(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
式Ｉを有する化合物又はその薬学的に許容される塩。
【化１】
0005901543.tif 000125
（式中、
ｋ及びｎは共に0であり、ｍ及びｐのうち１つは０であり、ｍ及びｐのうち１つは1であり、
Ｒ及びＲ’は、一緒になって−ＣＲ１Ｒ１’−Ｘ−ＣＨ２−を形成し、ここでＣＲ１Ｒ１’は骨格窒素に結合されており、Ｒ１及びＲ１’は、各々独立してＨ及びＣ１〜３アルキルから選択され、Ｘは、−ＣＨ２−、−ＣＨ２ＣＨ２−、及び−ＣＨ（ＯＨ）−から選択され、
Ｒ’’及びＲ’’’は、一緒になって−ＣＲ２Ｒ２’−Ｘ’−ＣＨ２−を形成し、ここでＣＲ２Ｒ２’は骨格窒素に結合されており、Ｒ２及びＲ２’は、各々独立してＨ及びＣ１〜３アルキルから選択され、Ｘ’は、−ＣＨ２−、−ＣＨ２ＣＨ２−、及び−ＣＨ（ＯＨ）−から選択され、
Ｒ３及びＲ４は、各々独立してアリール、置換アリール、へテロアリール、及び置換へテロアリールから選択される。）
【請求項２】
Ｒ３及びＲ４の少なくとも１つが、フェニル、４−ヒドロキシフェニル、４−ｔ−ブトキシフェニル及び２−インドリルからなる群から選択される、請求項１に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項３】
Ｒ３及びＲ４のうちの一方がフェニルであり、Ｒ３及びＲ４の他方がフェニル、４−ヒドロキシフェニル、４−ｔ−ブトキシフェニル及び２−インドリルからなる群から選択される、請求項１又は請求項２に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項４】
ｍは、１であり、ｐは、０である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項５】
ｍは、0であり、ｐは、1である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項６】
次の記述：
（ａ）Ｒ及びＲ’が一緒になって−（ＣＨ２）３−を形成する；
（ｂ）Ｒ’’及びＲ’’’が一緒になって−（ＣＨ２）３−を形成する；
（ｃ）Ｒ及びＲ’が一緒になって−（ＣＨ２）４−を形成する；
（ｄ）Ｒ’’及びＲ’’’が一緒になって−（ＣＨ２）４−を形成する；  （ｅ）Ｒ及びＲ’が一緒になって−ＣＨ２−ＣＨ（ＯＨ）−ＣＨ２−を形成する；
（ｆ）Ｒ’’及びＲ’’’が一緒になって−ＣＨ２−ＣＨ（ＯＨ）−ＣＨ２−を形成する、
のうちの少なくとも１つが真である、請求項１〜５のいずれか一項に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項７】
前記化合物が、
【化２】
0005901543.tif 000126
Ｉ−１、
【化３】
0005901543.tif 000127
Ｉ−２、
【化４】
0005901543.tif 000128
Ｉ−３、
【化５】
0005901543.tif 000129
Ｉ−４、
【化６】
0005901543.tif 000130
Ｉ−５、
【化７】
0005901543.tif 000131
Ｉ−６、
【化８】
0005901543.tif 000132
Ｉ−７、及び
【化９】
0005901543.tif 000133
Ｉ−８
からなる群から選択される、請求項１に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項８】
【化１０】
0005901543.tif 000134
Ｉ−Ａ、
【化１１】
0005901543.tif 000135
Ｉ−Ｂ、
【化１２】
0005901543.tif 000136
Ｉ−Ｃ、
【化１３】
0005901543.tif 000137
Ｉ−Ｄ、
【化１４】
0005901543.tif 000138
Ｉ−Ｅ、
【化１５】
0005901543.tif 000139
Ｉ−Ｆ、
【化１６】
0005901543.tif 000140
Ｉ−Ｇ、
【化１７】
0005901543.tif 000141
Ｉ−Ｈ、
【化１８】
0005901543.tif 000142
Ｉ−Ｊ、
【化１９】
0005901543.tif 000143
Ｉ−Ｋ、
【化２０】
0005901543.tif 000144
Ｉ−Ｌ、
【化２１】
0005901543.tif 000145
Ｉ−Ｍ、
【化２２】
0005901543.tif 000146
Ｉ−Ｎ、
【化２３】
0005901543.tif 000147
Ｉ−Ｏ、及び
【化２４】
0005901543.tif 000148
Ｉ−Ｐ
からなる群から選択される、請求項７に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項９】
次の記述：
（ａ）Ｒ及びＲ’が一緒になり、Ｒ’が結合されている炭素が、絶対（Ｓ）立体化学を有する；
（ｂ）Ｒ’’及びＲ’’’が一緒になり、Ｒ’’’が結合されている炭素が、絶対（Ｓ）立体化学を有する、
のうちの少なくとも１つが真である、請求項１〜７のいずれか一項に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項１０】
−ＣＨ２−Ｒ３が結合されている炭素が、絶対（Ｓ）立体化学を有し、−ＣＨ２−Ｒ４が結合されている炭素が、絶対（Ｓ）立体化学を有する、請求項１〜７又は９のいずれか一項に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項１１】
前記式Ｉの化合物の１つ又は複数のアミノ基が、保護された形態である、請求項１〜１０のいずれか一項に記載の化合物。
【請求項１２】
Ｒ’、Ｒ’’’、−ＣＨ２−Ｒ３、−ＣＨ２−Ｒ４がそれぞれ結合されている炭素のうちの少なくとも１つが絶対（Ｒ）立体化学を有する、請求項１〜１１のいずれか一項に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項１３】
式Ｉ−Ａ
【化２９】
0005901543.tif 000149
の化合物である、請求項１に記載の化合物又はその薬学的に許容される塩。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか一項に記載の式Ｉの化合物又はその薬学的に許容される塩、及びその薬学的に許容される担体、賦形剤、又は希釈剤を含む医薬組成物。
【請求項１５】
前記化合物が、
（ａ）請求項７に記載の式Ｉ−１の化合物、式Ｉ−２の化合物、式Ｉ−３の化合物、式Ｉ−４の化合物、式Ｉ−５の化合物、式Ｉ−６の化合物、式Ｉ−７の化合物、式Ｉ−８の化合物からなる群；及び
（ｂ）請求項８に記載の式Ｉ−Ａの化合物、式Ｉ−Ｂの化合物、式Ｉ−Ｃの化合物、式Ｉ−Ｄの化合物、式Ｉ−Ｅの化合物、式Ｉ−Ｆの化合物、式Ｉ−Ｇの化合物、式Ｉ−Ｈの化合物、式Ｉ−Ｉの化合物、式Ｉ−Ｊの化合物、式Ｉ−Ｋの化合物、式Ｉ−Ｌの化合物、式Ｉ−Ｍの化合物、式Ｉ−Ｎの化合物、式Ｉ−Ｏの化合物、式Ｉ−Ｐの化合物からなる群、
からなる群から選択される化合物又はその薬学的に許容される塩である、請求項１４に記載の医薬組成物。
【請求項１６】
前記化合物は、請求項７に記載の式Ｉ−１の化合物又はその薬学的に許容される塩である、請求項１５に記載の医薬組成物。
【請求項１７】
前記化合物は、請求項８に記載の式Ｉ−Ａの化合物又はその薬学的に許容される塩である、請求項１５に記載の医薬組成物。
【請求項１８】
式Ｉ−Ａ
【化３０】
0005901543.tif 000150
の化合物又はその薬学的に許容される塩、及び（ａ）患者の免疫応答を抑制するか、（ｂ）患者の免疫媒介性疾患又は状態を治療又は予防するか、又は（ｃ）第２の薬物の毒性特性を低下させるために前記化合物を使用するための説明書を含むキット。
【請求項１９】
請求項１で定義されている式Ｉの化合物を製造する方法であって、式ＩＩ−１、ＩＩ−２、ＩＩ−３、又はＩＩ−４：
【化２５】
0005901543.tif 000151
ＩＩ−１
【化２６】
0005901543.tif 000152
ＩＩ−２
【化２７】
0005901543.tif 000153
ＩＩ−３
【化２８】
0005901543.tif 000154
ＩＩ−４
を有する化合物（以下、式ＩＩの化合物と総称する）を環化して、前記対応する式Ｉの化合物にすることを含む方法であって、Ｒ、Ｒ’、Ｒ’’、Ｒ’’’、Ｒ３、Ｒ４、ｋ、ｍ、ｎ及びｐは請求項１で定義されている、方法。
【請求項２０】
Ｒ及びＲ’は、一緒になって−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−を形成し、
Ｒ’’ 及びＲ’’’は、−ＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２−を形成し、
ｎは、0であり、
ｐは、1であり、
Ｒ３は、フェニルであり、
ｋは、0であり、
ｍは、0であり、
Ｒ４は、フェニルである、請求項１９に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
免疫抑制剤は、移植及び自己免疫疾患の治療に一般的に使用されている。これら薬物の生産は高価であり、これら薬物の中で最も頻繁に使用されている薬物、即ちシクロスポリンＡ、タクロリムス、及びラパマイシンは、望ましくない副作用を示す。副作用のない新しい免疫抑制剤を、特に天然ペプチド免疫調節物質及びそれらの類似体のクラスの中で探索することは、医薬品化学にとって重要な挑戦である。
【０００２】
シクロリノペプチドＡ（ＣＬＡ）、非常に疎水性である環式ノナペプチドは、１９５９年に亜麻種子から初めて単離された。ＣＬＡは、強力に免疫抑制性であり、シクロスポリンＡ（ＣｓＡ）の効力と同等の効力を有する。ＣＬＡの作用機序は、ＣｓＡの作用機序と類似していることが示された。つまり、ＣＬＡは、親和性が非常に低いとはいえ、サイクロフィリンＡと複合体を形成して、カルシニューリンの不活化を引き起こす（Ｇａｙｍｅｓら、Ｆｅｂｓ  Ｌｅｔｔ、１９９７年、４１８巻、２２４〜２２７頁）。ＣＬＡは、体液性免疫応答及び細胞性免疫応答の両方並びに移植片対宿主反応を阻害し、同種皮膚移植の生存を延長し、ラットのアジュバント多発関節炎後及びニュージーランドブラックマウスの溶血性貧血を緩和し、ＣｓＡと同様に、ＩＬ１及びＩＬ−２産生を阻害した。残念ながら、ＣＬＡの疎水性が高いことは、この化合物の潜在的治療応用の障害である。
【０００３】
ペプチド鎖の連続した位置にアラニン残基を含有する直鎖ＣＬＡ類似体は、免疫抑制性であることが見出された（Ｗｉｅｃｚｏｒｅｋら、Ａｒｃｈ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｔｈｅｒ  Ｅｘｐ、１９９２年、４０巻、２１３〜２１６頁）。また、直鎖ＣＬＡ類似体の活性は、Ｎ末端基からペプチド鎖を短縮する共に徐々に減少し、同時にＣ末端テトラペプチド及びトリペプチドに対する活性の増加を示した（Ｓｉｅｍｉｏｎら、Ａｒｃｈ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｔｈｅｒ  Ｅｘｐ、１９９４年、４２巻、４５９〜４６５頁）。単一の親水性トレオニン残基をＣＬＡ分子に導入しても、水溶解度が向上する結果にはならなかった。しかしながら、溶解度の向上は、１つ又は２つのフェニルアラニン残基のフェニル環のパラ位にスルホン酸基を導入することにより、生物活性を喪失させることなく達成された（Ｓｉｅｍｉｏｎら、Ａｒｃｈ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｔｈｅｒ  Ｅｘｐ、１９９２年、４０巻、２５７〜２６１頁；Ｃｅｂｒａｔから、Ｊ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｒｅｓ．、１９９７年、４９巻、４１５〜４２０頁）。加えて、より長鎖の直鎖ペプチド鎖にテトラペプチド性（Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−Ｐｈｅ−Ｐｈｅ）又はトリペプチド性（Ｐｒｏ−Ｐｈｅ−Ｐｈｅ）断片が含まれていることは、免疫抑制活性に重要性であると考えられることが観察されている（Ｗｉｅｃｚｏｒｅｋら、Ａｒｃｈ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｔｈｅｒ  Ｅｘｐ、１９９３年、４１巻、２９１〜２９６頁；Ｃｅｂｒａｔら、Ｐｏｌ．Ｊ  Ｃｈｅｍ、１９９７年、７１巻、１４０１頁）。
【０００４】
プロリン残基間のｃｉｓ−ペプチド結合が、１，５−二置換テトラゾール環（ｃｉｓ配置のアミド結合の良好な模倣体）で置換されている一連の類似体は、ＣｓＡと同等の免疫抑制活性を示した。（Ｋａｒｃｚｍａｒｅｋら、Ｂｉｏｐｏｌｙｍｅｒｓ、２００２年、６３巻、３４３〜３５７頁）。
【０００５】
５位及び／又は８位のロイシン残基が、それらのヒドロキシメチル類似体で置換されている合成ＣＬＡ類似体は、ＣＬＡと比較して水溶解度の４倍の増加を示したが、天然ＣＬＡと比較して生物活性が２５％減少したことも示した（Ｚｕｂｒｚａｋら、Ｂｉｏｐｏｌｙｍｅｒｓ（Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ）、２００５年、８０巻、３４７〜３５６頁）。
【０００６】
一連の９つのＣＬＡ類似体が、ＣＬＡプロリン残基をβ２−イソプロリン及びβ３−ホモプロリンに置換することにより得られた。ＣｓＡと比較して、これらＣＬＡ類似体は、細胞性免疫応答に強力な阻害特性を示した。これら類似体の大多数は、事実上細胞毒性がなかった（Ｋａｔａｒｚｙｎｓｋａら、Ｊ  Ｐｅｐｔ  Ｓｃｉ、２００９年、１４巻、１２８３〜１２９４頁）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許第４，１０５，６０３号
【特許文献２】米国特許第３，９７２，８５９号
【特許文献３】米国特許第３，８４２，０６７号
【特許文献４】米国特許第３，８６２，９２５号
【特許文献５】米国特許第６，０１５，８８１号
【特許文献６】米国特許第６，１９７，９２７号
【特許文献７】米国特許第７，４３９，２２２号
【非特許文献】
【０００８】
【非特許文献１】Ｇａｙｍｅｓら、Ｆｅｂｓ  Ｌｅｔｔ、１９９７年、４１８巻、２２４〜２２７頁
【非特許文献２】Ｗｉｅｃｚｏｒｅｋら、Ａｒｃｈ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｔｈｅｒ  Ｅｘｐ、１９９２年、４０巻、２１３〜２１６頁
【非特許文献３】Ｓｉｅｍｉｏｎら、Ａｒｃｈ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｔｈｅｒ  Ｅｘｐ、１９９４年、４２巻、４５９〜４６５頁
【非特許文献４】Ｓｉｅｍｉｏｎら、Ａｒｃｈ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｔｈｅｒ  Ｅｘｐ、１９９２年、４０巻、２５７〜２６１頁
【非特許文献５】Ｃｅｂｒａｔから、Ｊ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｒｅｓ．、１９９７年、４９巻、４１５〜４２０頁
【非特許文献６】Ｗｉｅｃｚｏｒｅｋら、Ａｒｃｈ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｔｈｅｒ  Ｅｘｐ、１９９３年、４１巻、２９１〜２９６頁
【非特許文献７】Ｃｅｂｒａｔら、Ｐｏｌ．Ｊ  Ｃｈｅｍ、１９９７年、７１巻、１４０１頁
【非特許文献８】Ｋａｒｃｚｍａｒｅｋら、Ｂｉｏｐｏｌｙｍｅｒｓ、２００２年、６３巻、３４３〜３５７頁
【非特許文献９】Ｚｕｂｒｚａｋら、Ｂｉｏｐｏｌｙｍｅｒｓ（Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅ）、２００５年、８０巻、３４７〜３５６頁
【非特許文献１０】Ｋａｔａｒｚｙｎｓｋａら、Ｊ  Ｐｅｐｔ  Ｓｃｉ、２００９年、１４巻、１２８３〜１２９４頁
【非特許文献１１】Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙの各巻の最初の号
【非特許文献１２】Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ、８５巻：２１４９頁（１９６４年）
【非特許文献１３】Ｈｏｕｇｈｔｅｎ、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、８２巻：５１３２頁（１９８５年）
【非特許文献１４】Ｋｅｌｌｅｙ  ＆  Ｗｉｎｋｌｅｒ  ｉｎ  Ｇｅｎｅｔｉｃ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ、Ｓｅｔｌｏｗ，Ｊ．Ｋ．編。Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ、Ｎ．Ｙ．、第１２巻、１〜１９頁（１９９０年）
【非特許文献１５】Ｓｔｅｗａｒｔ  ＆  Ｙｏｕｎｇ、Ｓｏｌｉｄ  Ｐｈａｓｅ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、Ｐｉｅｒｃｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．、Ｒｏｃｋｆｏｒｄ，Ｍ．（１９８４年）
【非特許文献１６】Ｍｅｒｇｌｅｒら（１９８８年）Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ２９巻：４００５〜４００８頁
【非特許文献１７】Ｍｅｒｇｌｅｒら（１９８８年）Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ２９巻：４００９〜４０１２頁
【非特許文献１８】Ｋａｍｂｅｒら（編）、Ｐｅｐｔｉｄｅｓ，Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｂｉｏｌｏｇｙ、ＥＳＣＯＭ，Ｌｅｉｄｅｎ（１９９２年）５２５〜５２６頁
【非特許文献１９】Ｒｉｎｉｋｅｒら（１９９３）Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ４９巻：９３０７〜９３２０頁
【非特許文献２０】Ｌｌｏｙｄ−Ｗｉｌｌｉａｍｓら（１９９３年）Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ４９巻：１１０６５〜１１１３３頁
【非特許文献２１】Ａｎｄｅｒｓｓｏｎら（２０００年）Ｂｉｏｐｏｌｙｍｅｒｓ  ５５巻：２２７〜２５０頁
【非特許文献２２】Ｂｒａｙ、Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  ２巻：５８７〜５９３頁（２００３年）
【非特許文献２３】Ｇｕｉｌｌｅｒら、Ｃｈｅｍ  Ｒｅｖ．２０００年、１００巻、２０９１〜２１５７頁
【非特許文献２４】Ｐｈｙｓｉｃｉａｎ’ｓ  Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ
【非特許文献２５】Ｎｏｏｎａｎら、Ｉｎｔ．Ａｒｃｈ．Ａｌｌｅｒｇｙ  Ａｐｐｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１９７８年、５６巻、５２３〜５３２頁
【非特許文献２６】Ｈａｎｓｅｎら、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｍｅｔｈｏｄｓ、１９８９年、１１９巻、２０３〜２１０頁
【非特許文献２７】Ｍｉｓｈｅｌｌら、Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ、１９６７年、１２６巻、４２３〜４４２頁
【非特許文献２８】Ｅｓｐｅｖｉｋら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ、９５巻（１９８６年）：９９〜１０３頁
【非特許文献２９】Ｙａｍａｍｏｔｏ、Ｅｕｒ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．、２００６年、５５０巻、１６６〜１７２頁
