(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
互いに長さが等しく設定されるとともに互いの先端で接続された第一軸状部材、第二軸状部材、先端が前記第一軸状部材の基端に接続された第三軸状部材、および前記第三軸状部材と等しい長さに設定され先端が前記第二軸状部材の基端に接続されるとともに基端が前記第三軸状部材の基端に接続された第四軸状部材を有するユニットを複数接続して構成した架構であって、
前記ユニットとして第一ユニットおよび第二ユニットを備え、
平面視で略Ｘ形状に形成され、前記第一ユニットと前記第二ユニットとを接続する接続部材を備え、
前記第一ユニットと前記第二ユニットとは、基準平面に対して対称に配置されるとともに、前記第一ユニットの前記第一軸状部材及び前記第二軸状部材の先端と前記第二ユニットの前記第一軸状部材及び前記第二軸状部材の先端とが前記接続部材の複数の端部にそれぞれ接続されることで互いに接続され、
前記第一ユニットにおける前記第一軸状部材の先端と前記第三軸状部材の基端とを通る基準線を規定し、前記基準平面に平行であって前記基準線に直交する直交方向から見たときに、
前記第一ユニットと前記第二ユニットとは、前記基準平面に直交する直線状、または、前記基準平面に沿う一方に向かって凸となる屈曲形状に形成されていることを特徴とする架構。
【請求項２】
前記第一ユニットを前記直交方向に並べて複数備え、
前記第二ユニットを、複数の前記第一ユニットに対応した数だけ前記直交方向に並べて複数備え、
複数の前記第一ユニットは、前記直交方向に隣り合う一方の前記第一ユニットの前記第一軸状部材の基端と、他方の前記第一ユニットの前記第二軸状部材の基端とが接続され、
複数の前記第二ユニットは、前記直交方向に隣り合う一方の前記第二ユニットの前記第一軸状部材の基端と、他方の前記第二ユニットの前記第二軸状部材の基端とが接続されていることを特徴とする請求項１に記載の架構。
【請求項３】
前記ユニットとして第三ユニットおよび第四ユニットを備え、
前記第一ユニットの前記第三軸状部材の基端と前記第三ユニットの前記第一軸状部材の先端とが接続され、
前記第二ユニットの前記第三軸状部材の基端と前記第四ユニットの前記第一軸状部材の先端とが接続され、
前記第三ユニットと前記第四ユニットとは、前記基準平面に対して対称に配置され、
前記直交方向から見たときに、前記第一ユニット、前記第二ユニット、前記第三ユニットおよび前記第四ユニットは、前記基準平面に直交する形状、または、前記基準平面に沿う一方に向かって凸となる屈曲形状に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の架構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、屋内空間を形成するための架構に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、屋内空間を形成するために、様々な構成の架構が検討されている。
例えば、特許文献１に記載された屋根架構（架構）では、複数の単位ブロックで屋根トラスを構成している。それぞれの単位ブロックは、略三角形状に形成されている。屋根トラスの下部には、複数の柱が所定の方向に間隔をおいて複数配置されている。このように構成された屋根架構では、屋根トラスの下方であって、所定の方向に間隔をおいて配置された複数の柱の間となる部分に、屋内空間が形成される。
【０００３】
一方で、特許文献２に記載された屋根架構では、一対の小屋梁の中央部上に小屋柱を設け、一対の小屋柱の上端に棟梁を支持している。一対の小屋梁の端部は、棟梁と平行となるように配置された軒梁により接続されている。小屋柱の上端と小屋梁の両端との間、ならびに、棟梁の中央部と軒梁の中央部との間には、勾配梁が架設されている。小屋梁の端部は、柱により下方から支持されている。
このように構成された屋根架構は、内側の空間に、梁、ブレース、小屋柱などの部材を設けないように構成されている。そして、屋根架構より下の空間と隔絶せずに連続させる構成とすることができ、屋根架構内の空間を最上階の屋内空間の一部とすることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９−７２００４号公報
