(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式（１）で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩。
【化１】
0006055784.tif 000017
［式中、Ｒ１は、水素原子またはＣ１−６アルキル基を意味する。］
【請求項２】
Ｒ１は水素原子である、請求項１記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩。
【請求項３】
フッ素原子が、ピペリジン環に対しパラ位に結合している、請求項１または２記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩。
【請求項４】
（３Ｓ，４Ｒ）−３−［（１，３−ジヒドロ−２−ベンゾフラン−５−イルオキシ）メチル］−４−（４−フルオロフェニル）ピペリジンまたはその薬理学的に許容できる塩。
【請求項５】
請求項１ないし４いずれか１項記載の化合物またはその薬理学的に許容できる塩を含む医薬組成物。
【請求項６】
選択的セロトニン再取り込み阻害剤である、請求項５記載の医薬組成物。
【請求項７】
抗うつ剤である、請求項５記載の医薬組成物。
【請求項８】
早漏の治療又は予防剤である、請求項５記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はフタラン環を有する化合物に関する。より詳細には、３−［（１，３−ジヒドロ−２−ベンゾフラン−５−イルオキシ）メチル］−４−（フルオロフェニル）ピペリジン化合物に関する。
【背景技術】
【０００２】
３−［（２Ｈ−１，３−ベンゾジオキソール−５−イルオキシ）メチル］−４−フェニルピペリジン化合物は、選択的セロトニン再取り込み阻害薬として知られている。例えば、パロキセチンすなわち（３Ｓ，４Ｒ）−３−［（２Ｈ−１，３−ｂｅｎｚｏｄｉｏｘｏｌ−５−ｙｌｏｘｙ）ｍｅｔｈｙｌ］−４−（４−ｆｌｕｏｒｏｐｈｅｎｙｌ）ｐｉｐｅｒｉｄｉｎｅ、は、抗うつ剤として広く使用されている（特許文献１）。
【化１】
0006055784.tif 000002
【０００３】
しかしながら、パロキセチンは、その構造において、ベンゾジオキソール環を有しているが、かかるベンゾジオキソール環を有する化合物は、一般的にｃｙｔｏｃｈｒｏｍｅ  Ｐ４５０（ＣＹＰ）で代謝されると化学的に反応性の高い代謝物へと変換され、ＣＹＰとの共有結合に基づく不活化作用によりＣＹＰの活性を不可逆的に阻害することが知られている（非特許文献１〜３）。実際に、パロキセチンは、臨床で併用された複数の薬剤のＣＹＰによる代謝を阻害することに起因した薬物動態学的な相互作用を引き起こし、併用禁忌も含めて、これまで多くの報告がある。その課題解決のため、パロキセチンのベンゾジオキソリル基のメチレン炭素上にある水素原子を重水素原子に代えた化合物などが知られているが、現在までに市販に至った化合物は存在せず、十分な効果を奏しているとは言いがたい（特許文献２）。さらに、一般的に重水素を含む化合物は製造コストがより必要であることが知られており、本課題解決に関して、重水素を用いない方法も望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】米国特許第４００７１９６号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第２００７／０１９１４３２号明細書
【非特許文献】
【０００５】
【非特許文献１】Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｉｃａｌ  ｒｅｖｉｅｗｓ  ４２，８５，１９９０．（Ｓｅｌｅｃｔｉｖｉｔｙ  ｉｎ  ｔｈｅ  ｉｎｈｉｂｉｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｍａｍｍａｌｉａｎ  Ｃｙｔｏｃｈｒｏｍｅ  Ｐ−４５０  ｂｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ａｇｅｎｔｓ）
【非特許文献２】Ｃｕｒｒｅｎｔ  Ｄｒｕｇ  Ｍｅｔａｂｏｌｉｓｍ，６，４１３，２００５．
【非特許文献３】Ｄｒｕｇ  Ｍｅｔａｂｏｌｉｓｍ  ａｎｄ  Ｄｉｓｐｏｓｉｔｉｏｎ，３１，２８９，２００３．
【非特許文献４】Ｂｕｒｇｅｒ’ｓ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ａｎｄ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，７ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ，ｅｄｉｔｅｄ  ｂｙ  Ａｂｒａｈａｍ  ａｎｄ  Ｒｏｔｅｌｌａ，Ａｕｇｕｓｔ  ２０１０，“ＳＴＲＵＣＴＵＲＡＬ  ＡＬＥＲＴＳ  ＦＯＲ  ＴＯＸＩＣＩＴＹ”ｂｙ  Ｂｌａｇｇ，ｐ３０１−３３４
【非特許文献５】Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ，５４，２５２９−２５９１，２０１１
【非特許文献６】Ｊ  Ｍｅｄ  Ｃｈｅｍ，４６，３２５７−３２７４，２００３
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明が解決する課題は、パロキセチンが有する主薬効を保持したまま、ＣＹＰの阻害作用を改善し、かつ、重水素を含まない構造である化合物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者らは、鋭意努力の結果、本発明を完成した。すなわち、本発明は、以下の［１］〜［１７］に関する。
［１］  式（１）で表される化合物またはその薬理学的に許容される塩。
