬送された用紙Ｐを、一時待機させた後に、所定のタイミングで画像形成部９に供給する。
【０１２８】
また、給紙部８は、手差しトレイ（不図示）と、第二ピックアップローラー１８とをさらに備えている。手差しトレイは、機器筺体７の左側面に取り付けられる。第二ピックアップローラー１８は、手差しトレイに載置された用紙Ｐを取り出す。第二ピックアップローラー１８によって取り出された用紙Ｐは、給紙ローラー１４、１５及び１６によって搬送され、レジストローラー対１７によって、所定のタイミングで画像形成部９に供給される。
【０１２９】
画像形成部９には、画像形成ユニット１９、中間転写ベルト２０、及び二次転写ローラー２１が備えられる。中間転写ベルト２０には、画像形成ユニット１９によって、中間転写ベルト２０の表面（一次転写ローラー３３との接触面）に、トナー像が一次転写される。なお、一次転写されるトナー像は、コンピューターのような上位装置から伝送された画像データに基づいて形成される。二次転写ローラー２１は、中間転写ベルト２０上のトナー像を、給紙カセット１２から送り込まれた用紙Ｐに二次転写する。
【０１３０】
画像形成ユニット１９には、中間転写ベルト２０の回転方向の上流側（図６では右側）から下流側に向けて、イエロートナー供給用ユニット２５、マゼンタトナー供給用ユニット２４、シアントナー供給用ユニット２３、及びブラックトナー供給用ユニット２２が順次配設されている。ユニット２２、２３、２４、及び２５には、各ユニットの中央位置に、感光体１が配設されている。感光体１は、矢符（時計回り）方向に回転可能に配設されている。なお、ユニット２２、２３、２４、及び２５は、画像形成装置６の本体に対して脱着される後述のプロセスカートリッジであってもよい。
【０１３１】
そして、各感光体１の周囲には、帯電部２７、露光部２８、現像部２９が、各像担持体１の回転方向上流側から順に配置されている。感光体１は、中間転写ベルト２０に転写し終えた領域に、除電及びブレードクリーニングを行うことなしに、帯電部２７より再び帯電される。
【０１３２】
像担持体１の回転方向における帯電部２７の上流側には、除電器（不図示）、及びクリーニング装置（不図示）が設けられてもよい。除電器は、中間転写ベルト２０へのトナー像の一次転写が終了した後、像担持体１の周面を除電する。クリーニング装置及び除電器によって清掃及び除電された像担持体１の周面は、帯電部２７へ送られ、新たに帯電処理される。
【０１３３】
なお、本実施形態の画像形成装置６は、除電器（除電部に相当）を備えない設計であり得る。換言すると、本実施形態の画像形成装置６は、除電器を省略した除電レス方式を採用することができる。除電レス方式を採用した画像形成装置は、通常、感光体１の表面電位が低下し易い。しかし、上述のように、本実施形態の感光体１は、帯電を繰り返した場合であっても、像担持体１の表面の帯電電位の安定性に優れる傾向にある。そのため、本実施形態の画像形成装置６が、像担持体１として第一実施形態で上述した感光体１を備えることにより、画像形成装置６が除電器を備えない場合であっても、像担持体１の表面電位の低下を抑制できると考えられる。
【０１３４】
また、本実施形態に係る画像形成装置６は、クリーニング装置（クリーニング部に相当、例えば、ブレードクリーニング部）を備えない設計であり得る。本実施形態に係る画像形成装置６がクリーニング装置及び除電器を備える場合、帯電部２７、露光部２８、現像装置２９、クリーニング装置、除電器の順で、各感光体１の回転方向の上流側から配置される。
【０１３５】
帯電部２７は、像担持体１の表面を帯電する。具体的には、帯電部２７は、矢符方向に回転されている像担持体１の周面を均一に帯電する。帯電部２７は、像担持体１の周面を均一に帯電できる限り特に限定されない。帯電部２７は、非接触方式の帯電部であってもよいし、接触方式の帯電部であってもよい。帯電部２７としては、例えば、コロナ帯電部、帯電ローラー、又は帯電ブラシが挙げられる。帯電部２７としては、接触方式の帯電部（具体的には、帯電ローラー又は帯電ブラシ）が好ましく、帯電ローラーがより好ましい。接触方式の帯電部２７を使用することにより、帯電部２７から発生する活性ガス（例えば、オゾン、及び窒素酸化物）の排出を抑えることができる。その結果、活性ガスによる感光層３の劣化が抑制されるとともに、オフィス環境に配慮した設計が達成できる。