【特許文献２】特開平１０−１６９０８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、架構の下方に屋内空間を確保するには、例えば、特許文献１に記載された屋根架構では屋根トラスおよび柱、特許文献２に記載された屋根架構では各種梁、柱といった様々な部材が必要になる。このため、架構の施工に多大な労力が必要となり、施工費用が増加するという問題がある。
【０００６】
本発明は、このような問題点に鑑みてなされたものであって、１種類のユニットにより屋内空間を容易に形成できる架構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、この発明は以下の手段を提案している。
本発明の架構は、互いに長さが等しく設定されるとともに互いの先端で接続された第一軸状部材、第二軸状部材、先端が前記第一軸状部材の基端に接続された第三軸状部材、および前記第三軸状部材と等しい長さに設定され先端が前記第二軸状部材の基端に接続されるとともに基端が前記第三軸状部材の基端に接続された第四軸状部材を有するユニットを複数接続して構成した架構であって、前記ユニットとして第一ユニットおよび第二ユニットを備え、平面視で略Ｘ形状に形成され、前記第一ユニットと前記第二ユニットとを接続する接続部材を備え、前記第一ユニットと前記第二ユニットとは、基準平面に対して対称に配置されるとともに、前記第一ユニットの前記第一軸状部材及び前記第二軸状部材の先端と前記第二ユニットの前記第一軸状部材及び前記第二軸状部材の先端とが前記接続部材の複数の端部にそれぞれ接続されることで互いに接続され、前記第一ユニットにおける前記第一軸状部材の先端と前記第三軸状部材の基端とを通る基準線を規定し、前記基準平面に平行であって前記基準線に直交する直交方向から見たときに、前記第一ユニットと前記第二ユニットとは、前記基準平面に直交する直線状、または、前記基準平面に沿う一方に向かって凸となる屈曲形状に形成されていることを特徴としている。
【０００８】
また、上記の架構において、前記第一ユニットを前記直交方向に並べて複数備え、前記第二ユニットを、複数の前記第一ユニットに対応した数だけ前記直交方向に並べて複数備え、複数の前記第一ユニットは、前記直交方向に隣り合う一方の前記第一ユニットの前記第一軸状部材の基端と、他方の前記第一ユニットの前記第二軸状部材の基端とが接続され、複数の前記第二ユニットは、前記直交方向に隣り合う一方の前記第二ユニットの前記第一軸状部材の基端と、他方の前記第二ユニットの前記第二軸状部材の基端とが接続されていることがより好ましい。
【０００９】
また、上記の架構において、前記ユニットとして第三ユニットおよび第四ユニットを備え、前記第一ユニットの前記第三軸状部材の基端と前記第三ユニットの前記第一軸状部材の先端とが接続され、前記第二ユニットの前記第三軸状部材の基端と前記第四ユニットの前記第一軸状部材の先端とが接続され、前記第三ユニットと前記第四ユニットとは、前記基準平面に対して対称に配置され、前記直交方向から見たときに、前記第一ユニット、前記第二ユニット、前記第三ユニットおよび前記第四ユニットは、前記基準平面に直交する形状、または、前記基準平面に沿う一方に向かって凸となる屈曲形状に形成されていることがより好ましい。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の架構によれば、１種類のユニットにより屋内空間を容易に形成することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の第１実施形態の架構の斜視図である。
【図２】同架構を正面から見た模式図である。
【図３】同架構の展開図である。
【図４】同架構の領域Ｒ１における正面図である。
【図５】図４中の切断線Ａ１−Ａ１の断面図である。
【図６】同架構の領域Ｒ２における正面図である。
【図７】図６中の切断線Ａ２−Ａ２の断面図である。
