(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
略平板状の屋根材本体が隣接して配置され、一方の屋根材本体の側端部が他方の屋根材本体に重ねて敷設される屋根材であって、前記屋根材本体の両方の側端縁部には下方へ傾斜して形成される傾斜片が設けられていると共に前記各傾斜片の先端は下側に配設されている屋根材本体の下方に撓んだ表面に沿って当接するように形成され、左右対称に形成されて成ることを特徴とする屋根材。
【請求項２】
前記各傾斜片の先端の中央部は略直線状に形成されると共に前記各傾斜片の先端の両端部は曲線状に形成されることで前記各傾斜片の先端が下方に突曲されて成ることを特徴とする請求項１に記載の屋根材。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、金属屋根材などの屋根材に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、複数枚の屋根材を屋根下地に縦横に敷設することにより屋根を形成することが行われている。この場合、横方向（屋根の水流れ方向と直交する方向）で隣接する屋根材は、所定の長さ分だけ横方向にずらしつつ、互いに上下に重ねるようにして敷設し、施工後の屋根の防水性を確保しようとしている（例えば、特許文献１等を参照）。具体的には、図６に示すように、屋根材Ａの一方の側端部に略平板状のカバー部４０を形成すると共に、他方の側端部に断面略波状の捨板部４１を形成したものであり、屋根下地６の上に敷設した屋根材Ａの捨板部４１の上に、他の屋根材Ａのカバー部４０を被せるようにして、二枚の屋根材Ａ、Ａを横方向に隣接させて敷設するようにしている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開平１１−１５９０６６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上記のように敷設された屋根材Ａは、その縦方向（すなわち、屋根の水流れ方向）に対する剛性が小さいといった問題があった。そのため、屋根材Ａの表面側にかかる風荷重等で屋根材Ａの表面が縦方向の略全長にわたって撓んだり、湾曲したりすることがあった。そして、このように屋根材Ａに撓みが生じてしまうと、上記のように屋根材Ａ、Ａ同士を互いに上下に重ねるようにして敷設した屋根では、上側の屋根材Ａの側端部の先端と、下側の屋根材Ａ表面との間に隙間が生じてしまうことになる。そのため、このように生じた隙間から雨水等が浸入して、屋根の防水性が低下してしまうおそれがあった。その上、該隙間部分が影になって意匠性も低下したりするおそれもあった。
【０００５】
本発明は上記の点に鑑みてなされたものであり、屋根下地等に敷設する際の施工性に優れ、屋根の防水性を低下しにくくすることができる屋根材を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る屋根材は、略平板状の屋根材本体が隣接して配置され、一方の屋根材本体の側端部が他方の屋根材本体に重ねて敷設される屋根材であって、前記屋根材本体の両方の側端縁部には下方へ傾斜して形成される傾斜片が設けられていると共に前記各傾斜片の先端は下側に配設されている屋根材本体の下方に撓んだ表面に沿って当接するように形成され、左右対称に形成されて成ることを特徴とする。
【０００７】
また、前記各傾斜片の先端の中央部は略直線状に形成されると共に前記各傾斜片の先端の両端部は曲線状に形成されることで前記各傾斜片の先端が下方に突曲されて成ることが好ましい。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の屋根材では、屋根下地等に敷設する際の施工性に優れ、屋根の防水性を低下しにくくすることができるものである。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】本発明の屋根材の実施の形態の一例を示し、（ａ）はその斜視図、（ｂ）はその短尺側からの側面図である。