【非特許文献３０】Ｈａｎｓｅｎ  ＭＢ、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｍｅｔｈｏｄｓ、１９８９年、１１９巻、２０３〜２１０頁
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の実施形態によると、式Ｉを有する化合物：
【００１０】
【化１】
0005901543.tif 000002
式中、
【００１１】
ｋ、ｍ、ｎ、及びｐは、各々独立して０、１、又は２であり、
【００１２】
Ｒ及びＲ’は、各々独立してＨ及びＣ１〜３アルキルから選択されるか、又はＲ及びＲ’は、一緒になって−ＣＲ１Ｒ１’−Ｘ−ＣＨ２−であり、ここでＣＲ１Ｒ１’は骨格窒素に結合されており、Ｒ１及びＲ１’は、各々独立してＨ及びＣ１〜３アルキルから選択され、Ｘは、−ＣＨ２−、−ＣＨ２ＣＨ２−、−ＣＨ（ＯＨ）−、−Ｏ−、−Ｓ−、及び−ＮＨ−から選択され、
【００１３】
Ｒ’’及びＲ’’’は、各々独立してＨ及びＣ１〜３アルキルから選択されるか、又はＲ’’及びＲ’’’は、一緒になって−ＣＲ２Ｒ２’−Ｘ’−ＣＨ２−であり、ここでＣＲ２Ｒ２’は骨格窒素に結合されており、Ｒ２及びＲ２’は、各々独立してＨ及びＣ１〜３アルキルから選択され、Ｘ’は、−ＣＨ２−、−ＣＨ２ＣＨ２−、−ＣＨ（ＯＨ）−、−Ｏ−、−Ｓ−、及び−ＮＨ−から選択され、
【００１４】
Ｒ３及びＲ４は、各々独立してアリール、置換アリール、へテロアリール、及び置換へテロアリールから選択される化合物、
【００１５】
又はその薬学的に許容される塩が提供される。
【００１６】
幾つかの実施形態では、Ｒ３及びＲ４の少なくとも１つは、フェニルである。幾つかの実施形態では、Ｒ３及びＲ４の少なくとも１つは、４−ヒドロキシフェニルである。幾つかの実施形態では、Ｒ３及びＲ４の少なくとも１つは、４−ｔ−ブトキシフェニルである。幾つかの実施形態では、Ｒ３及びＲ４の少なくとも１つは、２−インドリルである。幾つかの実施形態では、Ｒ３及びＲ４は両方とも、フェニルである。幾つかの実施形態では、Ｒ３及びＲ４の一方はフェニルであり、Ｒ３及びＲ４の他方は、４−ヒドロキシフェニルである。幾つかの実施形態では、Ｒ３及びＲ４の一方はフェニルであり、Ｒ３及びＲ４の他方は、４−ｔ−ブトキシフェニルである。幾つかの実施形態では、Ｒ３及びＲ４の一方はフェニルであり、Ｒ３及びＲ４の他方は、２−インドリルである。幾つかの実施形態では、−ＣＨ２−Ｒ３に結合された炭素は、絶対（Ｒ）立体化学を有する。幾つかの実施形態では、−ＣＨ２−Ｒ３に結合された炭素は、絶対（Ｓ）立体化学を有する。幾つかの実施形態では、−ＣＨ２−Ｒ４に結合された炭素は、絶対（Ｒ）立体化学を有する。幾つかの実施形態では、−ＣＨ２−Ｒ４に結合された炭素は、絶対（Ｓ）立体化学を有する。幾つかの実施形態では、ｋ、ｍ、ｎ、及びｐのうちの１つは１であり、ｋ、ｍ、ｎ、及びｐの残りは０である。幾つかの実施形態では、ｋ、ｍ、ｎ、及びｐのうちの２つは１であり、ｋ、ｍ、ｎ、及びｐの残りは０である。幾つかの実施形態では、ｋ及びｍの少なくとも１つは、０ではない。幾つかの実施形態では、ｎ及びｐの少なくとも１つは、０ではない。幾つかの実施形態では、ｋ及びｍの少なくとも１つは、０ではなく、ｎ及びｐの少なくとも１つは、０ではない。幾つかの実施形態では、ｋ及びｎは両方とも、０である。幾つかの実施形態では、ｋ及びｎは両方とも０であり、ｍ及びｐの一方は０であり、ｍ及びｐの他方は、１である。幾つかの実施形態では、ｋ及びｎは両方とも０であり、ｍ及びｐは両方とも１である。幾つかの実施形態では、４つのアミノ酸は全てＬ−アミノ酸である。幾つかの実施形態では、アミノ酸のうちの３つはＬ−アミノ酸であり、アミノ酸のうちの１つはＤ−アミノ酸である。幾つかの実施形態では、アミノ酸のうちの２つはＬ−アミノ酸であり、アミノ酸のうちの２つはＤ−アミノ酸である。幾つかの実施形態では、アミノ酸のうちの１つはＬ−アミノ酸であり、アミノ酸のうちの３つはＤ−アミノ酸である。幾つかの実施形態では、４つのアミノ酸は全てＤ−アミノ酸である。
【００１７】
幾つかの実施形態では、Ｒ及びＲ’は、一緒になって−（ＣＨ２）３−を形成し、つまりＲ及びＲ’は、一緒になって−ＣＲ１Ｒ１’−Ｘ−ＣＨ２−を形成し、式中Ｒ１及びＲ１’は両方ともＨであり、ＸはＣＨ２である。幾つかの実施形態では、Ｒ’’及びＲ’’’は、一緒になって−（ＣＨ２）３−を形成し、つまりＲ’’及びＲ’’’は、一緒になって−ＣＲ２Ｒ２’−Ｘ’−ＣＨ２−を形成し、式中Ｒ２及びＲ２’は両方ともＨであり、Ｘ’はＣＨ２である。幾つかの実施形態では、Ｒ及びＲ’は、一緒になって−（ＣＨ２）４−を形成し、つまりＲ及びＲ’は、一緒になって−ＣＲ１Ｒ１’−Ｘ−ＣＨ２−を形成し、式中Ｒ１及びＲ１’は両方ともＨであり、Ｘは（ＣＨ２）２である。幾つかの実施形態では、Ｒ’’及びＲ’’’は、一緒になって−（ＣＨ２）４−を形成し、つまりＲ’’及びＲ’’’は、一緒になって−ＣＲ２Ｒ２’−Ｘ−ＣＨ２−を形成し、式中Ｒ２及びＲ２’は両方ともＨであり、Ｘは（ＣＨ２）２である。幾つかの実施形態では、Ｒ及びＲ’は、一緒になって−ＣＨ２−ＣＨ（ＯＨ）−ＣＨ２−を形成し、つまりＲ及びＲ’は、一緒になって−ＣＲ１Ｒ１’−Ｘ−ＣＨ２−を形成し、式中Ｒ１及びＲ１’は両方ともＨであり、ＸはＣＨ（ＯＨ）である。幾つかの実施形態では、Ｒ’’及びＲ’’’は、一緒になって−ＣＨ２−ＣＨ（ＯＨ）−ＣＨ２−を形成し、つまりＲ’’及びＲ’’’は、一緒になって−ＣＲ２Ｒ２’−Ｘ’−ＣＨ２−を形成し、式中Ｒ２及びＲ２’は両方ともＨであり、Ｘ’はＣＨ（ＯＨ）である。Ｒ及びＲ’が一緒になっている幾つかの実施形態では、Ｒ’が結合されている炭素は、絶対（Ｓ）立体化学を有する。Ｒ及びＲ’が一緒になっている幾つかの実施形態では、Ｒ’が結合されている炭素は、絶対（Ｒ）立体化学を有する。Ｒ’’及びＲ’’’が一緒になっている幾つかの実施形態では、Ｒ’’’が結合されている炭素は、絶対（Ｓ）立体化学を有する。Ｒ’’及びＲ’’’が一緒になっている幾つかの実施形態では、Ｒ’’’が結合されている炭素は、絶対（Ｒ）立体化学を有する。
【００１８】
幾つかの実施形態では、化合物は、以下のものからなる群から選択される：
【００１９】
【化２】
0005901543.tif 000003
Ｉ−１（環式（−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−））、
【００２０】
【化３】
0005901543.tif 000004
Ｉ−２（環式（−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−Ｐｈｅ−β３ｈｏＰｈｅ−））、
【００２１】
【化４】
0005901543.tif 000005
Ｉ−３（環式（−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−β３ｈｏＰｈｅ−））、
【００２２】
【化５】
0005901543.tif 000006
Ｉ−４（環式（−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｒｐ−））、
【００２３】
【化６】
0005901543.tif 000007
Ｉ−５（環式（−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｙｒ−））、
【００２４】
【化７】
0005901543.tif 000008
Ｉ−６（環式（−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−））、
【００２５】
【化８】
0005901543.tif 000009
Ｉ−７（環式（−Ｐｒｏ−Ｐｉｐ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−））、及び
【００２６】
【化９】
0005901543.tif 000010
Ｉ−８（環式（Ｐｒｏ−Ｈｙｐ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−））。
幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−５の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−６の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−７の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−８の化合物である。
【００２７】
幾つかの実施形態では、化合物は、以下のものからなる群から選択される：
【００２８】
【化１０】
0005901543.tif 000011
Ｉ−Ａ
（環式（−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−β３ｈｏＰｈｅ−（Ｌ）−Ｐｈｅ−））、
【００２９】
【化１１】
0005901543.tif 000012
Ｉ−Ｂ
（環式（−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−Ｐｈｅ−（Ｌ）−β３ｈｏＰｈｅ−））、
【００３０】
【化１２】
0005901543.tif 000013
Ｉ−Ｃ
（環式（−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−β３ｈｏＰｈｅ−（Ｌ）−β３ｈｏＰｈｅ−））、
【００３１】
【化１３】
0005901543.tif 000014
Ｉ−Ｄ
（環式（−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｄ）−Ｐｈｅ−））、
【００３２】
【化１４】
0005901543.tif 000015
Ｉ−Ｅ
（環式（−（Ｄ）−Ｐｒｏ−（Ｄ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｄ）−Ｐｈｅ−））、
【００３３】
【化１５】
0005901543.tif 000016
Ｉ−Ｆ
（環式（−（Ｄ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｌ）−Ｐｈｅ−））、
【００３４】
【化１６】
0005901543.tif 000017
Ｉ−Ｇ
（環式（−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｄ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｌ）−Ｐｈｅ−）、
【００３５】
【化１７】
0005901543.tif 000018
Ｉ−Ｈ
（環式（−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｄ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｌ）−Ｐｈｅ−）、
【００３６】
【化１８】
0005901543.tif 000019
Ｉ−Ｊ
（環式（−（Ｄ）−Ｐｒｏ−（Ｄ）−Ｐｒｏ−（Ｄ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｄ）−Ｐｈｅ−）、
【００３７】
【化１９】
0005901543.tif 000020
Ｉ−Ｋ
（環式（−（Ｄ）−Ｐｒｏ−（Ｄ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｌ）−Ｐｈｅ−）、
【００３８】
【化２０】
0005901543.tif 000021
Ｉ−Ｌ
（環式（−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｌ）−Ｔｒｐ−）、
【００３９】
【化２１】
0005901543.tif 000022
Ｉ−Ｍ
（ｃ（−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｌ）−Ｔｙｒ−）、
【００４０】
【化２２】
0005901543.tif 000023
Ｉ−Ｎ
（環式［−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｌ）−Ｔｙｒ（ｔＢｕ）−］）、
【００４１】
【化２３】
0005901543.tif 000024
Ｉ−Ｏ
（環式（−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−Ｐｉｐ−（Ｌ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｌ）−Ｐｈｅ−））、及び
【００４２】
【化２４】
0005901543.tif 000025
Ｉ−Ｐ
（環式（−（Ｌ）−Ｐｒｏ−（Ｌ）−ｔ−Ｈｙｐ−（Ｌ）−β３ＨｏＰｈｅ−（Ｌ）−Ｐｈｅ−））。
幾つかの実施形態では、化合物は、式１−Ａの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｂの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｃの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｄの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｅの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｆの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｇの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｈの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｌの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｊの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｋの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｌの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｍの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｎの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｏの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｐの化合物である。
【００４３】
幾つかの実施形態では、式Ｉの化合物中の１つ又は複数のアミノ基は、保護された形態である。
【００４４】
また、本発明の実施形態によると、式Ｉの化合物及びその薬学的に許容される担体、賦形剤、又は希釈剤を含む医薬組成物が提供される。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−５の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−６の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−７の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−８の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ａの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｂの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｃの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｄの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｅの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｆの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｇの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｈの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｊの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｋの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｌの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｍの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｎの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｏの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｐの化合物である。
【００４５】
また、本発明の実施形態によると、患者の免疫応答を抑制する方法であって、その必要性のある患者に有効量の式Ｉの化合物を投与することを含む方法が提供される。幾つかの実施形態では、抑制される免疫応答は、炎症である。幾つかの実施形態では、抑制される免疫応答は、移植拒絶反応である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−５の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−６の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−７の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−８の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ａの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｂの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｃの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｄの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｅの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｆの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｇの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｈの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｊの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｋの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｌの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｍの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｎの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｏの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｐの化合物である。
【００４６】
