(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
それぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能な第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有し、
前記第２レンズエレメントは、前記第１レンズエレメントと他のレンズエレメントとから構成され、
前記第１レンズエレメントと前記他のレンズエレメントとは同符号の屈折力を有し、
広角端状態から望遠端状態までの焦点距離の変化に応じて前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れか１つのレンズエレメントを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行い、
次式の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
０．６６  ≦  ｜ｆＢ｜／｜ｆＡ｜  ＜  ０．９６
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
【請求項２】
それぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能な第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有し、
前記第２レンズエレメントは、前記第１レンズエレメントと他のレンズエレメントとから構成され、
前記第１レンズエレメントと前記他のレンズエレメントとは同符号の屈折力を有し、
広角端状態から望遠端状態までの焦点距離の変化に応じて前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れか１つのレンズエレメントを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行い、
少なくとも４つのレンズ群を有し、前記第１および第２レンズエレメントは前記４つのレンズ群のうち何れか１つのレンズ群に含まれ、
次式の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
０．６６  ≦  ｜ｆＢ｜／｜ｆＡ｜  ＜  １．００
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
【請求項３】
前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能な第３レンズエレメントをさらに有し、前記第３レンズエレメントは前記第２レンズエレメントと前記第２レンズエレメントの屈折力と同符号の屈折力を有する他のレンズエレメントとから構成され、前記第１レンズエレメントまたは第２レンズエレメントまたは第３レンズエレメントの何れか１つのレンズエレメントを前記光軸と垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行うことを特徴とする請求項１または２に記載の変倍光学系。
【請求項４】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項３に記載の変倍光学系。
｜ｆＡ｜＞｜ｆＢ｜＞｜ｆＣ｜
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＣ｜：第３レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとｆＣとは同符号
【請求項５】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項３または４の何れか一項に記載の変倍光学系。
０．２４  ＜  ｜ｆＣ｜／｜ｆＡ｜  ＜  １．００
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＣ｜：第３レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＣとは同符号
【請求項６】
前記第１および第２レンズエレメントは接合レンズを有することを特徴とする請求項１から５の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項７】
前記第３レンズエレメントは接合レンズを有することを特徴とする請求項３から５の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項８】
物体側から順に、第１レンズ群と第２レンズ群と第３レンズ群と第４レンズ群とを有し、変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔と、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔と、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔とが変化することを特徴とする請求項１から７の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項９】
それぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能な第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有し、
前記第２レンズエレメントは、前記第１レンズエレメントと他のレンズエレメントとから構成され、
前記第１レンズエレメントと前記他のレンズエレメントとは異符号の屈折力を有し、
広角端状態から望遠端状態までの焦点距離の変化に応じて前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れか１つのレンズエレメントを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行い、
少なくとも４つのレンズ群を有し、前記第１および第２レンズエレメントは前記４つのレンズ群のうち何れか１つのレンズ群に含まれ、
次式の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
｜ｆＡ｜  ＜  ｜ｆＢ｜
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
【請求項１０】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項９に記載の変倍光学系。
０．２４  ＜  ｜ｆＡ｜／｜ｆＢ｜  ＜  １．００
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
【請求項１１】
前記第１および第２レンズエレメントは接合レンズを有することを特徴とする請求項９または１０に記載の変倍光学系。
【請求項１２】
物体側から順に、第１レンズ群と第２レンズ群と第３レンズ群と第４レンズ群とを有し、変倍時に、前記第１レンズ群と前記第２レンズ群との間隔と、前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔と、前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔とが変化することを特徴とする請求項９から１１の何れか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１３】
請求項１から１２の何れか一項に記載の変倍光学系を備えたことを特徴とする撮像装置。
【請求項１４】
第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有する変倍光学系の製造方法であって、
前記第２レンズエレメントを、前記第１レンズエレメントと、前記第１レンズエレメントと同符号の屈折力を有する他のレンズエレメントとから構成し、
前記第１レンズエレメントと前記第２レンズエレメントとをそれぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能に配置し、
広角端状態から望遠端状態までの焦点距離の変化に応じて、前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れか１つのレンズエレメントを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行うように構成し、
次式の条件を満足するように構成することを特徴とする変倍光学系の製造方法。
０．６６  ≦  ｜ｆＢ｜／｜ｆＡ｜  ＜  ０．９６
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は防振機能を有する光学系、当該光学系を備えた撮像装置、および光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、防振機能を有し、カメラ等の撮像装置に用いられる光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−２４９２７６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、従来の防振機能を有する光学系にあっては、像面補正量が大きくなるとレンズのシフト量が増大し、制御が困難になるという問題があった。
【０００５】
本発明はこのような問題に鑑みてなされたものであり、好適な防振機能を有する光学系、当該光学系を備えた撮像装置、当該光学系の製造方法を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記目的を達成するために、本発明に係る変倍光学系は、それぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能な第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有し、前記第２レンズエレメントは、前記第１レンズエレメントと他のレンズエレメントとから構成され、前記第１レンズエレメントと前記他のレンズエレメントとは同符号の屈折力を有し、広角端状態から望遠端状態までの焦点距離の変化に応じて前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れか１つのレンズエレメントを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行い、次式の条件を満足することを特徴とする。
０．６６  ≦  ｜ｆＢ｜／｜ｆＡ｜  ＜  ０．９６
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
また、本発明に係る変倍光学系は、それぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能な第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有し、前記第２レンズエレメントは、前記第１レンズエレメントと他のレンズエレメントとから構成され、前記第１レンズエレメントと前記他のレンズエレメントとは同符号の屈折力を有し、広角端状態から望遠端状態までの焦点距離の変化に応じて前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れか１つのレンズエレメントを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行い、少なくとも４つのレンズ群を有し、前記第１および第２レンズエレメントは前記４つのレンズ群のうち何れか１つのレンズ群に含まれ、次式の条件を満足することを特徴とする。
０．６６  ≦  ｜ｆＢ｜／｜ｆＡ｜  ＜  １．００
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
また、本発明に係る変倍光学系は、それぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能な第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有し、前記第２レンズエレメントは、前記第１レンズエレメントと他のレンズエレメントとから構成され、前記第１レンズエレメントと前記他のレンズエレメントとは異符号の屈折力を有し、広角端状態から望遠端状態までの焦点距離の変化に応じて前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れか１つのレンズエレメントを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行い、少なくとも４つのレンズ群を有し、前記第１および第２レンズエレメントは前記４つのレンズ群のうち何れか１つのレンズ群に含まれ、次式の条件を満足することを特徴とする。
｜ｆＡ｜  ＜  ｜ｆＢ｜
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
【０００７】
また、本発明に係る撮像装置は、上記光学系を備えたことを特徴とする。
【０００８】
また、本発明に係る変倍光学系の製造方法は、第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有する変倍光学系の製造方法であって、前記第２レンズエレメントを、前記第１レンズエレメントと、前記第１レンズエレメントと同符号の屈折力を有する他のレンズエレメントとから構成し、前記第１レンズエレメントと前記第２レンズエレメントとをそれぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能に配置し、広角端状態から望遠端状態までの焦点距離の変化に応じて、前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れか１つのレンズエレメントを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行うように構成し、次式の条件を満足するように構成することを特徴とする。
０．６６  ≦  ｜ｆＢ｜／｜ｆＡ｜  ＜  ０．９６
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、好適な防振機能を有する光学系、当該光学系を備えた撮像装置、当該光学系の製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明の第１実施例に係る光学系の構成を示す図である。
【図２】（ａ）は第１実施例に係る光学系の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図３】（ａ）は第１実施例に係る光学系の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図４】（ａ）は第１実施例に係る光学系の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図５】本発明の第２実施例に係る光学系の構成を示す図である。