【図２】同上の側端部付近における長尺方向からの断面図である。
【図３】本発明の屋根材の接続状態の一例を示し、（ａ）はその斜視図、（ｂ）はその接続部分における側面視断面図である。
【図４】同上の接続状態の一例を示し、接続部分の長尺方向からの断面図である。
【図５】本発明の屋根材の施工手順の一例を示し、側面視断面図の一部を示す。
【図６】従来例を示し、接続状態を示す一部の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明を実施するための形態を説明する。
【００１１】
本発明の屋根材Ａは、金属板をロール成形加工などで加工して所望の形状に形成することができる。金属板としては、例えば、厚み０．３〜０．５ｍｍ、面積あたりの重量４．７〜５．０ｋｇ／ｍ２のものを好適に用いることができ、また、金属板の種類としては、塗装鋼板や亜鉛めっき鋼板、塗装ガルバリウム鋼板（登録商標）などの各種のものを用いることができる。尚、製造については、従来ではロール成形機で対応するしかなかったが、本発明の屋根材ＡはＲ加工（曲面加工）がほとんどないためベンダー加工機でも対応でき、また、端部加工はヘミング曲げ加工及びプレス加工で対応できる。
【００１２】
本発明の屋根材Ａは、図１（ａ）、（ｂ）に示すように、左右対称（線対称）に形成されるものであって、屋根材本体１と、その左右両側端部に傾斜片２とを備えて形成されるものである。また、屋根材Ａには、被係止部４と係止部５及び固定片１０等を備えて形成されていてもよい。
【００１３】
屋根材本体１は横方向（屋根の水流れ方向と直交する方向）に長く形成されており、横方向の長さ寸法Ｌ１は、例えば、２０００ｍｍ程度の定尺とすることができるが、これに限定されるものではない。一方、屋根材本体１の縦方向（屋根の水流れ方向）の長さ寸法Ｌ２は、例えば、２００〜２８０ｍｍとすることができ、好ましくは２５０ｍｍ程度とすることができる。
【００１４】
屋根材本体１の左右（横方向）の側端縁部１ａには、傾斜片２が屋根材本体１の縦方向（屋根の水流れ方向）の略全長にわたって設けられている。この傾斜片２は、図１（ｂ）に示すように、屋根材本体１の端部先端が屈曲加工されて下方（後述の屋根下地６に敷設した場合の屋根下地６方向）へ傾斜するように形成されている。そのため、屋根材Ａの両側端部は、屋根の水下側からの断面形状が略Ｌ字状（もしくはへ字状）となって形成されている。
【００１５】
この傾斜片２を形成するにあたって、図２（屋根材Ａの長尺側からの断面の側端部）に示すように、屋根材本体１の側端を裏面側に折り返し屈曲することで上下に重なるように二重に形成させておき、この二重に形成された部分の略中央付近でさらに屈曲加工することで傾斜片２を形成するようにしてもよい。この場合、裏面側に折り返されて形成された略Ｌ字状（もしくはへ字状）の補強片１ｂによって、屋根材Ａの端部の剛性が向上する。
【００１６】
傾斜片２には、図１（ｂ）に示すように、被せ側部２ｂ、中央部２ｃ及び敷き込み側部２ｄの領域に区分されるように形成されている。具体的には、被せ側部２ｂは、屋根材Ａの水下側端部（例えば、軒側端部）側に、敷き込み側部２ｄは、屋根材Ａの水上側端部（例えば、棟側端部）側に形成され、被せ側部２ｂと敷き込み側部２ｄとの間に中央部２ｃが位置するように形成されている。
【００１７】
ここで、屋根材本体１と、傾斜片２とのなす角度（劣角）は、例えば、傾斜片２の全長にわたって１２０°〜１５０°とすることができ、好ましくは、中央部２ｃの角度が１４０°程度、敷き込み側部２ｄ及び被せ側部２ｂの角度が１２０°程度になるようにすることができる。