【化２】
0006055784.tif 000003
［式中、Ｒ１は、水素原子またはＣ１−６アルキル基を意味する。］
［２］  Ｒ１は水素原子である、［１］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩。
［３］  フッ素原子が、ピペリジン環に対しパラ位に結合している、［１］または［２］記載の化合物またはその薬理学的に許容される塩。
［４］  （３Ｓ，４Ｒ）−３−［（１，３−ジヒドロ−２−ベンゾフラン−５−イルオキシ）メチル］−４−（４−フルオロフェニル）ピペリジンまたはその薬理学的に許容できる塩。
［５］  ［１］ないし［４］いずれか記載の化合物またはその薬理学的に許容できる塩を含む医薬組成物。
［６］  選択的セロトニン再取り込み阻害剤である、［５］記載の医薬組成物。
［７］  抗うつ剤である、［５］記載の医薬組成物。
［８］  早漏の治療又は予防剤である、［５］記載の医薬組成物。
［９］  ［１］ないし［４］いずれか記載の化合物またはその薬理学的に許容できる塩を患者に投与する、選択的セロトニン再取り込み阻害方法。
［１０］  ［１］ないし［４］いずれか記載の化合物またはその薬理学的に許容できる塩を患者に投与する、うつ病の治療または予防方法。
［１１］  ［１］ないし［４］いずれか記載の化合物またはその薬理学的に許容できる塩を患者に投与する、早漏の治療または予防方法。
［１２］  選択的セロトニン再取り込み阻害に使用される、［１］ないし［４］いずれか記載の化合物またはその薬理学的に許容できる塩。
［１３］  うつ病の治療または予防に使用される、［１］ないし［４］いずれか記載の化合物またはその薬理学的に許容できる塩。
［１４］  早漏の治療または予防に使用される、［１］ないし［４］いずれか記載の化合物またはその薬理学的に許容できる塩。
［１５］  選択的セロトニン再取り込み阻害剤を製造するための、［１］ないし［４］いずれか記載の化合物またはその薬理学的に許容できる塩の使用。
［１６］  抗うつ剤を製造するための、［１］ないし［４］いずれか記載の化合物またはその薬理学的に許容できる塩の使用。
［１７］  早漏の治療又は予防剤を製造するための、［１］ないし［４］いずれか記載の化合物またはその薬理学的に許容できる塩の使用。
【発明の効果】
【０００８】
式（１）で表される化合物（以下、化合物（１）ともいう）は、パロキセチンが有する主薬効を保持したまま、パロキセチンと比較して改善されたＣＹＰの阻害作用を有する。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】マウス強制水泳試験における静止時間に対する実施例１化合物およびパロキセチンの効果を示すグラフである。８〜９匹のマウスにおける平均値±標準誤差で結果を表す。＊p<0.05対溶媒対照群
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の内容について詳細に説明する。
【００１１】
本明細書中においては、本発明は、結晶多形が存在することもあるが、特定の結晶形のみに限定されることはなく、いずれかの結晶形の単一物であっても混合物であってもよく、また、本発明には非晶質体も含まれ、そして、本発明に係る化合物には無水物と水和物とが包含される。
【００１２】
以下に、本明細書において記載する用語、記号等の意義を説明し、本発明を詳細に説明する。
【００１３】
本明細書における「ＣＹＰ」とは、薬物代謝酵素である、チトクロームＰ４５０のことを意味する。
【００１４】
本明細書における「ＣＹＰの阻害作用を改善」または「改善されたＣＹＰの阻害作用」とは、主なＣＹＰの分子種である５つのＣＹＰ分子種（ＣＹＰ１Ａ２、２Ｃ９、２Ｃ１９、２Ｄ６および３Ａ４）のうち、１または２以上に対する阻害作用の程度が、パロキセチンよりも総じて改善されることを意味する。
【００１５】
本明細書における「主薬効を保持」とは、臨床でパロキセチンと同様の薬効が期待できる程度のｉｎ  ｖｉｔｒｏまたはｉｎ  ｖｉｖｏ薬理活性を前臨床試験で示すことを意味する。ｉｎ  ｖｉｔｒｏ薬理活性とは、例えばセロトニントランスポーターに対する阻害活性であり、ｉｎ  ｖｉｖｏ薬理活性とは、例えば強制水泳試験に基づく薬理活性である。
【００１６】
本明細書における「ＩＣ５０」とは、５０％阻害濃度または半数阻害濃度のことを意味する。
【００１７】
本明細書における「Ｃ１−６アルキル基」とは、炭素数１〜６個の直鎖状または分枝鎖状のアルキル基を意味し、具体例としては、例えば、メチル基、エチル基、１−プロピル基、２−プロピル基、２−メチル−１−プロピル基、２−メチル−２−プロピル基、１−ブチル基、２−ブチル基、１−ペンチル基、２−ペンチル基、３−ペンチル基、１−ヘキシル基、２−ヘキシル基、３−ヘキシル基等が挙げられる。
【００１８】
本明細書における「ベンゾジオキソール環」とは、下記構造で示される環または官能基を意味する。
【化３】
0006055784.tif 000004
【００１９】
本明細書における「フタラン環」とは、下記構造で示される環または官能基を意味する。
【化４】
0006055784.tif 000005
【００２０】
本明細書における「薬理学的に許容される塩」とは、式（１）で表される化合物と塩を形成し、かつ薬理学的に許容されるものであれば特に限定されず、例えば、無機酸塩、有機酸塩、無機塩基塩、有機塩基塩、酸性または塩基性アミノ酸塩等が挙げられる。
【００２１】
無機酸塩の好ましい例としては、例えば塩酸塩、臭化水素酸塩、硫酸塩、硝酸塩、リン酸塩等が挙げられ、有機酸塩の好ましい例としては、例えば酢酸塩、コハク酸塩、フマル酸塩、マレイン酸塩、酒石酸塩、クエン酸塩、乳酸塩、ステアリン酸塩、安息香酸塩、マンデル酸塩、メタンスルホン酸塩、エタンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、ベンゼンスルホン酸塩等が挙げられる。