【図８】本発明の第２実施形態の架構の要部の斜視図である。
【図９】同架構を正面から見た模式図である。
【図１０】本発明の変形例の実施形態における架構を正面から見た模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
（第１実施形態）
以下、本発明に係る架構の第１実施形態を、図１から図７を参照しながら説明する。最初に架構の構成の概要について説明し、架構の後述する軸状部材の接続構造については後で詳しく説明する。
図１および図２に示すように、本実施形態の架構１は、第一ユニット（ユニット）１１Ａおよび第二ユニット（ユニット）１１Ｂを組にした基本幅ユニット１０を、長手方向（直交方向）Ｄに３つ並べるとともに、並べた基本幅ユニット１０を互いに接続して構成されている。
第一ユニット１１Ａおよび第二ユニット１１Ｂの構成は同一であるため、第一ユニット１１Ａの構成については数字に英字「Ａ」を付加し、第二ユニット１１Ｂの構成については同一の数字に英字「Ｂ」を付加することで示す。これにより、重複する説明を省略する。
図１、そして、後述する図３および図８においては、基本幅ユニットごとにハッチングを変えて示している。また、図２、そして、後述する図９および図１０においては、後述する軸状部材の端部○印で示すとともに、全構成を模式的に示している。
【００１３】
図３は、架構１を平面状に展開した図である。以下では、第一ユニット１１Ａを中心にして説明する。
第一ユニット１１Ａは、Ｈ形鋼、Ｔ形鋼などの形鋼やパイプなどを用いて形成され、互いに長さが等しく設定された第一軸状部材１２Ａ、第二軸状部材１３Ａ、第三軸状部材１４Ａ、および第四軸状部材１５Ａを有している。第一軸状部材１２Ａおよび第二軸状部材１３Ａは互いの先端で接続され、第三軸状部材１４Ａおよび第四軸状部材１５Ａは互いの基端で接続されている。第三軸状部材１４Ａの先端は第一軸状部材１２Ａの基端に接続され、第四軸状部材１５Ａの先端は第二軸状部材１３Ａの基端にそれぞれ接続されている。
図３の展開図において、第一ユニット１１Ａは菱形状に形成されている。
【００１４】
図１および図２に示すように、第一ユニット１１Ａと第二ユニット１１Ｂとは、長手方向Ｄに対して平行となる基準平面Ｓ１に対して対称に配置されるとともに、第一ユニット１１Ａの第一軸状部材１２Ａおよび第二軸状部材１３Ａの先端と、第二ユニット１１Ｂの第一軸状部材１２Ｂおよび第二軸状部材１３Ｂの先端とが接続されている。
第一ユニット１１Ａにおける第一軸状部材１２Ａの先端と第三軸状部材１４Ａの基端とを通る基準線Ｌ１が長手方向Ｄに直交するように、第一ユニット１１Ａの向きが規定されている。言い換えれば、第一軸状部材１２Ａの先端、第三軸状部材１４Ａの基端、および、第三軸状部材１４Ｂの基端を通る第二基準平面Ｓ２を規定したときに、ユニット１１Ａ、１１Ｂは、第二基準平面Ｓ２が基準平面Ｓ１に直交するように配置されている。
ユニット１１Ａ、１１Ｂは、それぞれが第二基準平面Ｓ２に対して対称となるように配置されている。
【００１５】
この例では、第一ユニット１１Ａの第三軸状部材１４Ａおよび第四軸状部材１５Ａの基端には、略円筒状の支持部材２１Ａが取り付けられている。同様に、第二ユニット１１Ｂの第三軸状部材１４Ｂおよび第四軸状部材１５Ｂの基端には、支持部材２１Ａと同形状の支持部材２１Ｂが取り付けられている。支持部材２１Ａ、２１Ｂは、水平面に平行に設定された支持面Ｇ上に配置されている。
なお、支持部材２１Ａ、２１Ｂは、架構１の必須の構成要素ではない。例えば、第一ユニット１１Ａに支持部材２１Ａが取り付けられずに、第三軸状部材１４Ａおよび第四軸状部材１５Ａの基端を直接、支持面Ｇ上に配置してもよい。
【００１６】
ユニット１１Ａ、１１Ｂは全体として、図２に示す長手方向Ｄから見たときに、基準平面Ｓ１に沿う一方、すなわち上方に向かって凸となる折れ線状に形成されている。言い換えれば、第三軸状部材１４Ａの基端と第三軸状部材１４Ｂの基端とを結ぶ補助線を規定したときには、ユニット１１Ａ、１１Ｂおよび補助線で上方に向かって凸となるように折れた形状に形成されている。