【０１３６】
帯電部２７が接触方式の帯電ローラーを備える場合、帯電ローラーは、像担持体１と接触したまま、像担持体１の周面（表面）を帯電する。このような帯電ローラーとしては、例えば、像担持体１と接触したまま、像担持体１の回転に従属して回転する帯電ローラーが挙げられる。また、帯電ローラーとしては、例えば、少なくとも表面部が樹脂で構成された帯電ローラーが挙げられる。帯電ローラーとしてより具体的には、例えば、回転可能に軸支された芯金と、芯金上に形成された樹脂層と、芯金に電圧を印加する電圧印加部とを備えた帯電ローラーが挙げられる。このような帯電ローラーを備えた帯電部２７は、電圧印加部が芯金に電圧を印加することによって、樹脂層を介して接触する感光体１の表面を帯電させることができる。
【０１３７】
帯電部２７が印加する電圧は、特に限定されない。しかし、帯電部２７が交流電圧を印加する場合、又は直流電圧に交流電圧を重畳した重畳電圧を印加する場合よりも、帯電部２７が直流電圧のみを印加することが好ましい。帯電部２７が直流電圧のみを印加する場合、感光層３の磨耗量が減少する傾向があるためである。その結果、好適な画像を形成することができる。帯電部２７が感光体１に印加する直流電圧は、１０００Ｖ以上２０００Ｖ以下であることが好ましく、１２００Ｖ以上１８００Ｖ以下であることがより好ましく、１４００Ｖ以上１６００Ｖ以下であることが特に好ましい。
【０１３８】
帯電ローラーの樹脂層を構成する樹脂は、感光体１の周面を良好に帯電させることができる限り特に限定されない。樹脂層を構成する樹脂の具体例としては、シリコーン樹脂、ウレタン樹脂、又はシリコーン変性樹脂が挙げられる。樹脂層には、無機充填材を含有させてもよい。
【０１３９】
露光部２８は、いわゆるレーザー走査ユニットである。露光部２８は、帯電された像担持体１の表面を露光して、像担持体１の表面に静電潜像を形成する。具体的には、露光部２８は、帯電部２７によって均一に帯電された像担持体１の周面に、パーソナルコンピューターのような上位装置から入力された画像データに基づくレーザー光を照射する。これにより、感光体１の周面に、画像データに基づく静電潜像が形成される。
【０１４０】
現像部２９は、静電潜像をトナー像として現像する。具体的には、現像部２９は、静電潜像が形成された像担持体１の周面にトナーを供給し、画像データに基づくトナー像を形成する。そして、形成されたトナー像が中間転写ベルト２０に一次転写される。
【０１４１】
中間転写ベルト２０は、無端状のベルト回転体である。中間転写ベルト２０は、駆動ローラー３０、従動ローラー３１、バックアップローラー３２、及び複数の一次転写ローラー３３に架け渡されている。複数の感光体１の周面が、各々、中間転写ベルト２０の表面（接触面）に当接するように、中間転写ベルト２０は配置されている。
【０１４２】
また、中間転写ベルト２０は、各感光体１に対向して配置される一次転写ローラー３３によって、感光体１に押圧される。押圧された状態で、中間転写ベルト２０は、複数の一次転写ローラー３３によって無端回転する。駆動ローラー３０は、ステッピングモーターなどの駆動源によって回転駆動し、中間転写ベルト２０を無端回転させるための駆動力を与える。従動ローラー３１、バックアップローラー３２、及び複数の一次転写ローラー３３は、回転自在に設けられる。従動ローラー３１、バックアップローラー３２、及び一次転写ローラー３３は、駆動ローラー３０による中間転写ベルト２０の無端回転に伴って、従動回転する。従動ローラー３１、バックアップローラー３２、及び一次転写ローラー３３は、駆動ローラー３０の主動回転に応じて中間転写ベルト２０を介して従動回転するとともに、中間転写ベルト２０を支持する。
【０１４３】
転写部は、トナー像を像担持体から中間転写ベルト２０へ転写する。具体的には、一次転写ローラー３３は、一次転写バイアス（具体的には、トナーの帯電極性と逆極性を有するバイアス）を中間転写ベルト２０に印加する。その結果、各感光体１上に形成されたトナー像は、各感光体１と一次転写ローラー３３との間で、駆動ローラー３０の駆動により矢符（反時計回り）方向に周回する中間転写ベルト２０に対して、順次転写（一次転写）される。
【０１４４】
