(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
整合ネットワークであって、
該整合ネットワークは、通信デバイスの送信機部分および受信機部分のうちの少なくとも１つに結合されるように構成された同調可能リアクタンス回路を含み、
該同調可能リアクタンス回路は、ＲＦ信号を受信するように構成され、
該同調可能リアクタンス回路は、複数の同調状態に調節可能であり、同調状態の決定は、
該ＲＦ信号の測定結果が無効であると決定されるか否かに基づき、かつ、該同調可能リアクタンス回路の開ループまたは閉ループのフィードバック構成のうちの少なくとも１つからの情報に基づき、
該ＲＦ信号の測定結果が期待された範囲内でない場合、該ＲＦ信号の測定結果が無効であると決定される、整合ネットワーク。
【請求項２】
前記同調状態の決定は、前記通信デバイスのコントローラによって行われる、請求項１に記載の整合ネットワーク。
【請求項３】
前記同調可能リアクタンス回路は、１つ以上の電圧同調可能キャパシタ、１つ以上の半導体バラクタ、１つ以上の微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）バラクタ、１つ以上の半導体スイッチトキャパシタ、１つ以上のＭＥＭＳスイッチトキャパシタ、１つ以上の強誘電体キャパシタのうちの少なくとも１つを含む、請求項１に記載の整合ネットワーク。
【請求項４】
前記同調可能リアクタンス回路は、信号サンプリングネットワークを含み、前記信号サンプリングネットワークの信号出力は、自身に結合されたフィルタを有する、請求項１に記載の整合ネットワーク。
【請求項５】
前記信号サンプリングネットワークは、方向性結合器を含む、請求項４に記載の整合ネットワーク。
【請求項６】
前記同調可能リアクタンス回路は、
前記ＲＦ信号の測定結果が有効である場合、前記閉ループのフィードバック構成からの情報に基づいて、前記同調状態を異なる同調状態に変化させることと、
該ＲＦ信号の測定結果が無効である場合、最後の既知の有効同調状態またはデフォルト同調状態のうちの１つを利用することと
を行うように動作可能である、請求項１に記載の整合ネットワーク。
【請求項７】
前記同調可能リアクタンス回路は、一定時間にわたって測定された電圧定在波比（ＶＳＷＲ）データ、振幅変調、伝送および非伝送の間に測定された反射入力、標準偏差外の位相測定、測定と予測との伝送電力レベル変化の比較、同調状態間の反射損失における測定と予測との改善の比較のうちの少なくとも１つに基づいて、前記ＲＦ信号の測定結果の有効性を決定するように動作可能である、請求項１に記載の整合ネットワーク。
【請求項８】
前記同調可能リアクタンス回路は、同調可能誘電率を有する１つ以上のキャパシタと、１つ以上の微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）スイッチと１つ以上の半導体スイッチのうちの１つとによって制御される固定静電容量の１つ以上のキャパシタのうちの少なくとも１つとを含む、請求項１に記載の整合ネットワーク。
【請求項９】
前記ＲＦ信号の測定結果の無効性は、前記通信デバイスに干渉する信号を生成するモバイルデバイスによって生じさせられる、請求項１に記載の整合ネットワーク。
【請求項１０】
前記ＲＦ信号の測定結果の無効性は、前記通信デバイスによって生成された内部干渉によって生じさせられる、請求項１に記載の整合ネットワーク。
【請求項１１】
非一時的なコンピュータ読み取り可能な記憶媒体であって、
該記憶媒体は、
同調可能リアクタンスを有する整合ネットワークのＲＦ信号を測定することにより、該ＲＦ信号の測定結果を取得することと、
該ＲＦ信号の測定結果が有効であるか否かを決定することと、
該整合ネットワークの同調状態を決定することであって、該同調状態の決定は、該ＲＦ信号の測定結果が有効であるか否かに基づき、かつ、開ループまたは閉ループのフィードバック構成のうちの少なくとも１つからの情報に基づく、ことと
を行うコンピュータ命令を含み、
該ＲＦ信号の測定結果が期待された範囲内である場合、該ＲＦ信号の測定結果が有効である、記憶媒体。
【請求項１２】
前記ＲＦ信号の測定結果が有効である場合、前記閉ループのフィードバック構成からの情報に基づいて、前記同調状態を異なる同調状態に変化させるためのコンピュータ命令を含む、請求項１１に記載の記憶媒体。
【請求項１３】
前記ＲＦ信号の測定結果が無効である場合、以前に決定された同調状態を利用するためのコンピュータ命令を含む、請求項１１に記載の記憶媒体。
【請求項１４】
一定時間にわたって測定された電圧定在波比（ＶＳＷＲ）データに基づいて、前記ＲＦ信号の測定結果が有効であるか否かを決定するためのコンピュータ命令を含む、請求項１１に記載の記憶媒体。
【請求項１５】
振幅変調に基づいて、前記ＲＦ信号の測定結果が有効であるか否かを決定するためのコンピュータ命令を含む、請求項１１に記載の記憶媒体。
【請求項１６】
伝送および非伝送の間に測定された反射入力レベルに基づいて、前記ＲＦ信号の測定結果が有効であるか否かを決定するためのコンピュータ命令を含む、請求項１１に記載の記憶媒体。
【請求項１７】
所定の偏差外の位相測定に基づいて、前記ＲＦ信号の測定結果が有効であるか否かを決定するためのコンピュータ命令を含む、請求項１１に記載の記憶媒体。
【請求項１８】
測定と予測との伝送電力レベル変化の比較に基づいて、前記ＲＦ信号の測定結果が有効であるか否かを決定するためのコンピュータ命令を含む、請求項１１に記載の記憶媒体。
【請求項１９】
反射損失における測定と予測との改善の比較に基づいて、前記ＲＦ信号の測定結果が有効であるか否かを決定するためのコンピュータ命令を含む、請求項１１に記載の記憶媒体。
【請求項２０】
前記整合ネットワークは、１つ以上の電圧同調可能キャパシタ、１つ以上の半導体バラクタ、１つ以上の微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）バラクタ、１つ以上の半導体スイッチトキャパシタ、１つ以上のＭＥＭＳスイッチトキャパシタ、１つ以上の強誘電体キャパシタのうちの少なくとも１つを含む、請求項１１に記載の記憶媒体。
【請求項２１】
通信デバイスとの干渉を検出することと、
該干渉の検出に基づいて、該通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を決定することと、
該干渉が検出されない場合、閉ループのフィードバック構成からの情報に基づいて、該同調状態を異なる同調状態に変化させることと、
該干渉が検出される場合、最後の既知の有効同調状態を利用することと
を含む、方法。
【請求項２２】
前記可変整合ネットワークの開ループまたは閉ループのフィードバック構成のうちの少なくとも１つからの情報に基づいて、前記同調状態を決定することを含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２３】
一定時間にわたって測定された電圧定在波比（ＶＳＷＲ）データ、振幅変調、伝送および非伝送の間に測定された反射入力、所定の偏差外の位相測定、測定と予測との伝送電力レベル変化の比較、反射損失における測定と予測との改善の比較のうちの少なくとも１つに基づいて、前記干渉を検出することを含む、請求項２１に記載の方法。
【請求項２４】
通信デバイスであって、
該通信デバイスは、可変整合ネットワークの同調状態を決定するためのコントローラを含み、該コントローラは、該通信デバイスの受信機部分および送信機部分のうちの少なくとも１つの１つ以上の動作特性を制御し、
該コントローラは、
干渉体の存在を検出することと、
該干渉体が存在するか否かに基づいて、かつ、開ループまたは閉ループのフィードバック構成のうちの少なくとも１つからの情報に基づいて、該同調状態を決定することと、
該干渉体が存在しない場合、該閉ループのフィードバック構成からの情報に基づいて、該同調状態を異なる同調状態に変化させることと、
該干渉体が存在する場合、以前に決定された同調状態を利用することと
を行うように動作可能である、通信デバイス。
【請求項２５】
前記コントローラは、一定時間にわたって測定された電圧定在波比（ＶＳＷＲ）データ、振幅変調、伝送および非伝送の間に測定された反射入力、所定の偏差外の位相測定、測定と予測との伝送電力レベル変化の比較、反射損失における測定と予測との改善の比較のうちの少なくとも１つに基づいて、前記干渉体の存在を決定するように動作可能である、請求項２４に記載の通信デバイス。
【請求項２６】
前記可変整合ネットワークは、電圧同調可能誘電体および方向性結合器を含み、該方向性結合器は、フィルタと動作可能に接続されている、請求項２４に記載の通信デバイス。
【請求項２７】
前記可変整合ネットワークは、同調可能誘電率を有する１つ以上のキャパシタ、１つ以上の微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）スイッチと１つ以上の半導体スイッチのうちの１つとによって制御される固定静電容量の１つ以上のキャパシタのうちの少なくとも１つを含む、請求項２４に記載の通信デバイス。
【請求項２８】
通信デバイスとの干渉を検出することと、
該干渉に関連付けられたパラメータに基づいて、該通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を決定することと、
該決定された同調状態に基づいて、該可変整合ネットワークを調節することと、
