(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、
物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群のうち前記第２レンズ群を含む１つ以上のレンズ群を独立に、または前記第１レンズ群と前記第３レンズ群の両者を独立にあるいは一体に、光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であり、
前記３つのレンズ群のうち互いに隣接するレンズ群同士の間隔が各々変化するように構成され、
前記第２レンズ群は、両凸レンズ成分を有し、
前記第３レンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ成分を有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
Ｎ2p（ＡＢＥ）  ≧  １．７５０
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
Ｎ2p（ＡＢＥ）：前記第２レンズ群に含まれる正レンズのｄ線に対する屈折率の平均値。
【請求項２】
対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、
物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群のうち前記第２レンズ群を含む１つ以上のレンズ群を独立に、または前記第１レンズ群と前記第３レンズ群の両者を独立にあるいは一体に、光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であり、
前記３つのレンズ群のうち互いに隣接するレンズ群同士の間隔が各々変化するように構成され、
前記第２レンズ群は、両凸レンズ成分を有し、
前記第３レンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ成分を有し、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
２９．０  ＞  ν（ＡＢＥ）
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
ν（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【請求項３】
対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、
物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群のうち前記第１レンズ群と前記第３レンズ群のいずれか一方のレンズ群を、または前記３つのレンズ群のうち互いに隣接する２つ以上のレンズ群を一体に、光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であり、
前記第２レンズ群は、単一の両凸レンズ成分からなり、
前記第３レンズ群は、物体側に凸面を向けた単一のメニスカスレンズ成分からなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
Ｎ2p（ＡＢＥ）  ≧  １．７５０
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
Ｎ2p（ＡＢＥ）：前記第２レンズ群に含まれる正レンズのｄ線に対する屈折率の平均値。
【請求項４】
対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、
物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群のうち前記第１レンズ群と前記第３レンズ群のいずれか一方のレンズ群を、または前記３つのレンズ群のうち互いに隣接する２つ以上のレンズ群を一体に、光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であり、
前記第２レンズ群は、単一の両凸レンズ成分からなり、
前記第３レンズ群は、物体側に凸面を向けた単一のメニスカスレンズ成分からなり、
以下の条件式を満足することを特徴とする接眼レンズ。
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
２９．０  ＞  ν（ＡＢＥ）
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
ν（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【請求項５】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１または３に記載の接眼レンズ。
３０．０  ＞  ν（ＡＢＥ）
但し、
ν（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【請求項６】
前記第２レンズ群における少なくとも一つの光学面が非球面であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項７】
以下の条件式を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれか一項に記載の接眼レンズ。
Ｓ３＞２．４
但し、
Ｓ３：前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズ成分のシェイプファクター（すなわち、前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置する前記レンズ成分における物体側の面の曲率半径をＲｏ3とし、前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置する前記レンズ成分におけるアイポイント側の面の曲率半径をＲｅ3としたとき、（Ｒｏ3＋Ｒｅ3）／（Ｒｏ3−Ｒｅ3）で定義される値）。
【請求項８】
前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であることを特徴とする請求項１〜７のうちいずれか一項に記載の接眼レンズ。
【請求項９】
対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系において、前記接眼レンズが請求項１〜８のうちいずれか一項に記載の接眼レンズであることを特徴とするファインダー光学系。
【請求項１０】
対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系を備え、前記ファインダー光学系が請求項９に記載のファインダー光学系であることを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接眼レンズに関し、特に、一眼レフファインダーに用いられる接眼レンズに