また、本発明の実施形態によると、患者の免疫関連疾患又は状態を治療又は予防する方法であって、その必要性のある患者に有効量の式Ｉの化合物を投与することを含む方法が提供される。また、本発明の実施形態によると、第２の薬物の毒性特性を低下させる方法であって、第２の薬物と共に式Ｉの化合物を投与することを含む方法が提供される。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、自己免疫疾患、炎症プロセス、移植拒絶反応、及びアレルギー反応からなる群から選択される。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、乾癬、扁平苔癬、及び他の丘疹鱗屑疾患から選択される。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、湿疹及び皮膚炎から選択される。幾つかの実施形態では、湿疹（ｅｃｚｅｍｅａ）又は皮膚炎は、湿疹、アトピー性湿疹、脂漏性皮膚炎、及び汗疱から選択される。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、日光に対する皮膚反応である。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、非特異的皮層刺激及び昆虫刺傷から選択される。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、じんま疹である。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、原発性皮膚腫瘍（例えば、黒色腫）；関節リウマチ（自己免疫性及び感染誘発性の両方）；クローン病；炎症性腸疾患；過敏性腸症候群；神経変性疾患（例えば、多発性硬化症）；パーキンソン病；移植片対宿主反応；重症乾癬；及びアトピー性皮膚炎からなる群から選択される。幾つかの実施形態では、式Ｉの化合物は、化学療法薬の毒性効果を低減するために、化学療法薬と共に投与される。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−５の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−６の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−７の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−８の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ａの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｂの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｃの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｄの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｅの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｆの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｇの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｈの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｊの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｋの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｌの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｍの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｎの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｏの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｐの化合物である。
【００４７】
また、本発明の実施形態によると、（ａ）患者の免疫応答を抑制するか、（ｂ）患者の免疫媒介性疾患又は状態を治療又は予防するか、又は（ｃ）第２の薬物の毒性特性を低下させるための式Ｉの化合物及び化合物を使用するための説明書を含むキットが提供される。幾つかの実施形態では、免疫応答は、炎症である。幾つかの実施形態では、免疫応答は、移植拒絶反応である。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、自己免疫疾患、炎症プロセス、移植拒絶反応、及びアレルギー反応からなる群から選択される。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、乾癬、扁平苔癬、及び他の丘疹鱗屑疾患から選択される。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、湿疹及び皮膚炎から選択される。幾つかの実施形態では、湿疹又は皮膚炎は、湿疹、アトピー性湿疹、脂漏性皮膚炎、及び汗疱から選択される。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、日光に対する皮膚反応である。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、非特異的皮層刺激及び昆虫刺傷から選択される。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、じんま疹である。幾つかの実施形態では、免疫媒介性疾患又は状態は、原発性皮膚腫瘍（例えば、黒色腫）；関節リウマチ（自己免疫性及び感染誘発性の両方）；クローン病；炎症性腸疾患；過敏性腸症候群；神経変性疾患（例えば、多発性硬化症）；パーキンソン病；移植片対宿主反応；重症乾癬；及びアトピー性皮膚炎からなる群から選択される。幾つかの実施形態では、説明書には、化学療法薬の毒性効果を低減するために、式Ｉの化合物を化学療法薬と共に投与することが指示されている。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−５の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−６の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−７の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−８の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ａの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｂの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｃの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｄの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｅの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｆの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｇの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｈの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｊの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｋの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｌの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｍの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｎの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｏの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式Ｉ−Ｐの化合物である。
【００４８】
また、本発明の実施形態によると、式Ｉの化合物を製造する方法であって、式ＩＩ−１、ＩＩ−２、ＩＩ−３、又はＩＩ−４を有する化合物を環化して、対応する式Ｉの化合物にすることを含む方法が提供され、式中、Ｒ、Ｒ’、Ｒ’’、Ｒ’’’、Ｒ３、Ｒ４、ｋ、ｍ、ｎ、及びｐは、式Ｉで定義された通りである（以下、式ＩＩの化合物と総称する）：
【００４９】
【化２５】
0005901543.tif 000026
ＩＩ−１
【００５０】
【化２６】
0005901543.tif 000027
ＩＩ−２
【００５１】
【化２７】
0005901543.tif 000028
ＩＩ−３
【００５２】
【化２８】
0005901543.tif 000029
ＩＩ−４
幾つかの実施形態では、この方法は、式ＩＩ−１、ＩＩ−２、ＩＩ−３、又はＩＩ−４の化合物を合成することを更に含む。幾つかの実施形態では、式ＩＩ−１、ＩＩ−２、ＩＩ−３、又はＩＩ−４の化合物は、固相合成により形成される。
【００５３】
また、本発明の実施形態によると、式ＩＩ−１、ＩＩ−２、ＩＩ−３、及びＩＩ−４の化合物それ自体、並びにこれら化合物の保護型（例えば、Ｎ末端アミノ基又は側鎖アミノ基等の１つ又は複数のアミノ基が、例えば、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニルにより保護されている）及び固相レジンに結合されている場合は、保護又は非保護形態のこれら化合物が提供される。以下では、別様に指定されていない限り又は所与の状況において非論理的でない限り、式ＩＩの化合物又はその亜属または亜種を参照する場合、そのような参照は、（ａ）（ｉ）少なくとも部分的に保護されているか、又は（ａ）（ｉｉ）完全に非保護又は脱保護されている形態の化合物；（ｂ）（ｉ）レジンに（１）直接的に又は（２）リンカーを介して結合されているか、又は（ｂ）（ｉｉ）レジンに結合されない形態の化合物；又は条件（ａ）及び（ｂ）の組み合わせを含むことが意図されている。更に、本明細書に示される場合、便宜性のため、遊離非保護直鎖ペプチドは、中性分子として、即ちＮ末端にＨ２Ｎ−及びＣ末端基に−ＣＯＯＨを有する分子として示される。しかしながら、これらの部分並びに任意のイオン化可能な側鎖部分（例えば、側鎖のカルボン酸又はアミン部分）の実際の電荷は、周囲のｐＨに依存し、必ずしも示されている通りになるわけではないことが理解されるだろう。
【００５４】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、以下のものからなる群から選択される：
【００５５】
【化２９】
0005901543.tif 000030
ＩＩ−４−ａ  （Ｈ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−ＯＨ）、
【００５６】
【化３０】
0005901543.tif 000031
ＩＩ−１−ａ  （Ｈ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−ＯＨ）、
【００５７】
【化３１】
0005901543.tif 000032
ＩＩ−２−ａ  （Ｈ２Ｎ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−ＯＨ）、
【００５８】
【化３２】
0005901543.tif 000033
ＩＩ−３−ａ  （Ｈ２Ｎ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−ＯＨ）、
【００５９】
【化３３】
0005901543.tif 000034
ＩＩ−４−ｂ  （Ｈ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−Ｐｈｅ−β３ｈｏＰｈｅ−ＯＨ）、
【００６０】
【化３４】
0005901543.tif 000035
ＩＩ−１−ｂ  （Ｈ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−Ｐｈｅ−β３ｈｏＰｈｅ−ＯＨ）、
【００６１】
【化３５】
0005901543.tif 000036
ＩＩ−２−ｂ  （Ｈ２Ｎ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−Ｐｈｅ−ＯＨ）、
【００６２】
【化３６】
0005901543.tif 000037
ＩＩ−３−ｂ  （Ｈ２Ｎ−Ｐｈｅ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−ＯＨ）、
【００６３】
【化３７】
0005901543.tif 000038
ＩＩ−４−ｃ  （Ｈ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｒｏ−ＯＨ）、
【００６４】
【化３８】
0005901543.tif 000039
ＩＩ−ｌ−ｃ  （Ｈ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−β３ｈｏＰｈｅ−ＯＨ）、
【００６５】
【化３９】
0005901543.tif 000040
ＩＩ−２−ｃ  （Ｈ２Ｎ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−ＯＨ）、
【００６６】
【化４０】
0005901543.tif 000041
ＩＩ−３−ｃ  （Ｈ２Ｎ−β３ｈｏＰｈｅ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−−ＯＨ）、
【００６７】
【化４１】
0005901543.tif 000042
ＩＩ−４−ｄ  （Ｈ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｒｐ−ＯＨ）、
【００６８】
【化４２】
0005901543.tif 000043
ＩＩ−１−ｄ  （Ｈ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｒｐ−ＯＨ）、
【００６９】
【化４３】
0005901543.tif 000044
ＩＩ−２−ｄ  （Ｈ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｒｐ−ＯＨ）、
【００７０】
【化４４】
0005901543.tif 000045
ＩＩ−３−ｄ  （Ｈ２Ｎ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｒｐ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−ＯＨ）、
【００７１】
【化４５】
0005901543.tif 000046
ＩＩ−４−ｅ  （Ｈ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−ＯＨ）、
【００７２】
【化４６】
0005901543.tif 000047
ＩＩ−１−ｅ  （Ｈ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｙｒ−ＯＨ）、
【００７３】
【化４７】
0005901543.tif 000048
ＩＩ−２−ｅ  （Ｈ２Ｎ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−ＯＨ）、
【００７４】
【化４８】
0005901543.tif 000049
ＩＩ−３−ｅ  （Ｈ２Ｎ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｙｒ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−ＯＨ）、
【００７５】
【化４９】
0005901543.tif 000050
ＩＩ−４−ｆ  （Ｈ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−Ｐｒｏ−ＯＨ）、
【００７６】
【化５０】
0005901543.tif 000051
ＩＩ−１−ｆ  （Ｈ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−ＯＨ）、
【００７７】
【化５１】
0005901543.tif 000052
ＩＩ−２−ｆ  （Ｈ２Ｎ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３ｈｏＰｈｅ−ＯＨ）、
【００７８】
【化５２】
0005901543.tif 000053
ＩＩ−３−ｆ  （Ｈ２Ｎ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｔｙｒ（ｔ−Ｂｕ）−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−ＯＨ）、
【００７９】
【化５３】
0005901543.tif 000054
ＩＩ−４−ｇ  （Ｈ−Ｐｉｐ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−ＯＨ）、
【００８０】
【化５４】
0005901543.tif 000055
ＩＩ−１−ｇ  （Ｈ−Ｐｒｏ−Ｐｉｐ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−ＯＨ）、
【００８１】
【化５５】
0005901543.tif 000056
ＩＩ−２−ｇ  （Ｈ２Ｎ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ｐｉｐ−β３ｈｏＰｈｅ−ＯＨ）、
【００８２】
【化５６】
0005901543.tif 000057
ＩＩ−３−ｇ  （Ｈ２Ｎ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ｐｉｐ−ＯＨ）、
【００８３】
【化５７】
0005901543.tif 000058
ＩＩ−４−ｈ  （Ｈ−Ｈｙｐ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−ＯＨ）、
【００８４】
【化５８】
0005901543.tif 000059
ＩＩ−１−ｈ  （Ｈ−Ｐｒｏ−Ｈｙｐ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−ＯＨ）、
【００８５】
【化５９】
0005901543.tif 000060
ＩＩ−２−ｈ  （Ｈ２Ｎ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ｈｙｐ−β３ｈｏＰｈｅ−ＯＨ）、及び
【００８６】
【化６０】
0005901543.tif 000061
ＩＩ−３−ｈ  （Ｈ２Ｎ−β３ｈｏＰｈｅ−Ｐｈｅ−Ｐｒｏ−Ｈｙｐ−ＯＨ）。
幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−４−ａの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−１−ａの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−２−ａの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−３−ａの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−４−ｂの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−１−ｂの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−２−ｂの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−３−ｂの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−４−ｃの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−１−ｃの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−２−ｃの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−３−ｃの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−４−ｄの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−１−ｄの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−２−ｄの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−３−ｄの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−４−ｅの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−１−ｅの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−２−ｅの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−３−ｅの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−４−ｆの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−１−ｆの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−２−ｆの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−３−ｆの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−４−ｇの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−１−ｇの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−２−ｇの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−３−ｇの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−４−ｈの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−１−ｈの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−２−ｈの化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−３−ｈの化合物である。
【００８７】
幾つかの実施形態では、式ＩＩの化合物は、以下のものからなる群から選択される：
【００８８】
【化６１】
0005901543.tif 000062
ＩＩ−Ａ−１、
【００８９】
【化６２】
0005901543.tif 000063
ＩＩ−Ａ−２、
【００９０】
【化６３】
0005901543.tif 000064
ＩＩ−Ａ−３、
【００９１】
【化６４】
0005901543.tif 000065
ＩＩ−Ａ−４、
【００９２】
【化６５】
0005901543.tif 000066
ＩＩ−Ｂ−１、
【００９３】
【化６６】
0005901543.tif 000067
ＩＩ−Ｂ−２、
【００９４】
【化６７】
0005901543.tif 000068
ＩＩ−Ｂ−３、
【００９５】
【化６８】
0005901543.tif 000069
ＩＩ−Ｂ−４、
【００９６】
【化６９】
0005901543.tif 000070
ＩＩ−Ｃ−１、
【００９７】
【化７０】
0005901543.tif 000071
ＩＩ−Ｃ−２、
【００９８】
【化７１】
0005901543.tif 000072
ＩＩ−Ｃ−３、
【００９９】
【化７２】
0005901543.tif 000073
ＩＩ−Ｃ−４、
【０１００】
【化７３】
0005901543.tif 000074
ＩＩ−Ｄ−１、
【０１０１】
【化７４】
0005901543.tif 000075
ＩＩ−Ｄ−２、
【０１０２】
【化７５】
0005901543.tif 000076
ＩＩ−Ｄ−３、
【０１０３】
【化７６】
0005901543.tif 000077
ＩＩ−Ｄ−４、
【０１０４】
【化７７】
0005901543.tif 000078
ＩＩ−Ｅ−１、
【０１０５】
【化７８】
0005901543.tif 000079
ＩＩ−Ｅ−２、
【０１０６】
【化７９】
0005901543.tif 000080
ＩＩ−Ｅ−３、
【０１０７】
【化８０】
0005901543.tif 000081
ＩＩ−Ｅ−４、
【０１０８】
【化８１】
0005901543.tif 000082
ＩＩ−Ｆ−１、
【０１０９】
【化８２】
0005901543.tif 000083
ＩＩ−Ｆ−２、
【０１１０】
【化８３】
0005901543.tif 000084
ＩＩ−Ｆ−３、
【０１１１】
【化８４】
0005901543.tif 000085
ＩＩ−Ｆ−４、
【０１１２】
【化８５】
0005901543.tif 000086
ＩＩ−Ｇ−１、
【０１１３】
【化８６】
0005901543.tif 000087
ＩＩ−Ｇ−２、
【０１１４】
【化８７】
0005901543.tif 000088
ＩＩ−Ｇ−３、
【０１１５】
【化８８】
0005901543.tif 000089
ＩＩ−Ｇ−４、
【０１１６】
【化８９】
0005901543.tif 000090
ＩＩ−Ｈ−１、
【０１１７】
【化９０】
0005901543.tif 000091
ＩＩ−Ｈ−２、
【０１１８】
【化９１】
0005901543.tif 000092
ＩＩ−Ｈ−３、
【０１１９】
【化９２】
0005901543.tif 000093
ＩＩ−Ｈ−４、
【０１２０】
【化９３】
0005901543.tif 000094
ＩＩ−Ｊ−１、
【０１２１】
【化９４】
0005901543.tif 000095
ＩＩ−Ｊ−２、
【０１２２】
【化９５】
0005901543.tif 000096
ＩＩ−Ｊ−３、
【０１２３】
【化９６】
0005901543.tif 000097
ＩＩ−Ｊ−４、
【０１２４】
【化９７】
0005901543.tif 000098
ＩＩ−Ｋ−１、
【０１２５】
【化９８】
0005901543.tif 000099
ＩＩ−Ｋ−２、
【０１２６】
【化９９】
0005901543.tif 000100
ＩＩ−Ｋ−３、
【０１２７】
【化１００】
0005901543.tif 000101
ＩＩ−Ｋ−４、
【０１２８】
【化１０１】
0005901543.tif 000102
ＩＩ−Ｌ−１、
【０１２９】
【化１０２】
0005901543.tif 000103
ＩＩ−Ｌ−２、
【０１３０】
【化１０３】
0005901543.tif 000104
ＩＩ−Ｌ−３、
【０１３１】
【化１０４】
0005901543.tif 000105
ＩＩ−Ｌ−４、
【０１３２】
【化１０５】
0005901543.tif 000106
ＩＩ−Ｍ−１、
【０１３３】
【化１０６】
0005901543.tif 000107
ＩＩ−Ｍ−２、
【０１３４】
【化１０７】
0005901543.tif 000108
ＩＩ−Ｍ−３、
【０１３５】
【化１０８】
0005901543.tif 000109
ＩＩ−Ｍ−４、
【０１３６】
【化１０９】
0005901543.tif 000110
ＩＩ−Ｎ−１、
【０１３７】
【化１１０】
0005901543.tif 000111
ＩＩ−Ｎ−２、
【０１３８】
【化１１１】
0005901543.tif 000112
ＩＩ−Ｎ−３、
【０１３９】
【化１１２】
0005901543.tif 000113
ＩＩ−Ｎ−４、
【０１４０】
【化１１３】
0005901543.tif 000114
ＩＩ−Ｏ−１、
【０１４１】
【化１１４】
0005901543.tif 000115
ＩＩ−Ｏ−２、
【０１４２】
【化１１５】
0005901543.tif 000116
ＩＩ−Ｏ−３、
【０１４３】
【化１１６】
0005901543.tif 000117
ＩＩ−Ｏ−４、
【０１４４】
【化１１７】
0005901543.tif 000118
ＩＩ−Ｐ−１、
【０１４５】
【化１１８】
0005901543.tif 000119
ＩＩ−Ｐ−２、
【０１４６】
【化１１９】
0005901543.tif 000120
ＩＩ−Ｐ−３、及び
【０１４７】
【化１２０】
0005901543.tif 000121
ＩＩ−Ｐ−４。
【０１４８】
幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ａ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ａ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ａ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ａ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｂ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｂ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｂ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｂ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｃ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｃ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｃ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｃ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｄ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｄ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｄ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｄ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｅ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｅ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｅ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｅ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｆ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｆ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｆ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｆ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｇ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｇ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｇ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｇ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｈ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｈ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｈ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｈ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｊ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｊ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｊ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｊ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｋ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｋ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｋ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｋ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｌ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｌ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｌ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｌ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｍ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｍ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｍ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｍ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｎ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｎ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｎ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｎ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｏ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｏ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｏ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｏ−４の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｐ−１の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｐ−２の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｐ−３の化合物である。幾つかの実施形態では、化合物は、式ＩＩ−Ｐ−４の化合物である。
【０１４９】
式Ｉの化合物は、免疫抑制活性及び／又は抗炎症活性を示し、同時に幾つかの公知の化合物よりも低い毒性を示すことが見いだされた。したがって、式Ｉの化合物は、免疫抑制剤及び／又は抗炎症剤として有用であり得る。本明細書で使用される場合、用語「免疫媒介性」は、身体の免疫系が過剰反応する及び／又は身体を攻撃する疾患又は状態を指す。
【０１５０】
本明細書の全体にわたって、用語及び置換基は、それらの定義を保持する。
【０１５１】
「アルキル」は、直鎖、分岐鎖、又は環式飽和炭化水素構造、及びそれらの組み合わせを含むことが意図されている。低級アルキルは、１〜６個の炭素原子のアルキル基を指す。低級アルキル基の例には、メチル、エチル、プロピル、イソプロピル、ブチル、並びにｓ−及びｔ−ブチル等が含まれる。好ましいアルキル基は、Ｃ２０以下のものである。シクロアルキルは、アルキルのサブセットであり、３〜８個の炭素原子の環式炭化水素基が含まれる。シクロアルキル基の例には、ｃ−プロピル、ｃ−ブチル、ｃ−ペンチル、及びノルボルニル等が含まれる。
【０１５２】
Ｃ１〜Ｃ２０の炭化水素には、アルキル、シクロアルキル、ポリシクロアルキル、アルケニル、アルキニル、アリール、及びそれらの組み合わせが含まれる。例には、ベンジル、フェネチル、シクロヘキシルメチル、カンホリル、及びナフチルエチルが含まれる。用語「炭素環」は、完全に炭素からなるが、任意の酸化状態からなる環系を含むことが意図される。したがって、（Ｃ３〜Ｃ１０）炭素環は、シクロプロパン、ベンゼン、及びシクロヘキセン等の系を指し、（Ｃ８〜Ｃ１２）炭素多環は、ノルボルナン、デカリン、インダン、及びナフタレン等の系を指す。
【０１５３】
アルコキシ又はアルコキシルは、酸素原子により親構成に結合された、直鎖、分岐鎖、環式配置、及びそれらの組み合わせの１〜８個の炭素原子の基を指す。例には、メトキシ、エトキシ、プロポキシ、イソプロポキシ、シクロプロピルオキシ、及びシクロヘキシルオキシ等が含まれる。低級アルコキシは、１〜４個の炭素を含有する基を指す。
【０１５４】
オキサアルキルは、１個又は複数の炭素が酸素により置換されているアルキル残基を指す。例には、メトキシプロポキシ、及び３，６，９−トリオキサデシル等が含まれる。
【０１５５】
アシルは、カルボニル官能基により親構成に結合された、直鎖、分岐鎖、環式配置、飽和、不飽和、及び芳香族、並びにそれらの組み合わせの１〜８個の炭素原子の基を指す。アシル残基の１個又は複数の炭素は、親構造との結合点が依然としてカルボニル基である限り、窒素、酸素、又は硫黄により置換されていてもよい。例には、アセチル、ベンゾイル、プロピオニル、イソブチリル、ｔ−ブトキシカルボニル、及びベンジルオキシカルボニル等が含まれる。低級アシルは、１〜４個の炭素を含有する基を指す。
【０１５６】
アリールは、６員芳香族環、二環式９または１０員芳香族環系、又は三環式１３または１４員芳香族環系を意味する。芳香族６員〜１４員炭素環には、例えば、ベンゼン、ナフタレン、インダン、テトラリン、及びフルオレンが含まれる。
【０１５７】
へテロアリールは、Ｏ、Ｎ、またはＳから選択される１〜３個のヘテロ原子を含有する５または６員ヘテロ芳香族環；Ｏ、Ｎ、またはＳから選択される１〜３個のヘテロ原子を含有する二環式９または１０員ヘテロ芳香族環系；又はＯ、Ｎ、またはＳから選択される１〜３個のヘテロ原子を含有する三環式１３または１４員ヘテロ芳香族環系を意味する。５〜１０員芳香族複素環には、例えば、イミダゾール、ピリジン、インドール、チオフェン、ベンゾピラノン、チアゾール、フラン、ベンズイミダゾール、キノリン、イソキノリン、キノキサリン、ピリミジン、ピラジン、テトラゾール、及びピラゾールが含まれる。
