(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
履物に関する物品であって、
外底と、
前記外底の底面に配置された少なくとも１つのクリートであって、部分的に前記外底内に配置され、前記外底の底面から略垂直に延在しているクリートと、
を有し、
前記少なくとも１つのクリートは、前記外底の底面に対して略垂直の方向に向けられた連接部に沿って互いに角度をなす２つの平面により形成され、
前記クリートは、前記平面内に形成され前記連接部にわたって延在する開口部と、前記２つの平面間に延在し前記開口部に略広がる橋部とを含み、
前記外底の一部は、前記少なくとも１つのクリートを前記外底に対して所望の位置に保持するよう、前記橋部を包含し前記外底の底面に対して略水平な方向に前記開口部を通って延在する、
履物に関する物品。
【請求項２】
請求項１記載の履物に関する物品において、前記２つの平面の各々は、その幅よりも小さい厚みを有し、前記外底の底面に対して略水平の方向に向けられた長手方向軸を有する、履物に関する物品。
【請求項３】
請求項１記載の履物に関する物品において、前記２つの平面は、１２０度乃至１６０度の範囲の角度を形成する、履物に関する物品。
【請求項４】
請求項１記載の履物に関する物品において、前記クリートは、金属からなる単一の部材である、履物に関する物品。
【請求項５】
請求項１記載の履物に関する物品において、この履物に関する物品は、さらに、略平面の底面を有する中間底を有し、前記少なくとも１つのクリートは、全体として前記中間底の底面より下側に配置されるよう構成されるものである履物に関する物品。
【請求項６】
請求項１記載の履物に関する物品において、前記外底は、さらに、前記外底の底面と一体的に形成され前記外底の底面から外側に向けて延在する少なくとも１つの塊部を含むよう構成され、前記少なくとも１つのクリートは、前記少なくとも１つの塊部によって部分的に被包されるよう構成されるものである履物に関する物品。
【請求項７】
請求項６記載の履物に関する物品において、前記少なくとも１つの塊部は、前記外底の底面から前記クリートが突出する遠位端へと延在する１又はそれ以上の弓状側面を有し、前記側面間の断面領域は前記遠位端から前記外底の底面へと継続的に増加するよう構成されるものである履物に関する物品。
【請求項８】
請求項１記載の履物に関する物品において、前記外底は、熱可塑性ポリウレタンにより形成され、前記少なくとも１つのクリートは、金属により形成されるよう構成されるものである履物に関する物品。
【請求項９】
請求項８記載の履物に関する物品において、前記熱可塑性ポリウレタンは、ＡＳＴＭのＤ２２４０規格に従う５５Ｄから８０Ｄの範囲の硬度を有する、履物に関する物品。
【請求項１０】
請求項９記載の履物に関する物品において、前記金属は、さらに、ステンレス鋼として定義されるよう構成されるものである履物に関する物品。
【請求項１１】
履物に関する物品であって、
外底と、
前記外底の底面と一体的に形成され、前記外底の底面から外側に向かって延在する少なくとも１つの塊部と、
前記少なくとも１つの塊部内に部分的に被包され、前記外底の底面に対して略垂直方向に突出する少なくとも１つのクリートと、
を有し、
前記少なくとも１つのクリートは、連接部において互いに角度をなす２つの平面を有する単一の部材により形成され、前記２つの平面は、前記外底の底面に対して略垂直な方向に向けられた長手方向軸を有するよう構成されており、前記連接部は、前記外底の底面に対して略垂直に向けられるよう構成されており、
前記クリートは、前記平面内に形成され前記連接部にわたって延在する開口部と、前記２つの平面間に延在し前記開口部に略広がる橋部とを含み、
前記外底の一部は、前記少なくとも１つのクリートを前記外底に対して所望の位置に保持するよう、前記橋部を包含し前記外底の底面に対して略水平な方向に前記開口部を通って延在する、
履物に関する物品。
【請求項１２】
請求項１１記載の履物に関する物品において、
前記少なくとも１つのクリートは、保持部と接地部とを有し、
前記保持部は、前記少なくとも１つの塊部内に被包され、前記接地部は、前記塊部の外側に延在し、前記開口部は前記クリートの前記保持部内に形成される、履物に関する物品。
【請求項１３】
請求項１２記載の履物に関する物品において、前記保持部は、前記少なくとも１つのクリートの略半分を含む、履物に関する物品。
【請求項１４】
請求項１３記載の履物に関する物品において、前記２つの平面は、１２０度乃至１６０度の範囲の角度を形成する、履物に関する物品。
【請求項１５】
請求項１４記載の履物に関する物品において、前記クリートは、金属からなる、履物に関する物品。
【請求項１６】
請求項１５記載の履物に関する物品において、この履物に関する物品は、さらに、略平面の底面を有する中間底を有し、前記少なくとも１つのクリートは、全体として前記中間底の底面より下側に配置されるよう構成されるものである履物に関する物品。
【請求項１７】
請求項１６記載の履物に関する物品において、前記少なくとも１つの塊部は、前記外底の底面から前記クリートが突出する遠位端へと延在する１又はそれ以上の弓状側面を有し、前記側面間の断面領域は前記遠位端から前記外底の底面へと継続的に増加するよう構成されるものである履物に関する物品。
【請求項１８】