二次転写ローラー２１は、二次転写バイアス（具体的には、トナー像と逆極性を有するバイアス）を用紙Ｐに印加する。その結果、中間転写ベルト２０上に一次転写されたトナー像は、二次転写ローラー２１とバックアップローラー３２との間で用紙Ｐに転写される。これにより、未定着のトナー像が用紙Ｐに転写される。
【０１４５】
定着部１０は、画像形成部９で用紙Ｐに転写された未定着トナー像を定着させる。定着部１０は、加熱ローラー３４と、加圧ローラー３５とを備えている。加熱ローラー３４は、通電発熱体により加熱される。加圧ローラー３５は、加熱ローラー３４に対向配置され、加圧ローラー３５の周面が加熱ローラー３４の周面に押圧される。
【０１４６】
画像形成部９で二次転写ローラー２１により用紙Ｐに転写された転写画像は、用紙Ｐが加熱ローラー３４と加圧ローラー３５との間を通過する際の加熱による定着処理により用紙Ｐに定着される。そして、定着処理の施された用紙Ｐは、排紙部１１へ排紙される。また、定着部１０と排紙部１１との間の適所に、複数の搬送ローラー３６が配設されている。
【０１４７】
また、本実施形態の画像形成装置６を構成するにあたり、プロセススピードを１２０ｍｍ／秒以上の範囲の値とすることが好ましい。
【０１４８】
この理由は、プロセススピードをかかる範囲内の値とすることにより、画像形成を高速で行うことができ、画像形成効率を向上させることができるためである。また、通常、プロセススピードが高速（１２０ｍｍ／秒以上）であると、オゾンのようなガスの発生により感光体が劣化しやすい。しかし、上述の感光体１は、オゾンのようなガスの存在下であっても、感光体１の表面の帯電電位の安定性に優れている。そのため、画像形成装置６が上述の感光体１を備えることにより、プロセススピードが１２０ｍｍ／秒以上であっても、感光体１の劣化を抑制できると考えられる。その結果、解像度に優れた高画質な画像を得ることができる。
【０１４９】
高速化の観点から、プロセススピードを１６０ｍｍ／秒以上の範囲内の値とすることがより好ましく、１８０ｍｍ／秒以上の範囲内の値とすることがさらに好ましい。
【０１５０】
排紙部１１は、機器筺体７の頂部が凹没されることによって形成される。凹没した凹部の底部に、排紙された用紙Ｐを受ける排紙トレイ３７が設けられる。
【０１５１】
以上、図６を参照して、本実施形態の画像形成装置６について説明した。画像形成装置６には、像担持体として、第一実施形態で上述した感光体１が備えられている。このような感光体を備えることで、画像形成装置６は、画像不良の発生を抑制することができる。
【０１５２】
＜第四実施形態：プロセスカートリッジ＞
第四実施形態は、プロセスカートリッジに関する。本実施形態のプロセスカートリッジは、第一実施形態の感光体１を備える。
【０１５３】
プロセスカートリッジは、例えば、ユニット化された第一実施形態の感光体を備えることができる。プロセスカートリッジは、画像形成装置に対して着脱自在に設計されてもよい。プロセスカートリッジには、例えば、感光体以外に、帯電部、露光部、現像部、転写部、クリーニング部、及び除電部からなる群より選択される少なくとも１つをユニット化した構成を採用することができる。プロセスカートリッジが除電レス方式及び／又はクリーニングレス方式を採用した画像形成装置で使用される場合は、除電部及び／又はクリーニング部を省略してもよい。この場合、プロセスカートリッジには、感光体以外に、帯電部、露光部、現像部、及び転写部からなる群より選択される少なくとも１つをユニット化した構成を採用することができる。ここで、帯電部、露光部、現像部、転写部、クリーニング部、及び除電部は、各々、第三実施形態で上述した、帯電部２７、露光部２８、現像部２９、転写部、クリーニング部、及び除電部と同様の構成とすることができる。
【０１５４】
以上、本実施形態のプロセスカートリッジについて説明した。本実施形態のプロセスカートリッジは、像担持体として、第一実施形態の感光体１を備えている。このような感光体を備えることで、本実施形態のプロセスカートリッジは、画像形成装置６に取り付けられた場合に、像担持体表面の帯電電位の低下から引き起こされる画像不良の発生を抑制することができる。さらに、このようなプロセスカートリッジは取り扱いが容易であるため、感光体１の感度特性等が劣化した場合に、感光体１を含めて、容易かつ迅速に交換することができる。
【実施例】
【０１５５】
以下、実施例を用いて本発明をさらに具体的に説明する。なお、本発明は実施例の範囲に何ら限定されるものではない。