関する。
【背景技術】
【０００２】
一眼レフファインダーは、撮影レンズの実像を正の屈折力の接眼レンズで観察する実像
式ファインダーであり、撮影レンズの倒立像をクイックリターンミラーと呼ばれる表面鏡
とペンタダハプリズムを用いて正立化し、色消しされた正レンズの接眼レンズによって観
察するという構成が一般的である。撮影者の使い易さを向上させるため、一眼レフファイ
ンダーには、高い観察倍率、視度調節機能が求められている。また、暗い場所での使用や
、撮影者の目と接眼レンズの射出瞳がずれていた場合を考えて、アイポイントで、約φ１
０mmで良好に収差補正された広い瞳を確保することも望まれている。
【０００３】
観察倍率を大きくするには、接眼レンズの焦点距離を短くすることが必要となる。しか
しながら、視度を−１［１／ｍ］付近に設定することが必要なため、焦点板から接眼レン
ズまでの距離によって実質的な接眼レンズの焦点距離が決定されてしまう。したがって、
最も単純にファインダーの観察倍率を大きくするには、ペンタプリズムの光路長を短くし
、接眼レンズをペンタプリズムに接近させて配置すればよい。一方、接眼レンズのアイポ
イント側レンズ面頂点からアイポイントまでの距離（アイレリーフ）を十分長くとろうと
すると、ペンタプリズム射出面でのケラレを少なくするためにペンタプリズムを大型化し
なければならない。そのため、ペンタプリズムの光路長が長くなり、観察倍率が低下して
しまう。すなわち、観察倍率を上げることと、アイレリーフを十分長くとることは、互い
に相反することであった。
【０００４】
なお、正立系を介して対物レンズの結像を観察する接眼レンズには、一眼レフカメラに
用いられ、アイポイント側から順に、負レンズ群（第１レンズ群）と、正レンズ群（第２
レンズ群）と、負レンズ群（第３レンズ群）とを備え、第２レンズ群および第３レンズ群
の屈折力を適切に設定するとともに、第２レンズ群を光軸上に沿って移動させることによ
り、諸収差を良好に補正しつつ、観察倍率が高く、視度調節が可能なタイプのものが知ら
れている（例えば、特許文献１を参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００１−３２４６８４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
近年、カメラのデジタル化に伴い、カメラには液晶画面や様々な電子部品が搭載され、
撮像素子面またはフィルム面からカメラ後端面までの距離が大幅に長くなっている。撮影
者がファインダーを覗きやすくするためには、アイポイントとカメラ後端面からの距離を
十分長く確保しなくてはならないが、そのためには、接眼レンズをカメラの後端面付近に
配置し、さらに、接眼レンズのアイレリーフを十分に確保する必要がある。
【０００７】
ところが、接眼レンズをカメラの後端面付近に配置すると、焦点板から接眼レンズまで
の距離が長くなり、観察倍率を上げるのが困難になる。また、カメラの後端面付近に配置
された接眼レンズのアイレリーフを十分に確保しようとすると、前述したように、ペンタ
プリズムを大型化しなければならず、ペンタプリズムの光路長（硝路長）が長くなって焦
点板から接眼レンズまでの距離が長くなり、観察倍率を上げるのがさらに困難になる。こ
のように、カメラのデジタル化に伴い、視野の高い観察倍率を確保することは非常に困難
となっていた。
【０００８】
本発明は、このような問題に鑑みてなされたものであり、視度調節が可能で大きな瞳径
を有しながら、比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズを提供することを目的
とする。また、このような接眼レンズを備えたファインダー光学系および光学機器を提供
することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
このような目的を達成するため、第１の発明に係る接眼レンズは、対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群のうち前記第２レンズ群を含む１つ以上のレンズ群を独立に、または前記第１レンズ群と前記第３レンズ群の両者を独立にあるいは一体に、光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であり、前記３つのレンズ群のうち互いに隣接するレンズ群同士の間隔が各々変化するように構成され、前記第２レンズ群は、両凸レンズ成分を有し、前記第３レンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ成分を有し、以下の条件式を満足する。
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
Ｎ2p（ＡＢＥ）  ≧  １．７５０
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
Ｎ2p（ＡＢＥ）：前記第２レンズ群に含まれる正レンズのｄ線に対する屈折率の平均値。
また、第２の発明に係る接眼レンズは、対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群のうち前記第２レンズ群を含む１つ以上のレンズ群を独立に、または前記第１レンズ群と前記第３レンズ群の両者を独立にあるいは一体に、光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であり、前記３つのレンズ群のうち互いに隣接するレンズ群同士の間隔が各々変化するように構成され、前記第２レンズ群は、両凸レンズ成分を有し、前記第３レンズ群は、物体側に凸面を向けたメニスカスレンズ成分を有し、以下の条件式を満足する。
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
２９．０  ＞  ν（ＡＢＥ）
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
ν（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
また、第３の発明に係る接眼レンズは、対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群のうち前記第１レンズ群と前記第３レンズ群のいずれか一方のレンズ群を、または前記３つのレンズ群のうち互いに隣接する２つ以上のレンズ群を一体に、光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であり、前記第２レンズ群は、単一の両凸レンズ成分からなり、前記第３レンズ群は、物体側に凸面を向けた単一のメニスカスレンズ成分からなり、以下の条件式を満足する。