請求項１７に記載の履物に関する物品において、前記外底は、ＡＳＴＭのＤ２２４０規格に従う５５Ｄから８０Ｄの範囲の硬度を有する熱可塑性ポリウレタンにより形成されるものである履物に関する物品。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本出願は、２０１３年６月７日付で出願された米国特許出願番号１３／９１２，６００の一部継続出願である。本出願は、２０１３年５月２３日付出願の米国仮出願番号６１／８１０，０９２の利益を主張する。上記出願における全開示は参照により本願に包含される。
【０００２】
本開示は履物用の改良されたクリートに関する。
【背景技術】
【０００３】
プロ及びアマチュアのアスリートそしてアウトドア熱中者はクリートを備えたソールを含む靴やその他の履物を履くことが有利であると通常感じる。そのような履物の例として野球靴、サッカー靴、ハイキング靴、ゴルフ靴、又は陸上靴がある。クリートは滑りを減少させ多用な面上における脚の先端部の良好な摩擦を提供することにより、脚部及び脚の先端部の多くの怪我を防止することができる。
【０００４】
クリートは様々な異なる形、サイズ及びスタイルにて提供される。すなわち、クリートはスパイク、鋲、刃、又は履物の下面に配置されるその他あらゆる同様の突起部の形を採り得る。加えて、クリートは、それが用いられる活動や表面に応じて異なる寸法を採り得る。例えばトラックのように硬い面上で用いられるクリートは芝生や土上で用いられるクリートよりも低い外形や高さを有する。さらに、クリートは取り外し可能であってもよいし、又は靴やその他の履物の外底に永久的に取り付けられてもよい。
【０００５】
クリートとクリートを備えた履物の性能を改善するためには履物の下面にしっかりと固定され、最大の摩擦と耐久性を提供することに関してそのように設計された軽量クリートを有することが一般に求められている。
【０００６】
尚、本節は本開示に関連した背景情報を提供するものであり必ずしも先行技術となるものではない。
この出願の発明に関連する先行技術文献情報としては、以下のものがある。
（先行技術文献）
（特許文献）
（特許文献１）  米国特許出願公開第２００９／０２３５５５８号明細書
（特許文献２）  米国特許出願公開第２０１０／０２５７７５６号明細書
（特許文献３）  米国特許第３，０４０，４５０号明細書
（特許文献４）  米国特許第５，０５８，２９２号明細書
（特許文献５）  米国特許第５，９８７，７８４号明細書
（特許文献６）  米国特許第６，１０１，７４６号明細書
（特許文献７）  米国特許第７，４２８，７９０号明細書
（特許文献８）  米国特許第８，２１５，０３５号明細書
（特許文献９）  独国特許出願公開第３９１５１５７号明細書
（特許文献１０）  特開２００１−１２０３０８号公報
（特許文献１１）  欧州特許出願公開第０３４６６２４号明細書
（特許文献１２）  米国特許第５２７，４０３号明細書
（特許文献１３）  米国特許第１，０５３，５０６号明細書
（特許文献１４）  米国特許第２，００６，６３７号明細書
（特許文献１５）  米国特許第３，６００，８３１号明細書
（特許文献１６）  米国特許第４，１８０，９２３号明細書
（特許文献１７）  米国特許第５，０５８，２９２号明細書
（特許文献１８）  米国特許第５，７３２，４８４号明細書
（特許文献１９）  米国特許第５，９８７，７８４号明細書
（特許文献２０）  米国特許第６，５５７，２７０号明細書
（特許文献２１）  米国特許第７，０４７，６７５号明細書
（特許文献２２）  米国特許第８，２１５，０３５号明細書
（特許文献２３）  米国特許出願公開第２０１５／００４０４３８号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本節は本開示の全般的な要約を提供するものであり、その全ての範囲又はその全ての特徴に関する普遍的な開示ではない。
【０００８】
改良されたクリートのデザインが提供され、それは履物に関する物品を向上させることとなる。少なくとも１つのクリートは外底の底面上に配置され、それにより、前記クリートが前記外底内に部分的に配置され、前記外底の底面から略垂直に延在するよう構成される。前記クリートは開口部を有しており、それにより、前記外底の一部が前記開口部を通って前記外底の底面に対して略水平な方向に延在し、前記少なくとも１つのクリートを前記外底に対して所望の位置に保持することとなるよう構成される。
【０００９】
この開示の一側面において、前記クリートはさらに、連接部において互いに角度をなす２つの平面を有する単一の部材として定義され、前記２つの平面は前記外底の底面に対して略垂直の方向に向けられた長手方向軸を有し、前記連接部は、前記外底の底面に対して略垂直に向けられるよう構成されるものである。前記クリートは、さらに、クリートに形成され前記連接部にわたって延在する開口部と、前記２つの平面間に延在し前記開口部に略広がる橋部とを含むものであり、前記外底の一部は、前記少なくとも１つのクリートを前記外底に対して所望の位置に保持するよう、前記橋部を包含し前記外底の底面に対して略水平な方向に前記開口部を通って延在するよう構成されている。  
【００１０】
本開示の他の側面において、履物の中間底は略平面の底面を有しており、それにより、前記少なくとも１つのクリートは全体として前記中間底の底面より下側に配置される。
【００１１】