【０１５６】
［１．感光体の調製］
電荷発生剤（ＣＧＭ）、正孔輸送剤（ＨＴＭ）、及び電子輸送剤（ＥＴＭ）、バインダー樹脂を用いて、感光体である感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３０）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−７）を調製した。
【０１５７】
［１−１．電荷発生剤］
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３０）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−７）の調製には、以下の電荷発生剤の何れかを用いた。表３及び表４に示すように、具体的には、式（ＣＧ−１）で表されるＹ型チタニルフタロシアニン結晶、又はα型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ｄ（α−ＴｉＯＰｃ））を用いた。Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶として、熱特性（Ａ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ａ）、熱特性（Ｂ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ｂ）、又は熱特性（Ｃ）を有するＹ型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ｃ）を用いた。ここで、熱特性（Ａ）は、ＤＳＣによる熱特性において、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲に１つのピークを有する性質である。以下、電荷発生剤の調整方法について説明する。
【０１５８】
［１−１−１．Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ｃ）］
Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶の調製について、ＣＧＭ−Ａ及びＣＧＭ−Ｃを例に挙げて説明する。アルゴン置換したフラスコ内に、ｏ−フタロニトリル２２ｇ（０．１ｍｏｌ）と、チタンテトラブトキシド２５ｇ（０．０７３ｍｏｌ）と、尿素２．２８ｇ（０．０３８ｍｏｌ）と、キノリン３００ｇとを加え、攪拌しつつ１５０℃まで昇温した。次に、反応系から発生する蒸気を系外へ留去しながら２１５℃まで昇温した後、この反応温度を維持しつつ、さらに２時間、攪拌して反応させた。反応終了後、１５０℃まで冷却した時点で反応混合物をフラスコから取り出し、ガラスフィルターによってろ別し、得られた固体をＤＭＦ、及びメタノールで順次洗浄した後、真空乾燥して、青紫色の固体２４ｇを得た。
【０１５９】
得られた青紫色の固体１０ｇを、ＤＭＦ１００ｍＬ中に加え、攪拌しつつ１３０℃に加熱して２時間、攪拌処理を行った。次に、２時間経過した時点で加熱を停止し、２３±１℃まで冷却した後、攪拌を停止し、この状態で１２時間、液を静置して安定化処理を行った。次いで、安定化された液をガラスフィルターによってろ別し、得られた固体をメタノールで洗浄した後、真空乾燥して、チタニルフタロシアニン化合物の粗結晶９．８３ｇを得た。
【０１６０】
得られたチタニルフタロシアニンの粗結晶５ｇを、濃硫酸１００ｍＬに加えて溶解した。次に、この溶液を、氷冷下の水中に滴下したのち室温で１５分間攪拌し、さらに２３±１℃付近で３０分間、静置して再結晶させた。次に、上述した液をガラスフィルターによってろ別し、得られた固体を洗浄液が中性になるまで水洗した後、乾燥させずに水が存在した状態で、クロロベンゼン２００ｍＬ中に分散させて５０℃に加熱して１０時間攪拌した。次いで、液をガラスフィルターによってろ別したのち、得られた固体を５０℃で５時間、真空乾燥させて、チタニルフタロシアニンの結晶（青色粉末）４．１ｇを得た。
【０１６１】
（ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトル）