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
Ｎ2p（ＡＢＥ）  ≧  １．７５０
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
Ｎ2p（ＡＢＥ）：前記第２レンズ群に含まれる正レンズのｄ線に対する屈折率の平均値。
また、第４の発明に係る接眼レンズは、対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより観察するファインダー光学系に用いられる接眼レンズにおいて、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群と、正の屈折力を有する第２レンズ群と、負の屈折力を有する第３レンズ群とを備え、前記第１レンズ群、前記第２レンズ群および前記第３レンズ群のうち前記第１レンズ群と前記第３レンズ群のいずれか一方のレンズ群を、または前記３つのレンズ群のうち互いに隣接する２つ以上のレンズ群を一体に、光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことが可能であり、前記第２レンズ群は、単一の両凸レンズ成分からなり、前記第３レンズ群は、物体側に凸面を向けた単一のメニスカスレンズ成分からなり、以下の条件式を満足する。
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０
２９．０  ＞  ν（ＡＢＥ）
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値、
ν（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【００１０】
ここで、レンズ成分とは、単レンズ、または、複数枚のレンズが貼り合わされた接合レ
ンズを示す。
【００１１】
なお、本発明において、以下の条件式を満足することが好ましい。
３０．０  ＞  ν（ＡＢＥ）
但し、
ν（ＡＢＥ）：前記第１レンズ群および前記第３レンズ群に含まれる負の屈折力を有す
るレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【００１２】
また、本発明において、前記第２レンズ群における少なくとも一つの光学面が非球面で
あることが好ましい。
【００１３】
また、本発明において、以下の条件式を満足することが好ましい。
Ｓ３＞２．４
但し、
Ｓ３：前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置するレンズ成分のシェイプファク
ター（すなわち、前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置する前記レンズ成分にお
ける物体側の面の曲率半径をＲｏ3とし、前記第３レンズ群の最もアイポイント側に位置
する前記レンズ成分におけるアイポイント側の面の曲率半径をＲｅ3としたとき、（Ｒｏ3
＋Ｒｅ3）／（Ｒｏ3−Ｒｅ3）で定義される値）。
【００１４】
また、本発明において、前記第２レンズ群を光軸に沿って移動させることにより視度調
節を行うことが可能であることが好ましい。
【００１５】
また、本発明に係るファインダー光学系は、対物レンズによって形成された像を接眼レ
ンズにより観察するファインダー光学系において、前記接眼レンズが上記いずれかの接眼
レンズである。
【００１６】
また、本発明に係る光学機器は、対物レンズによって形成された像を接眼レンズにより
観察するファインダー光学系を備え、前記ファインダー光学系が上記いずれかのファイン
ダー光学系である。
【発明の効果】
【００１７】
本発明によれば、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍
率が確保された接眼レンズを得ることができる。また、このような接眼レンズを備えたフ
ァインダー光学系および光学機器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】第１実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図２】第１実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［１／ｍ］時の諸収差図、（ｂ）は視度−３［１／ｍ］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［１／ｍ］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【図３】第２実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図４】第２実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［１／ｍ］時の諸収差図、（ｂ）は視度−３［１／ｍ］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［１／ｍ］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【図５】第３実施例に係る接眼レンズの構成図である。
【図６】第３実施例に係る接眼レンズの諸収差図（球面収差、非点収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［１／ｍ］時の諸収差図、（ｂ）は視度−３［１／ｍ］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［１／ｍ］時の諸収差図をそれぞれ示す。
【図７】本実施形態に係る接眼レンズおよびファインダー光学系を備えた一眼レフカメラの概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施形態について、図面を参照しながら説明する。本実施形態に係る接
眼レンズＥＬおよびファインダー光学系ＶＦを備えた一眼レフカメラＣＡＭが図７に示さ
れている。この一眼レフカメラＣＡＭは、対物レンズＯＬと、ミラーＭと、撮影用の撮像
素子ＣＣＤと、ファインダー光学系ＶＦとを備えて構成される。また、ファインダー光学
系ＶＦは、物体側から順に光軸に沿って並んだ、焦点板Ｆと、コンデンサレンズＣと、ペ
ンタプリズムＰと、接眼レンズＥＬとを有して構成され、対物レンズＯＬによって焦点板
Ｆ上に形成（結像）された像を接眼レンズＥＬにより観察できるようになっている。なお
、接眼レンズＥＬの後方にアイポイントＥＰが設けられる。
【００２０】
対物レンズＯＬは、被写体像を撮像素子ＣＣＤ上もしくは焦点板Ｆ上に結像する。ミラ
ーＭは、対物レンズＯＬを通る光軸に対して４５度の角度で挿入されており、通常時（撮