【図６】（ａ）は第２実施例に係る光学系の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図７】（ａ）は第２実施例に係る光学系の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図８】（ａ）は第２実施例に係る光学系の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図９】本発明の第３実施例に係る光学系の構成を示す図である。
【図１０】（ａ）は第３実施例に係る光学系の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図１１】（ａ）は第３実施例に係る光学系の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図１２】（ａ）は第３実施例に係る光学系の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図１３】本発明の第４実施例に係る光学系の構成を示す図である。
【図１４】（ａ）は第４実施例に係る光学系の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図１５】（ａ）は第４実施例に係る光学系の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図１６】（ａ）は第４実施例に係る光学系の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図１７】本発明の第５実施例に係る光学系の構成を示す図である。
【図１８】（ａ）は第５実施例に係る光学系の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図１９】（ａ）は第５実施例に係る光学系の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図２０】（ａ）は第５実施例に係る光学系の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図２１】本発明の第６実施例に係る光学系の構成を示す図である。
【図２２】（ａ）は第６実施例に係る光学系の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図２３】（ａ）は第６実施例に係る光学系の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図２４】（ａ）は第６実施例に係る光学系の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【図２５】本発明の光学系を備えたデジタル一眼レフカメラの概略を示す断面図である。
【図２６】本発明に係る光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図２７】本発明に係る光学系の製造方法の概略を示す図である。
【図２８】本発明に係る光学系における防振機能の構成の例を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明に係る光学系および撮像装置について説明する。
【００１２】
まず、本発明に係る光学系から説明する。本発明に係る光学系は防振機能を有する光学系である。
【００１３】
本発明に係る光学系は、それぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能な第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有し、第２レンズエレメントは、第１レンズエレメントと他のレンズエレメントとから構成されている。像ブレの補正は、第１レンズエレメントまたは第２レンズエレメントを光軸と垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行うようになっている。
【００１４】
ここで、本明細書においてレンズエレメントとは、単一または複数のレンズよりなる１つのユニットをいう。
【００１５】
第１レンズエレメントと第２レンズエレメントのどちらをシフトさせるかは、撮像装置に備えられた角速度センサ等によって検出された像ブレ量から制御部が決定する。図２８は、本発明に係る光学系における防振機能の構成の例を示す概略図である。制御部２１は、複数の角速度センサ２３、２３が検出した角速度、すなわち撮像装置本体３１の傾きの大きさおよび向きから像ブレの補正量を算出し、補正量の大きさに応じて、レンズエレメント２５ａ、２５ｂのどちらをシフトさせるかを決定する。そして制御部２１は、決定したレンズエレメント（例えばレンズエレメント２５ａ）を撮像装置本体３１の傾きを打ち消す方向にモータ等の駆動装置２７を介して駆動する。なお、制御部２１は撮像装置本体３１に備えられても良いし、光学系が配置されるレンズ鏡筒２９に内蔵されても良い。
【００１６】
このような構成とすることにより、本発明の光学系は複数の像面補正機能を持つ効果が得られ、好適な防振機能を有する光学系を実現することができる。
【００１７】
本発明においては、このような構成のもとで、より好適な防振機能を有する光学系を実現できる。
【００１８】
また、本発明に係る光学系は、それぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能な第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有し、第２レンズエレメントにおいて、該第１レンズエレメントと該他のレンズエレメントとは、同符号の屈折力を有し、像ブレ補正は、第１レンズエレメントまたは第２レンズエレメントを光軸と垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行うようになっている。
【００１９】
このような構成のもとで、より好適な防振機能を有する光学系を実現できる。
また、次の条件式（１）を満足することで、より好適な防振機能を有する光学系を実現できる。
【００２０】
（１）｜ｆＡ｜  ＞  ｜ｆＢ｜
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
条件式（１）を満足することで、第１レンズエレメントの焦点距離ｆＡと第２レンズエレメントの焦点距離ｆＢとが同符号であるとき、第１レンズエレメントの焦点距離ｆＡの絶対値に比べて第２レンズエレメントの焦点距離ｆＢの絶対値の方が小さいので、第２レンズエレメントの移動量が第１レンズエレメントと同じ移動量であっても、第２レンズエレメントをシフトさせた方が像面移動量を大きくできる。その結果、第２レンズエレメントをシフトさせて像ブレを補正する場合の方が、第１レンズエレメントをシフトさせて像ブレを補正する場合に比べて、レンズの移動量を増やすことなく多くの像ブレ補正が可能になり、大きな像面湾曲収差を良好に補正することができる。
【００２１】
また、本発明に係る光学系は、次の条件式（２）を満足することが好ましい。
【００２２】
（２）  ０．２４  ＜  ｜ｆＢ｜／｜ｆＡ｜  ＜  １．００
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
条件式（２）は、像面補正を行う第１レンズエレメントおよび第２レンズエレメントの焦点距離を規定する条件式である。条件式（２）を満足することにより、第１レンズエレメントの焦点距離ｆＡと第２レンズエレメントの焦点距離ｆＢとが同符号であるとき、像面補正時においても良好な光学性能を実現することができる。
【００２３】
条件式（２）の対応値が下限値を下回ると、像面補正時のコマ収差の補正が困難になってしまい好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（２）の下限値を０．３０にするのが好ましい。
【００２４】
条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、像面補正を行う第１レンズエレメントの焦点距離と第２レンズエレメントの焦点距離とが近くなり、その結果、複数の像面補正機能を持つ効果が得られなくなり、好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（２）の上限値を０．９６にするのが好ましい。
【００２５】
また、本発明に係る光学系は、光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能な第３レンズエレメントをさらに有し、第３レンズエレメントは、第２レンズエレメントと該第２レンズエレメントの屈折力と同符号の屈折力を有する他のレンズエレメントとから構成され、第１レンズエレメントまたは第２レンズエレメントまたは第３レンズエレメントの何れか１つのレンズエレメントを光軸と垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像ブレの補正を行う。このような構成のもとで、より好適な防振機能を有する光学系を実現できる。
また、次の条件式（３）を満足することが好ましい。
【００２６】
（３）  ｜ｆＡ｜  ＞  ｜ｆＢ｜＞  ｜ｆC｜
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＣ｜：第３レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとｆＣとは同符号
本発明に係る光学系は、このような構成により、さらに好適な防振機能を有する光学系を実現することができる。第１レンズエレメント、第２レンズエレメント、第３レンズエレメントの何れをシフトさせるかは、上記図２８を用いて説明したのと同様に、角速度センサ等によって検出された像ブレ量から制御部が決定する。
【００２７】
本発明においては、このような構成のもとで、条件式（３）を満足することで、さらに好適な防振機能を有する光学系を実現できる。
【００２８】
条件式（３）を満足することで、第１レンズエレメントの焦点距離ｆＡと第２レンズエレメントの焦点距離ｆＢと第３レンズエレメントの焦点距離ｆＣとが同符号であるとき、第２レンズエレメントの焦点距離ｆＢの絶対値に比べて第３レンズエレメントの焦点距離ｆＣの絶対値の方が小さいので、第３レンズエレメントの移動量が第２レンズエレメントと同じ移動量であっても、第３レンズエレメントをシフトさせた方が像面移動量を大きくできる。その結果、第３レンズエレメントをシフトさせて像ブレを補正する場合は、第２レンズエレメントをシフトさせて像ブレを補正する場合に比べて、レンズの移動量を増やすことなく多くの像ブレ補正が可能になり、大きな像面湾曲収差を良好に補正することができる。
【００２９】
また、本発明の光学系は、次の条件式（４）を満足することが好ましい。
【００３０】
（４）０．２４  ＜  ｜ｆＣ｜／｜ｆＡ｜  ＜  １．００
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＣ｜：第３レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＣとは同符号
条件式（４）は、像面補正を行う第１レンズエレメントおよび第３レンズエレメントの焦点距離を規定する条件式である。条件式（４）を満足することにより、像面補正時にも良好な光学性能を実現することができる。
【００３１】
条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、像面補正時のコマ収差補正が困難になり好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするため、条件式（４）の下限値を０．３０にするのが好ましい。
【００３２】
条件式（４）の対応値が上限値を上回ると、像面補正を行う第１レンズエレメント、第２レンズエレメント、および第３レンズエレメントのそれぞれの焦点距離が近くなり、その結果複数の像面補正機能を持つ効果が得られなくなり、好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（４）の上限値を０．９６にするのが好ましい。
【００３３】
また、本発明の光学系は、第１および第２レンズエレメントは接合レンズを有することが好ましい。このような構成とすることにより、像面補正時の倍率色収差を良好に保つことができる。
【００３４】
また、本発明の光学系は、第３レンズエレメントは接合レンズを有することが好ましい。このような構成とすることにより、像面補正時の倍率色収差を良好に保つことができる。
【００３５】
また、本発明の光学系は、少なくとも４つのレンズ群を有し、少なくとも第１および第２レンズエレメントは４つのレンズ群のうち何れか１つのレンズ群に含まれることが好ましい。このような構成とすることにより、像面補正時のコマ収差を小さくすることができる。
【００３６】
また、本発明の光学系は、物体側から順に、第１レンズ群と第２レンズ群と第３レンズ群と第４レンズ群とを有し、変倍時に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔と、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔と、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔とが変化することが好ましい。このような構成とすることにより、高変倍を実現し、かつ球面収差を良好に補正することができる。
【００３７】
また、本発明に係る光学系は、それぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能な第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有し、第２レンズエレメントにおいて、該第１レンズエレメントと該他のレンズエレメントとは異符号の屈折力を有し、第１レンズエレメントまたは第２レンズエレメントを光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて像面補正を行う。このような構成のもとで、より好適な防振機能を有する光学系を実現できる。
また、次の条件式（５）を満足することを特徴とする。
【００３８】
（５）｜ｆＡ｜  ＜  ｜ｆＢ｜
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
第１レンズエレメントと第２レンズエレメントのどちらをシフトさせるかは、図２８を用いて説明したように、角速度センサ等によって検出された像ブレ量から制御部が決定する。
【００３９】