上述のＸ線回折スペクトル測定方法を用いて、得られたＹ型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ｃ）のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルを測定した。測定したＸ線回折スペクトルからブラッグ角を求めた。得られたＹ型フタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ｃ）は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートにおいてブラッグ角２θ±０．２°＝２７．２に主ピークを有していた。
【０１６２】
（示差走査熱量分析）
上述の示差走査熱量分析スペクトル測定方法を用いて、得られたＹ型チタニルフタロシニン結晶（ＣＧＭ−Ｃ）の示差走査熱量分析スペクトルを測定した。得られたＹ型チタニルフタロシニン結晶（ＣＧＭ−Ｃ）は、示差熱量分析チャートにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外は、５０℃以上２７０℃以下の範囲内にピークを有さず、２９６℃（２７０℃以上４００℃以下の範囲内）において１つのピークが観察された。
【０１６３】
［１−１−２．Ｙ型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ａ）］
Ｙ型チタニルフタロシニン結晶（ＣＧＭ−Ａ）は、ＩＴ  ｃｈｅｍ社製の「ＯＧ−０１Ｈ」を用いた。用いたＹ型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ａ）のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルの測定をＹ型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ｃ）と同様の方法で行った。得られたＹ型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートにおいて、ブラッグ角２θ±０．２°＝９．２°、１４．５°、１８．１°、２４．１°、２７．３°にピークを有していた。
【０１６４】
（示差走査熱量分析）
用いたＹ型チタニルフタロシニン結晶（ＣＧＭ−Ａ）の示差走査熱量分析をＹ型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ｃ）と同様の方法で行った。得られたＹ型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ａ）は、示差熱量分析チャートにおいて、吸着水の気化に伴うピーク以外に５０℃以上２７０℃以下の範囲内に、２３２℃に１つのピークが観察された。
【０１６５】
［１−１−３．α型チタニルフタロシアニン結晶（ＣＧＭ−Ｄ（α−ＴｉＯＰｃ））］
ｏ−フタロニトリル５０ｇ（０．３９ｍｏｌ）と、キノリン７５０ｍＬとを２Ｌ容フラスコに入れ、窒素雰囲気下で攪拌しながら、四塩化チタン４２．５ｇ（０．２２ｍｏｌ）を加えた。その後、フラスコ内の温度を２００℃に昇温し、２００℃で５時間加熱攪拌して、内容物を反応させた。反応終了後、加熱しながらろ過を行い、５００ｍＬの熱ＤＭＦで振り掛け洗浄して、ウェットケーキを得た。得られたウェットケーキを３００ｍＬのＤＭＦ中に加え、１３０℃で２時間攪拌した。次いで、１３０℃で熱時ろ過を実施した後、５００ｍＬのＤＭＦで洗浄した。この操作を４回繰り返した後、７５０ｍＬのメタノールでウェットケーキを洗浄した。
【０１６６】
メタノール洗浄を行ったウェットケーキを４０℃で減圧乾燥し、粗合成チタニルフタロシアニンを得た（収量：４３ｇ）。続いて、濃硫酸４００ｇをメタノール浴で５℃以下に冷却し、温度を５℃以下に保ちながら、粗合成チタニルフタロシアニン３０ｇ（０．０５２ｍｏｌ）を濃硫酸に投入した。これを１時間攪拌した後、得られた反応混合物を、１０Ｌの水（５℃）に滴下し、これを室温で３時間攪拌した後、静置し、次いでろ過を行い、ウェットケーキを得た。
【０１６７】