影待機状態）には、対物レンズＯＬを通った被写体（図示せず）からの光を反射して焦点
板Ｆ上に結像させ、シャッターレリーズ時にはミラーアップ状態となって跳ね上がり、対
物レンズＯＬを通った被写体（図示せず）からの光が撮像素子ＣＣＤ上に結像するように
なっている。すなわち、撮像素子ＣＣＤと焦点板Ｆとは、光学的に共役な位置に配設され
る。
【００２１】
ペンタプリズムＰは、対物レンズＯＬによって結像された焦点板Ｆ上の被写体像（倒立
像）を、上下左右反転して正立像にする。また、ペンタプリズムＰは、観察者が被写体像
を正立像として観察できるようにするとともに、ファインダー光学系ＶＦをコンパクトに
構成できるようにしている。焦点板ＦとペンタプリズムＰとの間にコンデンサレンズＣが
設けられ、焦点板Ｆ上の被写体像をペンタプリズムＰに導いている。コンデンサレンズＣ
は、光束の発散を抑える正の屈折力を有しており、対物レンズＯＬの射出瞳から離れるに
従い光束の広がりが大きくなることから、正立光学系や接眼光学系が大型化するのを防ぐ
ため、対物レンズＯＬによって形成される被写体像の結像位置の近傍（例えば、本実施形
態のように焦点板ＦとペンタプリズムＰとの間）に配設されている。
【００２２】
接眼レンズＥＬは、物体側から順に光軸に沿って並んだ、負の屈折力を有する第１レン
ズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群
Ｇ３とを備え、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うこ
とができるようになっており、第２レンズ群Ｇ２は両凸レンズ成分Ｌ２を有している。ま
た、第３レンズ群Ｇ３は、物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカスレンズ成
分Ｌ３を有している。なお、本実施形態では、第３レンズ群Ｇ３を構成する前記メニスカ
スレンズ成分Ｌ３は、第３レンズ群Ｇ３内において最もアイポイントＥＰ側に位置してい
る。
【００２３】
このように、第３レンズ群Ｇ３を物体側に凸面を向けた負の屈折力を有するメニスカス
レンズ成分Ｌ３を含む構成にすることで、十分なアイレリーフをとりつつ、所定の観察倍
率を確保することが可能になる。
【００２４】
ここで、一般に、ｄ線に対する屈折率の高い高屈折率材料が知られている。例えば、第
１レンズ群Ｇ１に含まれる負の屈折力を有するレンズの屈折率の平均値ｎ１が小さいと、
第１レンズ群Ｇ１に含まれるレンズの曲率半径が小さくなる傾向があり、その結果、歪曲
収差および像面湾曲が悪化しやすくなる。また、第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力
を有するレンズの屈折率の平均値ｎ３が小さいと、第３レンズ群Ｇ３に含まれるレンズの
曲率半径が小さくなる傾向があり、その結果、球面収差およびコマ収差が悪化しやすくな
る。そこで、第１レンズ群Ｇ１，第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズ
の屈折率の平均値ｎ１，ｎ３をそれぞれ高くすることで、第１レンズ群Ｇ１，第３レンズ
群Ｇ３にそれぞれ大きな屈折力を持たせつつも、これらレンズ群Ｇ１，Ｇ３に含まれる負
の屈折力を有するレンズの曲率半径を大きくすることが可能になり、その結果、歪曲収差
、像面湾曲、球面収差およびコマ収差を良好に補正することができる。
【００２５】
そして、本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、以下の条件式（１）を満足する。
【００２６】
Ｎｎ（ＡＢＥ）  ＞  １．８７０      …（１）
但し、
Ｎｎ（ＡＢＥ）：第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有
するレンズのｄ線に対する屈折率の平均値。
【００２７】
このように、本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、条件式（１）を満足するように、第
１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対
する屈折率の平均値を高くすることで、第１レンズ群Ｇ１又は第３レンズ群Ｇ３に含まれ
る負の屈折力を有するレンズの少なくとも一つに高屈折率材料を採用した際に増加する傾
向にあるペッツバール和を最適化することが可能となり、その結果、像面湾曲をより良好
に補正することができる。つまり、本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、単に第１レンズ
群Ｇ１又は第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する屈折率
の平均値ｎ１又はｎ３を高くするのとは異なり、条件式（１）を満足するように、第１レ
ンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレンズのｄ線に対する
屈折率の平均値を高くするので、ペッツバール和を最適にして像面湾曲を良好に補正する
ことができる。
【００２８】
なお、条件式（１）の下限値を１．８７５にすることにより、本実施形態の効果をより
発揮できる。
【００２９】
さらに、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有するレン
ズの屈折率の平均値が条件式（１）を満たし、かつ、第１レンズ群Ｇ１に含まれる負の屈
折力を有するレンズの屈折率の平均値ｎ１及び第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を
有するレンズの屈折率の平均値ｎ３を大きくする（例えば、ｎ１＞１．８３、ｎ２＞１．
８３）ことで、歪曲収差、像面湾曲、球面収差およびコマ収差を補正することができ、よ
り良好な光学性能を得ることができる。
【００３０】
また、第２レンズ群Ｇ２に含まれる正の屈折力を有するレンズは、曲率半径が小さいと
、外径を確保するためにレンズ厚を厚くしなければならないが、高屈折率のガラスを用い
ることで従来よりも薄型化することができる。レンズの薄型化により、ペンタプリズムＰ
の射出面とアイポイントＥＰとの間の距離を短くすることができ、高い観察倍率の確保に
繋げることができる。
【００３１】
なお、本実施形態において、第２レンズ群Ｇ２に含まれる正レンズのｄ線に対する屈折
率の平均値は、１．７５以上であることが好ましい。
【００３２】
またこのとき、第２レンズ群Ｇ２における少なくとも一つの光学面を非球面にすること
で、球面収差をさらに良好に補正することが可能になる。特に、第２レンズ群Ｇ２の両凸
レンズ成分の物体側の光学面を非球面にすることで、非球面を効果的に利用することがで
きるため、視度調節時における各視度での球面収差およびコマ収差を良好に補正すること