具体的には、長手方向Ｄから見たときに、第一軸状部材１２Ａと第三軸状部材１４Ａとが下方になす角度θ１、第三軸状部材１４Ａと支持部材２１Ａとが基準平面Ｓ１側になす角度θ２、第一軸状部材１２Ａと第二軸状部材１３Ｂとが下方になす角度θ３は、それぞれ１８０°より小さく設定されている。
【００１７】
図１に示すように、長手方向Ｄに隣り合う一対の第一ユニット１１Ａは、長手方向Ｄのうちの一方の第一ユニット１１Ａの第一軸状部材１２Ａの基端および第三軸状部材１４Ａの先端と、他方の第一ユニット１１Ａの第二軸状部材１３Ａの基端および第四軸状部材１５Ａの先端とが接続されている。同様に、長手方向Ｄに隣り合う一対の第二ユニット１１Ｂは、長手方向Ｄのうちの一方の第二ユニット１１Ｂの第一軸状部材１２Ｂの基端および第三軸状部材１４Ｂの先端と、他方の第二ユニット１１Ｂの第二軸状部材１３Ｂの基端および第四軸状部材１５Ｂの先端とが接続されている。
本実施形態では、第二ユニット１１Ｂは、第一ユニット１１Ａに対応した数、すなわち３つ備えられている。
【００１８】
次に、架構１を実施するに際しての具体的な構成について説明する。
最初に、図１に示すように、第一ユニット１１Ａと第二ユニット１１Ｂとが接続される領域Ｒ１の接続構造について説明する。この例では、軸状部材１２Ａ〜１５Ａ、１２Ｂ〜１５ＢがＨ形鋼で形成されている場合で説明する。
図４および図５に示すように、第一ユニット１１Ａの第一軸状部材１２Ａおよび第二軸状部材１３Ａの先端と、第二ユニット１１Ｂの第一軸状部材１２Ｂおよび第二軸状部材１３Ｂの先端とは、接続部材２６により接続されている。
接続部材２６の長さ方向に直交する平面による断面形状は、Ｈ形鋼と同様に形成されている。すなわち、接続部材２６は、平面視で略Ｘ形状に形成された一対のフランジ部２６１と、フランジ部２６１同士を幅方向の中央部で接合するウェブ部２６２とを有している。フランジ部２６１およびウェブ部２６２は鉄鋼などで形成され、フランジ部２６１とウェブ部２６２とは溶接などにより接合されている。接続部材２６には、フランジ部２６１とウェブ部２６２とを接合する補強リブ２６３が設けられている。
【００１９】
接続部材２６には４つの端部２６ａ〜２６ｄが設けられていて、接続部材２６の中央部２６ｅを挟むように、端部２６ａと端部２６ｃ、端部２６ｂと端部２６ｄがそれぞれ配置されている。
端部２６ａのフランジ部２６１には、第一軸状部材１２Ａのフランジ部１２１Ａが、補強部材３１を介して高力ボルト３２により接続されている。端部２６ａのウェブ部２６２には、第一軸状部材１２Ａのウェブ部１２２Ａが、補強部材３３を介して高力ボルト３２により接続されている。
同様に、端部２６ｂのフランジ部２６１、ウェブ部２６２には、第二軸状部材１３Ａのフランジ部１３１Ａ、ウェブ部１３２Ａが補強部材３１、３３および高力ボルト３２により接続されている。端部２６ｃのフランジ部２６１、ウェブ部２６２には、第一軸状部材１２Ｂのフランジ部１２１Ｂ、ウェブ部１２２Ｂが接続されている。端部２６ｄのフランジ部２６１、ウェブ部２６２には、第二軸状部材１３Ｂのフランジ部１３１Ｂ、ウェブ部１３２Ｂが接続されている。
【００２０】
このように、接続部材２６は４本の軸状部材１２Ａ、１３Ａ、１２Ｂ、１３Ｂを、平面視で略Ｘ形状となるように接続している。
【００２１】
次に、第一ユニット１１Ａと支持部材２１Ａとが接続される領域Ｒ２（図１参照。）の接続構造について説明する。
図６および図７に示すように、第一ユニット１１Ａの第三軸状部材１４Ａおよび第四軸状部材１５Ａの基端と支持部材２１Ａとは、接続部材３６により接続されている。
接続部材３６の長さ方向に直交する平面による断面形状は、Ｈ形鋼と同様に形成されている。すなわち、接続部材３６は、側面視で略Ｙ形状に形成された一対のフランジ部３６１と、フランジ部３６１同士を幅方向の中央部で接合するウェブ部３６２とを有している。接続部材３６は、前述の接続部材２６と同様に構成されている。
接続部材３６は、下方に設けられた端部３６ａ、２つに分岐して上方に設けられた端部３６ｂ、３６ｃを有している。
【００２２】
端部３６ａには、支持部材２１Ａが不図示のボルトなどで固定されている。