本開示のまた他の側面において、前記履物の前記外底は前記外底の底面と一体的に形成され前記外底の底面から外側に向けて延在する少なくとも１つの塊部を含み得り、前記少なくとも１つのクリートは前記少なくとも１つの塊部によって部分的に被包されるよう構成される。前記塊部は前記外底の底面から前記クリートが突出する遠位端へと延在する１又はそれ以上の弓状側面を有し、前記側面間の断面領域は前記遠位端から前記外底の底面へと継続的に増加する。
【００１２】
さらなる適用可能領域は本書面の記載から明らかとなるであろう。本要約における記載と特定の例は例示のみを目的としたものであり、本開示の範囲を制限することを意図したものではない。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
本件において表される図面は選択された実施形態の例示目的のみのものであり、可能性のあるすべての実施形態ではなく、本開示の範囲を制限することを意図したものではない。
【図１】図１は、本開示の原理と一致する履物に関する物品の側面図であり、履物に関する物品の部分断面を示すものである。
【図２】図２は、図１の履物に関する物品の外底の分解図である。
【図３】図３は、図１の履物に関する物品の外底の底面図である。
【図４】図４は、図１の履物に関する物品の塊部の斜視図であり、内部のクリートを示すものである。
【図５】図５は、図１の履物に関する物品のクリートの斜視図である。
【図６】図６は、図１の履物に関する物品の部分断面図である。
【図７】図７は、図１の履物に関する物品の部分断面図である。
【図８】図８は、図５のクリートの正面図である。
【図９】図９は、図５のクリートの他の実施形態の斜視図である。
【図１０Ａ】図１０Ａは、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図９のクリートの実施形態を示すものである。
【図１０Ｂ】図１０Ｂは、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図９のクリートの実施形態の他の構成を示すものである。
【図１１Ａ】図１１Ａは、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図９のクリートの実施形態を示すものである。
【図１１Ｂ】図１１Ｂは、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図９のクリートの実施形態の他の構成を示すものである。
【図１２】図１２は、図９のクリートの正面図である。
【図１３】図１３は、図５のクリートの他の実施形態の斜視図である。
【図１４】図１４は、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図１３のクリートの実施形態を示すものである。
【図１５】図１５は、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図１３のクリートの実施形態を示すものである。
【図１６Ａ】図１６Ａは、図１３のクリートの他の実施形態の斜視図である。
【図１６Ｂ】図１６Ｂは、図１３のクリートの他の実施形態の斜視図である。
【図１６Ｃ】図１６Ｃは、図１３のクリートの他の実施形態の斜視図である。
【図１７Ａ】図１７Ａは、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図１６Ａのクリートの実施形態を示すものである。
【図１７Ｂ】図１７Ｂは、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図１６Ｂのクリートの実施形態を示すものである。
【図１７Ｃ】図１７Ｃは、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図１６Ｃのクリートの実施形態を示すものである。
【図１８Ａ】図１８Ａは、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図１６Ａのクリートの実施形態を示すものである。
【図１８Ｂ】図１８Ｂは、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図１６Ｂのクリートの実施形態を示すものである。
【図１８Ｃ】図１８Ｃは、図１の履物に関する物品の部分断面図であり、図１６Ｃのクリートの実施形態を示すものである。
【図１９Ａ】図１９Ａは、図５のクリートの他の実施形態の斜視図である。
【図１９Ｂ】図１９Ｂは、図５のクリートの他の実施形態の斜視図である。
【図１９Ｃ】図１９Ｃは、図１９Ａおよび１９Ｂのクリートの平面図である。
【図１９Ｄ】図１９Ｄは、図１９Ａおよび１９Ｂの前記クリートの正面図である。
【図２０】図２０は、図１９Ｄのクリートの代替実施形態の正面図である。
【図２１Ａ】図２１Ａは、図５のクリートのさらに別の実施形態の斜視図である。
【図２１Ｂ】図２１Ｂは、図２１Ａのクリートの正面図である。
【図２１Ｃ】図２１Ｃは、図２１Ａのクリートの平面図である。
【００１４】
複数の視点からの図面を通じて対応する参照番号は対応する部分を示している。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、添付の図面を参照しつつ、例示的実施形態についてより詳細に説明する。
【００１６】