【００２２】
無機塩基塩の好ましい例としては、例えばナトリウム塩、カリウム塩等のアルカリ金属塩、カルシウム塩、マグネシウム塩等のアルカリ土類金属塩、アルミニウム塩、アンモニウム塩等が挙げられ、有機塩基塩の好ましい例としては、例えばジエチルアミン塩、ジエタノールアミン塩、メグルミン塩、Ｎ，Ｎ’−ジベンジルエチレンジアミン塩等が挙げられる。
【００２３】
酸性アミノ酸塩の好ましい例としては、例えばアスパラギン酸塩、グルタミン酸塩等が挙げられ、塩基性アミノ酸塩の好ましい例としては、例えばアルギニン塩、リジン塩、オルニチン塩等が挙げられる。
【００２４】
式（１）で表される化合物は、以下に記載する方法により製造することができ、また以下に記載の方法を当業者が通常の知識に基づき改良することによっても製造することができる。但し、式（１）で表される化合物の製造方法は、これらに限定されるものではない。
【００２５】
工程Ａ
化合物（１）のＲ１がＣ１−６アルキル基である場合、下記工程Ａによって、化合物（１）を得ることができる。
【００２６】
【化５】
0006055784.tif 000006
【００２７】
［式中、ＲはＣ１−６アルキル基または、Ｃ１−６アルキル基で置換されてもよいフェニル基を意味し、Ｒ１は水素原子またはＣ１−６アルキル基を意味する。ただし、工程Ａにおいて、Ｒ１はＣ１−６アルキル基を意味する。］
【００２８】
工程Ａ−１は、不活性溶媒中、塩基の存在下、化合物（３）とスルホン酸エステル化剤を反応させることにより、化合物（２）を得る方法である。
【００２９】
スルホン酸エステル化剤としては、例えば、メタンスルホニルクロリド、ベンゼンスルホニルクロリドおよびｐ−トルエンスルホニルクロリドが挙げられるが、好適には、メタンスルホニルクロリドである。
【００３０】
使用される溶媒としては、出発原料をある程度溶解するものであり、かつ反応を阻害しないものであれば、特に制限はないが、例えば、テトラヒドロフランのようなエーテル類、ジクロロメタン、クロロホルムのようなハロゲン化炭化水素類、ベンゼン、トルエンのような芳香族炭化水素類等があげられ、好適には、ジクロロメタンおよびトルエンである。
【００３１】
使用される塩基としては、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン等があげられ、好適にはトリエチルアミンである。
【００３２】
反応温度は、出発原料、溶媒、塩基により異なるが、通常−２０℃ないし１００℃であり、好適には０℃ないし６０℃である。
【００３３】
反応時間は、出発原料、溶媒、塩基により異なるが、通常１０分ないし３日であり、好適には３０分ないし１日である。
【００３４】
工程Ａ−２は、不活性溶媒中、塩基の存在下、化合物（２）と１，３−ジヒドロ−２−ベンゾフラン−５−オールとを反応させることにより、化合物（１）を得る方法である。
【００３５】
使用される溶媒としては、出発原料をある程度溶解するものであり、かつ反応を阻害しないものであれば、特に制限はないが、例えば、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、１−メチルピロリジノンのようなアミド類、テトラヒドロフランのようなエーテル類、ジメチルスルホキシドのようなスルホキシド類等があげられ、好適には、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドである。
【００３６】
使用される塩基としては、有機リチウムや水素化ナトリウム等の塩基があげられ、好適には水素化ナトリウムである。
【００３７】
反応温度は、出発原料、溶媒、塩基により異なるが、通常−２０℃ないし１００℃であり、好適には０℃ないし１００℃である。
【００３８】
反応時間は、出発原料、溶媒、塩基により異なるが、通常１０分ないし３日であり、好適には３０分ないし１日である。
【００３９】
工程Ｂ
化合物（１）のＲ１は、水素原子である場合、下記工程Ｂによって、化合物（１）を得ることができる。
【００４０】
【化６】
0006055784.tif 000007
［式中、Ｐｒｏはアミンの保護基を意味する。］
【００４１】
工程Ｂ−１は、前述の工程Ａに記載の合成方法と同様の方法である。アミンの保護基としては、ｔ−ブチルオキシカルボニル基、ベンジルオキシカルボニル基、パラトルエンスルホニル基などが挙げられる。
【００４２】
工程Ｂ−２は、アミンの保護基を脱保護して、２級アミンを得る工程である。
【００４３】
脱保護の方法は、公知の方法が挙げられるが、例えば、保護基がｔ−ブチルオキシカルボニル基である場合、トリフルオロ酢酸などの酸による処理により、脱保護することができる。
【００４４】
上記各方法、各工程の反応終了後、各工程の目的化合物は常法に従い、反応混合物から採取することができる。
【００４５】
例えば、反応混合物全体が液体の場合、反応混合物を所望により室温に戻すか、氷冷し、適宜、酸、アルカリ、酸化剤または還元剤を中和し、水と酢酸エチルのような混和せずかつ目的化合物と反応しない有機溶媒とを加え、目的化合物を含む層を分離する。次に、得られた層と混和せず目的化合物と反応しない溶媒を加え、目的化合物を含む層を洗浄し、当該層を分離する。加えて、当該層が有機層であれば、無水硫酸マグネシウムまたは無水硫酸ナトリウム等の乾燥剤を用いて乾燥し、溶媒を留去することなどにより、目的化合物を採取することができる。また、当該層が水層であれば、電気的に脱塩した後、凍結乾燥することなどにより、目的化合物を採取することができる。
【００４６】
また、反応混合物全体が液体であって、かつ、可能な場合には、常圧または減圧下、目的化合物以外のもの（例えば、溶媒、試薬等）を留去することのみにより、目的化合物を採取することができる。