該干渉が存在しない場合、最後の既知の同調状態に基づいて、該可変整合ネットワークを調節することと
を含む、方法。
【請求項２９】
通信デバイスとの干渉を検出することであって、該干渉は、別の通信デバイスによって生じさせられる、ことと、
該検出された干渉に基づいて、該通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を決定することと、
該干渉が存在しない場合、最後の既知の同調状態に基づいて、該可変整合ネットワークを調節することと
を含む、方法。
【請求項３０】
非一時的なコンピュータ読み取り可能な記憶媒体であって、該記憶媒体は、
通信デバイスとの干渉を決定することと、
該干渉に関連付けられたパラメータに基づいて、該通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を調節することと、
該干渉が存在しない場合、最後の既知の同調状態に基づいて、該可変整合ネットワークを調節することと
を行うためのコンピュータ命令を含む、記憶媒体。
【請求項３１】
前記パラメータは、発生の周波数、継続時間、振幅のうちの少なくとも１つを含む、請求項３０に記載の記憶媒体。
【請求項３２】
整合ネットワークであって、
該整合ネットワークは、通信デバイスの送信機部分および受信機部分のうちの少なくとも１つに結合されるように構成された同調可能リアクタンス回路を含み、
該同調可能リアクタンス回路は、複数の同調状態に調節可能であり、同調状態の決定は、検出された干渉に関連付けられたパラメータに基づき、該検出された干渉が存在しない場合、該同調状態を調節することは、最後の既知の同調状態に基づく、整合ネットワーク。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の相互参照）
本願は、米国仮特許出願第６１／３２６，２０６号（２０１０年４月２０日出願）の優先権を主張し、この出願の開示は、その全体が本明細書に参照することによって援用される。
【０００２】
（発明の分野）
本開示は、概して、通信デバイス動作に関し、より具体的には、通信デバイスにおける干渉を管理する方法および装置に関する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
ワイヤレス・フィディリティ（ＷｉＦｉ）またはセルラー式基地局等の無線アクセスポイントと、携帯電話およびラップトップコンピュータ等のポータブルモバイルデバイスとの間の無線通信の質は、多くの要因に依存し得る。例えば、ポータブルデバイス内のアンテナの性能は、その動作環境によって影響を受け得る。ユーザの手に隣接して、またはユーザのポケット内に、ハンドセットのアンテナを置くか、あるいは手によるアンテナの被覆等の条件を含む多数の使用例が、無線ハンドセットに対して存在する可能性があり、これらは、無線デバイスの効率を著しく損なわせ得る。同様に、無線通信の質は、ネットワークトポロジおよびモバイルデバイスの場所によって影響を受け得る。
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示の一実施形態は、干渉体の存在を検出し、干渉体が存在するか否かに基づいて、および開ループまたは閉ループフィードバック構成のうちの少なくとも１つからの情報に基づいて、同調可能リアクタンスを有する整合ネットワークの同調状態を決定するためのコンピュータ命令を備える、コンピュータ可読記憶媒体を内包する。
【０００５】
本開示の一実施形態は、通信デバイスの送信機部分および受信機部分のうちの少なくとも１つに結合されるように構成される同調可能リアクタンス回路を備え、同調可能リアクタンス回路が、複数の同調状態に調節可能であり、同調状態の決定が、干渉体が存在するか否かに基づき、および同調可能リアクタンス回路の開ループまたは閉ループフィードバック構成のうちの少なくとも１つからの情報に基づく、整合ネットワークを内包する。
【０００６】
本開示の一実施形態は、干渉体の存在に基づいて、通信デバイスとの干渉を検出するステップと、干渉体が存在するか否かに基づいて、通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を決定するステップとを備える方法を内包する。
【０００７】
本開示の一実施形態は、通信デバイスの受信機部分および送信機部分のうちの少なくとも１つの１つ以上の動作特性を制御する、可変整合ネットワークの同調状態を決定するためのコントローラを備え、コントローラが、干渉体の存在を検出し、干渉体が存在するか否かに基づいて、および開ループまたは閉ループフィードバック構成のうちの少なくとも１つからの情報に基づいて、同調状態を決定するように動作可能である、通信デバイスを内包する。
【０００８】
本開示の一実施形態は、通信デバイスと干渉する干渉体の存在を検出するステップと、干渉体が存在するか否かに基づいて、通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を決定するステップと、干渉体の存在が検出されない時のみ、決定された同調状態に基づいて、可変整合ネットワークを調節するステップを備える、方法を内包する。
【０００９】
本開示の一実施形態は、干渉体によって発生させられる、通信デバイスとの干渉を検出するステップと、検出された干渉に基づいて、通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を決定するステップと、を備える、方法を内包する。
【００１０】
本開示の一実施形態は干渉体によって発生させられる通信デバイスとの干渉のパラメータを決定するステップと、干渉パラメータに基づいて、通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を調節するステップとを備える方法を内包する。
【００１１】
本開示の一実施形態は、通信デバイスの送信機部分および受信機部分のうちの少なくとも１つに結合されるように構成される、同調可能リアクタンス回路を備え、調可能リアクタンス回路が、複数の同調状態に調節可能であって、同調状態の決定が、検出された干渉と関連付けられたパラメータに基づく、整合ネットワークを内包する。
【００１２】
本開示の一実施形態は、通信デバイスとの干渉を決定し、干渉と関連付けられたパラメータに基づいて、通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を調節するためのコンピュータ命令を備える、非一時的コンピュータ可読記憶媒体を内包する。
例えば、本願発明は以下の項目を提供する。
（項目１）
整合ネットワークであって、
該整合ネットワークは、
通信デバイスの送信機部分および受信機部分のうちの少なくとも１つに結合されるように構成される同調可能リアクタンス回路を備え、
該同調可能リアクタンス回路は、複数の同調状態に調節可能であり、同調状態の決定は、検出された信号測定が無効であると決定されるか否かに基づき、および該同調可能リアクタンス回路の開ループまたは閉ループのフィードバック構成のうちの少なくとも１つからの情報に基づく、整合ネットワーク。
（項目２）
前記同調状態の決定は、前記通信デバイスのコントローラによって行われる、項目１に記載の整合ネットワーク。
（項目３）
前記同調可能リアクタンス回路は、１つ以上の電圧同調可能キャパシタ、１つ以上の半導体バラクタ、１つ以上の微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）バラクタ、１つ以上の半導体スイッチトキャパシタ、１つ以上のＭＥＭＳスイッチトキャパシタ、および１つ以上の強誘電体キャパシタのうちの少なくとも１つを備える、項目１に記載の整合ネットワーク。
（項目４）
前記同調可能リアクタンス回路は、信号サンプリングネットワークを備え、前記信号サンプリングネットワークの信号出力は、自身に結合されたフィルタを有する、項目１に記載の整合ネットワーク。
（項目５）
前記信号サンプリングネットワークは、方向性結合器を備える、項目４に記載の整合ネットワーク。
（項目６）
前記同調可能リアクタンス回路は、
前記検出された信号測定が有効である場合、前記閉ループフィードバック構成からの情報に基づいて、前記同調状態を異なる同調状態に変化させることと、
該検出された信号測定が無効である場合、最後の既知の有効同調状態またはデフォルト同調状態のうちの１つを利用することと
を行うように動作可能である、項目１に記載の整合ネットワーク。
（項目７）
前記同調可能リアクタンス回路は、一定時間にわたって測定された電圧定在波比（ＶＳＷＲ）データ、振幅変調、伝送および非伝送の間に測定された反射入力、標準偏差外の位相測定、測定と予測との伝送電力レベル変化の比較、および同調状態間の反射損失における測定と予測との改善の比較のうちの少なくとも１つに基づいて、前記検出された測定の有効性を決定するように動作可能である、項目１に記載の整合ネットワーク。
（項目８）
前記同調可能リアクタンス回路は、同調可能誘電率を有する１つ以上のキャパシタ、および１つ以上の微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）スイッチおよび１つ以上の半導体スイッチのうちの１つによって制御される固定静電容量の１つ以上のキャパシタのうちの少なくとも１つを備える、項目１に記載の整合ネットワーク。
（項目９）