【０１５８】
アリールアルキルは、アリール残基がアルキルにより親構造に結合されている置換基を指す。例は、ベンジル及びフェネチル等である。へテロアリールアルキルは、へテロアリール残基がアルキルにより親構造に結合されている置換基を指す。例には、ピリジニルメチル及びピリミジニルエチル等が含まれる
【０１５９】
ヘテロ環は、１〜３個の炭素が、Ｎ、Ｏ、及びＳからなる群から選択されるヘテロ原子により置換されているシクロアルキル又はアリール残基を意味する。窒素及び硫黄ヘテロ原子は、随意に酸化されていてもよく、窒素ヘテロ原子は、随意に四級化されていてもよい。ヘテロ環の例には、ピロリジン、ピラゾール、ピロール、インドール、キノリン、イソキノリン、テトラヒドロイソキノリン、ベンゾフラン、ベンゾジオキサン、ベンゾジオキソール（置換基として生じる場合、一般的にはメチレンジオキシフェニルと呼ばれる）、テトラゾール、モルホリン、チアゾール、ピリジン、ピリダジン、ピリミジン、チオフェン、フラン、オキサゾール、オキサゾリン、イソオキサゾール、ジオキサン、及びテトラヒドロフラン等が含まれる。へテロアリールは、ヘテロ環が芳香族であるヘテロ環のサブセットであることに留意すべきである。ヘテロシクリル残基の例には、以下のものが更に含まれる：ピペラジニル、２−オキソピペラジニル、２−オキソピペリジニル、２−オキソ−ピロリジニル、２−オキソアゼピニル、アゼピニル、４−ピペリジニル、ピラゾリジニル、イミダゾリル、イミダゾリニル、イミダゾリジニル、ピラジニル、オキサゾリジニル、イソオキサゾリジニル、チアゾリジニル、イソチアゾリル、キヌクリジニル、イソチアゾリジニル、ベンズイミダゾリル、チアジアゾリル、ベンゾピラニル、ベンゾチアゾリル、テトラヒドロフリル、テトラヒドロピラニル、チエニル、ベンゾチエニル、チアモルホリニル、チアモルホリニルスルホキシド、チアモルホリニルスルホン、オキサジアゾリル、トリアゾリル、及びテトラヒドロキノリニル。
【０１６０】
置換アルキル、アリール、シクロアルキル、ヘテロシクリル等は、各残基の最大３個のＨ原子が、アルキル、ハロゲン、ハロアルキル、ヒドロキシ、低級アルコキシ、カルボキシ、カルボアルコキシ（アルコキシカルボニルとも呼ばれる）、カルボキサミド（アルキルアミノカルボニルとも呼ばれる）、シアノ、カルボニル、ニトロ、アミノ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、メルカプト、アルキルチオ、スルホキシド、スルホン、アシルアミノ、アミジノ、フェニル、ベンジル、へテロアリール、フェノキシ、ベンジルオキシ、又はヘテロアリールオキシで置換されているアルキル、アリール、シクロアルキル、又はヘテロシクリルを指す。
【０１６１】
用語「ハロゲン」は、フッ素、塩素、臭素、又はヨウ素を意味する。
【０１６２】
以下の略語及び用語は、全体にわたって、示されている意味を有する：
Ｂｏｃ＝ｔ−ブチルオキシカルボニル
ｃ−＝シクロ
ＤＣＭ＝ジクロロメタン＝塩化メチレン＝ＣＨ２Ｃｌ２
ＤＩＥＡ＝Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルエチルアミン
ＤＩＰＥＡ＝ジイソプロピルエチルアミン
ＤＭＦ＝Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド
Ｆｍｏｃ＝９−フルオレニルメトキシカルボニル
ＨＡＴＵ＝Ｏ−（７−アザベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスファート
ＨＢＴＵ＝Ｏ−（ベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウムヘキサフルオロホスファート
ＨＯＡｃ＝酢酸
ＨＯＡｔ＝１−ヒドロキシ−７−アザベンゾトリアゾール
ＨＯＢｔ＝１−ヒドロキシベンゾトリアゾール
Ｈｙｐ＝４−ヒドロキシプロリン
Ｍｅ＝メチル
Ｐｉｐ＝ピペコリン酸
Ｐｈｅ＝フェニルアラニン
Ｐｒｏ＝プロリン
ＰｙＢＯＰ＝Ｏ−（ベンゾトリアゾール−１−イル）−トリスピロリジンホスホニウムヘキサフルオロホスファート
ｒｔ＝室温
ＴＢＴＵ＝Ｏ−（ベンゾトリアゾール−１−イル）−１，１，３，３−テトラメチルウロニウムテトラフルオロボラート
ＴＦＡ＝トリフルオロ酢酸
ｔ−Ｈｙｐ＝ｔｒａｎｓ−４−ヒドロキシプロリン
Ｔｒｐ＝トリプトファン
Ｔｙｒ＝チロシン
Ｔｙｒ（ｔＢｕ）＝（Ｏ−ｔｅｒｔ−ブチル）チロシン
【０１６３】
更に、有機化学者（つまり、当業者）が使用する略語の総合的リストは、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙの各巻の最初の号に掲載されている。このリストは、典型的には「標準的略語リスト」という題名の表に示されており、参照により本明細書中に組み込まれる。加えて、更なるメチレン基が骨格に存在する非天然アミノ酸に関して、「β３−Ｈｏ−」（又は「ベータ３−ホモ」）という表記は、本明細書では、側鎖を保持する炭素原子と末端窒素原子との間の骨格に追加のメチレン（−ＣＨ２−）を有するアミノ酸を指すために使用され、「β２−Ｈｏ−」（又は「ベータ２−ホモ」）という表記は、本明細書では、側鎖を保持する炭素原子と末端炭素原子との間の骨格に追加のメチレンを有するアミノ酸を指すために使用される。
【０１６４】
本発明の実施形態には、塩、特に酸付加塩の形態の式Ｉの化合物が含まれる。好適な塩には、有機酸及び無機酸の両方と形成されるものが含まれる。そのような酸付加塩は、通常は薬学的に許容されるだろうが、薬学的に許容される塩ではない塩が、目的化合物の調製及び精製に有用である場合がある。したがって、好ましい塩には、塩酸、臭化水素酸、硫酸、クエン酸、酒石酸、リン酸、乳酸、ピルビン酸、酢酸、コハク酸、シュウ酸、フマル酸、マレイン酸、オキサロ酢酸、メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、及びイセチオン酸が含まれる。式Ｉの化合物の塩は、遊離塩基の形態の適切な化合物を適切な酸と反応させることにより製造することができる。
【０１６５】
本発明の実施形態によると、式Ｉの化合物は、環式テトラペプチドである。これらペプチドの合成は、それら自体が当技術分野で公知の方法を使用して合成される対応する直鎖ペプチドを環化することにより達成することができる。例えば、以下の文献を参照されたい：Ｍｅｒｒｉｆｉｅｌｄ、Ｊ．Ａｍ．Ｃｈｅｍ．Ｓｏｃ、８５巻：２１４９頁（１９６４年）；Ｈｏｕｇｈｔｅｎ、Ｐｒｏｃ．Ｎａｔｌ．Ａｃａｄ．Ｓｃｉ．ＵＳＡ、８２巻：５１３２頁（１９８５年）；Ｋｅｌｌｅｙ  ＆  Ｗｉｎｋｌｅｒ  ｉｎ  Ｇｅｎｅｔｉｃ  Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ、Ｓｅｔｌｏｗ，Ｊ．Ｋ．編、Ｐｌｅｎｕｍ  Ｐｒｅｓｓ、Ｎ．Ｙ．、第１２巻、１〜１９頁（１９９０年）；Ｓｔｅｗａｒｔ  ＆  Ｙｏｕｎｇ、Ｓｏｌｉｄ  Ｐｈａｓｅ  Ｐｅｐｔｉｄｅ  Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ、Ｐｉｅｒｃｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏ．、Ｒｏｃｋｆｏｒｄ，Ｍ．（１９８４年）；Ｍｅｒｇｌｅｒら（１９８８年）Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ２９巻：４００５〜４００８頁；Ｍｅｒｇｌｅｒら（１９８８年）Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ２９巻：４００９〜４０１２頁；Ｋａｍｂｅｒら（編）、Ｐｅｐｔｉｄｅｓ，Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｂｉｏｌｏｇｙ、ＥＳＣＯＭ、Ｌｅｉｄｅｎ（１９９２年）５２５〜５２６頁；Ｒｉｎｉｋｅｒら（１９９３年）Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ４９巻：９３０７〜９３２０頁；Ｌｌｏｙｄ−Ｗｉｌｌｉａｍｓら（１９９３年）Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ４９巻：１１０６５〜１１１３３頁；Ａｎｄｅｒｓｓｏｎら（２０００年）Ｂｉｏｐｏｌｙｍｅｒｓ  ５５巻：２２７〜２５０頁；Ｂｒａｙ、Ｎａｔｕｒｅ  Ｒｅｖｉｅｗｓ  ２巻：５８７〜５９３頁（２００３年）、米国特許第４，１０５，６０３号、第３，９７２，８５９号、第３，８４２，０６７号、第３，８６２，９２５号、第６，０１５，８８１号、第６，１９７，９２７号、及び第７，４３９，２２２号。そのような合成は、当技術分野で公知の液相合成又は固相合成により、又は両方の組み合わせにより達成することができる。
【０１６６】
液相合成法（溶液相法と呼ばれることがある）では、全て反応が、均一相中で実施される。連続したアミノ酸は、所望のペプチド材料が形成されるまで、溶液中で結合される。合成中、連続したペプチド中間体は、析出及び／又は洗浄により精製される。
【０１６７】
固相ペプチド合成（ＳＰＰＳ）では、最初のアミノ酸又はペプチド基が、レジン等の不溶性支持体に結合される。連続したアミノ酸又はペプチド基は、目的のペプチド材料が形成されるまで、最初のアミノ酸又はペプチド基に付加される。したがって、固相合成の産物は、不溶性支持体に結合されたペプチドである。その後、ＳＰＰＳ技術により合成されたペプチドは、レジンから切断され、切断されたペプチドは、単離される。
【０１６８】
より詳しくは、固相合成は、保護アミノ酸を不活性個体支持体に結合させることにより、想定ペプチドのカルボキシ末端から始まる。不活性個体支持体は、最初のアミノ酸のＣ末端のアンカーとしての役目を果たすことができれば、いかなる巨大分子であってもよい。典型的には、巨大分子支持体は、Ｓｔｅｗａｒｔ  ＆  Ｙｏｕｎｇ、上記の２頁及び４頁の図１−１及び１−２に示されている架橋ポリマーレジン（例えば、ポリアミド又はポリスチレンレジン）である。幾つかの場合では、Ｃ末端アミノ酸は、ポリスチレンレジンに結合され、ベンジルエステルを形成する。巨大分子支持体は、ペプチドアンカー結合が、ペプチド合成中に保護アミノ酸のα−アミノ基を脱保護するのに使用される条件下で安定しているように選択される。塩基解離性のα保護基が使用される場合、ペプチドと個体支持体との間には酸解離性の結合を使用することが望ましい。例えば、上記のＳｔｅｗａｒｔ  ＆  Ｙｏｕｎｇ、１６頁に記載のように、酸解離性エーテルレジンは、塩基解離性Ｆｍｏｃアミノ酸ペプチド合成に効果的である。或いは、酸分解に対して特異的に解離性があるペプチドアンカー結合及びα保護基を使用することができる。例えば、Ｓｔｅｗａｒｔ  ＆  Ｙｏｕｎｇ、上記の１１〜１２頁に記載のように、フェニルアセトアミドメチル（Ｐａｍ）レジン等のアミノメチルレジンは、Ｂｏｃ−アミノ酸ペプチド合成と共に良好に機能する。Ｇｕｉｌｌｅｒら、Ｃｈｅｍ  Ｒｅｖ．２０００年、１００巻、２０９１〜２１５７頁には、ペプチド合成をはじめとする固相有機合成及びコンビナトリアルケミストリーにおけるリンカー及び切断戦略が概説されている。
【０１６９】
最初のアミノ酸を不活性固体支持体に結合した後、最初のアミノ酸のα−アミノ保護基を、例えば塩化メチレン中でトリフルオロ酢酸（ＴＦＡ）により除去し、例えばトリエチルアミン（ＴＥＡ）で中和する。最初のアミノ酸のα−アミノ基を脱保護した後、合成における次のα−アミノ及び側鎖が保護されたアミノ酸を付加する。その後、残りのα−アミノ及び必要に応じて側鎖が保護されたアミノ酸を、縮合により所望の順序で順次結合させて、固体支持体に結合された中間化合物を得る。或いは、幾つかのアミノ酸を互いに結合させて所望のペプチドの断片を形成し、その後そのペプチド断片を、伸長する固相ペプチド鎖に付加してもよい。
【０１７０】
２つのアミノ酸間の、又はアミノ酸とペプチドとの、又はペプチドとペプチドとの縮合反応は、アキシド（ａｘｉｄｅ）法、混合酸無水物法、ＤＣＣ（Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミド）又はＤＩＣ（Ｎ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド）法、活性エステル法、ｐ−ニトロフェニルエステル法、ＢＯＰ（ベンゾトリアゾール−１−イル−オキシ−トリス［ジメチルアミノ］ホスホニウムヘキサフルオロホスファート）法、Ｎ−ヒドロキシコハク酸イミドエステル法等、及びウッドワード試薬Ｋ法等の通常の縮合反応により実施することができる。
【０１７１】
ペプチドの化学的合成においては、アミノ酸のあらゆる反応性側鎖基を好適な保護基で保護するのが一般的である。最終的に、これら保護基は、所望のポリペプチド鎖が順次構築された後、除去される。また、アミノ酸又はペプチド断片のα−アミノ基を保護するのが一般的であるが、アミノ酸又はペプチド断片のＣ末端カルボキシ基を、伸長する固相ポリペプチド鎖の遊離Ｎ末端基アミノ基と反応させ、その後α−アミノ保護基を選択的に除去して、次のアミノ酸又はペプチド断片の固相ポリペプチド鎖への付加を可能にする。したがって、ポリペプチド合成においては、個々の残基が側鎖保護基を依然として担持しているペプチド鎖に所望の配列で配置されている各々のアミノ酸残基を含有する中間化合物が生産されるのが一般的である。固相から取り外した後、これら保護基を実質的に同時に除去して、所望のポリペプチド産物を生産することができる。
【０１７２】
α−及びω−アミノ側鎖は、以下のもので保護することができる：例えば、ベンジルオキシカルボニル（Ｚと略される）、イソニコチニルオキシカルボニル（ｉＮｏｃ）、ｏ−クロロベンジルオキシカルボニル［Ｚ（２Ｃｌ）又は２−Ｃｌ−Ｚ］、ｐ−ニトロベンジルオキシカルボニル［Ｚ（ＮＯ２）］、ｐ−メトキシベンジルオキシカルボニル［Ｚ（ＯＭｅ）］、ｔ−ブトキシ−カルボニル（Ｂｏｃ）、ｔ−アミルオキシカルボニル（Ａｏｃ）、イソボルニルオキシカルボニル、アダマンチルオキシ−カルボニル（Ａｄｏｃ）、２−（４−ビフェニル）−２−プロピルオキシカルボニル（Ｂｐｏｃ）、９−フルオレニルメトキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）、メチルスルホニエトキシカルボニル（ｍｅｔｈｙｌｓｕｌｆｏｎｙｅｔｈｏｘｙｃａｒｂｏｎｙｌ）（Ｍｓｃ）、トリフルオロアセチル、フタリル（Ｐｈｔ）、ホルミル（Ｆｏｒ）、２−ニトロ−フェニルスルフェニル（ｐｈｅｎｙｌｓｕｌｐｈｅｎｙｌ）（Ｎｐｓ）、ジフェニルホスフィノチオイル（Ｐｐｔ）、及びジメチルホスフィノチオイル（Ｍｐｔ）基等。側鎖保護基の更なる例には、以下のものが含まれる：アセチル（Ａｃ）、ベンゾイル（Ｂｚ）、ｔｅｒｔ−ブチル（ｔ−Ｂｕ）、トリフェニルメチル（トリチル、Ｔｒｔ）、テトラヒドロピラニル、ベンジル（Ｂｚｌ）、２，６−ジクロロベンジル、ニトロ、ｐ−トルエンスルホニル（Ｔｏｓ）、キサンチル（Ｘａｎ）、ベンジル、メチル、エチル、及びｔ−ブチルエステル、及び芳香族又は脂肪族ウレタン型保護基、ニトロベラトリルオキシカルボニル（Ｎｖｏｃ）等の感光性基、及びトリメチルシリルエチルオキシカルボニル（ＴＥＯＣ）等のフルオリド解離性基。
【０１７３】
アミノ末端保護基（本明細書では、Ｎ末端基保護基とも呼ばれる）の例には、以下のものが含まれる：（１）ホルミル、アクリリル（Ａｃｒ）、ベンゾイル（Ｂｚ）、及びアセチル（Ａｃ）等のアシル型保護基；（２）ベンジルオキシ−カルボニル（Ｚ）、及びｐ−クロロベンジルオキシカルボニル、ｐ−ニトロベンジルオキシカルボニル、ｐ−ブロモベンジルオキシカルボニル、ｐ−メトキシベンジルオキシカルボニル等の置換Ｚ等の芳香族ウレタン型保護基；（３）ｔ−ブチルオキシカルボニル（ＢＯＣ）、ジイソプロピルメトキシカルボニル、イソプロピルオキシカルボニル、エトキシカルボニル、アリルオキシカルボニル等の脂肪族ウレタン保護基；（４）９−フルオレニル−メチルオキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）、シクロペンチルオキシカルボニル、アダマンチルオキシカルボニル、及びシクロヘキシルオキシカルボニル等のシクロアルキルウレタン型保護基；及び（５）フェニルチオカルボニル等のチオウレタン型保護基。好ましい保護基には、９−フルオレニルメチルオキシカルボニル（Ｆｍｏｃ）、２−（４−ビフェニリル）−プロピル（２）オキシカルボニル（Ｂｐｏｃ）、２−フェニルプロピル（２）−オキシカルボニル（Ｐｏｃ）、及びｔ−ブチルオキシカルボニル（Ｂｏｃ）が含まれる。
【０１７４】
カルボキシ官能基の保護基には、ベンジルエステル（ＯＢｚｌ）、シクロヘキシルエステル（Ｃｈｘ）、４−ニトロベンジルエステル（ＯＮｂ）、ｔ−ブチルエステル（Ｏｂｕｔ）、及び４−ピリジルメチルエステル（ＯＰｉｃ）等が挙げられる。アミノ及びカルボキシル基以外の官能基を有するアルギニン、システイン、及びセリン等の特定のアミノ酸は、好適な保護基により保護されることが望ましいことが多い。例えば、アルギニンのグアニジノ基は、ニトロ、ｐ−トルエンスルホニル、ベンジルオキシカルボニル、アダマンチルオキシカルボニル、ｐ−メトキシベンゼンスルホニル、４−メトキシ−２，６−ジメチルベンゼンスルホニル（Ｎｄｓ）、及び１，３，５−トリメチルフェニルスルホニル（Ｍｔｓ）等で保護することができる。システインのチオール基は、ｐ−メトキシベンジル及びトリチル等で保護することができる。
【０１７５】
式Ｉの化合物を、そのままの化学薬品として投与することが可能であり得るが、医薬組成物としてそれらを提供することが望ましい。更なる態様によると、本発明の実施形態によると、式Ｉの化合物又はその薬学的に許容される塩または溶媒和物を、１つ又は複数のその薬学的担体及び随意に１つ又は複数の他の治療用成分と共に含む医薬組成物が提供される。担体（複数可）は、製剤の他の成分と適合し、その受容者に有害ではないという意味において「許容」されなければならない。
【０１７６】
製剤には、経口、非経口（皮下、皮内、筋肉内、静脈内、及び関節内を含む）、直腸、及び局所（皮膚、舌下、頬側、及び眼内を含む）投与に好適なものが含まれる。最も好適な経路は、受容者の状態及び障害に依存する場合がある。製剤は、単位剤形で便利に提供されていてもよく、薬学の技術分野で周知の方法のいずれかにより調製することができる。そのような製剤を製造する方法は、式Ｉの化合物又はその薬学的に許容される塩または溶媒和物（「活性成分」）を、１つ又は複数の副成分を構成する担体と混合するステップを含む。一般的に、製剤は、活性成分を液体担体又は微粉化された固形担体又はその両方と均一に及び密接に混合し、その後必要に応じて、この産物を所望の製剤に成形することにより調製される。
【０１７７】
本発明の実施形態による経口投与に好適な製剤は、各々が所定量の有効成分を含有するカプセル剤、カシェ剤、または錠剤等の個別単位として、散剤または顆粒剤として、水性液体または非水性液体中の液剤または懸濁剤として、又は水中油型液体乳剤又は油中水型液体乳剤として、提供されてもよい。また、活性成分は、ボーラス剤、舐剤、又はペースト剤として提供されてもよい。
【０１７８】
錠剤は、随意に１つ又は複数の副成分と共に圧縮又は成形することにより製造することができる。圧縮錠剤は、結合剤、潤滑剤、不活性希釈剤、潤滑作用剤、界面活性剤、又は分散剤と随意に混合された、散剤又は顆粒剤等の易流動性形態の有効成分を、好適な機械で圧縮することにより調製することができる。成形錠剤は、不活性液体希釈剤で湿潤された粉末化合物の混合物を、好適な機械で成形することにより製造することができる。錠剤は、随意にコーティング又は刻印されていてもよく、その中の活性成分の持続性放出、徐放性放出、又は制御放出を提供するように製剤化されていてもよい。
【０１７９】