上記構成とすることにより、本発明の光学系は複数の像面補正機能を持つ効果が得られ、好適な防振機能を有する光学系を実現することができる。
【００４０】
本発明においては、このような構成のもとで、条件式（５）を満足することで、より好適な光学系を実現できる。
【００４１】
条件式（５）を満足することで、ｆＡとｆＢとが同符号であるとき、第２レンズエレメントの焦点距離ｆＢの絶対値に比べて第１レンズエレメントの焦点距離ｆＡの絶対値の方が小さいので、第１レンズエレメントの移動量が第２レンズエレメントと同じ移動量であっても、第１レンズエレメントをシフトさせた方が像面移動量を大きくできる。その結果、第１レンズエレメントをシフトさせて像ブレを補正する場合は、第２レンズエレメントをシフトさせて像ブレを補正する場合に比べて、レンズの移動量を増やすことなく多くの像ブレ補正が可能になり、大きな像面湾曲収差を良好に補正することができる。
【００４２】
また、本発明の光学系は、次の条件式（６）を満足することが好ましい。
【００４３】
（６）  ０．２４  ＜  ｜ｆＡ｜／｜ｆＢ｜  ＜  １．００
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
条件式（６）は、像面補正を行う第１レンズエレメントの焦点距離と第２レンズエレメントの焦点距離とを規定する条件式である。条件式（６）を満足することにより、ｆＡとｆＢとが同符号であるとき、像面補正時においても良好な光学性能を実現することができる。
【００４４】
条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、像面補正時のコマ収差補正が困難になってしまい好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（６）の下限値を０．３０にするのが好ましい。
【００４５】
条件式（６）の対応値が上限値を上回ると、像面補正を行う第１レンズエレメントの焦点距離と第２レンズエレメントの焦点距離とが近くなり、その結果複数の像面補正機能を持つ効果が得られなくなり、好ましくない。なお、本発明の効果を確実にするために、条件式（６）の上限値を０．９６にするのが好ましい。
【００４６】
また、本発明の光学系は、第１および第２レンズエレメントは接合レンズを有することが好ましい。このような構成とすることにより、像面補正時の倍率色収差を良好に保つことができる。
【００４７】
また、本発明の光学系は、少なくとも４つのレンズ群を有し、第１および第２レンズエレメントは４つのレンズ群のうち何れか１つのレンズ群に含まれることが好ましい。このような構成とすることにより、像面補正時のコマ収差を小さくすることができる。
【００４８】
また、本発明の光学系は、物体側から順に、第１レンズ群と第２レンズ群と第３レンズ群と第４レンズ群とを有し、変倍時に、第１レンズ群と第２レンズ群との間隔と、第２レンズ群と第３レンズ群との間隔と、第３レンズ群と第４レンズ群との間隔とが変化することが好ましい。このような構成とすることにより、高変倍を実現し、かつ球面収差を良好に補正することができる。
【００４９】
また、本発明の撮像装置は、上述した構成の光学系を有することを特徴とする。これにより、好適な撮像装置を実現することができる。
【００５０】
また、本発明の光学系の製造方法は、第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有する光学系の製造方法であって、前記第２レンズエレメントを前記第１レンズエレメントと前記第１レンズエレメントの屈折力と同符号の屈折力を有する他のレンズエレメントとから構成し、前記第１レンズエレメントと前記第２レンズエレメントとをそれぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能に配置し、像面補正は前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れかを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて行うように構成し、次の条件式（１）を満足するようにすることを特徴とする。
【００５１】
（１）｜ｆＡ｜  ＞  ｜ｆＢ｜
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
また、本発明の光学系の製造方法は、第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有する光学系の製造方法であって、前記第２レンズエレメントを前記第１レンズエレメントと前記第１レンズエレメントの屈折力と異符号の屈折力を有する他のレンズエレメントとから構成し、前記第１レンズエレメントと前記第２レンズエレメントとをそれぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能に配置し、像面補正は前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れかを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて行うように構成し、次の条件式（５）を満足するようにすることを特徴とする。
【００５２】
（５）｜ｆＡ｜  ＜  ｜ｆＢ｜
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
斯かる本発明の光学系の製造方法により、好適な防振機能を備えた光学系を実現することができる。
【００５３】
（数値実施例）
以下、本発明の数値実施例に係る光学系を添付図面に基づいて説明する。図１、図５、図９、図１３、図１７、および図２１は、各実施例に係る光学系Ｓ１〜Ｓ６の構成を示す断面図であり、これら光学系Ｓ１〜Ｓ６の無限遠合焦時の広角端状態から望遠端状態への合焦状態の変化、すなわち各レンズ群の移動の様子を矢印で示している。
【００５４】
（第１実施例）
図１は、本発明の第１実施例に係る光学系Ｓ１の構成を示す図である。
【００５５】
図１に示すように、本実施例に係る光学系Ｓ１は、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、開口絞りＳＰと、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。
【００５６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とから構成されている。
【００５７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズＬ２２とから構成されている。
【００５８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ３１とから構成されている。
【００５９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４１と、両凸形状の正レンズと像面Ｉ側に凸面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ４２と、両凸形状の正レンズＬ４３と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズＬ４４と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４５と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４６と、両凸形状の正レンズＬ４７とから構成されている。
【００６０】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。また、開口絞りＳＰは、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間に配置されている。撮像素子および開口絞りＳＰの構成は、後述する各実施例において同様である。
【００６１】
本実施例に係る光学系Ｓ１は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｉに対して固定で、第２レンズ群Ｇ２は像面Ｉ側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は像面Ｉ側に向かって略凹の軌跡で移動し、第４レンズ群は像面Ｉに対して固定である。
【００６２】
また、本実施例に係る光学系Ｓ１は、図１に示すように、第４レンズ群Ｇ４内の接合レンズＬ４４をレンズエレメントＡとし、レンズエレメントＡとレンズエレメントＡの屈折力と同符号の屈折力を有する負メニスカスレンズＬ４５とでレンズエレメントＢを構成し、レンズエレメントＢとレンズエレメントＢの屈折力と同符号の屈折力を有する負メニスカスレンズＬ４６とでレンズエレメントＣを構成し、これらレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣをそれぞれ防振レンズ群としている。これら防振レンズ群のうちの何れか一つを光軸と直交する方向にシフトさせることで撮影画像のブレを防止している。
【００６３】
本実施例に係る光学系Ｓ１では、光学系Ｓ１全系の焦点距離をｆとし、ブレ補正時の防振レンズ群の移動量に対する像面Ｉ上での像の移動量の比をＫとするとき（以下、この比のことを防振係数Ｋという。）、角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用のレンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
【００６４】
本実施例に係る光学系Ｓ１の広角端状態、中間焦点距離、望遠端状態における全系の焦点距離ｆは、それぞれ９５．０（ｍｍ）、１６３．１（ｍｍ）、２２６．６（ｍｍ）である（下記表１参照）。各焦点距離におけるレンズエレメントＡ、Ｂ、Ｃによるブレ補正量および各レンズエレメントＡ、Ｂ、Ｃの移動量は、例えば以下のようになる。
【００６５】
本実施例に係る光学系Ｓ１は、広角端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．２６であり、焦点距離は９５．０（ｍｍ）であるので、０．３２４°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．４２８（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．３７であり、焦点距離は９５．０（ｍｍ）であるので、０．３５４°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．４２８（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＣにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．６９であり、焦点距離は９５．０（ｍｍ）であるので、０．４３５°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＣの移動量は０．４２８（ｍｍ）である。
【００６６】
また、本実施例に係る光学系Ｓ１の中間焦点距離においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．２６であり、焦点距離は１６３．１（ｍｍ）であるので、０．３０１°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．６８０（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．３７であり、焦点距離は１６３．１（ｍｍ）であるので、０．３２６°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．６８０（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＣにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．６９であり、焦点距離は１６３．１（ｍｍ）であるので、０．４０３°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＣの移動量は０．６８０（ｍｍ）である。
【００６７】
また、本実施例に係る光学系Ｓ１の望遠端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．２６であり、焦点距離は２２６．６（ｍｍ）であるので、０．２１０°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．９４４（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．３７であり、焦点距離は２２６．６（ｍｍ）であるので、０．３２６°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．９４４（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＣにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．６９であり、焦点距離は２２６．６（ｍｍ）であるので、０．４０３°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＣの移動量は０．９４４（ｍｍ）である。
【００６８】
このように、各焦点距離において、レンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣの順に防振係数Ｋが大きくなるので、より多くの補正が可能となる。すなわち、上記のように焦点距離が同じでレンズエレメントＡ、Ｂ、Ｃの移動量が同じであれば、レンズエレメントＡよりもレンズエレメントＢの方が多くの量の補正が可能であり、さらにレンズエレメントＢよりもレンズエレメントＣの方が多くの量の補正が可能となる。したがって、補正量が少ないときはレンズエレメントＡを駆動し、補正量が多くなって所定量に達したらレンズエレメントＢを駆動し、補正量がさらに多くなって、前記所定量よりも大きい値で設定された他の所定量に達したらレンズエレメントＣを駆動させるように制御すれば、補正量が多くなっても防振レンズの移動量を増加させずにより多くの補正が可能となる。その結果、広角端状態から望遠端状態に亘り、防振レンズ群を大きくシフトさせることなく、シフト量を適切な量とする制御が可能となる。
【００６９】
以下の表１に、本発明の第１実施例に係る光学系Ｓ１の諸元値を掲げる。
【００７０】