前記検出された測定の無効性は、前記通信デバイスに干渉する信号を生成するモバイルデバイスによって生じさせられる、項目１に記載の整合ネットワーク。
（項目１０）
前記検出された測定の無効性は、前記通信デバイスによって生成される内部干渉によって生じさせられる、項目１に記載の整合ネットワーク。
（項目１１）
非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、
該記憶媒体は、
検出された測定の有効性を決定することと、
同調可能リアクタンスを有する整合ネットワークの同調状態を決定することであって、該同調状態の決定は、該検出された測定が有効であるか否かに基づいており、および開ループまたは閉ループのフィードバック構成のうちの少なくとも１つからの情報に基づいている、ことと
を行うコンピュータ命令を備える、非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
（項目１２）
前記検出された測定が有効である場合、前記閉ループフィードバック構成からの情報に基づいて、前記同調状態を異なる同調状態に変化させるためのコンピュータ命令を備える、項目１１に記載の記憶媒体。
（項目１３）
前記検出された測定が無効である場合、以前に決定された同調状態を利用するためのコンピュータ命令を備える、項目１１に記載の記憶媒体。
（項目１４）
前記検出された測定の有効性を一定時間にわたって測定された電圧定在波比（ＶＳＷＲ）データに基づいて決定するためのコンピュータ命令を備える、項目１１に記載の記憶媒体。
（項目１５）
前記検出された測定の有効性を振幅変調に基づいて決定するためのコンピュータ命令を備える、項目１１に記載の記憶媒体。
（項目１６）
前記検出された測定の有効性を伝送および非伝送の間に測定された反射入力レベルに基づいて決定するためのコンピュータ命令を備える、項目１１に記載の記憶媒体。
（項目１７）
前記検出された測定の有効性を所定の偏差外の位相測定に基づいて決定するためのコンピュータ命令を備える、項目１１に記載の記憶媒体。
（項目１８）
前記検出された測定の有効性を測定と予測との伝送電力レベル変化の比較に基づいて決定するためのコンピュータ命令を備える、項目１１に記載の記憶媒体。
（項目１９）
前記検出された測定の有効性を反射損失における測定と予測との改善の比較に基づいて決定するためのコンピュータ命令を備える、項目１１に記載の記憶媒体。
（項目２０）
前記整合ネットワークは、１つ以上の電圧同調可能キャパシタ、１つ以上の半導体バラクタ、１つ以上の微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）バラクタ、１つ以上の半導体スイッチトキャパシタ、１つ以上のＭＥＭＳスイッチトキャパシタ、および１つ以上の強誘電体キャパシタのうちの少なくとも１つを備える、項目１１に記載の記憶媒体。
（項目２１）
通信デバイスとの干渉を検出ことと、
該通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を該干渉の検出に基づいて決定することと
を備える、方法。
（項目２２）
前記同調状態を前記可変整合ネットワークの開ループまたは閉ループのフィードバック構成のうちの少なくとも１つからの情報に基づいて決定することを備える、項目２１に記載の方法。
（項目２３）
一定時間にわたって測定された電圧定在波比（ＶＳＷＲ）データ、振幅変調、伝送および非伝送の間に測定された反射入力、所定の偏差外の位相測定、測定と予測との伝送電力レベル変化の比較、および反射損失における測定と予測との改善の比較のうちの少なくとも１つに基づいて、前記干渉を検出することを備える、項目２１に記載の方法。
（項目２４）
前記干渉が検出されない場合、前記閉ループフィードバック構成からの情報に基づいて、  前記同調状態を異なる同調状態に変化させることと、
該干渉が検出される場合、最後の既知の有効同調状態を利用することと
を備える、項目２１に記載の方法。
（項目２５）
通信デバイスであって、
該通信デバイスは、
可変整合ネットワークの同調状態を決定するためのコントローラを備え、該コントローラは、該通信デバイスの受信機部分および送信機部分のうちの少なくとも１つについての１つ以上の動作特性を制御し、該コントローラは、
干渉体の存在を検出することと、
該干渉体が存在するか否かに基づいて、および開ループまたは閉ループのフィードバック構成のうちの少なくとも１つからの情報に基づいて、該同調状態を決定することと
を行うように動作可能である、通信デバイス。
（項目２６）
前記コントローラは、一定時間にわたって測定された電圧定在波比（ＶＳＷＲ）データ、振幅変調、伝送および非伝送の間に測定された反射入力、所定の偏差外の位相測定、測定と予測との伝送電力レベル変化の比較、および反射損失における測定と予測との改善の比較のうちの少なくとも１つに基づいて、前記干渉体の存在を決定するように動作可能である、項目２５に記載の通信デバイス。
（項目２７）
前記コントローラは、
前記干渉が存在しない場合、前記閉ループフィードバック構成からの情報に基づいて、前記同調状態を異なる同調状態に変化させることと、
該干渉が存在する場合、以前に決定された同調状態を利用することと
を行うように動作可能である、項目２５に記載の通信デバイス。
（項目２８）
前記可変整合ネットワークは、電圧同調可能誘電体および方向性結合器を備え、該方向性結合器は、フィルタと動作可能に接続される、項目２５に記載の通信デバイス。
（項目２９）
前記可変整合ネットワークは、同調可能誘電率を有する１つ以上のキャパシタ、および１つ以上の微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）スイッチおよび１つ以上の半導体スイッチのうちの１つによって制御される固定静電容量の１つ以上のキャパシタのうちの少なくとも１つを備える、項目２５に記載の通信デバイス。
（項目３０）
通信デバイスとの干渉を検出することと、
該通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を該干渉と関連付けられたパラメータに基づいて決定することと、
該可変整合ネットワークを該決定された同調状態に基づいて調節することと
を備える、方法。
（項目３１）
前記干渉が存在しない場合、前記可変整合ネットワークを最後の既知の同調状態に基づいて調節することを備える、項目３０に記載の方法。
（項目３２）
通信デバイスとの干渉を検出することであって、該干渉は、別の通信デバイスによって生じさせられる、ことと、
該通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を該検出された干渉に基づいて決定することと
を備える、方法。
（項目３３）
非一時的コンピュータ可読記憶媒体であって、
該記憶媒体は、
通信デバイスとの干渉を決定することと、
該通信デバイスの可変整合ネットワークの同調状態を該干渉と関連付けられたパラメータに基づいて調節することと
を行うためのコンピュータ命令を備える、非一時的コンピュータ可読記憶媒体。
（項目３４）
前記パラメータは、発生の周波数、継続時間、および振幅のうちの少なくとも１つを備える、項目３３に記載の記憶媒体。
（項目３５）
整合ネットワークであって、
該整合ネットワークは、
通信デバイスの送信機部分および受信機部分のうちの少なくとも１つに結合されるように構成される同調可能リアクタンス回路を備えており、
該同調可能リアクタンス回路は、複数の同調状態に調節可能であり、同調状態の決定は、検出された干渉と関連付けられたパラメータに基づいている、整合ネットワーク。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、通信デバイスの例示的実施形態を描写する。
【図２】図２は、図１の通信デバイスの送受信機の一部の例示的実施形態を描写する。
【図３】図３−４は、図２の送受信機の同調可能整合ネットワークの例示的実施形態を描写する。
【図４】図３−４は、図２の送受信機の同調可能整合ネットワークの例示的実施形態を描写する。
【図５】図５−６は、同調可能整合ネットワークの同調可能反応要素の例示的実施形態を描写する。
【図６】図５−６は、同調可能整合ネットワークの同調可能反応要素の例示的実施形態を描写する。
【図７】図７−８は、同調可能整合ネットワークとの通信デバイスの一部の例示的実施形態を描写する。
【図８】図７−８は、同調可能整合ネットワークとの通信デバイスの一部の例示的実施形態を描写する。
【図９】図９は、図７−８の通信デバイスの一部内で動作する方法を描写する。
【図１０】図１０は、電力および位相検出器を含む、通信デバイスの一部の例示的実施形態を描写する。
【図１１】図１１は、図１０の通信デバイスのための周波数図の例示的実施形態を描写する。
【図１２】図１２−１６は、電力および位相検出器を含む、通信デバイスの一部の例示的実施形態を描写する。
【図１３】図１２−１６は、電力および位相検出器を含む、通信デバイスの一部の例示的実施形態を描写する。
【図１４】図１２−１６は、電力および位相検出器を含む、通信デバイスの一部の例示的実施形態を描写する。
【図１５】図１２−１６は、電力および位相検出器を含む、通信デバイスの一部の例示的実施形態を描写する。
【図１６】図１２−１６は、電力および位相検出器を含む、通信デバイスの一部の例示的実施形態を描写する。
【図１７】図１７−１８は、例示的タイミング図の例示的実施形態を描写する。