【００１８】
被せ側部２ｂは、中央部２ｃに近づくにつれて曲げ高さＨが徐々に長くなるように形成されている。尚、ここでいう曲げ高さＨとは、図２に示すように、屋根材本体１の面と、傾斜片の先端（以下、傾斜片先端２ａという）を通り且つ屋根材本体１に平行な面との最短距離のことである。中央部２ｃは、その曲げ高さＨは略一定、すなわち、中央部２ｃにおける側端縁部１ａは、傾斜片先端２ａと略平行になるように形成されている。また、敷き込み側部２ｄは、中央部２ｃに近づくにつれて曲げ高さＨが徐々に長くなるように形成されている。
【００１９】
ここで、被せ側部２ｂにおける傾斜片先端２ａは、直線状であってもよいし、曲線状であってもよい。そして、中央部２ｃにおける傾斜片先端２ａは直線状に形成されるものである。また、敷き込み側部２ｄにおける傾斜片先端２ａは、被せ側部２ｂにおける傾斜片先端２ａと同様、直線状であってもよいし、曲線状であってもよく、直線状である場合には、中点付近で一度屈曲していてもよい。傾斜片先端２ａが上記のように形成されることで、その形状は下方に突曲したものとなる。
【００２０】
そして、傾斜片２の幅寸法Ｒは、傾斜片２の全長にわたって４〜９ｍｍの範囲とすることができ、好ましくは、中央部２ｃの幅寸法Ｒが６ｍｍ程度、敷き込み側部２ｄ及び被せ側部２ｂの幅寸法Ｒが７ｍｍ程度になるようにすることができる。尚、ここでいう幅寸法Ｒとは、図２に示すように、傾斜片先端２ａを通り且つ屋根材本体１に垂直な面と、側端部１ａとの最短距離のことである。
【００２１】
ここで、中央部２ｃにおける曲げ高さＨは、例えば３〜７ｍｍとすることができ、好ましくは５ｍｍ程度である。一方、被せ側部２ｂにおける傾斜片先端２ａが曲線状に形成されている場合、その曲率半径３００〜５００ｍｍとすることができ、好ましくは４００ｍｍ程度である。また、敷き込み側部２ｄにおける傾斜片先端２ａが曲線状に形成されている場合、その曲率半径１０００〜１５００ｍｍとすることができ、好ましくは１２００ｍｍ程度である。この場合、後述のように隣接する屋根材Ａ、Ａにおいて、重ねあわせ部分の隙間の形成をより防止しやすいものとなる。
【００２２】
そして、被せ側部２ｂ、中央部２ｃ及び敷き込み側部２ｄの幅寸法（屋根の水流れ方向の長さ）はそれぞれ、４０〜６０ｍｍ、５０〜１００ｍｍ、８０〜１２０ｍｍとすることができ、好ましくは４０ｍｍ、６０ｍｍ、１００ｍｍである。
【００２３】
ここで、図１（ｂ）において、屋根材本体１の縦方向の長さ寸法Ｌ２が２５１ｍｍであって、Ｘ１が２０ｍｍである場合、Ｘ２が４０ｍｍの点における曲げ高さＨは３ｍｍ、Ｘ３が６０ｍｍの点における曲げ高さＨは６ｍｍ、Ｘ４が１００ｍｍの点における曲げ高さＨは３ｍｍとすることができる。この場合、後述するように上側の傾斜片先端２ａと下側の屋根材本体１との間に隙間ができてしまうのをより防止しやすくなる。
【００２４】
屋根材本体１の両方の側端部には、図１に示すように、複数の突起部２０が略平行に形成されていてもよい。この場合、突起部２０はリブ加工などにより屋根材本体１の表面で開口する断面略Ｖ字状の溝で形成することができ、屋根材本体１の裏面に突出して屋根材本体１の縦方向の略全長にわたって形成されている。突起部２０は、例えば、幅４〜１０ｍｍ、表面からの深さ０．５〜１．５ｍｍ、長さ１８０〜２８０ｍｍとすることができる。突起部２０は傾斜片先端２ａから幅寸法Ｌ３＝１００〜２００ｍｍの範囲に形成するのが好ましい。尚、突起部２０は屋根材本体１の表面に突出して形成されていてもよく、また、屋根材本体１の表面に突出する突起部２０と裏面に突出する突起部２０の両方を形成しても良い。
【００２５】