得られたウェットケーキを５００ｍＬの水中に加え、室温で１時間攪拌後、ろ過した。この操作を２回繰り返した。さらに、水洗浄後のウェットケーキを、５Ｌの水中に投入し、室温で１時間攪拌した後、静置し、次いでろ過を行った。この操作を２回繰り返した。その後、２Ｌのイオン交換水で洗浄し、ｐＨが６．２以上、電導度が２０μＳ以下になったところでウェットケーキを回収した。このウェットケーキを乾燥し、低結晶性フタロシアニンを得た（青色粉体、収量：２５ｇ）。この低結晶性フタロシアニンは、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルにおいてブラッグ角２θ±０．２°＝７．０°、１５．６°、２３．５°、２８．４°にピークを有していた。
【０１６８】
２４ｇの低結晶性チタニルフタロシアニンと、４００ｍＬのＤＭＦと、適量のガラスビーズ（１ｍｍφ）とを９００ｍＬ容のマヨネーズ瓶に仕込み、２４時間、ビーズミル分散した。次いで、ガラスビーズを分離した後、ろ過した。ろ過後のケーキを、４００ｍＬのＤＭＦと、４００ｍＬのメタノールとの混合溶液で洗浄した。洗浄後のケーキを減圧下、５０℃で４８時間乾燥し、固体を得た。得られた固体を粉砕し、α型チタニルフタロシアニン結晶を得た（収量２１ｇ）。
【０１６９】
（ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトル）
得られたα型チタニルフタロシアニン結晶のＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルの測定をＹ型チタニルフタロシアニン結晶と同様の方法で行った。得られたα型チタニルフタロシアニン結晶は、ＣｕＫα特性Ｘ線回折スペクトルチャートにおいてブラッグ角２θ±０．２°＝７．５°、１０．２°、１２．６°、１３．２°、１５．１°、１６．３°、１７．３°、１８．３°、２２．５°、２４．２°、２５．３°、２８．６°にピークを有していた。
【０１７０】
［１−２．正孔輸送剤］
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３０）の調製には、各々、後述の表３及び表４に記載の正孔輸送剤（ＨＴ−１）〜（ＨＴ−３）、（ＨＴ−８）、（ＨＴ−９）、（ＨＴ−１１）、（ＨＴ−１４）、（ＨＴ−１６）、（ＨＴ−１８）〜（ＨＴ−２１）、（ＨＴ−２５）、（ＨＴ−３４）〜（ＨＴ−３８）、（ＨＴ−４０）、（ＨＴ−４１）、（ＨＴ−４３）、（ＨＴ−４４）、及び（ＨＴ−４７）〜（ＨＴ−４９）を用いた。これらの正孔輸送剤の置換基は、第一実施形態で上述した一般式（１）で表される化合物であって、一般式（１）中のＡｒ1〜Ａｒ5、ｎ１、及び−（Ａｒ5）n1−で表される部位が有する単環状の芳香環の数が、各々後述の表１及び表２で表されるＡｒ1〜Ａｒ5、ｎ１、及びｎ２である。また、感光体（Ｂ−１）〜（Ｂ−７）の調製には、各々表３及び表４に記載の正孔輸送剤（ＨＴ−Ｒ１）〜（ＨＴ−Ｒ５）を用いた。正孔輸送剤（ＨＴ−Ｒ１）〜（ＨＴ−Ｒ５）は、各々、式（ＨＴ−Ｒ１）〜（ＨＴ−Ｒ５）で表される（以下、各々「ＨＴ−Ｒ１」〜「ＨＴ−Ｒ５」と記載する場合がある）。
【０１７１】
【化１９】
0006055497.tif 000020
【０１７２】
【化２０】
0006055497.tif 000021
【０１７３】
【化２１】
0006055497.tif 000022
【０１７４】
【化２２】
0006055497.tif 000023
【０１７５】
［１−３．電子輸送剤］
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３０）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−７）の調製には、以下の電子輸送剤の何れかを用いた。表３及び表４に示すように、具体的には、第一実施形態で上述した式（ＥＴ−１）〜（ＥＴ−６）で表される化合物の何れかを用いた。
【０１７６】
［１−４．バインダー樹脂］
感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３０）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−７）の調製には、何れも式（Ｒｅｓｉｎ−１）で表される繰り返し単位を有する樹脂（ポリカーボネート樹脂、粘度平均分子量３００００）を用いた。
【０１７７】
【化２３】
0006055497.tif 000024
【０１７８】
式（Ｒｅｓｉｎ−１）中、Ｒ3及びＲ4は、各々水素原子を表す。