【００４７】
さらに、目的化合物のみが固体として析出している場合、または、上記反応混合物全体が液体の場合であって、採取の過程で目的化合物のみが固体として析出した場合、まず、ろ過法により目的化合物をろ取し、ろ取した目的化合物を適当な有機または無機溶媒で洗浄し、乾燥することで母液を上記反応混合物全体が液体の場合と同様に処理することにより、さらに目的化合物を採取することができる。
【００４８】
またさらに、試薬または触媒のみが固体として存在するか、または、上記反応混合物全体が液体の場合であって、採取の過程で試薬または触媒のみが固体として析出した場合であって、かつ、目的化合物が溶液に溶解している場合、まず、ろ過法により試薬または触媒をろ去し、ろ去した試薬または触媒を適当な有機または無機溶媒で洗浄し、得られる洗浄液を母液と合わせ、得られる混合液を上記反応混合物全体が液体の場合と同様に処理することにより、目的化合物を採取することができる。
【００４９】
特に、反応混合物に含まれる目的化合物以外のものが次工程の反応を阻害しない場合、特に目的化合物を単離することなく、反応混合物のまま、次の工程に使用することもできる。
【００５０】
上記方法で採取した目的化合物の純度を向上させるため、適宜、再結晶法、各種クロマトグラフィー法、蒸留法を実施することができる。
【００５１】
採取した目的化合物が固体の場合、通常、再結晶法により目的化合物の純度を向上させることができる。再結晶法においては、目的化合物と反応しない単一溶媒または複数の混合溶媒を用いることができる。具体的には、まず目的化合物を、目的化合物と反応しない単一または複数の溶媒に、室温または加熱下に溶解する。得られる混合液を氷水などで冷却するかまたは室温にて撹拌または放置することにより、その混合液から目的化合物を晶出させることができる。
【００５２】
採取した目的化合物は、各種クロマトグラフィー法により目的化合物の純度を向上させることができる。一般的には、メルク社製シリカゲル６０（７０−２３０ｍｅｓｈまたは３４０−４００ｍｅｓｈ）、富士シリシア化学株式会社製ＢＷ−３００（３００ｍｅｓｈ）などの弱酸性のシリカゲル類を用いることができる。目的化合物が塩基性を有し、上述のシリカゲル類では吸着が激し過ぎる場合などは、富士シリシア化学株式会社製のプロピルアミンコーティングシリカゲル（２００−３５０ｍｅｓｈ）や山善株式会社製ディスポーザブル中圧分取充填カラム（ハイフラッシュ・アミノ）などのＮＨシリカゲル類を用いることもできる。また、目的化合物が双極性を有する場合またはメタノールなどの高極性溶媒での溶出が必要な場合などは、ナム研究所製ＮＡＭ−２００ＨまたはＮＡＭ−３００Ｈ、あるいはＹＭＣ社製ＹＭＣ  ＧＥＬ  ＯＤＳ−Ａを用いることもできる。上記のような充填剤があらかじめ充填されている山善株式会社製、和光純薬工業社製、ｂｉｏｔａｇｅ社製、またはＧｒａｃｅ社製のディスポーザブル中圧分取充填カラム（ハイフラッシュ）を用いることもできる。これらのシリカゲルを適宜用いて、目的化合物と反応しない単一または複数の溶媒で目的化合物を溶出させ、溶媒を留去することにより、純度が向上した目的化合物を得ることができる。
【００５３】
採取した目的化合物が液体の場合、蒸留法によっても目的化合物の純度を向上させることができる。蒸留法においては、目的化合物を室温または加熱下に減圧することにより、目的化合物を留出させることができる。
【００５４】
以上が化合物（１）の製造方法の代表例であるが、化合物（１）の製造における原料化合物および各種試薬は、塩や水和物のような溶媒和物を形成していてもよく、いずれも出発原料、使用する溶媒等により異なり、また反応を阻害しない限りにおいて特に限定されない。用いる溶媒についても、出発原料、試薬等により異なり、また反応を阻害せず出発物質をある程度溶解するものであれば特に限定されないことは言うまでもない。化合物（１）がフリー体として得られる場合、化合物（１）が形成していてもよい塩またはそれらの溶媒和物には、常法に従って変換することができる。
【００５５】
化合物（１）が塩または溶媒和物として得られる場合、化合物（１）のフリー体は、常法に従って変換することができる。
【００５６】
また、化合物（１）について得られる種々の異性体（例えば幾何異性体、光学異性体、回転異性体、立体異性体、互変異性体、等）は、通常の分離手段、例えば、再結晶、ジアステレオマー塩法、酵素分割法、種々のクロマトグラフィー（例えば薄層クロマトグラフィー、カラムクロマトグラフィー、ガスクロマトグラフィー等）を用いることにより精製し、単離することができる。
【００５７】
化合物（１）またはその薬理学的に許容し得る塩は、常法により製剤化が可能であり、剤形としては、例えば、経口剤（錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤、シロップ剤等）、注射剤（静脈内投与用、筋肉内投与用、皮下投与用、腹腔内投与用）、外用剤（経皮吸収製剤（軟膏剤、貼付剤等）、点眼剤、点鼻剤、坐剤等）とすることができる。
【００５８】
これらの錠剤、カプセル剤、顆粒剤、粉末等の固形製剤は、通常０．００１〜９９．５重量％、好ましくは０．０１〜９０重量％等の化合物（１）またはその薬学的に許容し得る塩を含むことができる。
【００５９】
経口用固形製剤を製造する場合には、化合物（１）またはその薬理学的に許容し得る塩に、必要に応じて、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、着色剤剤などを添加し、常法により錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤にすることができる。また、錠剤、顆粒剤、散剤、カプセル剤等は必要に応じて皮膜コーティングを施しても良い。
【００６０】