【図１８】図１７−１８は、例示的タイミング図の例示的実施形態を描写する。
【図１９】図１９は、電力および位相検出器を含む、通信デバイスの一部の例示的実施形態を描写する。
【図２０】図２０は、一式の命令が、実行されると、機械に、本明細書に開示される方法論のうちの任意の１つ以上を行わせ得る、コンピュータシステムの形式における、機械の例示的概略表現を描写する。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
図１は、通信デバイス１００の例示的実施形態を描写する。通信デバイス１００は、無線送受信機１０２（本明細書では、独立した伝送および受信機区分を有する）と、ユーザインターフェース（ＵＩ）１０４と、電源１１４と、その動作を管理するためのコントローラ１０６とを備えることができる。無線送受信機１０２は、いくつか挙げると、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、ＷｉＦｉ、Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｃｏｒｄｌｅｓｓ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ（ＤＥＣＴ）、またはセルラー方式通信技術等、短距離または長距離無線アクセス技術を利用することができる。セルラー方式技術は、例えば、ＣＤＭＡ−１Ｘ、ＷＣＤＭＡ、ＵＭＴＳ／ＨＳＤＰＡ、ＧＳＭ（登録商標）／ＧＰＲＳ、ＴＤＭＡ／ＥＤＧＥ、ＥＶ／ＤＯ、ＷｉＭＡＸ、および次世代セルラー方式無線通信技術（現れる場合）を含むことができる。
【００１５】
ＵＩ１０４は、通信デバイス１００の動作を操作するためのローラボール、ジョイスティック、マウス、またはナビゲーションディスク等、ナビゲーション機構を伴う押下式またはタッチセンサ式キーパッド１０８を含むことができる。キーパッド１０８は、通信デバイス１００の筐体アセンブリの一体部分、あるいは連結された有線インターフェース（可撓ケーブル等）、または無線インターフェースサポート、例えば、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）によってそれに動作可能に結合される独立したデバイスであることができる。キーパッド１０８は、電話によって一般的に使用される数字ダイヤル用キーパッド、および／または英数字キーを伴うＱｗｅｒｔｙキーパッドを表すことができる。ＵＩ１０４はさらに、単色またはカラーＬＣＤ（液晶ディスプレイ）、ＯＬＥＤ（有機発光ダイオード）、または通信デバイス１００のエンドユーザに画像を伝達するための他の好適なディスプレイ技術等のディスプレイ１１０を含むことができる。ディスプレイ１１０が、タッチセンサ式ディスプレイである実施形態では、キーパッド１０８の一部または全部が、ディスプレイによって提示されることができる。
【００１６】
電源１１４は、エネルギーを通信デバイス１００の構成要素に供給し、ポータブル用途を促進するために、一般的電力管理技術（交換可能バッテリ、供給調整技術、および充電システム技術等）を利用することができる。コントローラ１０６は、Ｆｌａｓｈ、ＲＯＭ、ＲＡＭ、ＳＲＡＭ、ＤＲＡＭ、または他の類似技術等の関連付けられた記憶メモリを伴う、マイクロプロセッサおよび／またはデジタル信号プロセッサ（ＤＳＰ）等のコンピューティング技術を利用することができる。
【００１７】
図２は、図１の通信デバイス１００の無線送受信機１０２の一部の例示的実施形態を描写する。ＧＳＭ（登録商標）用途では、送受信機１０２の伝送および受信部分は、スイッチ２０４によって、同調可能整合ネットワーク２０２およびインピーダンス負荷２０６に結合される、一般的増幅器２０１、２０３を含むことができる。本例示における負荷２０６は、図１に示されるように、アンテナ（本明細書では、アンテナ２０６）であることができる。無線周波数（ＲＦ）信号の形式の伝送信号（ＴＸ）は、スイッチ２０４が伝送セッションのためにイネーブルにされると、信号を増幅し、同調可能整合ネットワーク２０２によって、増幅された信号をアンテナ２０６に指向する、増幅器２０１に指向することができる。送受信機１０２の受信部分は、スイッチ２０４が、受信セッションのためにイネーブルにされると、同調可能整合ネットワーク２０２によって、アンテナ２０６から受信した信号を増幅する、前置増幅器２０３を利用することができる。図２の他の構成は、ＣＤＭＡ等の他のタイプのセルラー方式アクセス技術のために可能である。これらの開示されていない構成も、本開示によって想定される。
【００１８】
図３−４は、図２の送受信機１０２の同調可能整合ネットワーク２０２の例示的実施形態を描写する。一実施形態では、同調可能整合ネットワーク２０２は、制御回路３０２および同調可能反応要素３１０を備えることができる。制御回路３０２は、ＤＣ／ＤＣコンバータ３０４、１つ以上のデジタル／アナログコンバータ（ＤＡＣ）３０６、および１つ以上の対応するバッファ３０８を備え、各ＤＡＣによって生成された電圧を増幅することができる。増幅された信号は、同調可能反応要素３１０のための可能な回路構成を描写する、図５に示されるような１つ以上の同調可能反応構成要素５０４、５０６、および５０８にフィードすることができる。本例示では、同調可能反応要素３１０は、３つの同調可能キャパシタ５０４−５０８および固定インダクタンスを有するインダクタ５０２を含む。したがって、他の回路構成も可能であって、それによって、他の回路構成が本開示によって想定される。
【００１９】
同調可能キャパシタ５０４−５０８はそれぞれ、構成要素の静電容量の同調性をイネーブルにする技術を利用することができる。同調可能キャパシタ５０４−５０８の一実施形態は、チタン酸バリウムストロンチウム（ＢＳＴ）の組成等、電圧または電流同調可能誘電材料を利用することができる。ＢＳＴ組成の例示は、Ｐａｒａｓｃａｎ（登録商標）  Ｔｕｎａｂｌｅ  Ｃａｐａｃｉｔｏｒである。別の実施形態では、同調可能反応要素３１０は、半導体バラクタを利用することができる。電圧または電流同調可能反応要素のための手段を支持することができる、他の現在または次世代方法または材料組成も、本開示によって想定される。
【００２０】
ＤＣ／ＤＣコンバータ３０４は、図１における通信デバイス１００の電源１１４から、３ボルト等の電力信号を受信することができる。ＤＣ／ＤＣコンバータ３０４は、示されるようなより高い範囲（例えば、３０ボルト）にこの電力信号を増幅するための一般的技術を使用することができる。コントローラ１０６は、同調可能キャパシタ５０４−５０８の静電容量を個々に制御するための「ｎ」個以上のワイヤの制御バスによって、デジタル信号をＤＡＣ３０６のそれぞれに供給し、それによって、同調可能整合ネットワーク２０２の集合的リアクタンスを変動させることができる。制御バスは、Ｓｅｒｉａｌ  Ｐｅｒｉｐｈｅｒａｌ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ（ＳＰＩ）バス等の２線の一般的直列通信技術によって実装することができる。ＳＰＩバスによって、コントローラ１０６は、直列化されたデジタル信号を提出し、図３内の各ＤＡＣまたは図４の同調可能反応要素４０４のスイッチを構成することができる。図３の制御回路３０２は、一般的デジタル論理を利用して、ＳＰＩバスを実装し、コントローラ１０６によって供給されるデジタル信号をＤＡＣに指向することがでる。
【００２１】
別の実施形態では、同調可能整合ネットワーク２０２は、図６に示されるような切替可能反応要素を備える、デコーダおよび同調可能反応要素４０４の形式において、制御回路４０２を備えることができる。本実施形態では、コントローラ１０６は、一般的Ｂｏｏｌｅａｎまたは状態機械論理によってデコードされ、スイッチング要素６０２を個々にイネーブルまたはディスエーブルにすることができる、ＳＰＩバスを介して、制御回路４０２信号を供給することができる。スイッチング要素６０２は、微小電気機械システム（ＭＥＭＳ）において利用されるような半導体スイッチまたは微小加工スイッチによって実装することができる。スイッチング要素６０２によって、図６の反応要素（キャパシタまたはインダクタ）を個々にイネーブルおよびディスエーブルにすることによって、同調可能反応要素４０４の集合的リアクタンスは、異なり得る。
【００２２】
同調可能整合ネットワーク２０２、２０４の同調性は、コントローラ１０６に、例えば、送信機電力、送信機効率、受信機感度、通信デバイスの電力消費、人体によるエネルギーの比吸収率（ＳＡＲ）、周波数帯域幅性能パラメータ等であるが、それらに限定されない、送受信機１０２の性能パラメータを最適化するための手段を提供する。
【００２３】
設計者が定義することができる、１つ以上の望ましい性能特性を達成するために、通信デバイス１００は、無響室内に設置することができる。この構成では、設計者は、いくつか挙げると、全放射電力（ＴＲＰ）、全等方感度（ＴＩＳ）また放射高調波測定、受信機効率、伝送電力効率、および電力消費等の通信デバイス１００の性能パラメータの較正測定を行うことができる。多周波帯域通信デバイス１００の場合、較正測定は、帯域または副帯域毎に行うことができる。
【００２４】