が可能となり、視度調節時の収差変動を抑えることができる。
【００３３】
また、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることにより視度調節を行うことで、
視度調節時にレンズを動かすことによる収差変動（特に、球面収差の収差変動）を少なく
することができる。
【００３４】
また、本実施形態においては、以下の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００３５】
３０．０  ＞  ν（ＡＢＥ）…（２）
但し、
ν（ＡＢＥ）：第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３に含まれる負の屈折力を有す
るレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【００３６】
条件式（２）を満足することで、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３により第２
レンズ群Ｇ２で発生する色収差、本実施形態においては倍率色収差と軸上色収差の両方に
おいて十分な補正が可能になる。なお、条件式（２）の上限値を上回る場合、第１レンズ
群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３により、第２レンズ群Ｇ２で発生する倍率色収差を補正し
きれない。
【００３７】
なお、条件式（２）の上限値を２９．５にすることで、本実施形態の効果をより発揮で
きる。また、条件式（２）の上限値を２９．０とすることで、本実施形態の効果をさらに
発揮できる。
【００３８】
さらに、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３が条件式（２）を満足した上で、第
２レンズ群Ｇ２は次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００３９】
ν２＞４０      …（３）
但し、
ν２：第２レンズ群Ｇ２に含まれるレンズのｄ線を基準とするアッベ数の平均値。
【００４０】
条件式（３）を満足することで、第２レンズ群Ｇ２で発生する色収差、具体的には倍率
色収差と軸上色収差をともに抑えることができる。なお、条件式（３）の下限値を下回る
場合、第１レンズ群Ｇ１に負荷がかかり、ここで除去している像面湾曲および歪曲収差の
悪化を招き、好ましくない。
【００４１】
また、第３レンズ群Ｇ３は、十分なアイレリーフを確保しつつ、観察倍率を高めるため
、以下の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００４２】
Ｓ３＞２．４      …（４）
【００４３】
ここで、Ｓ３は第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥＰ側に位置するレンズ成分のシ
ェイプファクターであり、Ｓ３＝（Ｒｏ3＋Ｒｅ3）／（Ｒｏ3−Ｒｅ3）の条件式で定義さ
れる。なお、Ｒｏ3は第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥＰ側に位置するレンズ成分
における物体側の面の曲率半径であり、Ｒｅ3は第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥ
Ｐ側に位置するレンズ成分におけるアイポイントＥＰ側の面の曲率半径である。
【００４４】
条件式（４）は、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥＰ側に位置するレンズ成分（
本実施形態ではメニスカスレンズ成分Ｌ３が該当）の形状を規定するものである。本来、
このレンズ成分の負の屈折率が強いほど、観察倍率を高めるには有利である。しかしなが
ら、視度調節を行うためには、第１レンズ群Ｇ１の負の屈折力が強くなくてはならない。
そこで、第３レンズ群Ｇ３の最もアイポイントＥＰ側に位置するレンズ成分は、負の屈折
力を小さくしつつもレンズ厚を厚くし、条件式（４）を満たすような形状を取ることによ
り、当該レンズ成分における物体側の面がランド光に対して正の働きをし、アイポイント
ＥＰ側の面が負の働きをすることで、主点をアイポイントＥＰ側にし、主点間隔を広げ、
観察倍率を高めている。なお、ランド光とは、像高が零に達する光線のうち、最も光軸か
ら離れた光線のことである。
【００４５】
さらに、アイポイントＥＰ側から光の軌跡を考えると、斜光束に対して、第３レンズ群
Ｇ３の最もアイポイントＥＰ側に位置するレンズ成分はアイポイントＥＰから光を大きく
屈折させることなく第２レンズ群Ｇ２へと結び、これにより、ペンタプリズムＰの射出面
での光線高を抑えてケラレを防止できることから、ペンタプリズムＰの大型化を避けるこ
とができる。また、条件式（４）の形状は、アイレリーフの確保も容易にしている。
【００４６】
なお、条件式（４）の下限値を３．４にすることで、本実施形態の効果をより発揮でき
る。また、条件式（４）の下限値を４．０とすることで、本実施形態の効果をさらに発揮
できる。
【００４７】
以上のような構成の一眼レフカメラＣＡＭにおいて、被写体（不図示）からの光は、対
物レンズＯＬを通り、ミラーＭで焦点板Ｆの方向に反射され、焦点板Ｆ上に被写体像が結
像される。そして、ファインダー光学系ＶＦにおいて、焦点板Ｆ上の被写体像からの光束
は、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰ、および接眼レンズＥＬを通過してアイポイ
ントＥＰに導かれ、アイポイントＥＰにて観察者は被写体（不図示）の実像を観察するこ
とができる。また、シャッターレリーズ時には、対物レンズＯＬを通った被写体（不図示
）からの光は、ミラーＭがミラーアップ状態となるため、撮像素子ＣＣＤ上に結像される
。
【実施例】
【００４８】
以下、本実施形態に係る接眼レンズの各実施例について、図面に基づいて説明する。以
下に、表１〜表３を示すが、これらは本発明に係る接眼レンズの第１〜第３実施例におけ
る各レンズの諸元の表である。
【００４９】
表中、［レンズデータ］において、面番号は焦点板Ｆに形成される焦点面を１として光
線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を、ｒは各光学面の曲率半径を、ｄ
は各光学面から次の光学面までの光軸上の距離である面間隔を、ｎ（ｄ）はｄ線（波長58
7.6nm）に対する屈折率を、νｄはｄ線を基準とするアッベ数を示す。なお、レンズ面が
非球面である場合には、面番号に＊印を付し、曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示す。
また、曲率半径の「∞」は平面を、ＥＰはアイポイントを示す。また、空気の屈折率「1.