非経口投与用の製剤には、酸化防止剤、緩衝剤、静菌剤、及び製剤を目的受容者の血液と等張性にする溶質を含有していてもよい水性及び非水性の無菌注射溶液が含まれる。また、非経口投与用の製剤には、懸濁化剤及び増粘剤を含んでいてもよい水性及び非水性の無菌懸濁液が含まれる。製剤は、多用量容器、例えば密封アンプル及びバイアルの単位用量で提供されてもよく、使用直前に無菌液体担体、例えば生理食塩水又はリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）等を添加するだけでよいフリーズドライされた（凍結乾燥された）状態で保存することができる。即時調合注射溶液及び懸濁液は、前述した種類の無菌散剤、顆粒剤、及び錠剤から調製することができる。
【０１８０】
直腸内投与用の製剤は、カカオ脂又はポリエチレングリコール等の通常の担体と共に坐剤として提供されてもよい。
【０１８１】
口内、例えば頬側又は舌下での局所投与用の製剤には、スクロース及びアカシア又はトラガカント等の風味基剤中に活性成分を含むトローチ剤、及びゼラチン及びグリセリン又はスクロース及びアカシア等の基剤中に活性成分を含む香錠が含まれる。
【０１８２】
好ましい単位用量製剤は、以下に列挙するような有効量の又はその適切な割合の活性成分を含有するものである。
【０１８３】
特に上記で言及した成分に加えて、本発明の実施例による製剤は、目的の製剤のタイプに関して当技術分野で一般的な他の作用剤を含んでいてもよく、例えば、経口投与に好適なものは、香味剤を含んでいてもよいことが理解されるべきである。
【０１８４】
既に述べたように、本発明の実施形態によると、本発明の実施形態による化合物は、ある疾患又は状態の治療又は予防に使用することができる。用語「予防すること」は、本明細書で使用される場合、薬剤を事前に投与して、攻撃を未然に防ぐか又は鈍化させることを指す。医学分野の当業者（本方法の使用クレームに関しての）は、用語「予防する」は、絶対的な用語でないことを認識する。医学分野では、ある状態の可能性又は重症度を実質的に減少させるための薬物の予防的投与を指すと理解されており、それが、出願人らのクレームで意図されている意味である。読者においては、Ｐｈｙｓｉｃｉａｎ’ｓ  Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅという本分野での標準的教科書に注意を向けられたい。そこでは、用語「予防する」が何百回も使用されている。医学分野の当業者であれば、この用語を絶対的な意味に解釈しない。同様に、本発明の実施形態による化合物は、免疫応答を抑制するために使用することができると述べられている場合、「抑制する」には、応答の程度を低減することが含まれており、応答を必ずしも絶対的に防止しないことが理解されるだろう。
【０１８５】
審査では、現在のところクレームから除外されない化合物が、本出願の本発明者らに特許付与することができないとみなされる可能性がある。その場合、出願人のクレームにおける種及び属の除外は、特許審査手続きの結果であり、本発明者らの発明の概念又は記述を反映するものではないとみなされるべきである。本発明は、組成物の態様では、一般に公開されているものを除き、式Ｉ及びＩＩの全ての化合物である。
【０１８６】
本発明の実施形態は、以下の図面を参照すると、より良好に理解されるだろう。
【図面の簡単な説明】
【０１８７】
【図１】実施例２に記載の実験から導き出された、耳の厚さの抗原特異的増加を示す図である。
【図２】実施例２に記載の実験で観察された、耳下腺リンパ節中の総細胞数を示す図である。
【図３】実施例２に記載されている、耳下腺リンパ節中の生細胞及び死細胞の含有量を示す図である。
【図４】実施例２に記載されている実験に記載されている流入領域リンパ節中の細胞タイプの数及び関与を示す図である。
【図５】実施例３に記載されている、ヒト血液由来の単核細胞に対する式ＩＡの化合物の毒性を示す図である。
【図６】実施例４に記載されている、ヒツジ赤血球に対するマウスの体液性免疫応答に対する、式ＩＡの化合物の腹腔内投与の効果を示す図である。
【図７】実施例５に記載されている、オボアルブミンに対する細胞性免疫応答に対する、式ＩＡの化合物の腹腔内投与の効果を示す図である。
【図８Ａ】ＰＭＢＣ生存に対する、本発明の実施形態によるペプチドのｉｎ  ｖｉｔｒｏでの効果を示す図である。
【図８Ｂ】ＰＭＢＣ生存に対する、本発明の実施形態によるペプチドのｉｎ  ｖｉｔｒｏでの効果を示す図である。
【図９Ａ】ＰＨＡ誘導性ＰＢＭＣ増殖に対する、本発明の実施形態によるペプチドのｉｎ  ｖｉｔｒｏでの効果を示す図である。
【図９Ｂ】ＰＨＡ誘導性ＰＢＭＣ増殖に対する、本発明の実施形態によるペプチドのｉｎ  ｖｉｔｒｏでの効果を示す図である。
【図１０Ａ】実施例７に記載されている、抗原負荷に応答した耳の厚さの変化に対する、幾つかの化合物の効果を示す図である。
【図１０Ｂ】実施例７に記載されている、抗原負荷に応答した耳の厚さの変化に対する、幾つかの化合物の効果を示す図である。
【図１１】実施例７に記載されている、エバンスブルー試験での毛細血管の透過性を示す図である。
【図１２】実施例７に記載されている、流入領域リンパ節中の総細胞数を示す図である。
【図１３】実施例７に記載されている、循環白血球の数に対する化合物の効果を示す図である。
【図１４】実施例７に記載されている、様々な場合に存在する白血球のタイプを示す図である。
【図１５】実施例７に記載されている、マウス耳介の細胞数及び細胞組成に関する形態測定データを提供する図である。
【発明を実施するための形態】
【０１８８】
実施例１．環式テトラペプチドの合成
本発明の実施形態による環式テトラペプチドは、液相法又は固相法等の公知のペプチド合成法を使用することにより合成することができる。一般的に、合成は、２つの連続したステップを含む：（１）直鎖テトラペプチドを合成するステップ、及び（２）環化して環式テトラペプチドを得るステップ。直鎖テトラペプチドは、保護された形態で調製し、その後、環化前に脱保護してもよい。
【０１８９】
一例として、固体支持体（Ｗａｎｇ型レジンに結合されたＦｍｏｃ−Ｌ−フェニルアラニン、又は２−クロロトリチルレジンに結合されたＬ−ベータ−３−ホモフェニルアラニンまたはＬ−プロリンのいずれか）での直鎖テトラペプチドの合成を、以下のプロトコ−ルに従って実施した：
１．レジンを、ジメチルホルムアミド（ＤＭＦ）中で１５分間膨潤させた（０．２５ｍｍｏｌ、１０ｍｌ／ｇレジン）。
２．Ｆｍｏｃ基を、ＤＭＦ中２０％ピペリジン溶液で除去した（２×２０分間）。
３．レジンをＤＭＦで洗浄した（３×２分間）。
４．レジンをメタノール（ＭｅＯＨ）で洗浄した（３×２分間）。
５．レジンをジクロロメタン（ＤＣＭ）で洗浄した（３×２分間）。
６．レジンのアミノ酸又はペプチドアミノ基を、無水ＤＭＦ（４ｍｌ／ｍｍｏｌ）に溶解されたＦｍｏｃ保護アミノ酸（４当量）、ＨＢＴＵ又はＴＢＴＵ（４当量）、及びＤＩＰＥＡ（４当量）の混合物と共に２０時間振とうすることによりアシル化した。
７．レジンをＤＣＭで洗浄した（３×２分間）。
８．レジンをＭｅＯＨで洗浄した（３×２分間）。
９．レジンをＤＣＭで洗浄した（３×２分間）。
１０．カイザー試験を使用して（プロリン以外の全てのアミノ酸について）、アミノ基が全てアシル化されたか否かを評価した。
【０１９０】
カイザー試験の結果が陰性だった場合、レジンを、ＤＭＦで洗浄し（１×２分間）、新しい結合サイクルをプロトコールの第２工程から開始した。カイザー試験の結果が陽性だった場合、最初の結合に使用した試薬量の半分を用いてアシル化を繰り返した。プロリンのアシル化の場合には、カイザー試験は、アシル化の程度を決定するほどの感受性がなく、そのためプロリンの場合は、結合手順を、半分の試薬量で繰り返した。アシル化を繰り返す場合には、以下の洗浄を実施した：
７Ａ．  ＤＣＭでの洗浄（３×２分間）
８Ａ．  ＭｅＯＨでの洗浄（３×２分間）
９Ａ．  ＤＣＭでの洗浄（３×２分間）
【０１９１】
最後の結合後、プロトコールの第３〜第５工程に従ってレジンを洗浄した。第２工程に記載のように、Ｆｍｏｃ基をペプチドから除去し、第３〜５工程でのようにＤＭＦ、ＭｅＯＨ、及びＤＣＭでレジンを再び洗浄した。ペプチドをポリマー支持体から切断する前に、室温にて減圧下のデシケータでＫＯＨペレットを用いてレジンを一晩乾燥した。
【０１９２】
ペプチドを、トリフルオロ酢酸／水／トリイソプロピルシラン  ９５：２．５：２．５（容積／容積／容積；１０ｍｌ／１ｇのペプチジル−レジン）の混合液を用いて、乾燥したＷａｎｇ型レジンから切断した。得られた溶液を、室温にて減圧下で部分的に蒸発させ、ペプチドを、１０容積のエーテルで析出させた。ろ過した後に、粗ペプチドを、０．０５ＭのＨＣｌ水溶液に溶解し、蒸発させて乾燥した。残渣を水に溶解し、凍結乾燥した。
【０１９３】
酢酸／ジクロロメタン／トリフルオロエタノールの１：３：１混合液（容積／容積／容積；１０ｍｌ／１ｇのペプチジル−レジン）で処理することにより、ペプチドを２−Ｃｌ−トリチルレジンから切断した。その結果生じた切断溶液及び収集した洗浄液をろ過し、周囲温度及び減圧下で蒸発させて乾燥し、残渣を、最小限の容積のＤＣＭに溶解し、２０容積のヘキサンで希釈し、再度蒸発させた（２回）。離脱させた粗ペプチドを、水に溶解し、凍結乾燥した。
【０１９４】
凍結乾燥したペプチドを、減圧下のデシケータでＫＯＨ及びＰ２Ｏ５を用いて乾燥して、環化の準備を整えた。
【０１９５】
上記のプロトコールによる典型的な合成では、Ｗａｎｇレジン（２７８ｍｇ、０．２ｍｍｏｌ、０．７２ｍｍｏｌ／ｇ）に結合されたＦｍｏｃ−Ｐｈｅから開始し、Ｆｍｏｃ−Ｌ−β３−ｈｏｍｏＰｈｅ−ＯＨ、Ｆｍｏｃ−Ｐｒｏ−ＯＨ、及び再度Ｆｍｏｃ−Ｐｒｏ−ＯＨを連続して結合させた後、凍結乾燥後の収量は、９４％の純度（ＨＰＬＣ）を有する９１ｍｇ（８２％）の粗直鎖ペプチドだった。
【０１９６】
粗ペプチドを、ＰｙＢＯＰ／ＨＯＡｔ／２，４，６−コリジン（３：３：５）を用いてＤＣＭ溶液中で環化し（ペプチド濃度  ２×１０−４ミリモル／リットル）、直鎖前駆物質の消失は、反応溶液の試料を分析用逆相（ＲＰ）ＨＰＬＣカラムにインジェクトすることにより追跡した。環化の終了時に、溶液を減圧下で蒸発させて乾燥し、残渣を、酢酸エチル（１ミリモルのペプチド当たり１０００ｍｌの溶媒）、及び水中０．５ＮのＨＣｌ（１ミリモルのペプチド当たり１００ｍｌの溶液）との間に分割した。有機相を、水中０．５ＮのＨＣｌ（２×）、水（１×）、１Ｍ  ＮａＨＣＯ３（３×）、及び水（１×）で連続して洗浄した。有機溶媒を減圧下で除去し、残留固形物をジオキサンに溶解し、凍結乾燥した。粗製生成物を、溶媒Ａ（水中０．０５％ＴＦＡ）中の溶媒Ｂ（８２％アセトニトリル／水中０．０３８％ＴＦＡ）の溶出勾配を使用して、調製用Ｖｙｄａｃ社製Ｃ１８又はＫｒｏｍａｓｉｌ社製Ｃ８逆相カラム（２５０ｍｍ／２２ｍｍ、１００Ａ、１０μｍ）で精製した。
【０１９７】
環化反応の例として、５００ｍｌ  ＤＣＭ中のＨ−Ｐｒｏ−Ｐｒｏ−β３−ｈＰｈｅ−Ｐｈｅ−ＯＨ×ＨＣｌ（５５．７ｍｇ、０．１ｍｍｏｌ）の溶液を、２，４，６−コリジン（６７．５μＬ、０．５ｍｍｏｌ）の存在下で、ＰｙＢＯＰ（１５７ｍｇ、０．３ｍｍｏｌ）及びＨＯＡｔ（４０ｍｇ、０．３ｍｍｏｌ）で処理し、処理及び精製後に、ＨＰＬＣによる決定で純度９９％を有する１３．５ｍｇ（２７％）の環式テトラペプチドを得た。
【０１９８】
このようにして、式Ｉ−ＡからＩ−Ｐの化合物を合成した。以下の表１には、式Ｉ−ＡからＩ−Ｐの化合物に関する幾つかのデータが供給されている。
【０１９９】
【表１】
0005901543.tif 000122
【０２００】
実施例２．ＢＡＬＢ／ｃマウスのオキサゾロンに対する接触過敏症モデルにおける、０．１％軟膏剤としてのペプチドの治療効果
この実験の目的は、一般的に認められている動物モデルにおける化合物Ｉ−Ａの治療作用及びその毒性を確認することだった。下記に記載の実験では、式Ｉ−Ａの化合物を、一般的に使用されている医薬賦形剤、即ち５０％ワセリン及び５０％ラノリンで構成される軟膏剤に基づく０．１％重量／重量の軟膏剤の形態の治療用調製物として塗布した。マウスのオキサゾロンに対する接触過敏症のエフェクター段階の低減におけるこの調製物の有用性を、皮膚疾患の治療に広く使用されているタクロリムス（Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標））及びピメクロリムス（Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標））等の基準調製物と比較して研究した。
【０２０１】
物質及び方法
マウス：Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ、ウッチ（Ｌｏｄｚ）、ポーランドから入手したＢＡＬＢ／ｃ雌マウス、８〜１０週齢を使用した。マウスには、市販のペレット餌及び水を適宜与えた。研究は、施設の倫理委員会により承認された。
【０２０２】
試薬：油中水型クリーム及び軟膏は、Ｎｅｐｅｎｔｅｓ社から入手した。環式テトラペプチド（化合物Ｉ−Ａ）は、上述のように合成した。Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）（タクロリムス）は、Ａｓｔｅｌｌａｓ社、アイルランドから購入し、Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）（ピメクロリムス）は、Ｎｏｖａｒｔｉｓ社から購入し、Ｈｙｄｒｏｃｏｒｔｉｓｏｎｕｍ（登録商標）（ヒドロコルチゾン）は、Ａｆｌｏｆａｒｍ  Ｆａｒｍａｃｊａ  Ｐｏｌｓｋａ社、ポーランドから購入した。ＤＭＳＯは、Ｆｌｕｋａ社から入手し、オキサゾロン、アセトン、エバンスブルー、ギムザ、メイ−グリュンワルド、及びホルマリンは、Ｓｉｇｍａ社製だった。
【０２０３】
オキサゾロンに対する接触過敏症：試験は、Ｎｏｏｎａｎら（Ｉｎｔ．Ａｒｃｈ．Ａｌｌｅｒｇｙ  Ａｐｐｌ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．、１９７８年、５６巻、５２３〜５３２頁）に従い、幾つかの改変を施して実施した。マウスの腹部を剪毛し（２×２ｃｍの区域）、２４時間後、１００μｌのアセトン中０．５％オキサゾロンを、剪毛区域に塗布した。接触過敏症反応は、５日後に、５０μｌのアセトン中１％オキサゾロンを耳の両側に塗布することにより誘発した。耳浮腫を、スプリング式ノギスを使用して４８時間後に測定した。結果は、耳の厚さの抗原特異的増加として示した（つまり、マウスのバックグラウンド（ＢＧ）の耳の厚さを、測定した厚さから減算した）。
【０２０４】
化合物の塗布：示されている実験では、第２の用量のオキサゾロンにより反応を誘発した２４時間及び２６時間後に、式Ｉ−Ａの化合物を耳の両側に０．１％軟膏剤として局所塗布した（１つの耳当たり総容積５０μｌ）。基準化合物は、市販調製物の形態で同様の方法で使用した。
【０２０５】
リンパ節細胞数の決定：表層耳下腺、下顎、及び副下顎リンパ節を単離し、ステンレス網に押し付けてリン酸緩衝液（ＰＢＳ）に移すことによりホモジナイズし、２回洗浄し、０．２％トリパンブルーを含有するＰＢＳに再懸濁した。総細胞数及び非生存細胞数を、光学顕微鏡及びビルケル血球計を使用して決定した。誘発用量の抗原でのみ処置されたマウスは、バックグラウンド対照としての役目を果たした。
【０２０６】
循環白血球数及び血液像の決定：マウスにハロタン麻酔を施し、後眼窩神経叢から出血させ、その後頸椎脱臼した。血中白血球数は、血液をチュルク溶液で希釈し、血球計で細胞を計数することにより決定した。血液塗抹標本を、顕微鏡ガラスに調製し、乾燥し、ギムザ及びメイ−グリュンワルド試薬で染色した。その後、塗抹標本を組織学的に調査した。循環白血球数は、１ｍｍ３当たりで示し、血液細胞組成は、所与の細胞タイプの割合として示した。誘発用量の抗原でのみ処置されたマウスは、バックグラウンド対照としての役目を果たした。
【０２０７】
組織学的分析：耳介を４％ホルマリン溶液で４８時間固定し、２４時間洗浄し、アルコール類で脱水し、パラフィンに包埋した。パラフィン塊を、Ｍｉｃｒｏｎ社製ＨＭ３１０ミクロトームで薄切りして、６μｍ切片にした。切片を、ヘマトキシリン及びエオシンで、並びにトルイジンブルーで染色した。組織学的分析は、ニコン社製Ｅｃｌｉｐｓｅ８０１型光学顕微鏡で実施した。耳介の断面を含有する組織学的スライドでは、血管周囲結合組織及び上皮下結合組織中の好中球、マクロファージ、リンパ球、及びマスト細胞の形態測定評価を実施した。０．０７ｍｍ２区域にある細胞を、４００×倍率で計数した。形態測定分析は、ｉｍａｇｉｎｅソフトウェアＮＩＳ−Ｅｌｅｍｅｎｔｓ（ニコン社製）を用いて実施した。全ての検査群について、好中球、マクロファージ、リンパ球、及びマスト細胞の計数を２５回実施した。
【０２０８】
統計：結果は、平均値±標準誤差（ＳＥ）として示されている。Ｂｒｏｗｎ−Ｆｏｒｓｙｔｈ検定を使用して、群間の等分散性を決定した。分散が均質だった場合、分散分析（一元配置ＡＮＯＶＡ）を適用し、その後チューキー法によりポストホック比較を行って、群間の相違の有意性を評価した。ノンパラメトリックデータを、本文中に示されているように、クラスカル−ワリスの分散分析で評価した。有意性は、ｐ＜０．０５で決定した。統計分析は、ウィンドウズ用ＳＴＡＴＩＳＴＩＣＡ７を使用して実施した。統計分析は、本明細書に示されている全てのデータに適用されている。
【０２０９】
結果：
図１に含まれているデータは、オキサゾロンに対して十分に発症した接触過敏症反応を示したマウスにおける、式Ｉ−Ａの化合物（図１及びその後の図には「４Ｂ８Ｍ」と表示されている）及び基準調製物の治療効力を示す。調製物を、方法に記載されているように局所的に塗布した。図１には、耳の厚さの抗原特異的増加（抗原誘発用量の抗原のみが与えられた非感作マウスで測定されたバックグラウンド値を減算した結果として）のみが示されている。化合物Ｉ−Ａは、耳浮腫の約８０％阻害を引き起こし、Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）及びＥｌｉｄｅｌ（登録商標）は、それぞれ約３０％及び５０％阻害を引き起こした。
【０２１０】
耳の炎症プロセスの強度は、流入領域リンパ節中の細胞数と相関するはずである。したがって、炎症の阻害は、流入領域リンパ節中の細胞数の減少と関連するはずである。図２には、式Ｉ−Ａの化合物並びにＥｌｉｄｅｌ（登録商標）が両方とも、流入領域リンパ節中のリンパ球数を、非感作マウスで記録されたレベルに減少させたことを示す。しかしながら、Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）で処置されたマウスでは、リンパ節細胞数は、未処置マウスの細胞数と類似していた。
【０２１１】
図３には、パーセントで表された、流入領域リンパ節中の生細胞及び死細胞の割合が示されている。式Ｉ−Ａの化合物が示す毒性は、対照未処置マウスと比較して無視できるほどである。より高い毒性作用がＥｌｉｄｅｌ（登録商標）により引き起こされ、Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）は、リンパ節細胞に関して非常に毒性である。
【０２１２】
調製物の治療効力に関する補完的な情報は、炎症を起こした耳介中の細胞数及び細胞組成の組織学的分析から導き出すことができる。図４には、局所炎症プロセスに関与する基本的細胞タイプの数及び寄与が示されている。図４では、Ｍａｓｔ＝マスト細胞、Ｌ＝リンパ球、ＭＯ＝マクロファージ、Ｎｅ＝好中球である。未処置マウス（Ｋ＋）の耳介は、好中球の浸潤が高いことを特徴とする。式Ｉ−Ａの化合物の塗布は、対照マウスで観察された変化をほとんど完全に逆行させた（好中球の数は、マクロファージ含有量のある程度の増加で正規化した）。次いで、Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）は、それぞれの細胞タイプの割合にある程度の変化を引き起こしたが、総細胞浸潤を低減しなかった。Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）は、総細胞数の中程度の減少を引き起こした。
【０２１３】
実施例３．ヒト血中単核細胞に対するシクロリノペプチドの毒性と比べた化合物Ｉ−Ａの毒性
式Ｉ−Ａの化合物の毒性評価には、ヒト末梢単核血液細胞（ＰＢＭＣ）を選択した。この画分は、およそ８０％のリンパ球及び２０％の単球で構成される。式Ｉ−Ａの化合物は、ＣＬＡの配列の一部を共有するため、シクロリノペプチド（ＣＬＡ）を基準化合物として選択した。ＣＬＡは、シクロスポリンＡの免疫抑制特性と同等の免疫抑制特性を示すが、毒性はより少ない。