表１中の［全体諸元］において、ｆは焦点距離、ＦＮＯはＦナンバー、ＴＬは全長、Ｗは広角端状態、Ｍは中間焦点距離状態、Ｔは望遠端状態をそれぞれ示す。［面データ］において、面番号は物体側から数えたレンズ面の順番、ｒはレンズ面の曲率半径、ｄはレンズ面の間隔、ｎｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率、νｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数をそれぞれ示している。また、物面は物体面、（絞り）は開口絞りＳＰ、像面は像面Ｉをそれぞれ示している。なお、曲率半径ｒ＝∞は平面を示し、空気の屈折率ｄ＝1．00000の記載は省略している。また、レンズ面が非球面である場合には面番号に＊印を付して曲率半径ｒの欄には近軸曲率半径を示している。
【００７１】
［非球面データ］には、［面データ］に示した非球面について、その形状を次式で表した場合の近軸曲率半径ｒ、円錐定数κ、および非球面係数Ａ４〜Ａ１２を示す。
【００７２】
ｘ＝（ｈ2／ｒ）／［１＋｛１−κ（ｈ／ｒ）2｝1／2］＋Ａ４ｈ4＋Ａ６ｈ6＋Ａ８ｙ8＋Ａ１０ｈ10＋Ａ１２ｈ12
ここで、ｘは、面の頂点を基準としたときの光軸からの高さｈの位置での光軸方向の変位である。また、「Ｅ−ｎ」は「×１０−ｎ」を示し、例えば、「１．２３４Ｅ−０５」は、「１．２３４×１０−5」を示す。
【００７３】
［可変間隔データ］には、焦点距離ｆと、可変間隔の値を示す。［条件式対応値］は、各条件式の対応値を示す。
【００７４】
ここで、表１に記載されている焦点距離ｆや曲率半径ｒ、およびその他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われる。しかしながら光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるため、これに限られるものではない。
【００７５】
なお、以上に述べた表１の符号は、後述する各実施例の表においても同様に用いるものとする。
【００７６】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
Ｗ      Ｍ       Ｔ
ｆ      95.0    163.1    226.6
ＦＮＯ     4.68     4.68     4.70
ＴＬ    259.3    259.3    259.3
［面データ］
面番号        ｒ        ｄ        νｄ      ｎｄ
物面        ∞
1)      134.560     1.8       25.43    1.80518
2)      101.277     7.0       82.51    1.49782
3)      546.812     1.0
4)       77.194     4.0       82.51    1.49782
5)      124.044     D5
6)       40.981     5.0       25.68    1.78472
7)       59.996     1.5       40.77    1.88300
8)       36.961     6.7
9)    −131.117     3.4       25.43    1.80518
10)     −53.784     1.5       40.77    1.88300
11)      197.416     D11
12)    −172.226     3.0       27.51    1.75520
13)     −80.000     2.0       43.69    1.72000
14)    −364.448     D14
15〉       絞り      3.0
16)    −636.174     4.0       82.51    1.49782
17)     −57.515     0.3
18)       84.998     6.0       70.45    1.48749
19)     −47.705     2.0       35.04    1.74950
20)    −289.998    25.9
21)       70.499     4.6       82.56    1.49782
22)    −117.909    25.9
23)    −188.780     3.5       28.46    1.72825
24)    −111.267     1.5       47.38    1.78800
25)       46.602     5.0
26)    −119.084     2.0       58.89    1.51823
27)    −220.000     5.0
28)     −30.419     3.0       64.12    1.51680
29)     −48.713     0.2
30)      228.879     5.0       44.79    1.74400
31)     −64.531     BF
像面        ∞
［可変間隔データ］
Ｗ    Ｍ    Ｔ
D5       1.6   46.7   68.9
D11     61.4    2.5    3.4
D14     11.8   25.7    2.7
BF      50.6   50.6   50.6
［各条件式対応値］
ｆＡ＝−46.5
ｆＢ＝−42.3
ｆＣ＝−32.5
（１）  ｜ｆＡ｜  ＞  ｜ｆＢ｜  ：  46.5＞42.3
（２）  ｜ｆＢ｜／｜ｆＡ｜＝0.91
（３）  ｜ｆＡ｜  ＞  ｜ｆＢ｜  ＞  ｜ｆC｜  ：  46.5＞42.3＞32.5
（４）  ｜ｆＣ｜／｜ｆＡ｜＝0.70
【００７７】
図２（ａ）は、第１実施例に係る光学系Ｓ１の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【００７８】
図３（ａ）は、第１実施例に係る光学系Ｓ１の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【００７９】
図４（ａ）は、第１実施例に係る光学系Ｓ１の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【００８０】
各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ｙは像高をそれぞれ示している。また、図中のｄはｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）での収差曲線を示し、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）での収差曲線を示している。非点収差を示す収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。なお、以下に示す各実施例の諸収差図においても、本実施例と同様の符号を用いる。
【００８１】
各収差図から明らかなように、第１実施例では、広角端状態から望遠端状態に亘り、優れた結像性能を有することがわかる。
【００８２】
（第２実施例）
図５は、本発明の第２実施例に係る光学系Ｓ２の構成を示す図である。
【００８３】
図５に示すように、本実施例に係る光学系Ｓ２は、図示しない物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳＰと、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。
【００８４】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、最も物体側の負メニスカスレンズＬ１１は像面Ｉ側のガラスレンズ面に樹脂層を設けて非球面を形成した非球面レンズである。
【００８５】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２とから構成されている。
【００８６】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた平凹レンズＬ３２とから構成されている。
【００８７】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側が平面の平凸レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズと像面Ｉ側に凸面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ４２とから構成されている。
【００８８】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。また、開口絞りＳＰは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【００８９】
本実施例に係る光学系Ｓ２は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｉに向かって移動し、第２レンズ群Ｇ２、第４レンズ群Ｇ４は一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に移動する。
【００９０】
また、本実施例に係る光学系Ｓ２は、第３レンズ群Ｇ３内の接合レンズＬ３１をレンズエレメントＡとし、レンズエレメントＡとレンズエレメントＡの屈折力と同符号の屈折力を有する平凹レンズＬ３２とでレンズエレメントＢを構成し、これらレンズエレメントＡおよびレンズエレメントＢをそれぞれ防振レンズ群としている。これら防振レンズ群の何れかを光軸と直交する方向にシフトさせることで撮影画像のブレを防止している。
【００９１】
本実施例に係る光学系Ｓ２では、光学系Ｓ２全系の焦点距離をｆ、ブレ補正時の防振係数をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用のレンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
【００９２】
本実施例に係る光学系Ｓ２の広角端状態、中間焦点距離、望遠端状態における全系の焦点距離ｆは、それぞれ１８．５（ｍｍ）、３５．０（ｍｍ）、５３．５（ｍｍ）である（下記表２参照）。各焦点距離におけるレンズエレメントＡ、Ｂによるブレ補正量および各レンズエレメントＡ、Ｂの移動量は、例えば以下のようになる。
【００９３】
本実施例に係る光学系Ｓ２は、広角端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．０４であり、焦点距離は１８．５（ｍｍ）であるので、０．７３５°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．２２７（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．３９であり、焦点距離は１８．５（ｍｍ）であるので、０．９２７°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．２１６（ｍｍ）である。
【００９４】
また、本実施例に係る光学系Ｓ２の中間焦点距離においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．２９であり、焦点距離は３５．０（ｍｍ）であるので、０．５３４°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．２５２（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．７１であり、焦点距離は３５．０（ｍｍ）であるので、０．６８１°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．２４３（ｍｍ）である。
【００９５】
また、本実施例に係る光学系Ｓ２の望遠端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．６６であり、焦点距離は５３．５（ｍｍ）であるので、０．４３２°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．２４３（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは２．１８であり、焦点距離は５３．５（ｍｍ）であるので、０．５５３°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．２３６（ｍｍ）である。
【００９６】
このように、レンズエレメントＡ、レンズエレメントＢの順に防振係数Ｋが大きくなるので、より多くの補正が可能となる。すなわち、上記のように焦点距離が同じ場合、レンズエレメントＢは、レンズエレメントＡよりも移動量は少ないがレンズエレメントＡよりも多い量の補正が可能となっている。したがって、補正量が少ないときはレンズエレメントＡを駆動し、補正量が多くなり所定量に達するとレンズエレメントＢを駆動させるように制御すれば、補正量が多くなっても防振レンズ群の移動量を増加させずにより多くの補正が可能となる。その結果、広角端状態から望遠端状態に亘り、防振レンズ群を大きくシフトさせることなく、シフト量を適切な量とする制御が可能となる。
【００９７】
以下の表２に、本発明の第２実施例に係る光学系Ｓ２の諸元値を掲げる。
【００９８】
（表２）第２実施例
［全体諸元］
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ      18.5     35.0     53.5
ＦＮＯ     3.6      4.1      5.3
ＴＬ    130.2    122.3    131.5
［面データ］
面番号        ｒ        ｄ        νｄ      ｎｄ
物面        ∞
1)      115.556     1.9       64.12    1.51680
2)       15.601     0.2       38.09    1.55389
＊3)       13.300    10.0
4)    −159.479     1.5       58.22    1.62299
5)       35.685     1.1
6)       28.207     3.1       25.68    1.78472
7)       77.398     D7
8)       32.321     0.9       23.78    1.84666
9)       17.691     4.3       58.89    1.51823
10)     −32.688     0.1
11)       23.144     1.8       64.10    1.5168
12)       59.408     D12
13〉       絞り      2.9
14)     −40.000     2.75      32.40    1.85026