加えて、較正測定は、人体の組成を模倣する、人体模型体を利用して、通信デバイス１００のいくつかの使用例下、行うことができる。フリップ設計の筐体アセンブリを有する、通信デバイス１００の場合、通信デバイス１００は、フリップが、典型的会話使用例を模倣するために開放されるとき、人体模型の耳に隣接して設置することができる。ユーザが、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）ヘッドセットを利用するとき、または通信デバイス１００が、スタンバイモードにあるとき等のハンズフリー用途では、通信デバイス１００は、フリップが閉鎖された状態において、人体模型の臀部に設置することができる。較正は、通信デバイス１００を人体模型の手で保持するが、人体模型の頭部から離した状態において、アンテナを上げる、または下げる、スピーカーフォン特徴を「ＯＮ」にする等、他の使用例でも行うことができる。任意の数の使用例を、所望に応じて、各周波数帯域および副帯域に適用することができる。
【００２５】
図７は、方向性結合器７１０、検出器７２０、高電圧特定用途向け集積回路（ＨＶＡＳＩＣ）７３０、およびチューナ７４０（適応インピーダンス整合モジュール（ＡＩＭＭ）チューナ）等）等のいくつかの構成要素を含むことができる、同調可能整合ネットワークを有する、通信デバイス７００（図１におけるデバイス１００等）の一部の例示的実施形態を描写する。同調可能整合ネットワークは、図１−６に関して前述の構成要素を含む、示される構成要素に加えて、またはその代わりに、種々の他の構成要素を含むことができる。同調可能整合ネットワークは、通信デバイスと別のデバイスまたはシステムとの間の信号の通信を促進するために、アンテナ７８０および送受信機（あるいは、送信機および／または受信機）に結合することができる。本例示的実施形態では、通信デバイス７００は、デバイスによる信号の伝送および受信に干渉している干渉体７９０に近接している。０から＋３３ｄＢｍの伝送レベルに対して所望の範囲を含む種々のＲＦレベルが、描写される。本開示は、利用または遭遇される他のＲＦレベルも想定する。見られるように、干渉体７９０の導入は、デバイス７００の望ましくない同調をもたらし得る。
【００２６】
図８は、結合器８１０、検出器８２０、高電圧特定用途向け集積回路（ＨＶＡＳＩＣ）８３０およびチューナ８４０（適応インピーダンス整合モジュール（ＡＩＭＭ）チューナ）等）等のいくつかの構成要素を含むことができる同調可能整合ネットワークを有する、通信デバイス８００（図１におけるデバイス１００等）の一部の例示的実施形態を描写する。同調可能整合ネットワークは、図１−６に関して前述の構成要素を含む、示される構成要素に加えて、またはその代わりに、種々の他の構成要素を含むことができる。同調可能整合ネットワークは、通信デバイスと別のデバイスまたはシステムとの間の信号の通信を促進するために、アンテナ８８０および送受信機（あるいは、送信機および／または受信機）に結合することができる。本例示的実施形態では、通信デバイス８００は、デバイスのアンテナＶＳＷＲの測定等、チューナ制御ループを遮断する、干渉体８９０に近接している。
【００２７】
デバイス８００は、干渉体の検出、および干渉体検出に基づいて、同調技法の調節を可能にする、１つ以上の構成要素を含むことができる。例えば、一例示的実施形態では、ＡＩＭＭアルゴリズムは、同調状態のルックアップテーブルとして作用することが、有効測定を行うことができるとき、同調状態の更新を受ける。測定が無効であると決定されると、デバイスは、特定の使用例に対して、最後の既知の有効同調状態を利用することができる。同調技法の他の調節もまた、利用することができる。例えば、同調は、有効測定を行うことができるまで、所定の時間の間等、遅延させることができる。別の実施形態では、有効測定を所定の時間内に行うことができない場合、特定の使用例に対する最後の既知の有効同調状態を、同調のために利用することができる。
【００２８】
一実施形態では、デバイス８００内のアンテナ間の隔離は、結合器出力で検出される、内部で生成された干渉体（ＷｉＦｉおよびＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）等）の電力を低減させるために、維持することができる。利用される特定のレベルの隔離は、異なり得る。ダイバーシティアンテナシステム等、通信デバイス内の複数のアンテナシステムの実施例は、２０１１年１月１２日出願の米国特許出願第１３／００５，１２２号に説明されており、その開示は、参照することによって全体として本明細書に組み込まれる。
【００２９】
別の実施形態では、１つ以上のフィルタ８５０を結合器８１０に結合することができる。特定のタイプのフィルタは異なり得、ＢＴ／ＷｉＦｉ消去フィルタまたはＢＰフィルタを含むことができる。例えば、これらのフィルタは、帯域阻止または帯域「吸い取り」回路であることができる。フィルタは、結合器８１０の反射出力に結合される、単一フィルタであることができるが、本開示は、結合器の両出力に結合される、フィルタを想定する。一実施形態では、２．４ＧＨｚ消去フィルタは、方向性結合器の出力ポートに結合することができるが、他のフィルタ範囲もまた、利用することができる。
【００３０】
一実施形態では、フィルタ８６０（ＢＰフィルタ等）を結合器８１０に組み込むことができる。例えば、結合器は、多層誘電体構造内に構築することができるため、フィルタ要素は、構造内に組み込まれ、所望される帯域阻止または消去フィルタのタイプを配備することができる。
【００３１】
前述の実施形態は、同調可能ネットワークを制御するアルゴリズムのためのフィードバック源として、同調可能整合ネットワークのＶＳＷＲまたはインピーダンスを検出するための方向性結合器の使用を説明したが、ネットワークのインピーダンスを決定するか、または同調可能整合ネットワークを同調するように設計されたアルゴリズムに入力を供給するための他の可能な構成要素、技法、および／または手段も存在する。インピーダンス整合を決定するための既知の方法もまた、本明細書に説明される、例示的実施形態と併用することができる。本明細書に説明される、干渉信号を回避および緩和するための技法は、制御アルゴリズムのためのフィードバックを決定する他の手段に適用することができることに留意されたい。
【００３２】
別の実施形態では、ピーク検出器８７０および平均検出器８７５は、センサＩＣ８２０に結合される、またはその中に含まれ、一定包絡線信号に関する順方向と逆方向との出力データの比較を通して等、振幅変調の存在を決定することができる。一実施形態では、順方向と逆方向との信号の間の差異に関するピークおよび平均測定は、送信機の意図的変調を無視するが、所望の組み合わせによって生成され、干渉信号が同時に存在する、ビートノートから、振幅変調を検出することができる。
【００３３】
本明細書に説明される例示的実施形態は、通信デバイスに、通信デバイスに影響を及ぼす、干渉を生成している、干渉体の影響を緩和させる。一実施形態では、デバイスは、マルチスレッドアンテナ同調アルゴリズムを実装することができる。例えば、開ループルックアップテーブルは、各帯域、副帯域、機械的位置、スピーカ状態等（使用例）に対して、公称同調状態を記憶するように動作することができる。伝送時、アルゴリズムは、より良好な同調状態を見つけることができ、およびそれを継続的に改善することができるか否かを決定するように起動することができる。ルックアップテーブル内の同調状態は、アルゴリズムが、特定の動作使用例に対して、より良い同調状態を見つけるのに伴って、置換することができる。各反射減衰量（ＲＬ）またはインピーダンス測定は、アルゴリズムが、同調状態の更新を許可される前に、有効性を確認することができる。ＲＬ測定が無効と見なされる場合（単一反復に対して等）、チューナ状態は、変化されなくてもよい。
【００３４】
方法９００は、ステップ９０２から開始し得、ＲＦ信号が、ＡＩＭＭチューナ８４０を含む、前述の構成要素および／またはシステムのうちの１つ以上を使用して、インピーダンス整合を行うために、分析される。一実施形態では、ＡＩＭＭアルゴリズムは、有効であると決定される測定に基づいて、更新することができる同調状態のルックアップテーブルとして、作用することができる。方法９００は、閉ループおよび／または開ループフィードバックに基づくことができる。例えば、ＲＦ信号は、デバイスの物理的状態（例えば、フリップが開放された位置における）に相関される、記憶された情報に基づいて等、開ループフィードバックと組み合わせて、閉ループフィードバックを使用して、分析することができる。本開示はまた、開ループフィードバックのみに基づいて、または閉ループフィードバックのみに基づいて、方法９００のステップのうちの１つ以上を行うことを想定する。ステップ９０４では、同調状態は、前述の分析およびフィードバックに基づいて、決定することができる。
【００３５】
測定は、次いで、干渉体の存在を検出するため等、ステップ９０６において、検証することができる。検証は、いくつかの異なる方法で行うことができる。一実施形態では、いくつかの反射減衰量位相測定は、経時的に行うことができる。最大値と最小値との比較を行うことができ、有効性は、所定の閾値未満である範囲に基づくことができる。例えば、干渉信号が、測定のいくつかに対してのみ存在する場合、干渉信号の位相が、伝送順方向および反射信号のものと異なるであろうと仮定することができる。測定のタイミングは、ＷｉＦｉまたは他の干渉伝送のあるバーストが、測定のすべてにおいて存在せず、少なくとも１つの測定が、伝送バースト間に来るように、十分に長くあり得る。別の実施形態では、測定は、どれが有効であって、どれが干渉体の存在下において行われたかを決定するための位相測定と一致する、順方向および逆方向電力測定（振幅）に関して処理することができ、それらの存在下において行われた測定のみ無視する一方、アルゴリズム計算において、有効測定を使用する。