図面を参照すると、履物に関する物品１０が提供され、履物は甲部１２、中敷き又は中底１３、中間底１４及び外底１６を含み得る。甲部１２と中間底１４とは履物に関する物品１０の使用中に外底１６に対して使用者の脚の先端部（図示せず）を位置づけ及び保持するよう協働する。当然のことながら履物に関する物品１０は靴紐、中底及び堅いつま先部分を、それらに限定されないものの、含むその他の要素及び部品を含む。履物に関する物品１０の要素及び部品のタイプや量は履物に関する物品が設計される特定の用途に依存し得る。履物に関する物品１０の関連する部品及び要素について以下説明する。
【００１７】
図２を参照すると、ある例示的実施形態において外底１６は第１の部材１８及び第２の部材２０を含む。第１の部材１８は中間底１４に固定され、熱可塑性ポリウレタン、ナイロン、ガラス繊維合成物、Ｐｒｅｂａｘ（登録商標）、又はその他の種類の熱可塑性物質といった実質的な弾性素材にて形成される。第２の部材２０は第１の部材１８に固定され、カーボンファイバー、熱可塑性ポリウレタン、ナイロン及びガラス繊維合成物、Ｐｒｅｂａｘ（登録商標）、又はその他の種類の熱可塑性物質といった実質的な剛性素材にて形成される。第２の部材２０は第１の部材１８と接着、オーバーモールド、三次元印刷工程、又はその他の既知の固定システムにて固定される。代替的な実施形態においては、外底１６は一つの部品で形成され得る。
【００１８】
図１乃至４を参照すると、外底１６は複数のさや状要素又は塊部２２を含む。クリートは各塊部に部分的に被包され、外底の底面に略垂直な方向に突出する。外底１６上のクリート２６と塊部２２の量と配置は履物に関する物品１０が設計される特定の用途に依存する。例示のみを目的として、野球用に設計された履物に関する物品１０はサッカー用に設計された履物に関する物品１０より少ないクリート２６を含み（逆も同様）、ハイキング用に設計された履物に関する物品１０はクリート２６を全く含まず、トラック用に設計された履物に関する物品は塊部２２を全く含まない。クリート２６と塊部２２の様々な配置は本出願の範囲内にある。
【００１９】
図４を参照すると、塊部２２は外底１６の底面３５から塊部２２の遠位又は終端部４１へと延在する弓状面２７を有する。外底１６に対する塊部２２の位置に応じて、弓状面２７は様々な曲率度を有する様々な対称又は非対称な形状を有し、それにより塊部２２が使用者の脚の先端部へと力が伝達する前に地面を通じて外底１６を介して伝達される力を分散させることを許容する。例えば、弓状面２７の一部は第１の形状をもって外底１６の周縁２９へと延在し、弓状面２７の他の部分は第２の形状をもって外底１６の底面３５まで延在する。他の実施形態においては、側面で囲まれる断面領域は終端部４１から外底１６の底面へと継続的に増加する。他の実施形態において、前記側面間の断面領域は、終端部４１から前記底部１６まで略固定長（例えば、突出する立方体形状）である。塊部２２は第１の部材１８及び／又は第２の部材２０と一体的に形成され、従って、前記第１の部材１８及び／又は第２の部材２０と同一の素材で形成される。塊部２２を形成するために用いられる素材は、クリートが履物に関する物品１０が使用される地面又は表面と接触する際に塊部内においてクリート２６が安定したまま動いたりずれたりしないことを保証するのに十分な硬さ又は密度を有し得る。例えば、塊部２２はＡＳＴＭのＤ２２４０規格に従う５５Ｄから８０Ｄの範囲の硬さを有する熱可塑性ポリウレタンで形成される。ある実施形態においては、塊部２２はねじ、クリップ、圧着接合、又はその他の既知の取付システムにより外底１６へと取り外し可能に取り付けられる。
【００２０】
図５乃至８はクリート２６の例示的実施形態を示す。当該例示的実施形態において、クリート２６は概して幹部３０にて構成される。幹部３０は略平面かつ平行な第１の側壁３７と略平面かつ平行な第２の側壁３９とにより隔離された上端部３３と底端部３４とを含む。幹部３０は長方形断面を有する略平面である。幹部３０の縁と角は面取り又はＲ加工されている。幹部３０の縁と角を面取りすることは（より大きい接触面領域を介して）塊部２２及び／又は外底１６上の幹部３０の縁と角によってもたらされる圧力を分散させることに寄与し、従って、クリート２６が塊部及び／又は外底にしっかりと固定されることを保証する。
【００２１】
例示的実施形態において、クリート２６は１０５０級ステンレス鋼で形成される。クリート２６はチタン、アルミニウム、その他の等級の鋼鉄或はその他の種類の金属で形成されてもよい。クリートはまた、例えば特定のポリウレタンを含む、好適な硬さや耐久性を有するその他の素材から形成されてもよい。ある実施形態においては、クリート２６は改良された強さ、耐久性及び耐摩耗性のためタングステンの層３１にて被覆されてもよい。タングステンの層３１は幹部を全体的に被覆してもよいし、又は塊部から突出するクリートの一部のみ或は履物に関する物品１０が使用されている面と係合するクリートの一部のみを被覆してもよい。クリート２６のサイズや形は、以下でより詳細に説明されるように、先行技術のクリートに比してクリートの重さを著しく減少させる。具体的には、クリート２６のサイズや形はクリート２６の重さを４０乃至５０％、又は各クリートあたり３グラム減少させ得り、それにより、履物に関する物品１０の重さが１乃至２オンス減少する。
【００２２】