端部３６ｂのフランジ部３６１には、第三軸状部材１４Ａのフランジ部１４１Ａが、補強部材３１を介して高力ボルト３２により接続されている。端部３６ａのウェブ部３６２には、第三軸状部材１４Ａのウェブ部１４２Ａが、補強部材３３を介して高力ボルト３２により接続されている。同様に、端部３６ｃのフランジ部３６１、ウェブ部２６２には、第四軸状部材１５Ａのフランジ部１５１Ａ、ウェブ部１５２Ａがそれぞれ接続されている。
【００２３】
このように、接続部材３６は２本の軸状部材１４Ａ、１５Ａおよび支持部材２１Ａを、側面視で略Ｙ形状となるように接続している。
そして、以上説明したように、略Ｘ形状、略Ｙ形状などの接続部材を適宜使用して、Ｈ形鋼からなる軸状部材を接続することで、本実施形態の架構１を構成することができる。
【００２４】
以上説明したように、本実施形態の架構１によれば、基本幅ユニット１０は、上方に向かって凸となる折れ線状に形成されている。このため、基本幅ユニット１０の下方に屋内空間Ｖ１（図２参照。）を形成しつつ、基本幅ユニット１０に作用する重力を、軸状部材１４Ａ、１５Ａ、１４Ｂ、１５Ｂの基端で効果的に支持することができる。
また、４つの軸状部材を有する１種類のユニットを２つ接続して基本幅ユニット１０を構成しているため、基本幅ユニット１０を簡単な構成とすることができ、基本幅ユニット１０を容易に施工することができる。
【００２５】
架構１が１種類のユニットにより構成されるため、架構１の外観に軽快さと連続性を持たせることで、外観を向上させることができる。
３つの基本幅ユニット１０を長手方向Ｄに並べるとともに、長手方向Ｄに隣り合う基本幅ユニット１０を接続することで、架構１を構成している。したがって、架構１を長手方向Ｄに長く構成し、屋内空間Ｖ１を長手方向Ｄに長く形成することができる。
軸状部材１２Ａ〜１５Ａが互いに長さが等しく設定されているため、第一ユニット１１Ａに作用する荷重が偏るのを抑制し、第一ユニット１１Ａの荷重に対する強度を高めることができる。
【００２６】
（第２実施形態）
次に、本発明の第２実施形態について図８および図９を参照しながら説明するが、前記実施形態と同一の部位には同一の符号を付してその説明は省略し、異なる点についてのみ説明する。
図８および図９に示すように、本実施形態の架構２は、第一ユニット１１Ａ、第二ユニット１１Ｂ、第三ユニット（ユニット）１１Ｃ、および第四二ユニット（ユニット）１１Ｄを組にした基本幅ユニット４０を、長手方向Ｄに３つ並べるとともに互いに接続して構成されている。
基本幅ユニット４０は、前記実施形態の基本幅ユニット１０の構成に、ユニット１１Ｃ、１１Ｄをさらに備えたものである。
第三ユニット１１Ｃは、第一ユニット１１Ａに対して平坦に形成されていることのみ異なる。第四ユニット１１Ｄは、第二ユニット１１Ｂに対して平坦に形成されていることのみ異なる。ユニット１１Ｃ、１１Ｄは、基本的に第一ユニット１１Ａの構成と同一であるため、第三ユニット１１Ｃの構成については、対応する第一ユニット１１Ａの構成と同一の数字に英字「Ｃ」を付加し、第四ユニット１１Ｄの構成については同一の数字に英字「Ｄ」を付加することで示す。これにより、重複する説明を省略する。
【００２７】
基本幅ユニット４０において、第三ユニット１１Ｃの第一軸状部材１２Ｃおよび第二軸状部材１３Ｃの先端は、第一ユニット１１Ａの第三軸状部材１４Ａおよび第四軸状部材１５Ａの基端と接続されている。同様に、第四ユニット１１Ｄの第一軸状部材１２Ｄおよび第二軸状部材１３Ｄの先端は、第二ユニット１１Ｂの第三軸状部材１４Ｂおよび第四軸状部材１５Ｂの基端と接続されている。
第三ユニット１１Ｃと第四ユニット１１Ｄとは、基準平面Ｓ１に対して対称に配置されている。そして、長手方向Ｄから見たときに、ユニット１１Ａ、１１Ｂ、１１Ｃ、１１Ｄは全体として、上方に向かって凸となるように折れた形状に形成されている。
具体的には、長手方向Ｄから見たときに、第三ユニット１１Ｃの第一軸状部材１２Ｃと第三軸状部材１４Ｃとが基準平面Ｓ１になす角度θ４が１８０°に設定されている。
【００２８】
長手方向Ｄに隣り合う一対の第三ユニット１１Ｃは、長手方向Ｄのうちの一方の第三ユニット１１Ｃの第一軸状部材１２Ｃの基端および第三軸状部材１４Ｃの先端と、他方の第三ユニット１１Ｃの第二軸状部材１３Ｃの基端および第四軸状部材１５Ｃの先端とが接続されている。