賦形剤は、例えば、乳糖、コーンスターチ、結晶セルロース、等などが挙げられ、結合剤としては、例えば、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースなどが、崩壊剤としては、例えば、カルボキシメチルセルロースカルシウム、クロスカルメロースナトリウム等を挙げることができる。
【００６１】
滑沢剤としては、例えば、ステアリン酸マグネシウム、ステアリン酸カルシウム等が、着色剤としては、例えば、酸化チタン等を挙げることができる。
【００６２】
皮膜コーティング剤としては、例えば、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、メチルセルロース等が挙げられる。
【００６３】
上述したいずれの添加剤についても、もちろんこれらに限定される訳ではない。
【００６４】
注射剤（静脈内投与用、筋肉内投与用、皮下投与用、腹腔内投与用）を製造する場合には、化合物（１）またはその薬理学的に許容し得る塩に、必要に応じて、ｐＨ調整剤、緩衝剤、懸濁化剤、溶解補助剤、抗酸化剤、保存剤（防腐剤）、等張化剤などを添加し、常法により製造することができる。また、凍結乾燥して、用時溶解型の凍結乾燥製剤としても良い。これらの注射剤は静脈内、皮下、筋肉内等に投与することができる。
【００６５】
ｐＨ調整剤や緩衝剤としては、例えば、有機酸又は無機酸及び／又はその塩等を、懸濁化剤としては、例えば、メチルセルロース、ポリソルベート８０、カルボキシメチルセルロースナトリウム、などを、溶解補助剤としては、例えば、ポリソルベート８０、ポリオキシエチレンソルビタンモノラウレートなどを、抗酸化剤としては、例えば、α−トコフェロール等を、保存剤としては、例えば、パラオキシ安息香酸メチル、パラオキシ安息香酸エチルなどを、等張化剤としては、ブドウ糖、塩化ナトリウム、マンニトール等を挙げることができるが、もちろんこれらに限定される訳ではない。
【００６６】
これらの注射液は、通常０．０００００１〜９９．５重量％、好ましくは０．００００１〜９０重量％等の化合物（１）またはその薬理学的に許容し得る塩を含むことができる。
【００６７】
外用剤を製造する場合には、化合物（１）またはその薬理学的に許容し得る塩に、基剤原料を添加し、必要に応じて、上述した乳化剤、保存剤、ｐＨ調整剤、着色剤等を加えて、常法により、経皮吸収製剤（軟膏剤、貼付剤等）、点眼剤、点鼻剤、坐剤等などを製造することができる。
【００６８】
使用する基剤原料としては、医薬品、医薬部外品、化粧品等に通常使用される各種原料を用いることが可能で、例えば動植物油、鉱物油、エステル油、ワックス類、高級アルコール類、精製水などの原料が挙げられる。
【００６９】
これらの外用剤は、通常０．０００００１〜９９．５重量％、好ましくは０．００００１〜９０重量％等の化合物（１）またはその薬理学的に許容し得る塩を含むことができる。
【００７０】
本発明にかかる医薬の投与量は、通常、症状、年齢、性別、体重等に応じて異なるが、所望の効果を奏するのに十分な量であればよい。例えば、成人の場合、１日あたり約０．１〜５０００ｍｇ（好ましくは０．５〜１０００ｍｇ、より好ましくは１〜６００ｍｇ）が、１日または複数日の間に１回または１日に２〜６回に分けて使用される。
【００７１】
化合物（１）は生理活性低分子化合物の標的タンパクを捕捉するためのケミカルプローブとすることができる。すなわち、化合物（１）は、当該化合物の活性発現に必須な構造部分とは異なる部分に、Ｊ．  Ｍａｓｓ  Ｓｐｅｃｔｒｕｍ．  Ｓｏｃ．  Ｊｐｎ．  Ｖｏｌ．  ５１，  Ｎｏ．  ５  ２００３，  ｐ４９２−４９８またはＷＯ２００７／１３９１４９等に記載の手法で標識基、リンカー等を導入することでアフィニティークロマトグラフィー、フォトアフィニティープローブ等に変換することができる。
【００７２】
ケミカルプローブに用いる標識基、リンカー等は、例えば以下の（１）ないし（５）からなる群に示される基が挙げられる。
【００７３】
（１）光親和性標識基（例えば、ベンゾイル基、ベンゾフェノン基、アジド基、カルボニルアジド基、ジアジリジン基、エノン基、ジアゾ基およびニトロ基等）および化学親和性基（例えば、アルファー炭素原子がハロゲン原子で置換されたケトン基、カルバモイル基、エステル基、アルキルチオ基、α、β−不飽和ケトン、エステル等のマイケル受容体、およびオキシラン基等）等のタンパク質標識基、
（２）−Ｓ−Ｓ−、−Ｏ−Ｓｉ−Ｏ−、単糖（グルコース基、ガラクトース基等）または二糖（ラクトース等）等の開裂可能なリンカー、および酵素反応で開裂可能なオリゴペプチドリンカー、
（３）ビオチン、３−（４，４−ジフルオロ−５，７−ジメチル−４Ｈ−３ａ，４ａ−ジアザ−４−ボラ−ｓ−インダセン−３−イル）プロピオニル基等のフィッシングタグ基、
（４）１２５Ｉ、３２Ｐ、３Ｈ、１４Ｃなどの放射性標識基；フルオレセイン、ローダミン、ダンシル、ウンベリフェロン、７−ニトロフラザニル、３−（４，４−ジフルオロ−５，７−ジメチル−４Ｈ−３ａ，４ａ−ジアザ−４−ボラ−ｓ−インダセン−３−イル）プロピオニル基等の蛍光標識基；ルミフェリン、ルミノール等の化学発光基；ランタノイド金属イオン、ラジウムイオン等の重金属イオン等の検出可能なマーカーまたは
（５）ガラスビーズ、ガラスベット、マイクロタイタープレート、アガロースビーズ、アガロースベッド、ポリスチレンビーズ、ポリスチレンベッド、ナイロンビーズ、ナイロンベッド等の固相担体と結合させる基等。
【００７４】
上記の（１）ないし（５）からなる群より選択される標識基等を上記文献に記載の方法等に準じて化合物（１）に導入して調製されるプローブは、新たな創薬ターゲットの探索等に有用な標識タンパクの同定のためのケミカルプローブとして用いることができる。
【実施例】
【００７５】