15)     −12.280     0.8       46.60    1.804
16)      114.994     3.0
17)     −90.000     1.4       70.50    1.48749
18)        0.000     D18
19)        0.000     3.2       52.30    1.51742
20)     −21.120     0.1
21)      128.036     5.3       70.50    1.48749
22)     −15.933     1.3       32.40    1.85026
23)     −44.265     BF
像面        ∞
［非球面データ］
面番号：3
κ ＝1
A4 ＝2.63599E−05
A6 ＝7.76960E−08
A8 ＝−1.94524E−10
A10＝1.27950E−12
［可変間隔データ］
Ｗ    Ｍ    Ｔ
D7      32.3   20.8    9.7
D12      2.6    4.3    8.0
D18      9.6    7.8    4.2
BF      38.1   43.4   52.8
［各条件式対応値］
ｆＡ＝−40 .6
ｆＢ＝−32.6
（１）  ｜ｆＡ｜  ＞  ｜ｆＢ｜  ：  40.6＞32.6
（２）  ｜ｆＢ｜／｜ｆＡ｜＝0.80
【００９９】
図６（ａ）は、第２実施例に係る光学系Ｓ２の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１００】
図７（ａ）は、第２実施例に係る光学系Ｓ２の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１０１】
図８（ａ）は、第２実施例に係る光学系Ｓ２の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１０２】
各収差図から明らかなように、第２実施例では、広角端状態から望遠端状態に亘り、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１０３】
（第３実施例）
図９は、本発明の第３実施例に係る光学系Ｓ３の構成を示す図である。
【０１０４】
図９に示すように、本実施例に係る光学系Ｓ３は、図示しない物体側から順に、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳＰと、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。
【０１０５】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凹形状の負レンズＬ１２と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３とから構成され、最も物体側の負メニスカスレンズＬ１１は像面Ｉ側のガラスレンズ面に樹脂層を設けて非球面を形成した非球面レンズである。
【０１０６】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた凹メニスカスレンズと両凸形状の正レンズとの接合レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２とから構成されている。
【０１０７】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズと両凹形状の負レンズとの接合レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた平凹レンズＬ３２とから構成されている。
【０１０８】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側が平面の平凸レンズＬ４１と、両凸形状の正レンズと像面Ｉ側に凸面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ４２とから構成されている。
【０１０９】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。また、開口絞りＳＰは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１１０】
本実施例に係る光学系Ｓ３は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１は像面Ｉに向かって凸の軌跡で移動し、第２レンズ群Ｇ２、第４レンズ群Ｇ４は一体に物体側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は物体側に移動する。
【０１１１】
また、本実施例に係る光学系Ｓ３は、第２レンズ群Ｇ２内の接合レンズＬ２１をレンズエレメントＡとし、レンズエレメントＡとレンズエレメントＡの屈折力と同符号の屈折力を有する正メニスカスレンズＬ２２とでレンズエレメントＢを構成し、これらレンズエレメントＡおよびレンズエレメントＢをそれぞれ防振レンズ群としている。これら防振レンズ群の何れかを光軸と直交する方向にシフトさせることで撮影画像のブレを防止している。
【０１１２】
本実施例に係る光学系Ｓ３では、光学系Ｓ３全系の焦点距離をｆ、ブレ補正時の防振係数をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用のレンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
【０１１３】
本実施例に係る光学系Ｓ３の広角端状態、中間焦点距離、望遠端状態における全系の焦点距離ｆは、それぞれ１８．５（ｍｍ）、３５．０（ｍｍ）、５３．５（ｍｍ）である（下記表３参照）。各焦点距離におけるレンズエレメントＡ、Ｂによるブレ補正量および各レンズエレメントＡ、Ｂの移動量は、例えば以下のようになる。
【０１１４】
本実施例に係る光学系Ｓ３は、広角端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．３９であり、焦点距離は１８．５（ｍｍ）であるので、０．７３５°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．１７０（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．９２であり、焦点距離は１８．５（ｍｍ）であるので、１．０１４°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．１７０（ｍｍ）である。
【０１１５】
また、本実施例に係る光学系Ｓ３の中間焦点距離においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．８０であり、焦点距離は３５．０（ｍｍ）であるので、０．５３４°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．１８１（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．９２であり、焦点距離は３５．０（ｍｍ）であるので、０．７４２°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．１８１（ｍｍ）である。
【０１１６】
また、本実施例に係る光学系Ｓ３の望遠端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは２．３１であり、焦点距離は５３．５（ｍｍ）であるので、０．４３２°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．１７４（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは３．２１であり、焦点距離は５３．５（ｍｍ）であるので、０．６００°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．１７４（ｍｍ）である。
【０１１７】
このように、レンズエレメントＡ、レンズエレメントＢの順に防振係数Ｋが大きくなるので、より多くの補正が可能となる。すなわち、上記のように焦点距離が同じでレンズエレメントＡ、Ｂの移動量が同じであれば、レンズエレメントＡよりもレンズエレメントＢの方が多くの量の補正が可能となる。したがって、補正量が少ないときはレンズエレメントＡを駆動し、補正量が多くなって所定量に達するとレンズエレメントＢを駆動させるように制御すれば、補正量が多くなっても防振レンズ群の移動量を増加させずにより多くの補正が可能となる。その結果、広角端状態から望遠端状態に亘り、防振レンズ群を大きくシフトさせることなく、シフト量を適切な量とする制御が可能となる。
【０１１８】
以下の表３に、本発明の第３実施例に係る光学系Ｓ３の諸元値を掲げる。
【０１１９】
（表３）第３実施例
［全体諸元］
Ｗ      Ｍ       Ｔ
ｆ      18.5     35.0     53.5
ＦＮＯ     3.6      4.0      5.2
ＴＬ    130.8    121.9    130.2
［面データ］
面番号        ｒ        ｄ        νｄ      ｎｄ
物面        ∞
1)      115.450     1.9       64.12    1.51680
2)       15.601     0.2       38.09    1.55389
＊3)       13.300    10.0
4)    −145.545     1.5       58.22    1.62299
5)       39.812     1.1
6)       28.306     3.1       25.68    1.78472
7)       67.883     D7
8)       29.022     0.9       23.78    1.84666
9)       16.347     4.3       58.89    1.51823
10)     −31.176     0.1
11)       23.440     1.8       64.12    1.51680
12)       59.408     D12
13〉       絞り      2.9
14)     −36.200     2.8       32.35    1.85026
15)     −11.078     0.8       46.58    1.80400
16)      114.994     3.0
17)     −68.000     1.4       70.45    1.48749
18)        0.000     D18
19)    −125.598     3.2       52.32    1.51742
20)     −20.199     0.1
21)       72.314     5.3       70.45    1.48749
22)     −16.608     1.3       32.35    1.85026
23)     −44.265     BF
像面        ∞
［非球面データ］
面番号：3
κ ＝1
A4 ＝2.71636E−05
A6 ＝7.76960E−08
A8 ＝−1.73581E−10
A10＝1.27950E−12
［可変間隔データ］
Ｗ     Ｍ     Ｔ
D7      32.3    9.7    2.2
D12      2.6    8.0   12.2
D18     12.1    6.7    2.5
BF      38.1   54.0   67.7
［各条件式対応値］
ｆＡ＝＋39.5
ｆＢ＝＋25.9
（１）  ｜ｆＡ｜  ＞  ｜ｆＢ｜  ：  39.5＞25.9
（２）  ｜ｆＢ｜／｜ｆＡ｜  ＝0.66
【０１２０】
図１０（ａ）は、第３実施例に係る光学系Ｓ３の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１２１】
図１１（ａ）は、第３実施例に係る光学系Ｓ３の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１２２】
図１２（ａ）は、第３実施例に係る光学系Ｓ３の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１２３】
各収差図から明らかなように、第３実施例では、広角端状態から望遠端状態に亘り、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１２４】
（第４実施例）
図１３は、本発明の第４実施例に係る光学系Ｓ４の構成を示す図である。
【０１２５】
図１３に示すように、本実施例に係る光学系Ｓ４は、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳＰと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【０１２６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとの接合レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とから構成されている。
【０１２７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側が非球面形状になっており、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成されている。
【０１２８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１と、両凸レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ３２とから構成されている。
【０１２９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズＬ４１と、両凹レンズＬ４２と、両凹レンズＬ４３とから構成されている。
【０１３０】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、像面Ｉ側が非球面形状になっている両凸レンズＬ５１と、両凸レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とから構成されている。
【０１３１】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。また、開口絞りＳＰは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１３２】