【０２１４】
物質及び方法
細胞毒性試験：一人の供与者から静脈血をヘパリン処理注射器に採取し、リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）で２倍に希釈し、Ｌｙｍｐｈｏｐｒｅｐ（登録商標）（Ｐｏｌｆａ社製、クトノ、ポーランド）の上にアプライした（密度は１．０７７ｇ／ｍｌ）。１２００×ｇで２０分間遠心分離した後、分裂間期の単核細胞を回収し、ＰＢＳで３回洗浄した。細胞を、ＲＰＭＩ−１６４０培地、Ｌ−グルタミン、ピルビン酸ナトリウム、２−メルカプトエタノール、各１００μｇ／ｍｌのストレプトマイシン及びペニシリン、並びに１０％ウシ胎仔血清で構成される標準培地に再懸濁した。細胞を、９６ウエル平底培養プレートに２×１０５／１００μｌの密度で分配した。化合物（式Ｉ−Ａ及びＣＬＡ）を、まずＤＭＳＯに溶解し（５ｍｇ／５００μｌ）、その後培養培地に溶解した。培養培地で適切に希釈されたＤＭＳＯを、対照として使用した。細胞培養インキュベーターで２４時間インキュベーションした後、細胞生存率を、比色法により決定した（Ｈａｎｓｅｎら、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｍｅｔｈｏｄｓ、１９８９年、１１９巻、２０３〜２１０頁）。
【０２１５】
結果は、図５に示されており、四重重複ウエル（細胞培養）の平均光学密度値±ＳＥとして表されている。図５に見られるように、式Ｉ−Ａの化合物（「４Ｂ８Ｍ」と表示されている）は、１０〜１００μｇ／ｍｌの濃度範囲では、検出可能な毒性を示さなかった。その一方で、ＣＬＡは、４０μｇ／ｍｌで統計的に有意な細胞毒性を示した。
【０２１６】
実施例４．ＳＲＢＣに対する体液性免疫応答に対するペプチドのｖｉｖｏでの効果
ＣＢＡ雌マウス、８〜１２週齢を、Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ、ウッチ、ポーランドから入手した。マウスには、水及びペレット餌を自由に摂取させた。研究は、施設の倫理委員会により承認された。ヒツジ赤血球（ＳＲＢＣ）を、Ｗｒｏｃｌａｗ  Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ  ｏｆ  Ｌｉｆｅ  ａｎｄ  Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、ポーランドから入手し、ＲＰＭＩ−１６４０培地で維持した。
【０２１７】
ｉｎ  ｖｉｖｏにおけるＳＲＢＣに対する一次体液性免疫応答：マウスを、０．２ｍｌの５％ＳＲＢＣ懸濁液（０．５ｍｌのＳＲＢＣペレットを１０ｍｌの容積の０．９％ＮａＣｌに再懸濁した）で腹膜内免疫した。４日後に、脾臓の抗体産生細胞（ＡＦＣ）数を、寒天ゲルでの局所溶血アッセイを使用して決定した（Ｍｉｓｈｅｌｌら、Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ、１９６７年、１２６巻、４２３〜４４２頁に示されているように）。結果は、５匹マウスの平均値±標準誤差として図６に示されており、１０６個の生脾細胞当たりのＡＦＣ数として表されている。
【０２１８】
マウスを、上述のようにＳＲＢＣで免疫し、２時間後に１０又は１００μｇの式Ｉ−Ａの化合物を投与した。シクロスポリンＡ（ＣｓＡ）は、基準薬物としての役目を果たした。ＳＲＢＣに対する抗体を産生する細胞の数を、４日後に測定した。図６に示されているように、式ＩＡの化合物は、両用量でＣｓＡよりも阻害性だった。
【０２１９】
実施例５．オボアルブミンに対する体液性免疫応答に対するペプチドのｉｎ  ｖｉｖｏでの効果
雄ＣＢＡマウス、８〜１２週齢を、Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ、ウッチ、ポーランドから入手した。マウスには、水及びペレット餌を自由に摂取させた。オボアルブミンはＳｉｇｍａ社製であり、アジュバントはＤｉｆｃｏ社製だった。
【０２２０】
遅延型過敏症（ＤＴＨ）検査：マウスの尾部基部に、フロイント完全アジュバント中に乳化された５μｇのオボアルブミン（ＯＶＡ）を皮下感作した。４日後、マウスの後足蹠に、フロイント不完全アジュバント中の５０μｇのＯＶＡを負荷した。２４時間後、足蹠の厚さをノギスを使用して測定した。対照（バックグラウンド応答マウス）は、感作されなかったが、負荷用量のＯＶＡを受容した。式Ｉ−Ａの化合物及び基準化合物を、感作量の抗原の２時間前及び２４時間後に、２回の１００μｇ腹腔内容量でマウスに投与した。結果は、５匹のマウスで測定され、ＤＴＨ単位（１ＤＴＨ単位＝１０−２ｃｍ）で表された足蹠の厚さの抗原特異的増加の平均値±標準誤差として図７に示されており、２回の用量で投与された式Ｉ−Ａの化合物が、免疫の２時間及び２４時間後に、ＯＶＡに対する遅延型過敏症反応を阻害したことが示されている。その抑制作用は、ＣＬＡ及びＣｓＡの抑制作用よりも強力だった。
【０２２１】
実施例６
環式テトラペプチドを、植物性血球凝集素Ａ（ＰＨＡ）誘導性のヒト末梢血単核細胞（ＰＢＭＣ）増殖、及びリポポリサッカライド（ＬＰＳ）誘導性の腫瘍壊死因子アルファ（ＴＮＦ−α）産生に対するそれらの効果について、１〜１００μｇ／ｍｌの濃度範囲での全血細胞培養によりｉｎ  ｖｉｔｒｏで試験した。また、化合物を、１〜１００μｇ／ｍｌの濃度範囲で、ヒトＰＢＭＣに対する細胞毒性について試験した。
【０２２２】
物質及び方法
試薬：ＲＰＭＩ−１６４０培地（Ｃｉｂｉ／Ｌｉｆｅ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社製、英国）、ウシ胎児血清（ＦＣＳ、Ｇｉｂｃｏ社製）、ＤＭＳＯ、植物性血球凝集素Ａ（ＰＨＡ）、大腸菌株Ｏ１１１：Ｂ４に由来するリポポリサッカライド（ＬＰＳ）（Ｓｉｇｍａ社製）、９３−［４，５−ジメチルチアゾール−２−イル］−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロミド（ＭＴＴ）、ＳＤＳ、及びＤＭＦ（Ｓｉｇｍａ社製）。培養培地は、ＲＰＭＩ−１６４０、１０％ＦＣＳ添加、Ｌ−グルタミン、ピルビン酸ナトリウム、２−メルカプトエタノール（ｍｅｒｃａｐｔｏｅｔａｎｏｌ）、及び抗生物質（ストレプトマイシン及びペニシリン）で構成されていた。環式テトラペプチドを、まずＤＭＳＯに溶解し（５ｍｇ／ｍｌ）、その後培養培地に溶解して所望の濃度にした。
【０２２３】
ＰＢＭＣの単離：一人の供与者（男性、６２歳）から静脈血をヘパリン処理注射器に採取し、リン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）で２倍に希釈した。ＰＢＭＣを、Ｆｉｃｏｌｌ−ｕｒｏｐｏｌｉｎｅ勾配（密度１．０７７ｇ／ｍｌ）（Ｌｙｍｐｈｏｐｒｅｐ；ＰＡＡ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ社製）で、４℃にて８００×ｇで２０分間遠心分離することにより単離した。その後、リンパ球（２０％）及び単球（８０％）で構成されている分裂間期細胞を、ハンクス培地で３回洗浄し、２×ｌ０６細胞／ｍｌの密度で培養培地に再懸濁した。
【０２２４】
ＰＨＡに対するＰＢＭＣの増殖応答：単離したＰＢＭＣを、１００μｌ等量（２×ｌ０５細胞／ウエル）で９６ウエル平底プレートに分配した。ＰＨＡを、５μｇ／ｍｌの濃度で使用した。化合物を、１、１０、及び１００μｇ／ｍｌの濃度で試験した。適切に希釈されたＤＭＳＯは、対照としての役目を果たした。細胞培養インキュベーターで４日間インキュベーションした後、細胞の増殖応答を、比色ＭＴＴ法により決定した（Ｈａｎｓｅｎら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ、１９８９年、２０３〜２１０頁）。データは、四重重複（ｑｕａｄｒｉｐｌｉｃａｔｅ）ウエルの平均ＯＤ値±標準誤差（ＳＥ）として表されている。培養「対照（−）」は、マイトジェンを含有していなかった（ＰＨＡ）。培養「対照（ＰＨＡ）」は、ＰＨＡを含有していたが、環式テトラペプチドを含有していなかった。  
【０２２５】
毒性試験：２×１０５個／１００μ１／ウエルの密度のＰＢＭＣを培養培地に再懸濁し、１、１０、及び１００μｇ／ｍｌ濃度の環式テトラペプチドと共に細胞培養インキュベーターで２４時間培養した。細胞生存を、ＭＴＴ比色法により決定した（Ｈａｎｓｅｎら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ、１９８９年、２０３〜２１０頁）。データは、四重重複ウエルの平均ＯＤ値±標準誤差（ＳＥ）として表されている。培養「対照（−）」は、培養培地中に細胞のみを含有していた。  
【０２２６】
ＴＮＦアルファ活性の決定（Ｅｓｐｅｖｉｋら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ、９５巻（１９８６年）：９９〜１０３頁に示されていような）：ヒト全血を、ＲＰＭＩ−１６４０培地で１０倍希釈し、２４ウエル培養プレートに１ｍｌ等量で分配した。ＬＰＳを、１μｇ／ｍｌの濃度で培養に添加した。研究対象ペプチドを、１、１０、及び１００μｇ／ｍｌの濃度で使用した。一晩インキュベーションした後、上清を回収し、サイトカイン決定まで−２０℃で凍結した。ＴＮＦ−α活性を、バイオアッセイを使用して決定した。手短に言えば、ＷＥＨＩ  １６４．１３細胞（ＡＴＣＣ  ＣＲＬ  １７５１）を２×１０４細胞／ウエルの濃度で四重重複で接種した。漸進的に希釈したアッセイ上清を、アクチノマイシンＤ（１μｇ／ｍｌ）の存在下で標的細胞と混合した。インキュベーションの２０時間後、ＭＴＴをウエルに添加し、培養を更に４時間インキュベートした。次に、細胞溶解緩衝液（２０％ＳＤＳ及び５０％ＤＭＦ、ｐＨ４．７）を添加し、２４時間後に、６３０ｎｍを基準波長とした５５０ｎｍの光学密度を、Ｄｙｎａｔｅｃｈ社製５０００型分光光度計で測定した。アッセイの検出限界は、約２．５ｐｇ／ｍｌだった。ＴＮＦ−α活性の１単位は、５０％細胞死が生じる上清希釈の逆数として定義した。「対照（−）」と表示した培養は、ＬＰＳを含有していなかった。「対照（ＬＰＳ）」と表示した培養は、ＬＰＳのみを含有し、研究対象化合物は含有していなかった。データが単一培養（ウエル）由来であるため、統計分析は適用しなかった。
【０２２７】
細胞増殖及び死滅の比色ＭＴＴアッセイ：アッセイは、Ｈａｎｓｅｎら、Ｊ．Ｉｍｍｕｎｏｌ．Ｍｅｔｈｏｄｓ、１９８９年、１１９巻、２０３〜２１０頁に示されているように実施した。手短に言えば、２５μｌのＭＴＴ（５ｍｇ／ｍｌ）原液を、細胞インキュベーションの終了時にウエル毎に添加し、プレートを、細胞培養インキュベーターで３時間インキュベートした。その後、１００μｌの抽出緩衝液（２０％ＳＤＳ及び５０％ＤＭＦ、ｐＨ４．７）を添加した。更に一晩インキュベーションした後、５５０ｎｍの光学密度を測定したＤｙｎａｔｅｃｈ社製５０００型）。  
【０２２８】
それが適切な場合、結果は、平均値±標準誤差（ＳＥ）として示されている。Ｂｒｏｗｎ−Ｆｏｒｓｙｔｈ検定を使用して、群間の等分散性を決定した。分散が均質だった場合、分散分析（一元配置ＡＮＯＶＡ）を適用し、その後チューキー法によりポストホック比較を行って、群間の相違の有意性を評価した。有意性は、Ｐ＜０．０５で決定した。統計分析は、ウィンドウズ用ＳＴＡＴＩＳＴＩＣＡ６．１を使用して実施した。
【０２２９】
結果：
ＰＢＭＣの生存に対する化合物の効果：２４時間培養でのＰＭＢＣ生存に対するペプチドの効果は、図８Ａ及び８Ｂに示されている。ペプチド４Ｂ８Ｍ（化合物Ｉ−Ａ）は、基準化合物として含まれていた。適切に希釈されたＤＭＳＯを、対照培養に添加した。結果は、研究した濃度範囲では化合物の毒性徴候を示さなかった。図中、Ｐ０１＝化合物Ｉ−Ｄ、Ｐ０２＝化合物Ｉ−Ｅ、Ｐ０３＝化合物Ｉ−Ｆ、Ｐ０４＝化合物Ｉ−Ｇ、Ｐ０５＝化合物Ｉ−Ｈ、Ｐ０６＝化合物Ｉ−Ｊ、Ｐ０７＝化合物Ｉ−Ｋ、Ｐ０８＝化合物Ｉ−Ｌ、Ｐ１０ａ＝化合物Ｉ−Ｍ、Ｐ１０ｂ＝化合物Ｉ−Ｎ、及びＰ１１＝化合物Ｉ−Ｏである。
【０２３０】
図８Ａ及び８Ｂは、ＰＢＭＣの生存に対する試験ペプチドの効果を示す。図８Ａ：統計（全比較対適切に希釈されたＤＭＳＯ）：１００μｇ／ｍｌ：４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝０．９９９９）；Ｐ０１  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０２  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０３  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０４  ＮＳ（Ｐ＝０．９０４７）；Ｐ０５  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０６  ＮＳ（Ｐ＝０．９９９９）；Ｐ０７  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；１０μｇ／ｍｌ：４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０１  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０２  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０３  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０４  ＮＳ（Ｐ＝０．９９９９）；Ｐ０５  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０６  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０７  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；１μｇ／ｍｌ；４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０１  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０２  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０３  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０４  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０５  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０６  ＮＳ（Ｐ＝０．８２５３）；Ｐ０７  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）（ＡＮＯＶＡ）。図８Ｂ：統計（全比較対適切に希釈されたＤＭＳＯ）：１００μｇ／ｍｌ：４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝０．０６６９）；Ｐ０８  ＮＳ（Ｐ＝０．９９５７）；Ｐ１０ｂ  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；１０μｇ／ｍｌ：４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝０．９９９９）；Ｐ０８  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ１０ｂ  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；１μｇ／ｍｌ；４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝０．３１７６）；Ｐ０８  ＮＳ（Ｐ＝０．９９９９）；Ｐ１０ｂ  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）（ＡＮＯＶＡ）。
【０２３１】
ＰＨＡ誘導性ＰＭＢＣ増殖に対するペプチドの効果：ＰＭＢＣの増殖応答に対するペプチドの効果は、図９Ａ及び９Ｂに示されている。ペプチド４Ｂ８Ｍは、基準化合物として含まれていた。適切に希釈されたＤＭＳＯを、対照培養に添加した。  
【０２３２】
図９Ａ：ＰＨＡ誘導性ＰＭＢＣ増殖に対するペプチドの効果：統計（全比較対適切に希釈されたＤＭＳＯ）：１μｇ／ｍｌ：４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝０．９９９５）；Ｐ０１  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０２  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０３  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０４  ＮＳ（Ｐ＝０．９０４７）；Ｐ０５  ＮＳ（Ｐ＝０．５１９８）；Ｐ０６  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０７  ＮＳ（Ｐ＝０．１４４５）；１０μｇ／ｍｌ：４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０１  ＮＳ（Ｐ＝０．９９９９）；Ｐ０２  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０３  ＮＳ（Ｐ＝０．９９３０）；Ｐ０４  ＮＳ（Ｐ＝０．４２９７）；Ｐ０５  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０６  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０７  ＮＳ（Ｐ＝０．８６４７）；１００μｇ／ｍｌ：４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０１  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０２  ＮＳ（Ｐ＝０．９９８２）；Ｐ０３  Ｐ＝０．０００１；Ｐ０４  ＮＳ（Ｐ＝０．９９７０）；Ｐ０５  ＮＳ（Ｐ＝０．２０３７）；Ｐ０６  ＮＳ（Ｐ＝０．１２５７）；Ｐ０７  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）（ＡＮＯＶＡ）。
【０２３３】
図９Ｂ：ＰＨＡ誘導性ＰＭＢＣ増殖に対するペプチドの効果：統計（全比較対適切に希釈されたＤＭＳＯ）：１μｇ／ｍｌ：４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝０．９９１９）；Ｐ０８  ＮＳ（Ｐ＝０．９９９９）；Ｐ１０ｂ  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；１０μｇ／ｍｌ：４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ０８  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ１０ｂ  ＮＳ（Ｐ＝０．２７６３）；１００μｇ／ｍｌ：４Ｂ８Ｍ  ＮＳ（Ｐ＝０．４９４１）；Ｐ０８  ＮＳ（Ｐ＝１．００００）；Ｐ１０ｂ  ＮＳ（Ｐ＝０．９９３３）（ＡＮＯＶＡ）。
【０２３４】
全血細胞培養中のＬＰＳ誘導性ＴＮＦ−α産生に対するペプチドの効果：全血細胞培養中のＬＰＳ誘導性ＴＮＦ−α産生に対するペプチドの効果は、表２Ａ及び２Ｂに示されている。ペプチド４Ｂ８Ｍは、基準化合物として含まれていた。適切に希釈されたＤＭＳＯを、対照培養に添加した。
表２Ａ  ＬＰＳ誘導性ＴＮＦ−α産生に対するペプチドの効果  
【０２３５】
【表２】
0005901543.tif 000123
表２Ｂ  ＬＰＳ誘導性ＴＮＦ−アルファ産生に対するペプチドの効果  
【０２３６】
【表３】
0005901543.tif 000124
【０２３７】