【０１７９】
［１−５．感光体（Ａ−１）の調製］
電荷発生剤（ＣＧＭ−Ｃ）２質量部、正孔輸送剤（ＨＴ−１）６０質量部、電子輸送剤（ＥＴ−１）４０質量部、バインダー樹脂としてポリカーボネート樹脂（Ｒｅｓｉｎ−１）１００質量部、及びテトラヒドロフラン８００質量部を、ボールミルの容器に加えた。内容物を、ボールミルを用いて５０時間混合し分散させることにより、感光層用塗布液を調製した。得られた感光層用塗布液を、導電性基体上にディップコート法により塗布した。塗布された塗布液（塗膜）を１００℃で６０分間加熱し、塗膜よりテトラヒドロフランを除去した。これにより、単層型の感光体である感光体（Ａ−１）を得た。得られた感光体（Ａ−１）の感光層の膜厚は、２５μｍであった。
【０１８０】
［１−６．感光体（Ａ−２）〜（Ａ−３０）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−７）の調製］
以下の点を変更した以外は、感光体（Ａ−１）の調製と同様の方法で、感光体である感光体（Ａ−２）〜（Ａ−３０）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−７）を調製した。感光体（Ａ−１）の調製に用いた電荷発生剤（ＣＧＭ−Ｃ）、正孔輸送剤（ＨＴ−１）、及び電子輸送剤（ＥＴ−１）に代えて、各々後述の表３及び表４に示す電荷発生剤、正孔輸送剤、及び電子輸送剤を用いた。
【０１８１】
［感光体の性能評価］
（耐オゾン性の評価）
得られた感光体をオゾンに対して曝露し、その前後での帯電電位の変化を評価した。すなわち、ドラム感度試験機（ジェンテック社製）を用いて、８μＡ（周速３１ｒｐｍ）の電流条件下にて、感光体を４周回転させて帯電させ、４周の平均表面電位を算出した。算出した平均表面電位を初期帯電電位ＶA０とした。
【０１８２】
次いで、感光体を、暗所にて、オゾン濃度８ｐｐｍの雰囲気中、常温（２５℃）にて６時間曝露した直後の表面電位を測定し、平均表面電位を算出した。算出した平均表面電位を曝露直後の帯電電位ＶAとした。なお、初期帯電電位ＶA０、及び曝露直後の帯電電位ＶAは、温度２３℃、湿度５０％ＲＨで測定した。
【０１８３】
次いで、計算式（２）より、ΔＶA０を算出するとともに、下記基準に沿って、感光体の耐オゾン性評価を行った。なお、ΔＶA０が小さいほど感光体の耐オゾン性が良好であると判断した。下記評価（耐オゾン性評価Ａ〜Ｅ）のうち、耐オゾン性評価Ａ〜Ｄを合格とした。得られた結果を表３及び表４に示す。
（初期帯電電位ＶA０）−（曝露直後の帯電電位ＶA）＝ΔＶA０      （２）
耐オゾン性評価Ａ：ΔＶA０が２０Ｖ未満であった。
耐オゾン性評価Ｂ：ΔＶA０が２０Ｖ以上３０Ｖ未満であった。
耐オゾン性評価Ｃ：ΔＶA０が３０Ｖ以上４０Ｖ未満であった。
耐オゾン性評価Ｄ：ΔＶA０が４０Ｖ以上４９Ｖ未満であった。
耐オゾン性評価Ｅ：ΔＶA０が４９Ｖ以上であった。
【０１８４】
（繰り返し特性の評価）
得られた感光体に対して、帯電及び露光を交互に繰り返し行い、その前後での帯電電位の変化を評価した。感光体を、ドラム感度試験機（ジェンテック社製）を用いて、周速１００ｒｐｍ（プロセススピード１５７ｍｍ／秒）の条件にて、＋７００Ｖになるように帯電させ、感光体の表面電位を測定した。次いで、ハロゲンランプの光から単色光（波長：７８０ｎｍ、半値幅：２０ｎｍ、光強度：０．２μＪ／ｃｍ2）を、バンドパスフィルターを用いて取り出し、取り出された単色光を感光体の表面に照射（露光）した。
【０１８５】
さらに、同様の帯電及び露光を１周ずつ交互に繰り返す試験を１０００セット行った。耐久試験中の試料（感光体）の表面電位を測定した。具体的には、１０セット目の帯電時の平均表面電位を、初期帯電電位ＶB０［Ｖ］とした。また、１０００セット目の帯電時の平均表面電位を繰り返し後の帯電電位ＶB［Ｖ］とした。なお、初期帯電電位ＶB０、及び繰り返し後の帯電電位ＶBは、温度２３℃、湿度５０％ＲＨで測定した。
【０１８６】
次いで、計算式（３）より、ΔＶB０を算出するとともに、下記基準に沿って、繰り返し特性の評価を行った。なお、ΔＶB０が小さいほど感光体の繰り返し特性が良好であると判断した。得られた結果を表３及び表４に示す。帯電電位の変化を評価した。
（初期帯電電位ＶB０）−（繰り返し後の帯電電位ＶB）＝ΔＶB０    （３）