化合物（１）は、例えば、以下の実施例に記載した方法により製造することができ、また、化合物（１）の効果は、以下の試験例に記載した方法により確認することができる。ただし、これらは例示的なものであって、本発明は、如何なる場合も以下の具体例に制限されるものではない。【００７６】
［実施例１］（３Ｓ，４Ｒ）−３−［（１，３−ジヒドロ−２−ベンゾフラン−５−イルオキシ）メチル］−４−（４−フルオロフェニル）ピペリジン
【化７】
0006055784.tif 000008
製造例１−４に記載のｔｅｒｔ−ブチル  （３Ｓ，４Ｒ）−３−［（１，３−ジヒドロ−２−ベンゾフラン−５−イルオキシ）メチル］−４−（４−フルオロフェニル）ピペリジン−１−カルボキシレート（４．１ｇ、９．６ｍｍｏｌ）に、氷冷下でトリフルオロ酢酸（５ｍＬ）とジクロロメタン（３０ｍＬ）の混合溶液を加え、室温で９０分間攪拌した。反応混合物にトルエン（３０ｍＬ）を加え、溶媒を減圧下留去した。残渣をＮＨシリカゲルカラムクロマトグラフィー（メタノール：酢酸エチル＝１：２０）で精製し、標記化合物（２．７ｇ、８４％収率）を得た。
1H−NMR
Spectrum  (CDCl3)δ(ppm)：1.67-1.77(1H, m), 1.82(1H, dq, J=2.6, 6.6 Hz), 2.06-2.14(1H, m),
2.60(1H, dt, J=4.0, 11.7 Hz), 2.69(1H, dd, J=11.3, 12.1 Hz), 2.75(1H, dt,
J=2.9, 12.1 Hz), 3.19(1H, d, J=3.2 Hz), 3.44(1H, dd, J=3.7, 12.1 Hz), 3.51(1H,
dd, J=7.1, 9.3 Hz), 3.64(1H, dd, J=2.9, 9.5 Hz), 5.01(4H, s), 6.58(1H, d, J=2.2
Hz), 6.64(1H, dd, J=2.4, 8.2 Hz), 6.95-7.01(2H, m), 7.05(1H, d, J=8.1 Hz),
7.15-7.20(2H, m).【００７７】
［製造例１−１］２−［（プロピ−２−イン−１−イルオキシ）メチル］フラン  
【化８】
0006055784.tif 000009
水素化ナトリウム（７．７ｇ、１９０ｍｍｏｌ、６０％  ｉｎ  ｏｉｌ）とテトラヒドロフラン（１００ｍＬ）の混合物に、０℃でフルフリル  アルコール（１５ｍＬ、１７０ｍｍｏｌ）を滴下した。反応混合物を室温とし、同温でＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（３０ｍＬ）を加え、同温で３０分間攪拌した。反応混合物を０℃とし、同温でプロパルギルブロミド（２３ｇ、１９０ｍｍｏｌ）を加え、室温で１時間攪拌した。反応混合物に水を加え、酢酸エチルで抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄し、溶媒を減圧下留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘプタン＝１：３０）で精製し、標記化合物（７．６ｇ、３２％収率）を得た。
1H−NMR Spectrum  (CDCl3)δ(ppm): 2.47(1H, t, J=2.6 Hz), 4.17(2H, d, J=2.6 Hz), 4.57(2H, s),
6.36(1H, dd, J=1.8, 3.3 Hz), 6.376-6.384(1H, m), 7.43(1H, dd, J=0.7, 1.8 Hz).【００７８】
［製造例１−２］１，３−ジヒドロ−２−ベンゾフラン−５−オール
【化９】
0006055784.tif 000010
製造例１−１に記載の２−［（プロプ−２−イン−１−イルオキシ）メチル］フラン（６．６ｇ、４９ｍｍｏｌ）とアセトン（６６ｍＬ）の混合物に、室温でプラチナム（ＩＩ）クロリド（６５０ｍｇ、２．４ｍｍｏｌ）を加え、５時間加熱還流した。反応混合物を室温とし、溶媒を減圧下留去した。残渣をシリカゲルを用いてろ過し（酢酸エチルで溶出）、溶媒を減圧下留去した。残渣にジクロロメタン（２０ｍＬ）を加え、不溶の固体をろ取し、標記化合物（１．７ｇ）を得た。ろ液を減圧下留去し、残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘプタン＝１：４）で精製し、標記化合物（１．６ｇ、トータル３．３ｇ、４９％収率）を得た。
1H−NMR Spectrum  (CDCl3)δ(ppm): 5.06 (4H, s), 6.71 (1H, d, J=2.2 Hz),
6.74 (1H, dd, J=2.2, 8.1 Hz), 7.08 (1H, d, J=8.1 Hz).【００７９】
［製造例１−３］ｔｅｒｔ−ブチル  （３Ｓ，４Ｒ）−４−（４−フルオロフェニル）−３−（ヒドロキシメチル）ピペリジン−１−カルボキシレート
【化１０】
0006055784.tif 000011
［（３Ｓ，４Ｒ）−４−（４−フルオロフェニル）ピペリジン−３−イル］メタノール（３．０ｇ、１４ｍｍｏｌ）、炭酸ナトリウム（６．１ｇ、５７ｍｍｏｌ）、ジクロロメタン（４０ｍＬ）および水（４０ｍＬ）の混合物に、氷冷下でジ−ｔｅｒｔ−ブチル  ジカーボネート（３．８ｇ、１７ｍｍｏｌ）を加え、同温で３０分間攪拌した。反応混合物をジクロロメタンと水の混合溶液に加え、有機層を分離した。有機層を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧下留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘプタン＝１：１）で精製し、標記化合物（４．０ｇ、９０％収率）を得た。
1H−NMR Spectrum  (CDCl3)δ(ppm): 1.49(9H, s), 1.61-1.71(1H, m),