00000」の記載は省略する。［可変間隔データ］において、ｆは接眼レンズ全系の焦点距
離を、ｄｉ（但し、ｉは整数）は第ｉ面の可変の面間隔を示す。［条件式］には、上記の
条件式（１）〜（４）に対応する値を示す。
【００５０】
また、表中の［非球面データ］には、［レンズデータ］において＊印が付された非球面
について、その形状を次式（ａ）で示す。すなわち、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、
非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸に沿った距離
（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐係数を
κとし、ｎ次の非球面係数をＡｎとしたとき、以下の式（ａ）で示している。また、Ｅ-n
は、×10-nを表す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。
【００５１】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−κ・y2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8  …（ａ）
【００５２】
なお、表中の焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他の長さの単位は「mm」である
。但し、光学系は、比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、単位は
「mm」に限定されることなく、他の適当な単位を用いることが可能である。
【００５３】
また、表中の視度の単位は［１／ｍ］である。例えば、視度Ｘ［１／ｍ］とは、接眼レ
ンズによる像がアイポイントＥＰから光軸上に１／Ｘ［ｍ（メートル）］の位置にできる
状態を示している。なおこのとき、符号は、像がアイポイントＥＰより物体側にできた場
合を負とする。
【００５４】
（第１実施例）
第１実施例について、図１、図２及び表１を用いて説明する。図１は、第１実施例に係
る接眼レンズＥＬ（ＥＬ１）のレンズ構成図（視度−１［１／ｍ］時）である。なお、図
１では、ペンタプリズムＰは厚い平行平面板に展開した状態で示され、焦点板Ｆは該焦点
板Ｆに形成される焦点面Ｉのみが示されている。
【００５５】
第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折
力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を
有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることによ
り視度調節を可能としている。第１レンズ群Ｇ１は物体側に凸面を向けたメニスカスレン
ズＬ１を有し、第２レンズ群Ｇ２は両凸レンズＬ２を有し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に
凸面を向けたメニスカスレンズＬ３を有して構成されている。
【００５６】
本実施例では、焦点面Ｉと第１レンズ群Ｇ１との間に、不図示の対物レンズの実像面す
なわち焦点面Ｉ側から順に、光軸に沿って、焦点面Ｉ近傍に配置されたコンデンサレンズ
Ｃと、ペンタプリズムＰとが配置されている。
【００５７】
上記構成を有する第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１では、（不図示の対物レンズによ
り結像された）焦点面Ｉ上の像を、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰを順に介して
正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズＥＬ１
により拡大し、アイポイントＥＰにて観察するようになっている。
【００５８】
以下の表１に、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１の諸元値を掲げる。なお、表１にお
ける面番号１〜１１は、図１に示す面１〜１１に対応している。
【００５９】
（表１）
［レンズデータ］
面番号     ｒ        ｄ        ｎ（ｄ）    νｄ
1        ∞       2.10
2        ∞       4.70      1.56883      56.34
3    -65.035      1.30
4      0.000    110.53      1.51680      64.10
5      0.000      0.35
6    501.286      1.10      1.84666      23.78
7     44.978      d7(可変)
8*    26.575      5.40      1.77387      47.25
9   -115.804      d9(可変)
10    27.617      5.00      1.90366      31.27
11    19.001      d11(可変)
EP
［非球面データ］
第８面
κ＝1.0000  ，  A4＝-7.4129E-06  ，  A6＝-7.2215E-09，  A8＝1.6391E-12
［可変間隔データ］
視度         -1        -3        +1
ｆ         72.8      70.0      76.2
d7          0.6       2.8       5.3
d9          5.3       3.1       0.6
d11        20.6      23.6      25.6
［条件式］
条件式（１）Ｎｎ（ＡＢＥ）＝1.875
条件式（２）ν（ＡＢＥ）＝27.5
条件式（３）ν２＝47.3
条件式（４）Ｓ３＝5.42
【００６０】
表１に示す諸元の表から、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１は、上記条件式（１）〜
（４）を満たすことが分かる。
【００６１】
図２は、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１の諸収差図（紙面左から、球面収差、非点
収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［１／ｍ］時の諸収差図、（ｂ
）は視度−３［１／ｍ］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［１／ｍ］時の諸収差図をそれ
ぞれ示す。
【００６２】
各収差図において、Ｙ１はペンタプリズムＰへの光線の入射高さを、Ｙ０は焦点面Ｉ上
での物体高を示す。非点収差図では、実線はサジタル像面を、破線はメリディオナル像面
を示す。コマ収差図では、「ｍｉｎ」は角度単位の「分」を示す。球面収差図および非点
収差図では、それぞれ横軸の単位は［１／ｍ］であり、図中では「Ｄ」で表す。また、Ｃ
はＣ線（波長656.3nm）、Ｄはｄ線（波長587.6nm）、ＦはＦ線（波長486.1nm）、Ｇはｇ
線（波長435.8nm）における収差曲線を示す。以上、収差図の説明は他の実施例において
も同様とし、その説明を省略する。
【００６３】