また、屋根材本体１には位置決め部３０が形成されていてもよい。位置決め部３０は、リブ加工などにより屋根材本体１の裏面で開口する断面略逆Ｖ字状に形成されており、屋根材本体１の表面に突出して屋根材本体１の縦方向の略全長にわたって形成されている。また、位置決め部３０は屋根材本体１の両側部に一個ずつあるいは複数個ずつ設けることができる。位置決め部３０を屋根材本体１の両側部に一個ずつ設ける場合は、傾斜片先端２ａから所定の寸法の位置に形成することができ、例えば、傾斜片先端２ａから１００ｍｍの位置に位置決め部３０を形成することができる。また、位置決め部３０を屋根材本体１の両側部に複数個ずつ設ける場合は、傾斜片先端２ａから一定の間隔で形成することができ、例えば、傾斜片先端２ａから１００ｍｍの間隔で位置決め部３０を形成することができる。尚、位置決め部３０は視認できるものであればどのような形状や位置に形成されていても良い。
【００２６】
被係止部４は、屋根材本体１の水下側端部（例えば、軒側端部）に形成されるものであって、屋根材本体１の水下側端部に延設される上記金属板の一部を屋根材本体１の水下側端部の裏面側に折り返すように屈曲することにより、屋根材本体１の横方向の略全長にわたって形成することができる。
【００２７】
係止部５は、屋根材本体１の水上側端部（例えば、棟側端部）に形成されるものであって、屋根材本体１の水上側端部に延設される上記金属板の一部を屋根材本体１の水上側端部の表面側に折り返すように屈曲することにより、屋根材本体１の横方向の略全長にわたって、上片５ａと下片５ｂとからなる断面略倒Ｕ字状に形成することができる。従って、係止部５は屋根材本体１の上方において、屋根材本体１の水上側端部から水下側に向かって突出して形成され、係止部５の水下側端部が閉塞され、係止部５の水上側が開放されるような断面略倒Ｕ字状に形成されている。
【００２８】
固定片１０は、係止部５の水上側端部に突設される上記金属板の一部で形成することができる。固定片１０は屋根材本体１の横方向の略全長にわたって形成されており、縦方向の断面形状が略逆へ字状に形成されており、係止部５の上片５ａから水上側に向かって突設されている。
【００２９】
そして、本発明の屋根材Ａはその複数枚を野地板などの屋根下地６の上に縦横に敷設するものであり、これにより、屋根を形成することができる。この場合、隣接して敷設される屋根材Ａ、Ａは取り付け強度の確保や防水性の向上のために接続されている。
【００３０】
本発明の屋根材Ａでは、図３に示すように、一方の屋根材Ａの傾斜片２を、他方の屋根材Ａの屋根材本体１表面に、それぞれ上下に重ね合わせすることにより接続することができる。
【００３１】
本発明の屋根材Ａでは、上記のように一方の屋根材Ａと他方の屋根材Ａとが上下に重ね合わされると、上側の屋根材Ａ（図３ではＡ１と表記）の傾斜片先端２ａは、下側の屋根材Ａ（図３ではＡ２と表記）の屋根材本体１表面の縦方向略全長にわたって当接するようになっている。既述のように、屋根材Ａは屋根下地６の上に配設されると、風荷重（もしくは施工時の作業者の歩行）によって、屋根材Ａが縦方向に撓みが生じてしまう。すなわち、風荷重等の力が屋根材Ａの表面に加わることで、縦方向に沿って反り返るようになってしまい、屋根材Ａが下方（裏面方向）に撓んだ状態（縦方向に湾曲した状態）になるのである。これは、屋根材Ａが縦方向の曲げに対する剛性がそれほど強くないために起こる現象である。
【００３２】
しかし、本発明では、屋根材Ａの傾斜片先端２ａが上記のように下方に突曲して形成されていることで、図３（ｂ）に示すように、上側の屋根材Ａ１の傾斜片先端２ａは、下側の屋根材Ａ２の屋根材本体１の縦方向に撓んだ表面に沿って当接可能となっている。そのため、上側の屋根材Ａ１の傾斜片先端２ａと、下側の屋根材Ａ２の屋根材本体１との密着性が高くなり、両者の間に隙間が形成されるのを防止しやすくなる。従って、横方向に隣接する屋根材Ａ、Ａにおいて、その重ね合わせ部分を通じて雨水等が浸入するのを抑制できるものであり、より高い防水性を有するものである。