同様に、長手方向Ｄに隣り合う一対の第四ユニット１１Ｄは、長手方向Ｄのうちの一方の第四ユニット１１Ｄの第一軸状部材１２Ｄの基端および第三軸状部材１４Ｄの先端と、他方の第四ユニット１１Ｄの第二軸状部材１３Ｄの基端および第四軸状部材１５Ｄの先端とが接続されている。
【００２９】
本実施形態においても、第１実施形態の架構１と同様に、略Ｘ形状などの接続部材と、軸状部材とを用いて架構２を構成することができる。
【００３０】
このように構成された本実施形態の架構２によれば、１種類のユニットにより屋内空間Ｖ２を容易に形成することができる。
さらに、ユニット１１Ｃ、１１Ｄを備えて、架構２を、基準平面Ｓ１を挟んでユニット１１Ａ、１１Ｂに沿った方向に長く構成することで、屋内空間Ｖ２をより広く形成することができる。
【００３１】
以上、本発明の第１実施形態および第２実施形態について図面を参照して詳述したが、具体的な構成はこの実施形態に限られるものではなく、本発明の要旨を逸脱しない範囲の構成の変更なども含まれる。さらに、各実施形態で示した構成のそれぞれを適宜組み合わせて利用できることは、言うまでもない。
たとえば、前記第１実施形態および第２実施形態では、基本幅ユニットは全体として、上方に向かって凸となるように折れた形状に形成されていた。しかし、長手方向Ｄから見たときに、基本幅ユニットが全体として、上方に向かって凸となるように湾曲した形状に形成されていてもよい。この場合、例えば、予め湾曲させたＨ形鋼を用いることで、ユニットや基本幅ユニットを形成することができる。
また、基本幅ユニットが全体として、基準平面Ｓ１に直交する直線状、すなわち水平面に平行に形成されていてもよい。この場合、基本幅ユニットの両端部を前述の支持部材２１Ａ、２１Ｂで下方から支持することが好ましい。
基本幅ユニットがこれらのように構成されていても、基本幅ユニットの下方に屋内空間を形成することができる。
【００３２】
また、例えば、第１実施形態の架構１において、図１０に示すように、第一軸状部材１２Ａと第二軸状部材１３Ｂとが下方になす角度θ３を１８０°としてもよいし、第四軸状部材１５Ａや第三軸状部材１４Ｂなどの長さ方向の中央部を、基本幅ユニットが上方に向かって凸となる折れた形状となるように折り曲げてもよい。
【００３３】
前記第１実施形態および第２実施形態では、基本幅ユニットを構成するユニットの数に制限はなく、２つ以上であればいくつでもよい。
また、前記実施形態では、基本幅ユニットを長手方向Ｄに３つ並べるとともに互いに接続して架構を構成した。しかし、長手方向Ｄに接続する基本幅ユニットの数に制限はなく、１つ以上であればいくつでもよい。
パイプを用いて軸状部材を形成した場合であっても、接続部材として軸状部材の端部を固定する鋳鋼などを用いることで、架構を構成することができる。
【００３４】
前記実施形態では、第一ユニット１１Ａにおいて、全ての軸状部材１２Ａ、１３Ａ、１４Ａ、１５Ａが互いに長さが等しく設定されているとした。しかし、軸状部材１２Ａ、１３Ａ、１４Ａ、１５Ａの長さはこの限りでなく、軸状部材１２Ａ、１３Ａ、１４Ａ、１５Ａのうち、第一軸状部材１２Ａと第二軸状部材１３Ａ、第三軸状部材１４Ａと第四軸状部材１５Ａがそれぞれ等しい長さになっていればよい。
他のユニット１１Ｂ、１１Ｃ、１１Ｄにおいても、同様である。
【符号の説明】
【００３５】
１、２  架構
１１Ａ  第一ユニット（ユニット）
１１Ｂ  第二ユニット（ユニット）
１１Ｃ  第三ユニット（ユニット）
１１Ｄ  第四ユニット（ユニット）
１２Ａ、１２Ｂ、１２Ｃ、１２Ｄ  第一軸状部材
１３Ａ、１３Ｂ、１３Ｃ、１３Ｄ  第二軸状部材
１４Ａ、１４Ｂ、１４Ｃ、１４Ｄ  第三軸状部材
１５Ａ、１５Ｂ、１５Ｃ、１５Ｄ  第四軸状部材
Ｄ    長手方向（直交方向）
Ｌ１  基準線
Ｓ１  基準平面
【図１】
0005983994.tif 000002
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
0005983994.tif 000011