例示的実施形態において、幹部３０は保持特徴部（以下では、保持部とも言う）を含んでいる。保持特徴部はクリート２６を外底１６に固定するよう機能する。例示的実施形態において、保持特徴部はさらに開口部３８として定義される。開口部３８は幹部３０の上端部３３付近におよそ配置される。開口部３８の軸４５は幹部の第１及び第２の側壁３７、３９に対して略垂直であり、外底１６の底面３５に対して略平行である。組立の際に外底の一部は開口部を通って外底の底面と略平行な方向に延在し、クリートを外底に対して所望の位置に保持することとなる。開口部３８は円、楕円、長円、正方形、及び長方形を含む様々な形であり得り、Ｒ加工又は面取りされた縁４３を含み得ることは想定されるものである。
【００２３】
幹部３０とクリート２６の構造的一体性が損なわれない範囲で、クリート２６の重さは開口部３８のサイズを増加させることにより減少し得る。図８を参照すると、ある実施形態において、開口部３８の幅Ｗ１は幹部３０の幅Ｗ２の４５乃至５５パーセントである。他の実施形態において、開口部３８の幅Ｗ１は幹部３０の幅Ｗ２の５１パーセントである。このようにして、クリート２６の重さは減少し得る。さらに、金属製のクリートは履物の重さに実質的に寄与し得るため、履物全体の重さは開口部のサイズを増加させることにより減少する。
【００２４】
例示的実施形態において、幹部３０はさらにフランジ３６を含む。フランジ３６は幹部３０と一体的に形成され、少なくとも第１及び第２の側壁３７、３９のうちの１つから延在する。当該例示的実施形態において、フランジ３６は第１及び第２の側壁３７、３９に略垂直に延在するものの、フランジ３６は前記第１及び第２の側壁３７、３９から前記第１又は第２の側壁３７、３９のいずれかに対してフランジ３６を作るようないずれの方向又は角度に延在するものと理解されてもよい。図５及び６を参照すると、フランジ３６は幹部の上端部３３付近の第２の側壁３９から延在し、略平面でＴ字型の幹部３０を形成している。フランジ３６は幹部３０の上端部３３と底端部３４との間の他のいずれの場所にも形成し得る。図６を参照すると、フランジ３６の底面４７は外底１６の底面３５と略平行であり、さらにクリート１６を外底に対して（軸方向に）保持する役割を果たす。また、フランジの底面４７は第１及び第２の側壁３７、３９から延在し、それにより外底１６の底面３５とフランジの底面４７との間の角度は９０度より大きく１８０度より小さくなるものと考えられる。
【００２５】
少なくとも図４、６乃至７、１０乃至１１、１４乃至１５を参照し、クリート２６を外底１６へと固定する工程について以下より詳細に説明する。ある実施形態において、幹部３０は挿入型成形工程により外底１６に固定される。具体的には、幹部３０は外底１６が型成形される前に挿入型内に配置される。図４と図６乃至７を参照すると、塊部２２を含む外底１６の第１の部材１８及び／又は第２の部材２０は型成形されるので、被覆材料は各幹部３０のあたりに流入し、それはフランジ３６及び開口部３８を通るものを含む。すなわち、外底１６の一部は外底の底面３５に略平行な方向に開口部３８を通って延在する。図１を参照すると、クリート２６の全体は外底１６の内部であって中間底１４より下側又はその外側に配置されるものと考えられる。中間底１４を含まない又は中間底１４及び中底１３を含む履物に関する物品１０において、クリート２６の全体は外底１６の内部であって中底１３より下側又はその外側に配置される。このようにして、クリート２６が担う接地力によって発生する圧力はそれが使用者の脚の先端部に付与される前に塊部２２、外底１６、中間底１４及び／又は中底１３に均等に分配される。
【００２６】
クリート２６の内部及び周辺の被覆材料は、上述した通り、概してクリート２６を外底１６に対して固定する。フランジ３６の周辺で開口部３８を通るものを含む幹部３０の被覆材料は力がクリート２６に対してかかった際にクリート２６が外底１６に対して動くことを一般に防止する。少なくとも１つの実施形態において、型成形材料は幹部３０の周囲に流入し、それにより、幹部の一部は外底１６の底面３５から垂直に延在することとなる。
【００２７】
図９乃至１２はクリート２６'の代替的な実施形態を表現している。本実施形態において、クリート２６'は幹部３０とかさ部３２とを含む。以下で述べる相違を除いてクリート２６'は上述のクリート２６とほぼ同様である。かさ部３２は打抜き、切削、鋳造又はその他の既知の技術により幹部３０と一体的に形成されてもよい。若しくは、かさ部３２は分離された材料から形成されてもよく、仮付け溶接その他の既知の適切な技術のような溶接工程によって幹部３０に対して付着させてもよい。いずれの場合であっても、かさ部３２は鋼鉄、チタン、アルミニウムその他の適切な材料から成形されてもよい。かさ部３２は履物に関する物品１０が使用される地面若しくは表面とクリート２６との間の付加的な摩擦力を提供する。すなわち、かさ部３２はクリート２６'の接地部とも呼ばれる。さらに、かさ部３２は土及び瓦礫がクリート２６"の側面付近の塊部へと入り込むことを防止し、それにより、クリート２６"を長年に亘り塊部内に保持することを改善する。
【００２８】
図９及び１２を参照すると、かさ部３２は略平面の上面４４、底面４６、第１の弓状端４８、第２の弓状端５０、第１の側壁５２、及び第２の側壁５４を含む。図１０Ｂを参照すると、第１の弓状端４８及び第２の弓状端５０は略平面であり、上面４４と底面４６の間に延在することも理解される。かさ部３２の上面４４は幹部３０の付近であってその周囲を超えて延在してもよい。幹部とかさ部の断面領域が開口部３８の軸４５に対して平行となるとき、かさ部３２の断面領域は幹部３０の断面領域よりも大きい。