【００３３】
また、屋根材Ａが屋根下地６に敷設されたときに生じる撓み度合いは、屋根材本体１の横方向の長さ寸法Ｌ１や縦方向の長さ寸法Ｌ２によらず一定であるので、屋根材Ａが任意の寸法で形成された場合でも、屋根材Ａの傾斜片２は、撓みに追従できるものである。
【００３４】
このように本発明では、屋根材Ａが屋根下地６に敷設されて撓みが生じたとしても、上側に重ね合わせる屋根材Ａは、そのような変形に対して追従可能に形成されており、横方向に隣接する屋根材Ａ、Ａの重ね合わせ部分の隙間を形成しにくくすることができる。そのため、従来では屋根材Ａの撓みを防止するために、ウレタンやポリスチレン等の断熱材により屋根材Ａを補強していたものであったが、本発明では、そのような断熱材を貼り合わせたりするなどして屋根材Ａを補強する必要もない。従って、本発明の屋根材Ａは、断熱材による補強がないものであるため、屋根全体の重量の軽量化が図れ、敷設作業も容易になり、加えてコスト低減も図れる。
【００３５】
また、横方向に隣接する屋根材Ａ、Ａにおいて、上側の傾斜片先端２ａと下側の屋根材本体１との間における隙間が生じてしまう場合には、その隙間によって影が出来上がってしまうことがあり、屋根自体の外観が悪くなってしまうことがあった。しかし、本発明の屋根材Ａでは隙間の形成を抑えることができるものであるので、外観が損なわれにくく、意匠性も向上させることもできるものである。
【００３６】
本発明の屋根材Ａでは、屋根材Ａの傾斜片先端２ａが上記形状に形成されていることで、下側の屋根材Ａの屋根材本体１への重ね合わせ施工も容易に行えるものとなる。すなわち、傾斜片先端２ａが他方の下側の屋根材Ａの屋根材本体１の撓んだ表面に当接するように形成されているので、傾斜片先端２ａを下側の屋根材Ａの屋根材本体１に嵌めやすいものとなる。そのため、本発明の屋根材Ａでは敷設作業もスムーズに行えることができ、施工性も向上するものとなる。
【００３７】
本発明では、上側の屋根材Ａの傾斜片先端２ａが下側の屋根材Ａの屋根材本体１の撓んだ表面に沿って当接するように形成されているので、上側屋根材Ａと下側屋根材Ａとの重ね合わせ寸法は任意に設定可能である。すなわち、重ね合わせ寸法を変えたとしても、傾斜片２は屋根材本体１の撓んだ表面に沿って当接するものである。尚、重ね合わせる寸法の上限は特に設定されないが、あまりに大きいと屋根材Ａに無駄な部分が増加してしまうので、この観点から重ね合わせ寸法は屋根材本体１の横寸法の半分以下とするのが好ましく、より好ましくは屋根材本体１の側端縁部１ａから１００〜２００ｍｍに重ね合わせるのがよい。また、屋根材Ａは左右対称であるために、横方向で隣接する屋根材Ａ、Ａの左右のどちらも上に重ねることが可能であり、屋根下地６の横方向の左右何れの方向からでも順次敷設していくことができる。
【００３８】
一方、屋根材Ａに位置決め部３０が設けられている場合では、横方向に隣接する屋根材Ａ、Ａを上下に重ねるにあたって、この位置決め部３０をガイド（目安）にすることもできる。例えば、図４に示すように、横方向に隣接する屋根材Ａ、Ａのうち、一方の屋根材Ａに設けた位置決め部３０と、他方の屋根材Ａの傾斜片２とを重ね合わせるようにする。このように位置決め部３０を目印にして横方向に隣接する屋根材Ａ、Ａの重ね合わせ位置を調整することができ、これにより、横方向に隣接する屋根材Ａ、Ａにおいて、上に重ねた屋根材Ａの屋根材本体１の傾斜片２と、下に位置する屋根材１の屋根材本体１の表面との境界線（目地）Ｌを屋根全体で規則的に揃えやすくなる。従って、例えば、縦方向に隣接する屋根材Ａ、Ａの上記境界線Ｌが一直線に並ぶように、横方向に隣接する屋根材Ａ、Ａを重ね合わせて接続すれば、屋根に不規則な目地が形成されにくくなって、屋根の外観を低下しにくくできるという利点もある。
【００３９】