本実施例に係る光学系Ｓ４は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は物体側へ移動する。
【０１３３】
また、本実施例に係る光学系Ｓ４は、第４レンズ群Ｇ４内の接合レンズＬ４１をレンズエレメントＡとし、レンズエレメントＡとレンズエレメントＡの屈折力と同符号の屈折力を有する両凹レンズＬ４２とでレンズエレメントＢを構成し、レンズエレメントＢとレンズエレメントＢの屈折力と同符号の屈折力を有する両凹レンズＬ４３とでレンズエレメントＣを構成し、これらレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣをそれぞれ防振レンズ群としている。これら防振レンズ群の何れかを光軸と直交する方向にシフトさせることで撮影画像のブレを防止している。
【０１３４】
本実施例に係る光学系Ｓ４では、光学系Ｓ４全系の焦点距離をｆ、ブレ補正時の防振係数をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用のレンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
【０１３５】
本実施例に係る光学系Ｓ４の広角端状態、中間焦点距離、望遠端状態における全系の焦点距離ｆは、それぞれ１８．７（ｍｍ）、７０．６（ｍｍ）、１８８．０（ｍｍ）である（下記表４参照）。各焦点距離におけるレンズエレメントＡ、Ｂ、Ｃによるブレ補正量および各レンズエレメントＡ、Ｂ、Ｃの移動量は、例えば以下のようになる。
【０１３６】
本実施例に係る光学系Ｓ４は、広角端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは０．５１であり、焦点距離は１８．７（ｍｍ）であるので、０．６２３°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．４００（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは０．６１であり、焦点距離は１８．７（ｍｍ）であるので、０．７４６°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．４００（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＣにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．６９であり、焦点距離は１８．７（ｍｍ）であるので、１．４６１°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＣの移動量は０．４００（ｍｍ）である。
【０１３７】
また、本実施例に係る光学系Ｓ４の中間焦点距離においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは０．８２であり、焦点距離は７０．６（ｍｍ）であるので、０．２６７°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．３９９（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは０．９９であり、焦点距離は７０．６（ｍｍ）であるので、０．３２１°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．３９９（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＣにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．９５であり、焦点距離は７０．６（ｍｍ）であるので、０．６３０°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＣの移動量は０．３９９（ｍｍ）である。
【０１３８】
また、本実施例に係る光学系Ｓ４の望遠端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．０４であり、焦点距離は１８８．０（ｍｍ）であるので、０．１２６°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．４００（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．２５であり、焦点距離は１８８．０（ｍｍ）であるので、０．１５２°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．４００（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＣにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは２．４６であり、焦点距離は１８８．０（ｍｍ）であるので、０．１９７°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＣの移動量は０．４００（ｍｍ）である。
【０１３９】
このように、レンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣの順に防振係数Ｋが大きくなるので、より多くの補正が可能となる。すなわち、上記のように焦点距離が同じでレンズエレメントＡ、Ｂ、Ｃの移動量が同じであれば、レンズエレメントＡよりもレンズエレメントＢの方が多くの量の補正が可能であり、さらにレンズエレメントＢよりもレンズエレメントＣの方が多くの量の補正が可能となる。したがって、補正量が少ないときはレンズエレメントＡを駆動し、補正量が多くなって所定量に達したらレンズエレメントＢを駆動し、補正量がさらに多くなって、前記所定量よりも大きい値で設定された他の所定量に達したらレンズエレメントＣを駆動させるように制御すれば、補正量が多くなっても防振レンズ群の移動量を増加させずにより多くの補正が可能となる。その結果、広角端状態から望遠端状態に亘り、防振レンズ群を大きくシフトさせることなく、シフト量を適切な量とする制御が可能となる。
【０１４０】
以下の表４に、本発明の第４実施例に係る光学系Ｓ４の諸元値を掲げる。
【０１４１】
（表４）第４実施例
［全体諸元］
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ     18.7     70.0    188.0
ＦＮＯ    3.64     5.44     6.60
ＴＬ   128.6    180.3    216.7
［面データ］
面番号        ｒ          ｄ        νｄ      ｎｄ
物面        ∞
1)      128.56287     1.8       37.18    1.834
2)       61.71903     9.4       82.57    1.49782
3)    −368.67603     0.12
4)       55.98016     6.8       82.57    1.49782
5)      389.22661     D5
＊6)       43.51896     1.2       47.25    1.77377
7)       11.20367     6.4
8)     −27.87211     1.0       40.66    1.88300
9)       45.04115     0.15
10)       26.85149     4.22      23.8     1.84666
11)     −30.94189     1.05
12)     −19.31231     1.0       46.6     1.80400
13)     −58.68682     D13
14〉       絞り        1.63
15)       31.09309     3.18      82.57    1.49782
16)     −66.2335      0.12
17)       24.20499     4.26      82.57    1.49782
18)     −22.11253     0.9       25.45    1.80518
19)     −90.15429     D19
20)       90.00000     0.8       52.77    1.74100
21)       15.29423     2.5       25.45    1.80518
22)       33.33188     1.4
23)    −450.00000     0.8       63.88    1.51680
24)      459.94923     1.2
25)     −80.00000     1.2       54.61    1.72916
26)      183.82631     D26
27)      275.95449     4.0       82.47    1.49697
＊28)     −21.43596     0.08
29)       55.21481     4.25      70.31    1.48749
30)     −30.00000     1.4
31)     −15.80000     1.63      37.18    1.83400
32)     −31.79204     BF
像面        ∞
［非球面データ］
面番号：6
κ ＝−45.4463
A4 ＝6.97E−05
A6 ＝−5.50E−07
A8 ＝3.61E−09
A10＝−1.46E−11
A12＝2.48E−14
面番号：28
κ ＝−5.3904
A4 ＝−9.11E−05
A6 ＝3.36E−07
A8 ＝−2.85E−09
A10＝1.17E−11
A12＝−3.50E−14
［可変間隔データ］
Ｗ     Ｍ     Ｔ
D5       1.0   36.0   56.8
D13     23.1    8.3    1.0
D19      0.9    1.1    2.3
D26      2.9    2.3    2.3
BF      38.7   70.6   92.2
［各条件式対応値］
ｆＡ＝−89.0
ｆＢ＝−74.1
ｆＣ＝−37.2
（１）  ｜ｆＡ｜  ＞  ｜ｆＢ｜  ：  89.0＞74.1
（２）  ｜ｆＢ｜／｜ｆＡ｜＝0.83
（３）  ｜ｆＡ｜  ＞  ｜ｆＢ｜  ＞  ｜ｆC｜  ：  89.0＞74.1＞37.2
（４）  ｜ｆＣ｜／｜ｆＡ｜＝0.42
【０１４２】
図１４（ａ）は、第４実施例に係る光学系Ｓ４の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１４３】
図１５（ａ）は、第４実施例に係る光学系Ｓ４の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１４４】
図１６（ａ）は、第４実施例に係る光学系Ｓ４の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＣで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１４５】
各収差図から明らかなように、第４実施例では、広角端状態から望遠端状態に亘り、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１４６】
（第５実施例）
図１７は、本発明の第５実施例に係る光学系Ｓ５の構成を示す図である。
【０１４７】
図１７に示すように、本実施例に係る光学系Ｓ５は、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳＰと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。
【０１４８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと両凸レンズとの接合レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２とから構成されている。
【０１４９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側が非球面形状になっており、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成されている。
【０１５０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１と、両凸レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ３２とから構成されている。
【０１５１】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹レンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズＬ４１と、両凹レンズＬ４２と、両凸レンズＬ４３と、像面Ｉ側が非球面形状になっており、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ４４と、両凸レンズＬ４５と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４６とから構成されている。
【０１５２】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。また、開口絞りＳＰは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１５３】
本実施例に係る光学系Ｓ５は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４は物体側へ移動する。
【０１５４】
また、本実施例に係る光学系Ｓ５は、第４レンズ群Ｇ４内の接合レンズＬ４１と両凹レンズＬ４２とでレンズエレメントＡを構成し、レンズエレメントＡとレンズエレメントＡの屈折力と異符号の屈折力を有する両凸レンズＬ４３とでレンズエレメントＢを構成し、これらレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢをそれぞれ防振レンズ群としている。これら防振レンズ群の何れかを光軸と直交する方向にシフトさせることで撮影画像のブレを防止している。
【０１５５】
本実施例に係る光学系Ｓ５では、光学系Ｓ５全系の焦点距離をｆ、ブレ補正時の防振係数をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用のレンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
【０１５６】