【００２９】
かさ部３２の第１及び第２の弓状端４８、５０は上面４４から底面４６へと延在する。例示のみを目的として、図１２を参照すると、かさ部３２の高さＨ２は２ｍｍ乃至６ｍｍである。少なくとも図１１Ａ及び１１Ｂを参照すると、かさ部３２は上面４４と底面４６との間に延在する第１及び第２の側壁５２、５４を有する略長方形断面を有している。図１１Ａを参照すると、ある実施形態において、側壁５２、５４は開口部３８の軸４５に対して凸形状を有する略弓状面を有する。側壁５２、５４は上面４４と底面４６の間に延在しているので開口部３８の軸４５に対して凹形状を有することも理解される。１１Ｂを参照すると、側壁５２、５４は上面４４と底面４６との間に延在しているおり略平面である。
【００３０】
図９を参照すると、側壁５２、５４は底面４６から上面４４と底面との間あたりのある点まで延在する複数の溝（ｇｒооｖｅ）５６を有する。溝（ｇｒооｖｅ）５６はＶ字形状を有し、クリート２６と履物に関する物品１０が使用される地面や表面との間の摩擦力を提供する。
【００３１】
ある実施形態において、かさ部３２の上面４４は幹部３０の縁の付近であって周辺に延在する溝（ｃｈａｎｎｅｌ）６０を含む。溝（ｃｈａｎｎｅｌ）６０はＶ字形状、正方形又は弓状を含む様々な形状を有し得る。型成形工程の間、外底１６及び／又は塊部２２のための型成形材料の一部は図１１に最もよく表されるように溝（ｃｈａｎｎｅｌ）６０へと延在する。本特徴はクリート２６が塊部２２内に保持されることに寄与することにもなる。溝（ｃｈａｎｎｅｌ）６０はまた外底１６に対して幹部３０をシールすることにも寄与し、それにより、土やその他の瓦礫がクリート２６と外底１６及び／又は塊部２２との間に溜まることを防止する。
【００３２】
少なくとも図１３乃至１５を参照すると、他の実施形態において、クリート２６"はすそ部２８、幹部３０、かさ部３２を含む。以下で述べる相違を除いてクリート２６"は上述のクリート２６'とほぼ同様である。幹部３０はクリート２６を外底１６へと保持することに寄与するフランジ３６'を含む。フランジ３６'は幹部３０の第１及び／又は第２の側壁３７、３９から外底１６の底面３５と略平行な方向に延在する。図１３を参照すると、ある実施形態において、フランジ３６'は幹部３０の周縁部に肩部４０を形成する。
【００３３】
すそ部２８は鋼鉄、チタン、アルミニウムその他適切な材料から形成される。ある実施形態において、すそ部２８は１０５０級ステンレス鋼で形成される。すそ部２８は打抜き、切削、鋳造又はその他の既知の技術により幹部３０と一体的に形成されてもよい。若しくは、すそ部２８は分離された材料から形成されてもよく、仮付け溶接その他の既知の適切な技術のような溶接工程によって幹部３０に対して付着させてもよい。
【００３４】
すそ部２８は幹部３０の上端部３３付近に配置される。図１６Ａ乃至１６Ｃ及び対応する図１７Ａ乃至１７Ｃ、図１８Ａ乃至１８Ｃを少なくとも参照すると、すそ部２８は様々な形状や外形を有し、幹部３０の第１及び／又は第２の側壁３７、３９から、それらと垂直に延在し、へり部６２を形成する。図１４及び１５を参照すると、外底１６の一部はすそ部２８の周辺であってその付近に延在し、へり部６２はクリート２６を外底１６に対してさらに保持することとなる。図１４乃至１５及び上述のクリート２６を外底１６に対して固定する工程を参照すると、外底１６及び／又は塊部２２のための被覆材料はすそ部２８のへり部６２の周辺に延在する。
【００３５】
図１９Ａ−１９Ｄは、クリート７０の他の例示的実施形態を示すものである。この実施形態において、前記クリート７０は、連接部７２に沿って互いに角度をなす２つの平面７１を有する単一の部材によって形成される。例えば、前記２つの平面は、１２０度乃至１６０度の範囲の角度を形成するものでもよいが、この角度は他の実施形態に応じて異なってもよい。前記クリート７０を曲げることは前記クリートを前記外底１６へとより良く固定することに寄与する。
【００３６】
例示を目的として、前記クリートは、長さ１８ｍｍ、幅１５．５ｍｍおよび厚さ１．８ｍｍとなるように製造されてもよい。これらの寸法は変更し得ることは理解される。いずれの場合であっても、前記単一部材の厚さは、実質的にその幅もしくは長さよりも小さく、それにより図１９Ｃおよび１９Ｄに示されるような細い（ｎａｒｒоｗ）輪郭を形成するものである。さらに、前記クリートの形状は前記外底の底面に対し略垂直となる長手方向軸（すなわち、その長さはその幅より大きい）を定義する。前記クリート７０の縁と角は面取りあるいはＲ加工されてもよい。前記塊部２２内の前記クリート７０の吊るされているという（ｓｕｓｐｅｎｄｅｄ）性質が前記外底１６にもたらされる圧力を分散させ、それにより、着用者の感じる圧力を低減させる。
【００３７】
前記クリート７０を前記履物に装着するために、前記クリート７０はさらに保持機構８２（本明細書においては保持部とも呼ばれる）を含む。組立に際して、前記保持部８２は前記外底１６の底面に被包され（例えば、前記外底の底面から延在する塊部）、それにより８３より下に示される接地部８４は前記外底１６から外側に延在する。一の実施形態において、前記保持部８２は前記クリートの略半分を含むものであるが、それより多くのもしくは少ない保持部が前記外底１６の前記底面に被包されてもよい。
【００３８】