そして、屋根材Ａに突起部２０が設けられている場合では、上下に重なった屋根材Ａ、Ａの間には突起部２０により隙間Ｓを設けることができる。すなわち、図４に示すように、下側の屋根材Ａの屋根材本体１の表面の平坦部分に、上側の屋根材Ａに設けた突起部２０が載置することにより、下側の屋根材Ａの屋根材本体１の表面と上側の屋根材Ａの屋根材本体１の裏面との間に隙間Ｓを形成することができる。本来、本発明では上記のように傾斜片先端２ａと屋根材本体が密着しているため、雨水が屋根材Ａの重なり部分に浸入しにくいものであるが、万が一、雨水が浸入したり、あるいは傾斜片２が経年で破損したりしてしまって雨水が浸入したとしても、この隙間Ｓを通じて雨水を排出できるものとなる。従って、確実な隙間Ｓの形成のため、上下に重なった屋根材Ａ、Ａの突起部２０同士は重ならない方が好ましい。尚、突起部２０が屋根材本体１の表面に突出している場合は、下側の屋根材Ａの屋根材本体１に設けた突起部２０の上端に、上側の屋根材Ａの屋根材本体１の裏面の平坦部分が載置することにより、上記と同様の隙間Ｓを形成することができる。また、縦方向で隣接する屋根材Ａ、Ａはその一部を上下に重ね合わせることにより接続する。この場合、水下側（例えば、軒側）に敷設された屋根材Ａの係止部５に水上側（例えば、棟側）に敷設された屋根材Ａの被係止部４を係止する。
【００４０】
ここで、縦横方向の屋根材Ａ、Ａの接続について詳述する（図５参照）。まず、係止部５を上方に伸長した状態で屋根材Ａを屋根下地６に載置し、ビスなどの固定具１１を固定片１０及び屋根下地６に打ち込んで固定片１０を固定する。このように固定片１０を固定することにより、係止部５を上下に収縮して上下寸法（厚み）を小さくした状態で形状を固定（確定）することができる。次に、固定した屋根材Ａに別の屋根材Ａを横方向に並べて載置する。このとき、上記のように、隣接する屋根材Ａ、Ａは横方向にずらした状態で上下に重ね合わせることにより接続する。また、固定した屋根材Ａの係止部５が新たに配置する屋根材Ａの係止部５の上片５ａと下片５ｂとの間に水上側から差し込まれることにより、図５（ａ）に示すように、固定した屋根材Ａの係止部５の表面に新たに配置する方の屋根材Ａの係止部５を被せるようにし、また、固定した屋根材Ａの固定片１０の表面に新たに配置する方の屋根材Ａの固定片１０を被せるようにする。次に、図５（ｂ）に示すように、新たに配置した屋根材Ａの固定片１０と、固定した屋根材Ａの固定片１０とに固定具１１を打ち込むことによって、新たに配置した屋根材Ａの固定片１０を屋根下地６に固定する。
【００４１】
このようにして横一列に複数枚の屋根材Ａ、Ａ…を敷設した後、これら敷設した屋根材Ａの水上側に他の複数枚の屋根材Ａ、Ａ…を横一列に順次敷設していく。このとき、図５（ｃ）に示すように、水上側の屋根材Ａの被係止部４を水下側の屋根材（上側に被せた屋根材）Ａの屋根材本体１と係止部５との間に挿入し、挿入した被係止部４を係止部５の下面に係止する。この後、図５（ｄ）に示すように、さらに他の水上側の屋根材Ａの被係止部４を上記水上側の屋根材Ａの被係止部４と水下側の屋根材Ａの屋根材本体１との間に挿入することによって水下側の屋根材Ａの係止部５に係止する。このように、縦方向と横方向に四枚の屋根材Ａが隣接する箇所では、最終的に二つの被係止部４、４と二つの係止部５、５とが重なった状態となる。このようにして複数枚の屋根材Ａを縦横に敷設することによって、屋根を形成することができる。
【符号の説明】
【００４２】
Ａ  屋根材
１  屋根材本体
１ａ  側端縁部
２  傾斜片
２ａ  傾斜片先端（傾斜片の先端）
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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