本実施例に係る光学系Ｓ５の広角端状態、中間焦点距離、望遠端状態における全系の焦点距離ｆは、それぞれ１８．７（ｍｍ）、７０．１（ｍｍ）、１８８．０（ｍｍ）である（下記表５参照）。各焦点距離におけるレンズエレメントＡ、Ｂによるブレ補正量および各レンズエレメントの移動量は、例えば以下のようになる。
【０１５７】
本実施例に係る光学系Ｓ５は、広角端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．１４であり、焦点距離は１８．７（ｍｍ）であるので、１．４６６°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．４２１（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは０．６０であり、焦点距離は１８．７（ｍｍ）であるので、０．７７２°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．４２１（ｍｍ）である。
【０１５８】
また、本実施例に係る光学系Ｓ５の中間焦点距離においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．８３であり、焦点距離は７０．１（ｍｍ）であるので、０．６３０°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．４２１（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは０．９４であり、焦点距離は７０．１（ｍｍ）であるので、０．３２２°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．４２１（ｍｍ）である。
【０１５９】
また、本実施例に係る光学系Ｓ５の望遠端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは２．３１であり、焦点距離は１８８．０（ｍｍ）であるので、０．２９６°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．４２１（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．１７であり、焦点距離は１８８．０（ｍｍ）であるので、０．１５０°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．４２１（ｍｍ）である。
【０１６０】
このように、本実施例においては、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＡの順に防振係数Ｋが大きくなる。すなわち、レンズエレメントＢよりもレンズエレメントＡで像ブレを補正したほうが、より多くの補正が可能となる。上記のように焦点距離が同じでレンズエレメントＡ、Ｂの移動量が同じであれば、レンズエレメントＢよりもレンズエレメントＡの方が多くの量の補正が可能となる。したがって、補正量が少ないときはレンズエレメントＢを駆動し、補正量が多くなって所定量に達するとレンズエレメントＡを駆動させるように制御すれば、補正量が多くなっても防振レンズ群の移動量を増加させずにより多くの補正が可能となる。その結果、広角端状態から望遠端状態に亘り、防振レンズ群を大きくシフトさせることなく、シフト量を適切な量とする制御が可能となる。
【０１６１】
以下の表５に、本発明の第５実施例に係る光学系Ｓ５の諸元値を掲げる。
【０１６２】
（表５）第５実施例
［全体諸元］
Ｗ       Ｍ       Ｔ
ｆ      18.7    70.1     188.0
ＦＮＯ     3.64    5.60      6.97
ＴＬ    130.1   182.0     219.2
［面データ］
面番号        ｒ          ｄ        νｄ      ｎｄ
物面        ∞
1)      133.26500     1.4       37.18    1.83400
2)       63.25833     9.2       82.57    1.49782
3)    −305.56559     0.12
4)       58.40597     6.4       82.57    1.49782
5)      444.97253     D5
＊6)       45.03974     1.2       47.25    1.77377
7)       11.11015     6.4
8)     −24.09331     1.0       40.66    1.88300
9)       68.33997     0.15
10)       31.75544     4.22      23.78    1.84666
11)     −28.74651     1.05
12)     −17.39728     1.0       46.6     1.80400
13)     −38.14366     D13
14〉       絞り        1.63
15)       26.85327     3.18      82.57    1.49782
16)     −48.92537     0.12
17)       28.73946     4.26      82.57    1.49782
18)     −24.20835     0.9       25.4     1.80518
19)    −150.19371     D19
20)    −200.00000     0.8       52.77    1.74100
21)       19.52804     2.5       25.44    1.80518
22)       66.76603     2.0
23)    −500.00000     0.8       54.61    1.72916
24)       68.99538     1.2
25)      184.90012     1.9       63.88    1.51680
26)     −57.41433     2.3
27)     −29.69333     3.0       82.47    1.49697
＊28)     −23.59223     0.08
29)       52.67285     4.25      70.31    1.48749
30)     −20.13027     1.4
31)     −15.95804     1.63      37.18    1.83400
32)     −35.63406     BF
像面        ∞
［非球面データ］
面番号：6
κ ＝−42.8927
A4 ＝6.52E−05
A6 ＝−4.25E−07
A8 ＝2.51E−09
A10＝−9.91E−12
A12＝1.83E−14
面番号：28
κ ＝−7.2004
A4 ＝−7.79E−05
A6 ＝4.39E−07
A8 ＝−4.25E−09
A10＝3.18E−11
A12＝−1.36E−13
［可変間隔データ］
Ｗ     Ｍ     Ｔ
D5       1.0   36.0   56.8
D13     24.8    8.7    1.0
D19      1.5    1.9    3.7
BF      38.7   71.3   93.5
［各条件式対応値］
ｆＡ＝−40.1
ｆＢ＝−82.5
（５）  ｜ｆＡ｜  ＜  ｜ｆＢ｜  ： 40.1＜82.5
（６）  ｜ｆＡ｜／｜ｆＢ｜＝0.486
【０１６３】
図１８（ａ）は、第５実施例に係る光学系Ｓ５の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１６４】
図１９（ａ）は、第５実施例に係る光学系Ｓ５の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１６５】
図２０（ａ）は、第５実施例に係る光学系Ｓ５の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１６６】
各収差図から明らかなように、第５実施例では、広角端状態から望遠端状態に亘り、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１６７】
（第６実施例）
図２１は、本発明の第６実施例に係る光学系Ｓ６の構成を示す図である。
【０１６８】
図２１に示すように、本実施例に係る光学系Ｓ６は、図示しない物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、開口絞りＳＰと、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５とから構成されている。
【０１６９】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた凸メニスカスレンズとの接合レンズＬ１１と、両凸レンズＬ１２とから構成されている。
【０１７０】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側が非球面形状になっており、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１と、両凹レンズＬ２２と、両凸レンズＬ２３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４とから構成されている。
【０１７１】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１と、両凸レンズと物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズとの接合レンズＬ３２とから構成されている。
【０１７２】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズと物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズとの接合レンズＬ４１と、物体側に凹面を向けた凹メニスカスレンズＬ４２と、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ４３とから構成されている。
【０１７３】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、像面Ｉ側が非球面形状になっており、物体側に凹面を向けた凸メニスカスレンズＬ５１と、両凸レンズＬ５２と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５３とから構成されている。
【０１７４】
像面Ｉ上には、ＣＣＤやＣＭＯＳ等から構成された撮像素子（図示省略）が配置されている。また、開口絞りＳＰは、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間に配置され、広角端状態から望遠端状態への変倍の際に、第３レンズ群Ｇ３と共に移動する。
【０１７５】
本実施例に係る光学系Ｓ６は、広角端状態から望遠端状態への変倍の際、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は物体側へ移動する。
【０１７６】
また、本実施例に係る光学系Ｓ６は、第４レンズ群Ｇ４内の接合レンズＬ４１と凹メニスカスレンズＬ４２とでレンズエレメントＡを構成し、レンズエレメントＡとレンズエレメントＡの屈折力と異符号の屈折力を有する凸メニスカスレンズＬ４３とでレンズエレメントＢを構成し、これらレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢをそれぞれ防振レンズ群としている。これら防振レンズ群の何れかを光軸と直交する方向にシフトさせることで撮影画像のブレを防止している。
【０１７７】
本実施例に係る光学系Ｓ６では、光学系Ｓ６全系の焦点距離をｆ、ブレ補正時の防振係数をＫとするとき、角度θの回転ブレを補正するには、ブレ補正用のレンズ群を（ｆ・tanθ）／Ｋだけ光軸と直交する方向にシフトさせれば良い。
【０１７８】
本実施例に係る光学系Ｓ６の広角端状態、中間焦点距離、望遠端状態における全系の焦点距離ｆは、それぞれ１８．７（ｍｍ）、７０．６（ｍｍ）、１８８．０（ｍｍ）である（下記表６参照）。各焦点距離におけるレンズエレメントＡ、Ｂによるブレ補正量および各レンズエレメントの移動量は、例えば以下のようになる。
【０１７９】
本実施例に係る光学系Ｓ６は、広角端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．０６であり、焦点距離は１８．７（ｍｍ）であるので、１．４４６°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．４４６（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは０．６２であり、焦点距離は１８．７（ｍｍ）であるので、０．８４８°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．４４６（ｍｍ）である。
【０１８０】
また、本実施例に係る光学系Ｓ６の中間焦点距離においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．７３であり、焦点距離は７０．６（ｍｍ）であるので、０．６３１°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．４４６（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは０．９９であり、焦点距離は７０．６（ｍｍ）であるので、０．３６０°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．４４６（ｍｍ）である。
【０１８１】
また、本実施例に係る光学系Ｓ６の望遠端状態においては、レンズエレメントＡにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは２．２１であり、焦点距離は１８８．０（ｍｍ）であるので、０．３００°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＡの移動量は０．４４６（ｍｍ）である。また、レンズエレメントＢにて像ブレを補正する際の防振係数Ｋは１．２５であり、焦点距離は１８８．０（ｍｍ）であるので、０．１６９°の回転ブレを補正するためのレンズエレメントＢの移動量は０．４４６（ｍｍ）である。
【０１８２】