前記例示的実施形態において、開口部８６は前記クリート７０の前記保持部８２に形成される。橋部８７は前記２つの平面間に延在し前記開口部に略広がるものである。前記橋部は内向きに対向する面間に延在するように示されているが、前記橋部は外向きに対向する面間に延在するものであってもよい。同様に、前記開口部及び／又は前記橋部の形状は、前記図にて示されたものとは違った形状であってもよい。
【００３９】
一の実施形態において、前記クリートは金属素材から形成される。その上で前記開口部８６および前記橋部８７は、例えば金属スタンピング加工等により、前記クリート７０が単一部材となるように形成され得る。この方法は各クリートの製造コストを大幅に削減することを可能にする。組立に際し、前記少なくとも１つのクリートを前記外底に対し所望の位置に固定するため、前記外底の一部は、前記橋部を包含し、前記開口部を通って前記外底の前記底面に略平行な方向に延在する。他の実施形態と比較すると、前記橋部８７は前記外底の素材が係合するための追加的な表面を提供し、それにより前記クリートを所定の位置に保持する。本開示により他の方法によるクリートの形成も考えられ、それにはＣＮＣ工作、鍛造、射出成形、鋳造等が含まれるが、これらに限定されるものではない。
【００４０】
図２０は図１９Ａ−１９Ｄに示される前記クリート７０の変形例を示すものである。本実施形態において、前記クリートはさらに耳部８８を含み、当該耳部は前記クリート７０の側面８９から外側に延在するものである。前記耳部８８は前記クリートの保持部の側面に沿って配置される。このようにして、前記耳部８８は前記外底の素材が係合するための表面を提供し、前記クリートを所定の位置に保持することに寄与する。前記耳部８８はこの開示の範囲で様々な形状及びサイズであってもよいことが想定される。ここで述べられた相違点を除き、前記クリート７０は上述のクリート２４と略同一であってもよい。
【００４１】
図２１Ａ−２１Ｃは図１９Ａ−１９Ｄに示される前記クリート７０の他の変形例を示したものである。本変形例において、２つの開口部９２は前記クリート９０の前記保持部８２に形成される。当該例示的実施形態において、前記開口部８６の前記長手方向軸は前記外底１６の前記底面に対し略垂直であり、上述の通り各開口部８６に広がる橋部９４が設けられている。他の実施形態において、前記開口部８６の前記長手方向軸は前記外底１６の底面に対し略平行に向けられる。いずれの場合であれ、前記橋部は前記クリートと同一の側から外側に向かって突出するよう形成されてもよく、図２１Ｃに最良に示されるように、１つの橋部が前記クリートの各側面から突出するように形成されてもよい。前記開口部及び／又は前記橋部の形状は各図においてそれぞれ相違し得ることが認識されるものである。ここで述べられた相違点を除き、前記クリート９０は上述のクリート７０と略同一であってもよい。
【００４２】
実施形態に関する上述の記載は例示と説明とを目的として提供されたものである。網羅すること、又は本開示を制限することは意図されていない。特定の実施形態の個々の要素又は特徴は当該特定の実施形態に一般に限定されないものの、明示的に示されたり記載されていなくとも、それが適用可能である場合には相互に交換可能であり、ある選択された実施形態において用い得る。同様のことは多くの方法で変更され得る。そのような変更は本開示からの起点とみなされるものではなく、すべての修正は本開示の範囲内に含まれることを意図している。
【００４３】
例示的実施形態が提供されているため本開示は当業者にとって完全でその全ての範囲を伝えるものである。本開示の実施形態の完全な理解を提供するため、具体的な構成、装置、及び方法といった多くの具体的な詳細が説明されている。当業者には明らかなことではあるが具体的な詳細は採用される必要はなく例示的実施形態は多くの異なる形式にて実施され得りいずれも本開示の範囲を制限するよう解釈されるべきではない。ある例示的実施形態において、周知の工程、周知の装置構造及び周知の技術は詳細に記載されていない。図面はクリート２６の実際のサイズを示すものではなく、様々なサイズのクリート２６が履物に関する物品１０にて使用され得ることが理解される。
【００４４】
本書面において用いられる用語は特定の例示的実施形態のみを描写する目的のものであり、限定することを意図しているものではない。本書面にて用いられるように、単数形である"ａ"、"ａｎ"及び"ｔｈｅ"は文脈上明らかにそうでないと示される場合を除き複数形も含むことを意図されている。"ｃｏｍｐｒｉｓｅ，"、"ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ，"、"ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ，"及び"ｈａｖｉｎｇ，"の用語は包含的であり、従って、述べられた特徴、整数、ステップ、動作、要素及び／又は成分の存在を特定するものの、１又はそれ以上の他の特徴、整数、ステップ、動作、要素、成分及び／又はそれらの集合の存在や追加を排除するものではない。本書面にて記載される方法のステップ、工程、及び動作は特に動作順序として特定されている場合を除いて議論又は例示される特定の順序にて動作させることが必ず必要であると解釈されてはならない。追加的又は選択的ステップが採用され得ることが理解される。
【００４５】