【００３６】
検出器が、完全な受信機である、別の実施形態では、順方向と逆方向との復調データを比較して、干渉を検出することができる。例えば、順方向および受信したサンプリング信号の両方の経路（図８に示されるような）内の検出器としての完全な受信機を利用することができる。これらの受信機は、伝送された信号の周波数に特異的に同調されることができ、したがって、同一周波数またはチャネル上にない任意の干渉信号を無視することができる。この側面は、通常実装において、事実上、すべての可能な干渉信号を排除するであろう。また、本実施例では、順方向および逆方向サンプルは、所望の伝送された信号と同一変調を有するはずである。干渉体が、存在する場合、受信機は、干渉体を選択的に無視させてもよく、または受信した信号が、遮断されてもよく、復調されたデータは、所望の伝送されたデータに整合しないであろう。この後者の場合、順方向および逆方向電力の測定は、次いで、無効として無視することができる。
【００３７】
一実施形態では、干渉を示す、ピーク／ヌルを検出するために、複数の高速サンプルを採取することができる。例えば、所望の信号と混合する干渉信号は、振幅に「ビートノート」を生成し得る。振幅測定を非常に高速で行うことによって、方法９００は、効果的振幅変調を検出することができる。振幅変調が、所望の伝送された信号変調を超える場合、測定は、無効と指定することができる。
【００３８】
別の実施形態では、位相測定を分析し、不規則偏移に対する閾値と比較することができる（例えば、５０オーム（除外）を印加する）。非コヒーレント信号間の位相測定（干渉体と所望の信号との間等）は、無作為結果をもたらし得る。５０オームに近い、コヒーレント信号（順方向および反射信号等）間の位相測定はまた、無作為結果をもたらし得る。５０オームにあまり近くない、コヒーレント信号間の位相測定は、比較的に安定している。位相信号が、不規則である場合（２つの示度値間のある量を上回る変化、またはある値を上回る標準偏差、または不規則測定を検出するいくつかの他の方法等）、反射信号は、干渉体であり得る。一実施形態では、アルゴリズムは、不規則位相が存在し、および反射減衰量が、ある値より大きい（５０オームから離れて）の両方の場合のみ、オフにすることができる。
【００３９】
別の実施形態では、サンプリングは、伝送の間および送信機がオフであるとき、行うことができる。例えば、ＤＴＸは、ＷＣＤＭＡ／ＣＤＭＡにおいて使用され、送信機がオフであるときを見つけることができる。ＧＳＭ（登録商標）または他の時分割システムでは、伝送バースト間の間隔を使用することができる。閾値を比較し、反射入力に適用することができる。伝送の間に測定されたレベルが、送信機がオフであるときのレベルに近過ぎる場合、測定は、無効と見なすことができる。一実施形態では、複数の測定を使用して、パルス干渉体を検出することができる。
【００４０】
一実施形態では、検出された反射入力（非伝送時）に基づく、ＡＩＭＭ係合閾値および反射損（ＲＬ）標的は、異なり得る。送信機が、アクティブではないとき、反射されたポートの測定を行うことができる。この測定を使用して、干渉体を検出し、その振幅を測定することができる。干渉体の振幅を使用して、それを下回ると、測定が無効と見なされるであろう、反射された電力に対する閾値を設定することができる。干渉体レベルはまた、干渉体条件下におけるアルゴリズムの性能指数のＲＬ標的を調節するために使用され得る。
【００４１】
別の実施形態では、測定は、既知の伝送電力レベルが、変化する前および後の両方で行うことができ、次いで、変化は、予測された変化と比較することができる。例えば、セルラー方式ハンドセットコントローラは、伝送している電力レベルと、また、伝送された電力レベルに対する任意の意図的変化のサイズの知識を有する。干渉体の存在を試験するために、同調は、静的に維持することができ、検出された電力／反射減衰量を測定することができる。電力測定において検出された変化が、既知の意図的変化のプリセット公差内ではない場合、測定は、干渉体によって劣化されていると決定することができ、測定は、無効と見なすことができる。
【００４２】
一実施形態では、同調は、検出されたＲＬが、ゼロを上回る場合、妨げられる。例えば、測定されたＲＬが、ゼロ（または、測定を不確実にする所定の値または他の変数）を上回る場合、干渉体の存在が、決定される。所定の値はさらに、具体的用途におけるチューナおよびアンテナ負荷の設計知識を含むことができる。
【００４３】
測定が、有効であると決定される場合、同調は、ステップ９１０におけるように、行われ、インピーダンス整合を達成することができる。一方、測定が、無効であると見なされる場合（干渉体の存在を通して等）、アルゴリズムは、最後の入力を無視し、ステップ９１０におけるように、以前の同調状態を留保することができる。アルゴリズムは、次いで、正常に継続し、次の予定された測定を行い、再び、それらの測定の有効性を計測することができる。アルゴリズムは、有効測定が、アルゴリズムに、性能指数に従って、整合ネットワークの同調を継続させるまで、最後の既知の良好な同調状態を維持することができる。
【００４４】
方法９００は、測定の有効性を決定し、干渉体の存在を検出する際、いくつかの閾値を適用することができる。例えば、セルラー方式ハンドセットコントローラは、伝送している、電力レベルの知識を有する。ＡＩＭＭアルゴリズムは、既知の伝送電力レベルが、所定の閾値を下回る場合、ディスエーブルにすることができる。
【００４５】
検出された干渉のレベルを使用して、ＡＩＭＭオン／オフ制御を設定することができる。例えば、ある閾値を超える、反射された電力測定は、無効にすることができる。閾値は、動的であって、既知の伝送された電力レベルの関数として、また、現在同調されている特定のチャネル／使用例に対するＲＬ標的の関数として、設定することができる。別の実施例として、検出された順方向電力のレベルを監視することができる。セルラー方式ハンドセットコントローラは、伝送している、電力レベルの知識を有する。検出された順方向電力が、所望のレベルの設定限界内にない場合、順方向および反射された電力の両方の測定は、無効と見なすことができる。
【００４６】
一実施形態では、位相ベースの同調アルゴリズム（インピーダンス標的を使用する）では、既知の技法に基づく、予測されるＲＬ改善は、実際の測定されたＲＬ改善と比較することができる。ＲＬ位相情報およびルックアップテーブル（ＬＵＴ）（所定の開ループ典型的同調状態値）または計算（既知／予期されるチューナＬＵＴを使用する）では、アンテナインピーダンスを予測することができ、対応して、所望の整合を達成するために、チューナを設定する、同調状態を決定することができる。同調状態を変化させた後、ＲＬ／インピーダンスの変化が、予期される結果の所定の閾値内ではない場合、測定は、干渉体によって劣化されていると決定し、無効と見なすことができる。チューナは、その最後の既知の良好または有効同調状態（デフォルト状態等）に応答することができる。
【００４７】
別の実施形態では、同調範囲は、既知の干渉体周波数において、チューナ減衰を増加させるように、限定することができる。
【００４８】
典型的実施形態では、適応同調ネットワークによって使用される、検出された信号の有効性に影響を及ぼし得る、セルラー方式ハンドセットまたは他の無線内または外からの非コヒーレント信号によって生じる雑音閾値等、回路内に付加的限界が存在し得る。本明細書の大部分は、干渉信号として、これらの限界源を説明するが、本発明は、そのような信号の考慮だけに限定されない。例示的実施形態は、通信デバイスに影響を及ぼす、すべてのタイプの干渉または望ましくない条件に基づく、通信デバイス内の可変整合ネットワークの同調のために利用することができる。例示的実施形態は、同調状態を決定するために、異常検出を同調アルゴリズムに適用することができる。
【００４９】
一実施形態では、フィルタ帯域幅外の干渉体を排除する、低域通過フィルタを実装することができる。直交ミクサを利用して、同相順方向および反射信号による相殺を回避することができる。構成要素の特定の構成は、異なり得る。例えば、低域通過フィルタおよび９０度移相器を利用することができ、送受信機構成要素に組み込む、または別様にそこから実装することができる。一実施形態では、は、２倍の周波数で起動している、ＶＣＯを利用することができ、フリップフロップは、分割のために使用することができる。
【００５０】
概して、図１０および１１において示される、例示的実施形態１０００およびその対応する周波数グラフ１１００では、低域通過フィルタ（ＬＰＦ）を利用して、フィルタ帯域幅外のすべての干渉体を低減または排除することができる。反射減衰量規模および／または位相は、アナログまたはデジタル領域内のｆｐ＿Ｉ＿ｆｌｔ、ｆｐ＿Ｑ＿ｆｌｔ、ｒｐ＿Ｉ＿ｆｌｔ、ｒｐ＿Ｑ＿ｆｌｔを組み合わせることによって、得ることができる。直交ミクサを利用して、ＲＦおよびＬＯが同相にあることによる相殺を回避することができる。ＬＰＦのうちの１つ以上は、ＡＭ変調が除去され得るように、十分に低い値に設定することができる。
【００５１】