第１実施例は、各収差図から明らかなように、ファインダー光学系ＶＦの光路長が長く
視度調節が可能であるにもかかわらず、各視度での光学系の諸収差が良好に補正されてい
ることが分かる。また、第１実施例は、各収差図はアイポイントＥＰの瞳径をφ１０mmと
した場合の収差を示しているが、このような大きな瞳径において、コマ収差、球面収差、
および歪曲収差が良好に補正されていることも分かる。
【００６４】
その結果、第１実施例に係る接眼レンズＥＬ１によれば、ペンタプリズムＰを利用する
一眼レフカメラＣＡＭのファインダー光学系ＶＦにおいて、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ
１までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、
比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズＥＬ１を得ることができる。また、こ
のような接眼レンズＥＬ１を備えたファインダー光学系ＶＦおよび一眼レフカメラＣＡＭ
（図７参照）によれば、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ１までの距離が非常に長いにもかか
わらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率を確保す
ることができる。
【００６５】
（第２実施例）
第２実施例について、図３、図４及び表２を用いて説明する。図３は、第２実施例に係
る接眼レンズＥＬ（ＥＬ２）のレンズ構成図（視度−１［１／ｍ］時）である。なお、図
３では、ペンタプリズムＰは厚い平行平面板に展開した状態で示され、焦点板Ｆは該焦点
板Ｆに形成される焦点面Ｉのみが示されている。
【００６６】
第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折
力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を
有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることによ
り視度調節を行うことができるようになっている。第１レンズ群Ｇ１は物体側に凸面を向
けたメニスカスレンズＬ１を有し、第２レンズ群Ｇ２は両凸レンズＬ２を有し、第３レン
ズ群Ｇ３は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズＬ３を有して構成されている。
【００６７】
本実施例では、焦点面Ｉと第１レンズ群Ｇ１との間に、不図示の対物レンズの実像面す
なわち焦点面Ｉ側から順に、光軸に沿って、焦点面Ｉ近傍に配置されたコンデンサレンズ
Ｃと、ペンタプリズムＰとが配置されている。
【００６８】
上記構成を有する第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２では、（不図示の対物レンズによ
り結像された）焦点面Ｉ上の像を、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰを順に介して
正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズＥＬ２
により拡大し、アイポイントＥＰにて観察するようになっている。
【００６９】
以下の表２に、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２の諸元値を掲げる。なお、表２にお
ける面番号１〜１１は、図３に示す面１〜１１に対応している。
【００７０】
（表２）
［レンズデータ］
面番号     ｒ        ｄ        ｎ（ｄ）    νｄ
1        ∞       2.00
2        ∞       4.70      1.56883      56.34
3    -65.035      1.30
4      0.000    110.53      1.51680      64.10
5      0.000      0.25
6   1159.197      2.82      2.00069      25.45
7     56.134      d7(可変)
8*    27.121      5.40      1.75550      55.10
9   -104.236      d9(可変)
10    25.552      4.93      1.90366      31.27
11    18.069      d11(可変)
EP
［非球面データ］
第８面
κ＝0.4984  ，  A4＝-4.6337E-06  ，  A6＝-5.1922E-09，  A8＝1.1396E-11
［可変間隔データ］
視度         -1        -3        +1
ｆ         73.4      70.7      76.6
d7          2.7       0.5       5.1
d9          2.8       5.0       0.4
d11         2.8       5.0       0.4
［条件式］
条件式（１）Ｎｎ（ＡＢＥ）＝1.952
条件式（２）ν（ＡＢＥ）＝28.4
条件式（３）ν２＝55.1
条件式（４）Ｓ３＝5.83
【００７１】
表２に示す諸元の表から、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２は、上記条件式（１）〜
（４）を満たすことが分かる。
【００７２】
図４は、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２の諸収差図（紙面左から、球面収差、非点
収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［１／ｍ］時の諸収差図、（ｂ
）は視度−３［１／ｍ］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［１／ｍ］時の諸収差図をそれ
ぞれ示す。各収差図から明らかなように、第２実施例は、ファインダー光学系ＶＦの光路
長が長く視度調節が可能であるにもかかわらず、各視度での光学系の諸収差が良好に補正
されていることが分かる。また、第２実施例は、各収差図はアイポイントＥＰの瞳径をφ
１０mmとした場合の収差を示しているが、このような大きな瞳径において、コマ収差、球
面収差、および歪曲収差が良好に補正されていることも分かる。
【００７３】
その結果、第２実施例に係る接眼レンズＥＬ２によれば、ペンタプリズムＰを利用する
一眼レフカメラＣＡＭのファインダー光学系ＶＦにおいて、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ
２までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、
比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズＥＬ２を得ることができる。また、こ
のような接眼レンズＥＬ２を備えたファインダー光学系ＶＦおよび一眼レフカメラＣＡＭ
（図７参照）によれば、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ２までの距離が非常に長いにもかか
わらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率を確保す
ることができる。
【００７４】
（第３実施例）
第３実施例について、図５、図６及び表３を用いて説明する。図５は、第３実施例に係
る接眼レンズＥＬ（ＥＬ３）のレンズ構成図（視度−１［１／ｍ］時）である。なお、図
５では、ペンタプリズムＰは厚い平行平面板に展開した状態で示され、焦点板Ｆは該焦点
板Ｆに形成される焦点面Ｉのみが示されている。
【００７５】
第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３は、光軸に沿って物体側から順に並んだ、負の屈折
力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を
有する第３レンズ群Ｇ３とを備え、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることによ
り視度調節を行い、第１レンズ群Ｇ１は物体側に凸面を向けたメニスカスレンズＬ１を有
し、第２レンズ群Ｇ２は両凸レンズＬ２を有し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に凸面を向け
たメニスカスレンズＬ３を有して構成されている。
【００７６】
本実施例では、焦点面Ｉと第１レンズ群Ｇ１との間に、不図示の対物レンズの実像面す
なわち焦点面Ｉ側から順に、光軸に沿って、焦点面Ｉ近傍に配置されたコンデンサレンズ
Ｃと、ペンタプリズムＰとが配置されている。
【００７７】
上記構成を有する第１実施例に係る接眼レンズＥＬ３では、（不図示の対物レンズによ
り結像された）焦点面Ｉ上の像を、コンデンサレンズＣ、ペンタプリズムＰを順に介して
正立像とした後に、第１レンズ群Ｇ１〜第３レンズ群Ｇ３で構成された接眼レンズＥＬ３
により拡大し、アイポイントＥＰにて観察するようになっている。
【００７８】
以下の表３に、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３の諸元値を掲げる。なお、表３にお
ける面番号１〜１１は、図５に示す面１〜１１に対応している。
【００７９】
（表３）
［レンズデータ］
面番号     ｒ        ｄ        ｎ（ｄ）    νｄ
1        ∞       2.10
2        ∞       4.70      1.56883      56.34
3    -65.035      1.30
4      0.000    110.53      1.51680      64.10
5      0.000      0.25
6   3941.586      1.10      2.00069      25.45
7     57.369      d7(可変)
8*    28.042      5.32      1.77250      49.61
9   -104.701      d9(可変)
10    25.668      4.90      2.00069      25.45
11    18.606      d11(可変)
EP
［非球面データ］
第８面
κ＝-0.1749  ，  A4＝-5.2054E-07  ，  A6＝-4.5613E-09，  A8＝1.2666E-11
［可変間隔データ］
視度         -1        -3        +1
ｆ         70.4      72.9      75.9
d7          0.6       2.8       5.2
d9          5.2       3.0       0.6
d11        24.0      26.0      28.0
［条件式］
条件式（１）Ｎｎ（ＡＢＥ）＝2.001
条件式（２）ν（ＡＢＥ）＝25.5
条件式（３）ν２＝49.6
条件式（４）Ｓ３＝6.27
【００８０】
表３に示す諸元の表から、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３は、上記条件式（１）〜
（４）を満たすことが分かる。
【００８１】
図６は、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３の諸収差図（紙面左から、球面収差、非点
収差、コマ収差及び歪曲収差）であり、（ａ）は視度−１［１／ｍ］時の諸収差図、（ｂ
）は視度−３［１／ｍ］時の諸収差図、（ｃ）は視度＋１［１／ｍ］時の諸収差図をそれ
ぞれ示す。各収差図から明らかなように、第３実施例は、ファインダー光学系ＶＦの光路
長が長く視度調節が可能であるにもかかわらず、各視度での光学系の諸収差が良好に補正
されていることが分かる。また、第３実施例は、各収差図はアイポイントＥＰの瞳径をφ
１０mmとした場合の収差を示しているが、このような大きな瞳径において、コマ収差、球
面収差、および歪曲収差が良好に補正されていることも分かる。
【００８２】
その結果、第３実施例に係る接眼レンズＥＬ３によれば、ペンタプリズムＰを利用する
一眼レフカメラＣＡＭのファインダー光学系ＶＦにおいて、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ
３までの距離が非常に長いにもかかわらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、
比較的高い視野の観察倍率が確保された接眼レンズＥＬ３を得ることができる。また、こ
のような接眼レンズＥＬ３を備えたファインダー光学系ＶＦおよび一眼レフカメラＣＡＭ
（図７参照）によれば、焦点板Ｆから接眼レンズＥＬ３までの距離が非常に長いにもかか
わらず、視度調節が可能で大きな瞳径を有しながら、比較的高い視野の観察倍率を確保す
ることができる。
【００８３】
なお、本発明を分かりやすくするために、実施形態の構成要件を付して説明したが、本
発明がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【００８４】
例えば、本実施形態に係る接眼レンズＥＬは、図７に示すような一眼レフカメラのファ
インダー光学系ＶＦに用いられる接眼レンズに限らず、広く実像光学系のファインダー光
学系の接眼レンズとして利用することも可能である。
【００８５】
また、上記実施形態においては、第２レンズ群Ｇ２を光軸に沿って移動させることによ
り視度調節を行うことができるように構成されているが、これに限られものではない。例
えば、第１レンズ群Ｇ１を移動させたり、第１レンズ群Ｇ１および第２レンズ群Ｇ２を２
つとも移動させたりするなど、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２および第３レンズ群
Ｇ３のうち少なくとも１つを光軸に沿って移動させることにより、視度調節を行うことが
できるように構成されていればよい。
【符号の説明】
【００８６】
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
ＥＬ（ＥＬ１〜ＥＬ３）  接眼レンズ
ＶＦ  ファインダー光学系
ＣＡＭ  デジタル一眼レフカメラ（光学機器）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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