要素又は層が他の要素又は層と"接触して（ｏｎ）"、"係合して（ｅｎｇａｇｅｄ）"、"接続して（ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｔｏ）"又は"結合して（ｃｏｕｐｌｅｄ  ｔｏ）"と言及されるとき、それは直接的にその他要素又は層と接触、係合、接続、結合するか、若しくは介在する要素又は層が存在し得る。対照的に、要素又は層が他の要素又は層と"直接的に接触して（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｏｎ）"、"直接的に係合して（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｅｎｇａｇｅｄ）"、"直接的に接続して（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｃｏｎｎｅｃｔｅｄ  ｔｏ）"又は"直接的に結合して（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｃｏｕｐｌｅｄ  ｔｏ）"と言及されるとき、介在する要素又は層は存在しない。要素間の関係を記載するために用いられるその他の用語は同様に解釈されるべきである（例として、"間に（ｂｅｔｗｅｅｎ）"と"直接的に間に（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ｂｅｔｗｅｅｎ）"、"付近に（ａｄｊａｃｅｎｔ）"と"直接的に付近に（ｄｉｒｅｃｔｌｙ  ａｄｊａｃｅｎｔ）"等）。本書面にて用いられる通り、"及び／又は（ａｎｄ／ｏｒ）"の用語は関連して列挙された項目の１つ又はそれ以上のいかなるそしてすべての組み合わせを含む。
【００４６】
第１の、第２の、第３の、等の用語は本書面において様々な要素、構成、領域、層及び／又は節を記載するために用いられるものの、これらの要素、構成、領域、層及び／又は節はこれらの用語により限定されるべきではない。これらの用語は一つの要素、構成、領域、層又は節を他の領域、層又は節と区別するためだけに用いられる。本書面において用いられるとき"第１の"、"第２の"及びその他多くの数字を使った用語のような用語は文脈上明示的に示される場合を除き、順序や順番を暗示するものではない。従って、それ以下で述べられる第１の要素、構成、領域、層又は節は例示的実施形態の教示から出発することなく、第２の要素、構成、領域、層又は節としても呼ばれ得る。
【００４７】
"内部の（ｉｎｎｅｒ）"、"外側の（ｏｕｔｅｒ）"、"間の（ｂｅｎｅａｔｈ）"、"より下の（ｂｅｌｏｗ）"、"より低い（ｌｏｗｅｒ）"、"より上の（ａｂｏｖｅ）"、"上のほうの（ｕｐｐｅｒ）"及びそれらと同様の語句等の空間上の相対的な用語は図面で例示されるある要素又は特徴と他の要素又は特徴との関係を説明する記載の便宜のために本書面において用いられる。空間上の相対的な用語は図面において描かれる方向に加えて使用又は動作の際の様々な装置の方向を含むことを意図している。例えば、図面内の装置が回転したときその他要素又は特徴"より下（ｂｅｌｏｗ）"、"より下（ｂｅｎｅａｔｈ）"にあると記載されていた要素はその他要素又は特徴"より上（ａｂｏｖｅ）"を向くこととなる。従って、例示した用語である"より下（ｂｅｌｏｗ）"は上下方向の両方を含み得る。装置はそれ以外の方向（９０度回転又はその他の方向）にも向けられ得り本書面にて用いられる空間上の相対的な記述子はそれに応じて解釈される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１Ａ】
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【図１１Ｂ】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６Ａ】
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【図１６Ｂ】
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【図１６Ｃ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１７Ｃ】
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【図１８Ａ】
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【図１８Ｂ】
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【図１８Ｃ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図１９Ｃ】
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【図１９Ｄ】
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【図２０】
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【図２１Ａ】
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【図２１Ｂ】
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【図２１Ｃ】
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