1.75-1.85(2H, m), 2.51-2.56(1H, m), 2.71(1H, dd, J=11.3, 13.2 Hz), 2.78(1H, br
s), 3.24-3.29(1H, m), 3.42-3.46(1H, m), 4.20(1H, br s), 4.36(1H, d, J=11.7 Hz),
6.97-7.03(2H, m), 7.13-7.18(2H, m).【００８０】
［製造例１−４］ｔｅｒｔ−ブチル  （３Ｓ，４Ｒ）−３−［（１，３−ジヒドロ−２−ベンゾフラン−５−イルオキシ）メチル］−４−（４−フルオロフェニル）ピペリジン−１−カルボキシレート
【化１１】
0006055784.tif 000012
製造例１−３に記載のｔｅｒｔ−ブチル  （３Ｓ，４Ｒ）−４−（４−フルオロフェニル）−３−（ヒドロキシメチル）ピペリジン−１−カルボキシレート（３．６ｇ、１２ｍｍｏｌ）とトルエン（４０ｍＬ）の混合物に、０℃でトリエチルアミン（２．１ｍＬ、１５ｍｍｏｌ）とメタンスルホニル  クロリド（０．９３ｍＬ、１２ｍｍｏｌ）を加え、室温で３０分間攪拌した。同温で、メタンスルホニル  クロリド（０．１１ｍＬ、１．５ｍｍｏｌ）をさらに加え、同温で３０分間攪拌した。反応混合物に水を加え、酢酸エチルで抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄し、無水硫酸マグネシウムで乾燥後、溶媒を減圧下留去した。ｔｅｒｔ−ブチル  （３Ｓ，４Ｒ）−４−（４−フルオロフェニル）−３−［（メタンスルホニルオキシ）メチル］ピペリジン−１−カルボキシレートを粗体として得た。製造例１−２に記載の１，３−ジヒドロ−２−ベンゾフラン−５−オール（１．６ｇ、１２ｍｍｏｌ）とＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（５０ｍＬ）の混合物に、０℃で水素化ナトリウム（４６０ｍｇ、１２ｍｍｏｌ、６０％  ｉｎ  ｏｉｌ）を加え、同温で３０分間攪拌した。反応混合物に、上記ｔｅｒｔ−ブチル  （３Ｓ，４Ｒ）−４−（４−フルオロフェニル）−３−［（メタンスルホニルオキシ）メチル］ピペリジン−１−カルボキシレートの粗体とＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド（２０ｍＬ）の混合物を加え、８０℃で９０分間撹拌した。反応混合物を室温とし、反応混合物に水を加え、酢酸エチルで抽出した。有機層を飽和食塩水で洗浄し、溶媒を減圧下留去した。残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル：ヘプタン＝１：３）で精製し、標記化合物（４．７ｇ、９２％収率）を得た。
1H−NMR
Spectrum  (CDCl3)δ(ppm): 1.50(9H, s), 1.69-1.83(2H, m),
2.01-2.09(1H, m), 2.69(1H, dt, J=3.7, 11.7 Hz), 2.78-2.84(2H, m), 3.52(1H, dd,
J=6.6, 9.1 Hz), 3.67(1H, dd, J=2.9, 9.5 Hz), 4.25(1H, br s), 4.46(1H, br s),
5.02(4H, s), 6.59(1H, d, J=2.2 Hz), 6.66(1H, dd, J=2.2, 8.1 Hz), 6.95-7.00(2H,
m), 7.06(1H, d, J=8.1 Hz), 7.12-7.16(2H, m).【００８１】
試験例１
セロトニントランスポーターに対する阻害作用評価
セロトニントランスポーターを発現するラット血小板を用いて、本発明化合物のセロトニントランスポーターに対する阻害作用を評価した。
すなわち、被検化合物をラット血小板に添加、１５分後からＮｅｕｒｏｔｒａｎｓｍｉｔｔｅｒ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔｅｒ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  Ａｓｓａｙ  Ｋｉｔ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅｓ，  Ｒ８１７４）の蛍光物質を添加し、蛍光物質の取り込みによる蛍光強度変化を経時的測定することで、被検化合物のセロトニントランスポーターに対する阻害作用を評価した。【００８２】
１  ハロセン吸入麻酔下で、ラット下大静脈より採血を行った。
２  ３５０ｇ，５分間室温で遠心分離を行い、多血小板血漿を含む上清を１５ｍｌファルコンチューブに回収した。
３  ２１００ｇ，１０分間室温で遠心分離を行い、ペレットとして血小板を得た。２の操作で得られた多血小板血漿容量の０．７倍量のＣａ  ｆｒｅｅ  Ｋ５  ｂｕｆｆｅｒを添加し、ピペッティング操作によりペレットをほぐした。
４  ３８４プレートに３０μｌ／ｗｅｌｌで血小板液を分注し、その後各ｗｅｌｌに１０μｌずつ被検化合物を加え、室温で１５分間インキュベートした。
５  Ｎｅｕｒｏｔｒａｎｓｍｉｔｔｅｒ  Ｔｒａｎｓｐｏｒｔｅｒ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  Ａｓｓａｙ  Ｋｉｔの蛍光物質を添加し、蛍光物質のセロトニントランスポーターを通じた取り込みによる経時的な蛍光強度変化をＦＤＳＳ  ６０００（浜松ホトニクス）で測定した。【００８３】
薬理評価方法
以下の計算式で、被検化合物のセロトニントランスポーター阻害率を求めた。【００８４】
セロトニントランスポーターの阻害率（％）＝ＡＶＥＲＡＧＥ［１００×｛ＡＶＥＲＡＧＥ（被検化合物存在下におけるＡＵＣ−Ｅｓｃｉｔａｌｏｐｒａｍ存在下における平均ＡＵＣ）／｛ＡＶＥＲＡＧＥ（被検化合物非存在下におけるＡＵＣ−Ｅｓｃｉｔａｌｏｐｒａｍ存在下における平均ＡＵＣ）｝）【００８５】