繰り返し特性評価Ａ：ΔＶB０が２０Ｖ未満であった。
繰り返し特性評価Ｂ：ΔＶB０が２０Ｖ以上３０Ｖ未満であった。
繰り返し特性評価Ｃ：ΔＶB０が３０Ｖ以上４０Ｖ未満であった。
繰り返し特性評価Ｄ：ΔＶB０が４０Ｖ以上５０Ｖ未満であった。
繰り返し特性評価Ｅ：ΔＶB０が５０Ｖ以上であった。
【０１８７】
［総合評価］
また、下記基準に沿って、上述した各評価の総合評価を行った。得られた結果を表３及び表４に示す。得られた総合評価Ａ〜Ｅのうち、総合評価Ａ〜Ｄを良いとし、総合評価Ｅを良くないとした。
総合評価Ａ：耐オゾン性及び繰り返し特性の評価において、いずれもＡであった。
総合評価Ｂ：耐オゾン性及び繰り返し特性の評価において、いずれもＢ、又は一方がＡで他方がＢであった。
総合評価Ｃ：耐オゾン性及び繰り返し特性の評価において、いずれもＣ、又は一方がＢで他方がＣであった。
総合評価Ｄ：耐オゾン性及び繰り返し特性の評価において、一方がＤで他方がＢ、Ｃ、又はＤであった。
総合評価Ｅ：耐オゾン性及び繰り返し特性の評価において、いずれもＥであった。
【０１８８】
表３及び表４は、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３０）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−７）の感光層に含有される各材料を示す。また、表３及び表４は、感光体（Ａ−１）〜（Ａ−３０）、及び（Ｂ−１）〜（Ｂ−７）の性能評価結果を示す。
【０１８９】
【表１】
0006055497.tif 000025
【０１９０】
【表２】
0006055497.tif 000026
【０１９１】
【表３】
0006055497.tif 000027
【０１９２】
【表４】
0006055497.tif 000028
【０１９３】
表３及び表４から明らかなように、耐オゾン性評価において、実施例の感光体では耐オゾン性評価Ａ〜Ｄの何れかの結果となった。比較例の感光体では、すべて耐オゾン性評価Ｅの結果となった。このため、実施例の感光体が、比較例の感光体に比べ耐オゾン性に優れることを示した。また、繰り返し特性において、実施例の感光体では、繰り返し特性評価Ａ〜Ｄの何れかの結果となった。比較例の感光体では、すべて繰り返し特性評価Ｅの結果となった。このため、実施例の感光体が、比較例の感光体に比べ、繰り返し特性に優れることを示した。総合評価において、実施例の感光体では総合評価Ａ〜Ｄの何れかの結果となった。比較例の感光体では、すべての総合評価Ｅの結果となった。従って、本発明の感光体は、耐オゾン性及び繰り返し特性に優れることが示された。
【産業上の利用可能性】
【０１９４】
本発明に係る感光体は、複合機のような画像形成装置に好適に利用できる。
【符号の説明】
【０１９５】
１      電子写真感光体
２      導電性基体
３      感光層
４      中間層
５      保護層
６      画像形成装置
７      機器筺体
８      給紙部
９      画像形成部
１０    定着部
１１    排紙部
１２    給紙カセット
１３    第一ピックアップローラー
１４    給紙ローラー
１５    給紙ローラー
１６    給紙ローラー
１７    レジストローラー対
１８    第二ピックアップローラー
１９    画像形成ユニット
２０    中間転写ベルト
２１    二次転写ローラー
２２    ブラックトナー供給用ユニット
２３    シアントナー供給用ユニット
２４    マゼンタトナー供給用ユニット
２５    イエロートナー供給用ユニット
２７    帯電部
２８    露光部
２９    現像部
３０    駆動ローラー
３１    従動ローラー
３２    バックアップローラー
３３    一次転写ローラー
３４    加熱ローラー
３５    加圧ローラー
３６    搬送ローラー
３７    排紙トレイ
【図１】
0006055497.tif 000032
【図２】
0006055497.tif 000033
【図３】
0006055497.tif 000034
【図４】
0006055497.tif 000035
【図５】
0006055497.tif 000036
【図６】
0006055497.tif 000037