一実施形態では、順方向信号は、実施形態１０００の検出ＩＣ上のＩおよびＱミクサのためのＬＯとして、利用することができる。これは、ＬＯ信号を提供するための送受信機ＩＣの必要性を排除する。この方法の別の利点は、伝送変調が、ＬＯ信号上に存在するであろうことである。変調包絡線は、次いで、ミクサによって排除することができる。変調が排除されると、基底帯域低域通過フィルタは、より広くなり、ＬＰＦが、変調をフィルタ除去するために十分に低く設定される必要がある場合より高速測定を可能にすることができる。ＬＯに対して順方向信号を使用するとき、ＢＰＦを採用して、順方向信号に結合され得る、任意の干渉体を減衰させることによって、性能を改善してもよい。
【００５２】
本例示的実施形態は、送信機と同一ＬＯの使用、または送信機と位相ロックされ得る、独立型ＬＯ（例えば、ＩＣ検出器によって生成される）等の異なるＬＯの使用を想定する。
【００５３】
概して、図１２に示される例示的実施形態１２００では、低域通過フィルタ（ＬＰＦ）は、電力および位相検出器ならびに同調および干渉をフィルタ除去するための他の制御論理と組み合わせて、利用することができる。一実施形態では、ｐｈ１を掃引し、ノードＧを最大限にすることができる一方、ｐｈ２を掃引し、ノードＧ２を最大限にする。振幅検出器および／または位相変調器等、他の構成要素も、実施形態１２００と併用することができる。ＲＬおよび位相を算出することができる。
【００５４】
概して、図１３に示される別の例示的実施形態１３００では、図１２に関して説明された掃引および算出を行うことができる。ＬＯは、電力増幅（ＰＡ）に先立って、送信機から求めることができる。例えば、ＬＯは、同調構成要素によりアクセス可能であり得る、ＰＡへの入力から得ることができる。ＰＡは、任意の干渉体からの隔離を提供し、クリーンなＬＯを提供することができる。リミッタを利用して、振幅変調の包絡線を取り去ることができる。
【００５５】
概して、図１４に示される別の例示的実施形態１４００では、図１２に関して説明された掃引および算出を行うことができる。ＬＯは、順方向電力（ＦＰ）から求めることができる。ＦＰは、ＬＯに及ぼす干渉体の影響を低減させるようにフィルタリングすることができる。本実施形態では、同一セラミック構造から成るような、ＲＦ結合器および帯域通過フィルタを統合することができる。
【００５６】
１２００−１４００の実施形態では、ＡＤＣを通して感知されたＤＣ電圧を使用して、ｐｈ１およびｐｈ２を制御することができる。ｐｈ１、ｐｈ２が、ＤＣ電圧が最大限にされるようなものであるとき、ミクサへの２つの信号は、同相であると見なされる。Ｐｈ１は、順方向電力測定を増加または別様に最適化するように調節することができる。Ｐｈ２もまた、反射された電力測定を増加または別様に最適化するように調節することができる。電力は、ミクサの２つの入力間の位相差が、ゼロ度であるとき、検出することができる。これらの例示的実施形態は、位相差が、電力測定に寄与しないことを確実にすることができる。ＲＬは、電力測定から計算することができ、位相差は、ｐｈ２−ｐｈ１に等しい。位相差は、電力測定が、安定位相誤差測定のために決定された後、算出することができる。リミッタは、伝送された信号上の振幅変調（所望または望ましくない変調）を除去することができる。リミッタは、順方向電力信号上のフィルタとして、作用することができる。干渉信号は、ミクサへのＦＰクロック上のジッタを増加させるように作用し得、奇数調波を生成することができる。位相遅延を測定されたＲＦ信号経路において利用して、ｐｈ１およびｐｈ２が、負にならないように確実にすることができる。増幅器を利用することができるが、一実施形態では、増幅器は、ミクサの動的範囲要件のためだけに利用することができる。基底帯域低域通過フィルタは、フィルタ帯域幅外の干渉体を阻止することができる。ＬＰＦはまた、変調された信号上のＡＭをフィルタ除去するために使用することができる。ＡＭが残留する場合、順方向および反射信号を同時にサンプリングすることができる。複数のサンプルもまた、ヌルを回避するために利用することができる。
【００５７】
概して、図１５に示される例示的実施形態１５００では、帯域通過および低域通過フィルタ（ＢＰＦおよびＬＰＦ）は、共有リミッタと併用することができる。共有リミッタを利用して、伝送と反射された測定との間の位相誤差を低減させることができる。種々の他の構成要素および構成もまた、利用され、電流流出および／またはダイ面積を低減することができる。本実施形態は、フィルタリングされた順方向電力に基づいて、データの取得を可能にする。
【００５８】
概して、図１６に示される例示的実施形態１６００では、帯域通過および低域通過フィルタ（ＢＰＦおよびＬＰＦ）は、共有遅延クロックと併用することができる。共有遅延クロックを利用して、ｐｈ２のみによって、位相差を決定させることができる。示されないが、帯域通過フィルタは、図１２−１５に説明される、１つ以上の他の構成要素と併用することができる。一実施例では、実施形態１６００は、逆方向電力のために、順方向電力から移相されたＬＯを利用することができる。
【００５９】
図１７は、ＧＳＭ（登録商標）／ＥＤＧＥデバイス等、本明細書に説明される、同調実施形態のうちの１つ以上に対して利用することができる、タイミングの実施例を例示する。順方向および逆方向電力測定は、タイムスロット３および４に示される、時間周期において行うことができる。伝送バースト外で検出された電力が、閾値を上回る場合、バーストの間に行われた測定は、無効と見なすことができる。本実施形態では、フレームは、４．６１５ｍｓであって、スロットは、５７７ｕｓであるが、しかしながら、他の時間周期もまた、利用されてもよい。
【００６０】
図１８は、ＷＣＤＭＡデバイス等、本明細書に説明される、同調実施形態のうちの１つ以上に対して利用することができる、タイミングの実施例を例示する。順方向および逆方向電力測定は、図１８に示される時間周期において、行うことができる。伝送バースト外で検出された電力が、閾値を上回る場合、バーストの間に行われた測定は、無効と見なすことができる。
【００６１】
いくつかの技法が、反射減衰量測定を検証するために利用することができる。測定は、反射されたポートの複数の高速測定が行われ、既知の包絡線変調を超える、振幅変動が、検出される場合、伝送の複数の高速測定から、反射された値を引いたとき、振幅変動を示す場合（この方法は、伝送変調を相殺し、干渉ビートノートを検出することができる）、および複数の高速測定が、伝送の間、行われ、測定間の過剰位相変動が、干渉体を示し得る場合、および測定の範囲が、設定閾値を超える場合、無効と見なすことができる。一実施形態では、インピーダンス測定を使用して、既知の整合に同調させる、「１ステップ」同調方法を使用するとき、予期される閾値内の調節後、ＲＬが認められない場合、同調ステップを無効にし、アルゴリズムは、次いで、最後の既知の良好な同調状態に戻るであろう。
【００６２】
ピークおよび平均検出器の使用を通して等の付加的有効性方法もある。例えば、順方向および逆方向測定は、両ピークおよび平均検出器によって行われ、比較される。誤差が、設定閾値によって、予期される（変調）ピーク対平均比を超える場合、測定は、無効と見なされる。順方向引く逆方向合計信号上のピークおよび平均検出の使用は、伝送された変調を相殺し得、いかなる差異も、干渉によるものであるはずであって、したがって、無効性のために、設定閾値と比較される。
【００６３】
概して、図１９に示される例示的実施形態１９００では、ＣｏｓｔａｓＬｏｏｐを利用することができ、順方向電力は、局部発信器をロックすることに依存する。ＬＯの正面のＬＰＦは、ＴＸ波形の角度変調を取り去るために十分に低い周波数に設定することができる。別の実施形態では、順方向電力経路および／または逆方向電力経路内のフィルタを利用することができる。別の実施形態では、干渉体のレベルが、十分に低い場合、フィルタは、必要とされなくてもよい。実施形態１６００は、外部ＬＯの必要なく、順方向電力に位相ロックされる、内部ＬＯを利用することができる。
【００６４】
前述の説明から、前述の実施形態は、後述の請求項の範囲および精神から逸脱することなく、修正、縮小、または向上させることができることが、当業者に明白となるであろう。例えば、干渉体の検出を使用して、同調可能状態を決定する、アルゴリズムを行うべきかどうさえ、決定することができる。例えば、干渉体の検出は、閉ループフィードバックではなく、開ループフィードバックに基づいて、同調状態を決定する、デバイスをもたらすことができる。加えて、本明細書に説明されるステップのうちの１つ以上は、送受信機の構成要素によって、行うことができる。これは、特定の構成要素を送受信機に組み込む、または送受信機の既存の構成要素を利用するステップを含むことができる。他の好適な修正も、本開示に適用することができる。故に、読者は、本開示の範囲のより完全な理解のために、請求項へと導かれる。
【００６５】
図２０は、一式の命令が、実行されると、機械に、前述の方法論のうちの任意の１つ以上を行わせ得る、コンピュータシステム２０００の形式における、機械の例示的概略表現を描写する。いくつかの実施形態では、機械は、独立型デバイスとして動作する。いくつかの実施形態では、機械は、（例えば、ネットワークを使用して）他の機械に接続されてもよい。ネットワーク化された配備では、機械は、サーバ−クライアントユーザネットワーク環境内のサーバまたはクライアントユーザ機械の立場において、あるいはピアツーピア（または、分散）ネットワーク環境内のピア機械として、動作してもよい。
【００６６】