本阻害率を０．０００１−１００００ｎＭの濃度で測定し、ＩＣ５０を算出した。
パロキセチンのＩＣ５０：０．６ｎＭ
実施例１化合物のＩＣ５０：２．４ｎＭ【００８６】
パロキセチンおよび実施例１化合物は、セロトニントランスポーターに対する強い阻害作用を示した。【００８７】
試験例２
強制水泳試験によるｉｎ  ｖｉｖｏ薬効試験
実施例１化合物（１０，３０または１００ｍｇ／ｋｇ）あるいはパロキセチン（３０または１００ｍｇ／ｋｇ）をｍａｌｅ  ＢＡＬＢ／ｃ  ｍｉｃｅ（８−９匹／群）に経口投与した。一時間後、９ｃｍの水をはったｇｌａｓｓ  ｃｙｌｉｎｄｅｒｓ（高さ：１９ｃｍ、直径：９ｃｍ）にマウスを個別に入れ、２３℃で６分間観察した。この間の行動をビデオカメラを用いて記録した。コントロール群には同じ量の溶媒（０．５％  ｍｅｔｈｙｌ  ｃｅｌｌｕｌｏｓｅ  ｓｏｌｕｔｉｏｎ，１０ｍＬ／ｋｇ）を与えた。【００８８】
測定方法
ビデオカメラの記録から最後の４分間での静止した時間を算出した。マウスが静止したと判断した行動の基準は、もがくのをやめる、のぼるのをやめる、水の上に頭を出すためだけに必要な小さな動きだけしながら基本的に動かずに水に浮かぶ、の３点であった。  【００８９】
結果
図１に示すように、実施例１化合物およびパロキセチンはともに用量依存的に静止した時間を抑制した。【００９０】
試験例３
ＣＹＰ阻害作用
パロキセチンおよび実施例１化合物のＣＹＰ阻害作用は、以下の２通りの方法で試験した。【００９１】
パロキセチンのＣＹＰ不活化作用に基づく阻害作用は、ＣＹＰを含むヒト肝ミクロゾーム画分と補酵素を含む溶液とのプレインキュベーションにより時間依存的な阻害作用の増強を試験することで評価できるため、実施例１化合物についても時間依存的阻害試験を方法１として実施した。また、未変化体の競合阻害に基づくＣＹＰ阻害作用を方法２として実施した。【００９２】
方法１
パロキセチンおよび実施例１化合物について、５つのＣＹＰ分子種（ＣＹＰ１Ａ２，２Ｃ９，２Ｃ１９，２Ｄ６および３Ａ４）に対する時間依存的阻害能を評価した。【００９３】
酵素液（ヒト肝ミクロゾーム（０．２ｍｇ／ｍＬ）、１００ｍＭ  Ｋｐｉ、０．１ｍＭ  ＥＤＴＡを含む）に被験物質を添加し、補酵素の存在下
又は非存在下において３０分間３７℃でプレインキュベーションした。被験物質の最終濃度は、０．１、０．２、０．４、０．５、１、２、１０または５０μＭとした。また、補酵素はＮＡＤＰＨ生成系（３．６ｍＭ  β−ＮＡＤＰ+、９０ｍＭ  グルコース  ６−リン酸、 １Ｕｎｉｔ／ｍＬ  グルコース  ６−リン酸脱水素酵素を含む６０ｍＭ  ＭｇＣｌ２溶液を５分間インキュベーションすることによりＮＡＤＰＨを生成させた溶液）を用いた。プレインキュベーション後、反応液を一部採取し、モデル基質溶液とＮＡＤＰＨ生成系との混合により１０倍に希釈した後、１０分間３７℃でインキュベーションした。アセトニトリルとメタノールの混合溶液（１：１，内標準として０．０５μＭ  Ｄｅｘｔｒｏｐｈａｎまたは０．０５μＭ  Ｐｒｏｐｒａｎｏｌｏｌを含む）を等量添加することにより反応を終了させ、反応液中のモデル基質代謝物をＬＣ−ＭＳ／ＭＳで測定した。各ＣＹＰ分子種のモデル基質およびモデル基質代謝物について表１に示す。対象実験として被験物質非添加時においても同様の実験を行った。対象実験におけるモデル基質代謝物の量に対する比を残存活性とした。ＮＡＤＰＨ非存在下における残存活性に対するＮＡＤＰＨ存在下の残存活性の比を評価し、８０％以下であれば“＋”、８０％より大きければ“−”と定義した。結果を表２に示す。【００９４】
パロキセチンと実施例１化合物の比較結果から、ベンゾジオキソール環をフタラン環に変換することで、時間依存的阻害が減弱することが明らかとなった。【００９５】
【表１】
0006055784.tif 000013
【００９６】
【表２】
0006055784.tif 000014
ヒト肝ミクロソームと被験物質をプレインキュベーションしたときの各ＣＹＰ活性に及ぼす影響（平均値、ｎ＝２）
【００９７】
方法２
パロキセチンおよび実施例１化合物について、５つのＣＹＰ分子種（ＣＹＰ１Ａ２、２Ｃ９、２Ｃ１９、２Ｄ６および３Ａ４）に対する競合阻害に基づく阻害能を調べた。【００９８】
モデル基質溶液を含む酵素液（ヒト肝ミクロソーム（０．２ｍｇ／ｍＬ）、１００ｍＭ  Ｋｐｉ、０．１ｍＭ  ＥＤＴＡを含む）に被験物質を最終濃度が１または１０μＭとなるように添加し、ＮＡＤＰＨ生成系の存在下において１０分間３７℃でインキュベーションした。アセトニトリルとメタノールの混合溶液（１：１，内標準として０．０５μＭ  Ｄｅｘｔｒｏｐｈａｎまたは０．０５μＭ  Ｐｒｏｐｒａｎｏｌｏｌを含む）を等量添加することにより反応を終了させ、反応液中のモデル基質代謝物をＬＣ−ＭＳ／ＭＳで測定した。各ＣＹＰ分子種のモデル基質およびモデル基質代謝物について表３に示す。対象実験として被験物質非添加時においても同様の実験を行った。被験物質添加時および非添加時のモデル基質代謝物の量から、各被験物質濃度に対して阻害率を求め、阻害率からＩＣ５０値を算出した（算出方法はＸｅｎｏｂｉｏｔｉｃａ．  １９９９，２９（１），５３−７５．に準ずる）。ＩＣ５０値が１μＭ以下であれば“＋＋”、１から１０μＭの範囲であれば“＋”、１０μＭより大きければ“−”と定義した。結果を表４に示す。【００９９】
パロキセチンと実施例１化合物の比較結果から、ベンゾジオキソール環をフタラン環に変換することで、阻害能が減弱することが明らかとなった。【０１００】
【表３】
0006055784.tif 000015
各ＣＹＰ分子種に対するモデル基質およびモデル基質代謝物
【０１０１】
【表４】
0006055784.tif 000016
各ＣＹＰ分子種に対する被験物質の影響（ｎ＝２）
【図１】
0006055784.tif 000018