このように、本実施例においては、レンズエレメントＢ、レンズエレメントＡの順に防振係数Ｋが大きくなる。すなわち、レンズエレメントＢよりもレンズエレメントＡで像ブレを補正したほうが、より多くの補正が可能となる。上記のように焦点距離が同じでレンズエレメントＡ、Ｂの移動量が同じであれば、レンズエレメントＢよりもレンズエレメントＡの方が多くの量の補正が可能となる。したがって、補正量が少ないときはレンズエレメントＢを駆動し、補正量が多くなって所定量に達するとレンズエレメントＡを駆動させるように制御すれば、補正量が多くなっても防振レンズ群の移動量を増加させずにより多くの補正が可能となる。その結果、広角端状態から望遠端状態に亘り、防振レンズ群を大きくシフトさせることなく、シフト量を適切な量とする制御が可能となる。
【０１８３】
以下の表６に、本発明の第６実施例に係る光学系Ｓ６の諸元値を掲げる。
【０１８４】
（表６）第６実施例
［全体諸元］
Ｗ       Ｍ      Ｔ
ｆ      18.7    70.0    188.0
ＦＮＯ     3.55    5.39     6.91
ＴＬ    129.7   182.7    222.5
［面データ］
面番号        ｒ          ｄ        νｄ      ｎｄ
物面        ∞
1)       88.3686     1.4       37.18    1.834
2)       51.2341     9.8       82.57    1.49782
3)      588.9823     0.12
4)       65.0932     6.4       82.57    1.49782
5)   −3559.6410     D5
＊6)       37.4711     1.2       47.25    1.77377
7)       10.8979     6.4
8)     −29.5092     1.0       40.66    1.88300
9)       58.3390     0.15
10)       26.3202     4.22      23.8     1.84666
11)     −34.7037     1.05
12)     −18.6800     1.0       46.6     1.80400
13)     −67.5427     D13
14〉       絞り       1.63
15)       23.9912     3.18      82.57    1.49782
16)     −62.5375     0.12
17)       33.2119     4.26      82.57    1.49782
18)     −21.0524     0.9       25.45    1.80518
19)     −74.2470     D19
20)      358.8111     0.8       52.77    1.74100
21)       18.2134     2.5       25.45    1.80518
22)       45.8626     2.0
23)     −50.0000     0.8       54.61    1.72916
24)    −254.5612     1.2
25)    −248.3650     1.9       65.44    1.60300
26)     −49.5474     D26
27)     −30.0000     4.0       82.47    1.49697
＊28)     −20.4714     0.08
29)       43.8397     4.25      70.31    1.48749
30)     −31.5343     1.4
31)     −16.1983     1.63      37.18    1.83400
32)     −30.0990     BF
像面        ∞
［非球面データ］
面番号：6
κ ＝−30.2672
A4 ＝7.83E−05
A6 ＝−5.54E−07
A8 ＝3.32E−09
A10＝−1.18E−11
A12＝1.88E−14
面番号：28
κ ＝−4.9613
A4 ＝−9.15E−05
A6 ＝3.67E−07
A8 ＝−3.27E−09
A10＝1.76E−11
A12＝−6.39E−14
［可変間隔データ］
Ｗ     Ｍ     Ｔ
D5       1.0   36.0   56.8
D13     23.9    8.3    1.0
D19      0.9    0.9    1.9
D26      1.8    1.8    2.3
BF      38.7   72.4   96.6
［各条件式対応値］
ｆＡ＝−42.2
ｆＢ＝−76.8
（５）  ｜ｆＡ｜  ＜  ｜ｆＢ｜  ：  42.2＜76.8
（６）  ｜ｆＡ｜／｜ｆＢ｜＝0.55
【０１８５】
図２２（ａ）は、第６実施例に係る光学系Ｓ６の無限遠合焦時の広角端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該広角端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１８６】
図２３（ａ）は、第６実施例に係る光学系Ｓ６の無限遠合焦時の中間焦点距離状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該中間焦点距離状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１８７】
図２４（ａ）は、第６実施例に係る光学系Ｓ６の無限遠合焦時の望遠端状態での諸収差図であり、（ｂ）、（ｃ）は、それぞれ、当該望遠端状態においてレンズエレメントＡ、レンズエレメントＢで像ブレ補正を行ったときのメリディオナル横収差図である。
【０１８８】
各収差図から明らかなように、第６実施例では、広角端状態から望遠端状態に亘り、優れた結像性能を有することがわかる。
【０１８９】
以上説明したように、上記各実施例によれば、好適な防振機能を有する光学系を実現することができる。
【０１９０】
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。
【０１９１】
本発明の光学系の数値実施例として４群または５群構成のものを示したが、本発明はこれに限られず、他の群構成（例えば６群等）の光学系を構成することも可能である。具体的には、本発明の光学系の最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。なお、レンズ群とは、空気間隔で分離された少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【０１９２】
また、本発明の光学系は、無限遠物体から近距離物体への合焦を行うために、レンズ群の一部、１つのレンズ群全体、あるいは複数のレンズ群を合焦レンズ群として光軸方向へ移動させる構成としても良い。合焦レンズ群は、オートフォーカスに適用することも可能であり、オートフォーカス用のモータ、例えば超音波モータ等による駆動にも適している。特に第１または第２レンズ群の少なくとも一部を合焦レンズ群とすることが好ましい。
【０１９３】
また、本発明の光学系を構成するレンズのレンズ面は、球面または平面としても良く、あるいは非球面としても良い。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、レンズ加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防止することができるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないため好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、またはガラス表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも良い。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。
【０１９４】
また、本発明の光学系の開口絞りＳＰは防振レンズ群近傍に配置されることが好ましいが、開口絞りとして部材を設けずにレンズ枠でその役割を代用しても良い。
【０１９５】
また、本発明の光学系を構成するレンズのレンズ面に、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの光学性能を達成することができる。
【０１９６】
また、本発明の光学系は、変倍比が３〜２０倍程度である。
【０１９７】
次に、本発明の光学系を備えた光学機器について説明する。
【０１９８】
図２５は、本発明の光学系Ｓを備えたデジタル一眼レフカメラの概略を示す断面図である。図２５に示すデジタル一眼レフカメラ１において、図示しない物体（被写体）からの光は、光学系Ｓで集光されて、クイックリターンミラー３を介して集点板５に結像される。そして、集点板５に結像された光は、ペンタプリズム７中で複数回反射されて接眼レンズ９へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ９を介して正立像として観察することができる。
【０１９９】
また、撮影者によって図示しないレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、光学系Ｓで集光された物体（被写体）の光は撮像素子１１上に被写体像を形成する。これにより、物体からの光は、撮像素子１１により撮像され、物体画像としてメモリ（図示省略）に記憶される。このようにして、撮影者はカメラ１による物体の撮影を行うことができる。
【０２００】
以上の構成により、本発明に係る光学系Ｓを備えたデジタル一眼レフカメラ１は、好適な防振機能を備え、諸収差を良好に補正し、高い光学性能を実現することができる。なお、図２５のカメラ１は、撮影レンズを着脱可能に保持するものでも良く、撮影レンズと一体に成形されるものでも良い。また、カメラは、一眼レフカメラでも良く、クイックリターンミラー等を有さないカメラでも良い。
【０２０１】
次に、本発明の光学系の製造方法について説明する。
【０２０２】
図２６、２７は、それぞれ本発明に係る光学系の製造方法の概略を示す図である。
【０２０３】
本発明の光学系の製造方法は、図２６に示すように、第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有する光学系の製造方法であって、以下の各ステップＳＴ１〜ＳＴ４を含むものである。
【０２０４】
ステップＳＴ１：前記第２レンズエレメントを前記第１レンズエレメントと前記第１レンズエレメントの屈折力と同符号の屈折力を有する他のレンズエレメントとから構成する。
【０２０５】
ステップＳＴ２：前記第１レンズエレメントと前記第２レンズエレメントとをそれぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能に配置する。
【０２０６】
ステップＳＴ３：像面補正は前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れかを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて行うように構成する。
【０２０７】
ステップＳＴ４：次の条件式（１）を満足するようにする。
【０２０８】
（１）｜ｆＡ｜  ＞  ｜ｆＢ｜
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは同符号
また、本発明の光学系の製造方法は、図２７に示すように、第１レンズエレメントと第２レンズエレメントとを有する光学系の製造方法であって、以下の各ステップＳＴ１〜ＳＴ４を含むものである。
【０２０９】
ステップＳＴ１：前記第２レンズエレメントを前記第１レンズエレメントと前記第１レンズエレメントの屈折力と異符号の屈折力を有する他のレンズエレメントとから構成する。
【０２１０】
ステップＳＴ２：前記第１レンズエレメントと前記第２レンズエレメントとをそれぞれ光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフト可能に配置する。
【０２１１】
ステップＳＴ３：像面補正は前記第１レンズエレメントまたは前記第２レンズエレメントの何れかを前記光軸に対して垂直方向の成分を含むようにシフトさせて行うように構成する。
【０２１２】
ステップＳＴ４：次の条件式（５）を満足するようにする。
【０２１３】
（５）｜ｆＡ｜  ＜  ｜ｆＢ｜
ただし、
｜ｆＡ｜：第１レンズエレメントの焦点距離の絶対値
｜ｆＢ｜：第２レンズエレメントの焦点距離の絶対値
ただし、ｆＡとｆＢとは異符号
斯かる本発明の光学系の製造方法によれば、好適な防振機能を備えた光学系を製造することができる。
【符号の説明】
【０２１４】
Ｓ１〜Ｓ６  光学系
Ｇ１  第１レンズ群
Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群
ＳＰ  開口絞り
Ｉ  像面
１  光学機器
３  クイックリターンミラー
５  集点板
７  ペンタプリズム
９  接眼レンズ
１１  撮像素子
２１  制御部
２３  角速度センサ
２５ａ、ｂ  レンズエレメント
２７  駆動装置
２９  レンズ鏡筒
３１  撮像装置
【図１】
0005895497.tif 000002
【図２】
0005895497.tif 000003
【図３】
0005895497.tif 000004
【図４】
0005895497.tif 000005
【図５】
0005895497.tif 000006
【図６】
0005895497.tif 000007
【図７】
0005895497.tif 000008
【図８】
0005895497.tif 000009
【図９】
0005895497.tif 000010
【図１０】
0005895497.tif 000011
【図１１】
0005895497.tif 000012
【図１２】
0005895497.tif 000013
【図１３】
0005895497.tif 000014
【図１４】
0005895497.tif 000015
【図１５】
0005895497.tif 000016
【図１６】
0005895497.tif 000017
【図１７】
0005895497.tif 000018
【図１８】
0005895497.tif 000019
【図１９】
0005895497.tif 000020
【図２０】
0005895497.tif 000021
【図２１】
0005895497.tif 000022
【図２２】
0005895497.tif 000023
【図２３】
0005895497.tif 000024
【図２４】
0005895497.tif 000025
【図２５】
0005895497.tif 000026
【図２６】
0005895497.tif 000027
【図２７】
0005895497.tif 000028
【図２８】
0005895497.tif 000029