機械は、サーバコンピュータ、クライアントユーザコンピュータ、パーソナルコンピュータ（ＰＣ）、タブレットＰＣ、ラップトップコンピュータ、デスクトップコンピュータ、制御システム、ネットワークルータ、スイッチまたはブリッジ、あるいはその機械によって行われるアクションを満たす、一式の命令を実行可能な（連続的または別様に）任意の機械を備えてもよい。本開示のデバイスは、広義において、音声、ビデオ、またはデータ通信を提供する、任意の電子デバイスを含むことを理解されるであろう。さらに、単一機械が例示されるが、用語「機械」はまた、本明細書で論じられた方法論のうちの任意の１つ以上を行うための命令のセット（または、複数セット）を個々または共同で実行する、機械の任意の集合を含むと捉えられるものとする。
【００６７】
コンピュータシステム２０００は、バス２００８を介して、相互に通信する、をプロセッサ２００２（例えば、中央処理ユニット（ＣＰＵ）、グラフィック処理ユニット（ＧＰＵ、または両方）、メインメモリ２００４、および静的メモリ２００６含んでもよい。コンピュータシステム２０００はさらに、ビデオディスプレイユニット２０１０（例えば、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、フラットパネル、固体ディスプレイ、またはブラウン管（ＣＲＴ）を含んでもよい。コンピュータシステム２０００は、入力デバイス２０１２（例えば、キーボード）、カーソル制御デバイス２０１４（例えば、マウス）、ディスクドライブユニット２０１６、信号生成デバイス２０１８（例えば、スピーカまたは遠隔制御）、およびネットワークインターフェースデバイス２０２０を含んでもよい。
【００６８】
ディスクドライブユニット２０１６は、前述に例示されるそれらの方法を含む、本明細書に説明される、方法論または機能のうちの任意の１つ以上を具現化する、命令の１つ以上のセット（例えば、ソフトウェア２０２４）が記憶される、機械可読媒体２０２２を含んでもよい。命令２０２４はまた、コンピュータシステム２０００によるその実行の間、完全にまたは少なくとも部分的に、メインメモリ２００４、静的メモリ２００６、および／またはプロセッサ２００２内に常駐してもよい。メインメモリ２００４およびプロセッサ２００２はまた、機械可読媒体を構成してもよい。
【００６９】
特定用途向け集積回路、プログラム可能論理アレイ、および他のハードウェアデバイスを含むが、それらに限定されない、専用ハードウェア実装も同様に、本明細書に説明される方法を実装するように構築することができる。種々の実施形態の装置およびシステムを含み得る、用途は、広義において、種々の電子機器およびコンピュータシステムを含む。いくつかの実施形態は、モジュール間およびそれを通して通信される、関連制御ならびにデータ信号によって、２つ以上の特異的に相互接続されたハードウェアモジュールまたはデバイス内に、または特定用途向け集積回路の一部として、機能を実装する。したがって、例示的システムは、ソフトウェア、ファームウェア、およびハードウェア実装に適用可能である。
【００７０】
本開示の種々の実施形態によると、本明細書に説明される方法は、コンピュータプロセッサ上で起動するソフトウェアプログラムとして、動作するために意図される。さらに、ソフトウェア実装は、同様に、本明細書に説明される方法を実装するように構築することができる、分散処理または構成要素／オブジェクト分散処理、並行処理、あるいは仮想機械処理を含むことができるが、それらに限定されない。
【００７１】
本開示は、命令２０２４を含有する、またはネットワーク環境２０２６に接続されたデバイスが、音声、ビデオ、またはデータを送受信し、命令２０２４を使用して、ネットワーク２０２６を介して、通信することができるように、伝搬された信号から、命令２０２４を受信し、実行する、機械可読媒体を想定する。命令２０２４はさらに、ネットワークインターフェースデバイス２０２０を経由して、ネットワーク２０２６を介して、伝送または受信されてもよい。
【００７２】
機械可読媒体２０２２は、例示的実施形態では、単一媒体で示されるが、用語「機械可読媒体」は、命令の１つ以上のセットを記憶する、単一媒体または複数の媒体（例えば、中央集中または分散データベース、および／または関連付けられたキャッシュおよびサーバ）を含むものと捉えられるべきである。用語「機械可読媒体」はまた、機械による実行のための一式の命令を記憶またはエンコード可能であって、機械に、本開示の方法論のうちの任意の１つ以上を行わせる、任意の媒体を含むものと捉えられるものとする。
【００７３】
用語「機械可読媒体」は、故に、１つ以上の読取専用（不揮発性）メモリ、ランダムアクセスメモリ、または他の書換可能（揮発性）メモリを格納する、メモリカードまたは他のパッケージ等の固体メモリ、ディスクまたはテープ等の磁気光学または光学媒体、および／または有形記憶媒体に相当する配布媒体と見なされる、電子メールへのデジタルファイル添付あるいは他の内蔵式情報アーカイブまたはアーカイブのセットを含むが、それらに限定されないと捉えられるものとする。故に、本開示は、本明細書に列挙され、本明細書のソフトウェア実装が、記憶される、当該技術分野において承認されている均等物および後続媒体を含む、機械可読媒体または配布媒体のうちの任意の１つ以上を含むと見なされる。
【００７４】
本明細書は、特定の規格およびプロトコルを参照して、実施形態に実装される、構成要素および機能を説明するが、本開示は、そのような規格およびプロトコルに限定されない。インターネットおよび他のパケットスイッチドネットワーク伝送（例えば、ＴＣＰ／ＩＰ、ＵＤＰ／ＩＰ、ＨＴＭＬ、ＨＴＴＰ）ののための規格のそれぞれは、最先端の実施例を表す。そのような規格は、本質的に、同一機能を有する、より高速またはより効率的均等物に周期的に取って代わられる。故に、同一機能を有する、置換規格およびプロトコルは、均等物と見なされる。
【００７５】
本明細書に説明される実施形態の例示は、種々の実施形態の構造の一般的理解を提供することを意図し、本明細書に説明される構造を利用し得る、装置およびシステムのすべての要素ならびに特徴の完全な説明としての役割を果たすようには意図されない。多くの他の実施形態は、前述の説明を検討することによって、当業者に明白となるであろう。他の実施形態は、構造および論理的代用および変更が、本開示の範囲から逸脱することなく、行われ得るように、そこから利用および導出されてもよい。図もまた、単に表現的であって、正確な縮尺で描かれていない場合がある。そのある割合は、誇張されてもよく、その他は、最小限にされてもよい。故に、明細書および図面は、限定的意味ではなく、例示的であると見なされるべきである。
【００７６】
発明の主題のそのような実施形態は、単なる便宜上、２つ以上が、実際、開示される場合、本願の範囲を任意の単一発明または発明の概念に自発的に限定することを意図することなく、用語「発明」によって、本明細書では、個々および／または集合的に、参照されてもよい。したがって、具体的実施形態が、例示され、本明細書に説明されたが、同一目的を達成するために形成される任意の配列が、示される具体的実施形態に対して代用されてもよいことを理解されたい。本開示は、種々の実施形態のあらゆる適応または変形例を網羅することが意図される。前述の実施形態と、本明細書に具体的に説明されない他の実施形態の組み合わせは、前述の説明を検討することによって、当業者に明白となるであろう。
【００７７】
本開示の要約は、技術的開示の性質を読者に迅速に究明させるために提供される。これは、請求項の範囲または意味を解釈あるいは限定するために使用されるものではないとの理解の上、思量される。加えて、前述の発明を実施するための形態では、種々の特徴は、本開示を合理化する目的のために、単一実施形態において、ともに群化されることが分かる。本開示の方法は、請求される実施形態が、各請求項に明示的に列挙される以上の特徴を必要とするという意図を反映するものと解釈されるべきではない。むしろ、以下の請求項が反映するように、発明の主題は、単一の開示される実施形態のすべての特徴未満にある。したがって、以下の請求項は、発明を実施するための形態に組み込まれ、各請求項は、別個に請求される主題として、独立する。また、一実施形態における特徴は、別の実施形態の特徴と併用されてもよいことが想定される。
【図１】
0005901612.tif 000002
【図２】
0005901612.tif 000003
【図３】
0005901612.tif 000004
【図４】
0005901612.tif 000005
【図５】
0005901612.tif 000006
【図６】
0005901612.tif 000007
【図７】
0005901612.tif 000008
【図８】
0005901612.tif 000009
【図９】
0005901612.tif 000010
【図１０】
0005901612.tif 000011
【図１１】
0005901612.tif 000012
【図１２】
0005901612.tif 000013
【図１３】
0005901612.tif 000014
【図１４】
0005901612.tif 000015
【図１５】
0005901612.tif 000016
【図１６】
0005901612.tif 000017
【図１７】
0005901612.tif 000018
【図１８】
0005901612.tif 000019
【図１９】
0005901612.tif 000020
【図２０】
0005901612.tif 000021