実施例７．マウスのトルエンジイソシアネート誘導性耳炎に対する化合物ＬＡの阻害効果
トルエンジイソシアネート（ＴＤＩ）で誘導されたＢＡＬＢ／ｃマウスの耳炎の抑制における化合物ＬＡの効力。市販のＰｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）（タクロリムス）及びＥｌｉｄｅｌ（登録商標）（ピメクロリムス）は、基準薬物としての役目を果たした。  
【０２３８】
物質及び方法
マウス：ＢＡＬＢ／ｃ雌マウス、８〜１０週齢を、Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  Ｍｅｄｉｃｉｎｅ、ウッチ、ポーランドから入手した。マウスには、市販のペレット餌及び水を適宜与えた。研究は、施設の倫理委員会により承認された。  
【０２３９】
試薬。化合物Ｉ−Ａは、上述のように合成した。Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（タクロリムス）は、Ａｓｔｅｌｌａｓ社製（アイルランド所在）だった。Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）（ピメクロリムス）は、Ｎｏｖａｒｔｉｓ社製だった。ＤＭＳＯはＦｌｕｋａ社製だった、ＴＤＩ、アセトン、エバンスブルー、トリパンブルー、ギムザ、メイ−グリュンワルド、ヘマトキシリン、エオシン、トルイジンブルー、及びホルマリンは、Ｓｉｇｍａ社製だった。  
【０２４０】
ＴＤＩに対する免疫応答。試験は、多少の改変を施して、Ｙａｍａｍｏｔｏ、Ｅｕｒ．Ｊ．Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．、２００６年、５５０巻、１６６〜１７２頁に従って実施した。マウスの腹部を剪毛し（２×２ｃｍの区域）、２４時間後、１００μｌのアセトン中３％ＴＤＩを、３日連続で塗布した。１４日後、５０μｌの０．３％ＴＤＩを耳の両側に塗布することにより、反応を誘発した。この手順を、３日毎に５回繰り返した。ＴＤＩによる各負荷の５時間及び２４時間後に、スプリング式ノギス（Ｍｉｔｕｔｏｙｏ社製）を使用して、耳の厚さを測定した。  
【０２４１】
化合物の塗布。ＴＤＩによる各負荷の１時間後に、化合物Ｉ−Ａを、０．１％軟膏剤の形態で耳の両側に局所塗布した（１つの耳当たりの総容積は１００μｌ〜５０μｌ）。同様の方法で基準薬物を塗布した。  
【０２４２】
リンパ節細胞数の決定。表層耳下腺、下顎、及び副下顎リンパ節を単離し、ステンレス網に押し付けてＰＢＳに移すことによりホモジナイズし、ＰＢＳで２回洗浄し、０．２％トリパンブルーを含有するＰＢＳに再懸濁した。総細胞数及び非生存細胞数を、光学顕微鏡及びビルケル血球計を使用して決定した。  
【０２４３】
循環白血球数及び血液像の決定。マウスにハロタン麻酔を施し、後眼窩神経叢から出血させ、その後頸椎脱臼した。血中白血球数は、血液をチュルク溶液で希釈し、血球計で細胞を計数することにより決定した。血液塗抹標本を、顕微鏡ガラスに調製し、乾燥し、ギムザ及びメイ−グリュンワルド試薬で染色した。その後、塗抹標本を組織学的に調査した。細胞数は、１μｌ当たりで示し、血液細胞組成は、所与の細胞タイプの割合として示した。  
【０２４４】
エバンスブルー試験。マウスには、０．２ｍｌの０．９％ＮａＣｌ中１ｍｇのエバンスブルーを静脈内投与した。３０分後、マウスを犠牲にし、耳を切除し、計量し、５０μｌの１Ｍ  ＫＯＨに３７℃で１８時間浸漬した。４５０μｌの０．２Ｍリン酸（ｐｈｏｓｐｈａｔｅ  ａｃｉｄ）及びアセトン（５：１３の比率）を使用して、耳から色素を抽出した。試料を、３，０００ｒｐｍで１５分間遠心分離した。上清の光学密度（ＯＤ）を、６３０ｎｍで測定した。エバンスブルーの量（μｇ／ｍｌ）は、標準曲線に基づいて決定した。結果は、１００ｍｇの湿潤組織当たりのエバンスブルーの量として示した。誘発用量の抗原でのみ処置されたマウスは、バックグラウンド対照としての役目を果たした。  
【０２４５】
組織学的分析。耳介を４％ホルマリン溶液で４８時間固定し、２４時間洗浄し、アルコール類で脱水し、パラフィンに包埋した。パラフィン塊を、Ｍｉｃｒｏｎ社製ＨＭ３１０ミクロトームで薄切りして、６μｍ切片にした。切片を、ヘマトキシリン及びエオシンで、並びにトルイジンブルーで染色した。組織学的分析は、ニコン社製Ｅｃｌｉｐｓｅ８０１型光学顕微鏡を使用して実施した。血管周囲結合組織及び上皮下結合組織中の好中球、マクロファージ、リンパ球、及びマスト細胞の形態測定評価を、耳介の断面を含有する組織学的スライドで実施した。０．０７ｍｍ２区域にある細胞を、４００×倍率で計数した。形態測定分析は、ｉｍａｇｉｎｅ社製ソフトウェアＮＩＳ−Ｅｌｅｍｅｎｔｓ（ニコン社製）を使用して実施した。検査した全ての調製物について、好中球、マクロファージ、リンパ球、及びマスト細胞の計数を２５回実施した。  
【０２４６】
統計。図１０Ａ及び１０Ｂの結果は、平均値±標準誤差（ＳＥ）として示されている。Ｂｒｏｗｎ−Ｆｏｒｓｙｔｈ検定を使用して、群間の等分散性を決定した。分散が均質だった場合、分散分析（一元配置ＡＮＯＶＡ）を適用し、その後チューキー法によりポストホック比較を行って、群間の相違の有意性を評価した。ノンパラメトリックデータを、本文中に示されているように、クラスカル−ワリスの分散分析で評価した。有意性は、Ｐ＜０．０５で決定した。統計分析は、ウィンドウズ用ＳＴＡＴＩＳＴＩＣＡ７を使用して実施した。  
【０２４７】
結果：
耳の厚さに対する化合物の効果。ＴＤＩに対する体液性免疫応答を、方法に記載のように誘発した。抗原による各負荷の１時間後に、テトラペプチド（式Ｉ−Ａ、図１０Ａ及び１０Ｂでは４Ｂ８Ｍと表示されている）及び基準化合物で、マウスを局所的に処置した。処置の効果は図１０Ａ及び１０Ｂに示されており、そこには、図に示されている試験日における投与の５時間後（図１０Ａ）及び２４時間後（図１０Ｂ）の耳の厚さの測定が示されている。ＴＤＩに対する対照応答は、各抗原負荷後、徐々に上昇した（５時間後の測定で最もよく見られる）。結果は、化合物が耳膨潤の低減に著しい効力があることを示した。
【０２４８】
図１０Ａ：１４日目：対照対４Ｂ８Ｍ  Ｐ＝０．０００５；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００２；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０１５２；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；１７日目：対照対４Ｂ８Ｍ  Ｐ＝０．０００１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０３７７；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００２；２０日目：対照対４Ｂ８Ｍ  Ｐ＝０．０００１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；２３日目：対照対４Ｂ８Ｍ  Ｐ＝０．０００１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；２７日目：対照対４Ｂ８Ｍ  Ｐ＝０．０００１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００１（ＡＮＯＶＡ）。図１０Ｂ：１４日目：対照対４Ｂ８Ｍ  Ｐ＝０．０００１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００４；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；１７日目：対照対４Ｂ８Ｍ  Ｐ＝０．０００１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．００２３；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００４；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；２０日目：対照対４Ｂ８Ｍ  Ｐ＝０．０００６；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００３；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０１５６；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；２３日目：対照対４Ｂ８Ｍ  Ｐ＝０．０００１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．００３９；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．００２７；２７日目：対照対４Ｂ８Ｍ  Ｐ＝０．０００１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．００２３；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．００１６（ＡＮＯＶＡ）。
【０２４９】
皮膚血管の透過性に対する化合物の効果：毛細血管の透過性は、図１１に示されており、そこには、エバンスブルー試験における毛細血管の透過性が示されている。上述の手順を、ＴＤＩによる５回目の負荷（２８日目）の２４時間後に実施した。図１１に示されているように、血管透過性の速度は、それぞれのマウス群において耳の厚さに対する化合物の効果と厳密に相関していた。統計：ＢＧ対対照  Ｐ＝０．０２４８；対照対４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）Ｐ＝０．０３０；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ（ＡＮＯＶＡ）。
【０２５０】
流入領域リンパ節中の細胞数に対する化合物の効果：図１２は、流入領域リンパ節中の総細胞数を示す。図１２に示されているように、化合物Ｉ−Ａでマウスを処置すると、リンパ節細胞数が、ほとんどバックグラウンドレベルに低下する結果となった（未感作マウス）。統計：ＢＧ対対照  Ｐ＝０．０００１；対照対４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０１８３；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００１（クラスカル−ワリスのＡＮＯＶＡ）。
【０２５１】
循環白血球の数に対する化合物の効果。図１３は、循環白血球の数に対する化合物の効果を示す。研究対象調製物を塗布すると、循環白血球の数が、対照未感作マウスで観察されたレベルに低下した。統計：ＢＧ対対照Ｐ＝０．０００１；対照対４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ（ＡＮＯＶＡ）。
【０２５２】
血液細胞組成に対する化合物の効果：ＴＤＩに対して十分に発症した反応を示す対照マウスの血液組成は、対照バックグラウンドマウスと比較して、好中球及び好酸球の含有量が増加することを特徴とした（図１４、各々の場合の白血球タイプの内訳が示されている）。血液像は、４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）塗布の際に正規化したが（好中球及び好酸球の含有量の低減）、Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）又はＥｌｉｄｅｌ（登録商標）の投与後には正規化しなかった。統計：バンド（Ｂ）：ＢＧ対対照  ＮＳ；対照対４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）ＮＳ；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０５００；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０５００；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ（クラスカル−ワリスのＡＮＯＶＡ）；セグメント（Ｓ）：ＢＧ対対照  Ｐ＝０．０１３１；対照対４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）ＮＳ；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０１６３；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ（クラスカル−ワリスのＡＮＯＶＡ）；好酸球（Ｅ）：ＢＧ対対照  Ｐ＝０．０００１；対照対４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０１４６（クラスカル−ワリスのＡＮＯＶＡ）；リンパ球（Ｌ）：ＢＧ対対照  Ｐ＝０．０００１；対照対４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）Ｐ＝０．００４３；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０３４５；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ（クラスカル−ワリスのＡＮＯＶＡ）。
【０２５３】
耳介の細胞組成に対する化合物の効果：図１５は、耳介の細胞数及び細胞組成に関する形態測定データを提供する。研究対象マウス群の中で異なっていた、耳介内の細胞タイプの組成は、図１５に示されている。対照未感作マウスに多く存在する細胞タイプは、マスト細胞及び好中球（ｎｅｕｔｒｏｆｉｌ）である（それぞれ、分析した区域当たり１０個及び５個の細胞）。治療薬で処置しなかった感作対照マウスでは、マスト細胞の数は２倍に、好中球はほとんど５倍に増加した（それぞれ、２０個及び２３個の細胞）。Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）及び化合物Ｉ−Ａは、細胞数を１４及び１４．８に効果的に低減した。統計：Ｎｅ（好中球）：ＢＧ対対照  Ｐ＝０．０００１；対照対４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）Ｐ＝０．０１５１；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００３（クラスカル−ワリスのＡＮＯＶＡ）；ＭＯ（マクロファージ）：ＢＧ対対照  Ｐ＝０．０１４４；対照対４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）ＮＳ；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０２５５；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．００３１（クラスカル−ワリスのＡＮＯＶＡ）；Ｌ（リンパ球）：ＢＧ対対照  ＮＳ；対照対４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）ＮＳ；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．００２３；４Ｂ８Ｍ対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００１（クラスカル−ワリスのＡｎｏｖａ）；Ｍａｓｔ（マスト細胞）：ＢＧ対対照  Ｐ＝０．０００１；対照対４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）ＮＳ；対照対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）Ｐ＝０．０００１；対照対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｐｒｏｔｏｐｉｃ（登録商標）ＮＳ；４Ｂ８Ｍ（Ｉ−Ａ）対Ｅｌｉｄｅｌ（登録商標）Ｐ＝０．０００１（クラスカル−ワリスのＡＮＯＶＡ）。
【０２５４】
実施例８−  化合物Ｉ−Ｂ及びＩ−ＣのＩｎ  ｖｉｔｒｏ試験
方法
コンカナバリンＡ（ＣｏｎＡ）に対する脾細胞の増殖応答：脾臓をプラスチック網に押し付けて０．８３％ＮＨ４Ｃ１溶液に移し、赤血球を溶解した（室温で５分間のインキュベーション）。その後、細胞をハンクス培地で２回洗浄し、ガラスウールカラムに通して残屑を除去し、１０％ウシ胎仔血清、Ｌ−グルタミン、ピルビン酸ナトリウム、２−メルカプトエタノール、ストレプトマイシン、及びペニシリン（１００μｇ／ｍｌ）で補完されたＲＰＭＩ−１６４０で構成される、下記では「培養培地」と呼ばれる培養培地に再懸濁した。その後細胞を、９６ウエル平底組織培養プレート（Ｎｕｎｃ社製）に、２×１０５細胞／１００μｌ／ウエルの密度で分配した。ＣｏｎＡ（２．５μｇ／ｍｌ）を添加して、細胞増殖を誘導した。化合物を、１〜１００μｇ／ｍｌの用量で培養に添加した。３日間のインキュベーション後、細胞増殖を、比色ＭＴＴ法を使用して決定した（Ｈａｎｓｅｎ  ＭＢ、Ｊ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｍｅｔｈｏｄｓ、１９８９年、１１９巻、２０３〜２１０頁）。結果は、５５０ｎｍにおける四重重複決定（ウエル）の平均光学密度（ＯＤ）±ＳＥとして示した。
【０２５５】
ヒツジ赤血球（ＳＲＢＣ）に対するｉｎ  ｖｉｔｒｏの二次体液性免疫応答：マウスを、０．２ｍｌの５％（容積／容積）ＳＲＢＣ懸濁液で腹腔内感作した。４日後に、これらマウスから脾臓を単離し、ＰＢＳ溶液中でホモジナイズすることにより、単個細胞浮遊液を調製した。遠心分離により細胞をＰＢＳで洗浄した後、細胞を、５×ｌ０６細胞／ｍｌの密度で培養培地に再懸濁した。その後細胞を、２４ウエル培養プレートに１ｍｌ等量で分配し、０．０５ｍｌの０．００５％ＳＲＢＣを、抗原として各ウエルに添加した。化合物を、１〜１００μｇ／ｍｌの濃度範囲で、４日間のインキュベーション期間の初めに培養に添加した。培養での抗体産生細胞（ＡＦＣ）の数を、Ｍｉｓｈｅｌｌら、Ｊ  Ｅｘｐ  Ｍｅｄ、１９６７年、１２６巻、４２３〜４４２頁に従って、寒天ゲルでの局所溶血アッセイ法を使用して決定した。
【０２５６】
毒性試験：２×１０５細胞／１００μｌ／ウエルの密度で培養培地に再懸濁された脾細胞を、化合物（１〜１００μｇ／ｍｌ）と共に細胞培養インキュベーターで２４時間培養した。細胞生存を、ＭＴＴ比色法により決定した。結果は、５５０ｎｍにおける４つのウエルの平均光学密度（ＯＤ）として示した。それぞれの化合物濃度での細胞の生存率を、それぞれの化合物濃度に対応する適切なＤＭＳＯ対照群（１００％生存）と比較した。
【０２５７】
結果：
５０〜１００μｇ／ｍｌの濃度において、化合物Ｉ−Ｃは、コンカナバリンＡ誘導性のマウス脾細胞増殖に対して強力な阻害効果を示した。１００μｇ／ｍでは、この化合物は、脾細胞に対して７０％毒性を示した。１０μｇ／ｍ及び１００μｇ／ｍでは、化合物Ｉ−Ｃは、マウス脾細胞培養中でのＳＲＢＣに対するｉｎ  ｖｉｔｒｏ体液性免疫応答のモデルにおいて、それぞれ３３％及び８０％抑制を示した。オボアルブミンに対する遅延型過敏症のモデルにおいて、化合物Ｉ−Ｃは、化合物Ｉ−Ａによる７２．７％阻害と比較して、１００μｇの用量で２６．９％阻害を示した。
【０２５８】
１００μｇ／ｍｌ濃度では、化合物Ｉ−Ｂは、コンカナバリンＡ誘導性の脾細胞増殖に対して弱い抗増殖効果を示した。このような効果は、より低い濃度では観察されなかった。化合物Ｉ−Ｂは、この濃度で３０％毒性を示した。
【０２５９】
前述の発明は、例示の目的で幾らか詳細に記述されているが、本明細書に記載されている本発明の範囲から逸脱することなく、変更及び改変をなすことができることは、当業者であれば直ちに明白であろう。
【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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