(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
マイクロ波アンテナのアレイを含む装置であって、
前記装置は、グラフィカルユーザインターフェースと主制御器とを含み、
前記主制御器は、
マイクロ波エネルギーを放射するように適合された第１の導波管アンテナと、
前記第１の導波管アンテナおよび第２の導波管アンテナによってマイクロ波エネルギーを同時に印加する手段であって、前記第２の導波管アンテナは、前記第１の導波管アンテナに対して次に隣接するアンテナであり、隣接するアンテナに供給されるマイクロ波電力は同相である、手段と、
前記第２のアンテナのみによってマイクロ波エネルギーを印加する手段と
を制御するように、前記グラフィカルユーザインターフェースからの出力に応答する、装置。
【請求項２】
前記第２の導波管アンテナおよび第３の導波管アンテナによってマイクロ波エネルギーを同時に印加する手段であって、前記第３の導波管アンテナは、前記第２の導波管アンテナに対して次に隣接するアンテナである、手段と、
前記第３のアンテナのみによってマイクロ波エネルギーを印加する手段と
をさらに含む、請求項１に記載の装置。
【請求項３】
前記第３の導波管アンテナおよび第４の導波管アンテナによってマイクロ波エネルギーを同時に印加する手段であって、前記第４の導波管アンテナは、前記第３の導波管アンテナに対して次に隣接するアンテナであり、隣接するアンテナに供給されるマイクロ波電力は同相である、手段と、
前記第４のアンテナのみによってマイクロ波エネルギーを印加する手段と
をさらに含む、請求項２に記載の装置。
【請求項４】
隣接する導波管アンテナから放射される信号間に０度の位相差が存在する、請求項１〜３のいずれかに記載の装置。
【請求項５】
２つのアンテナが同時に駆動される場合には、２つのアンテナのそれぞれが、前記供給される電力の半分を放射する、請求項１〜４のいずれかに記載の装置。
【請求項６】
前記電力は、半分に分割され、各アンテナに供給される、請求項５に記載の装置。
【請求項７】
電力は、等しい時間増分に対して各アンテナまたは各対のアンテナに印加される、請求項１〜６のいずれかに記載の装置。
【請求項８】
前記マイクロ波エネルギーは、５．８ＧＨｚの周波数で放射される、請求項１〜７のいずれかに記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願）
本願は、米国仮特許出願第６１／２０８，３１５号（２００９年２月２３日出願、名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ，  Ａｐｐａｒａｔｕｓ，  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ  Ｆｏｒ  Ｔｈｅ  Ｎｏｎｉｎｖａｓｉｖｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｅｎｅｒｇｙ」）の利益を主張する。該仮出願は、その全体が参照により本明細書に援用される。
【０００２】
本願は、また、ＰＣＴ国際出願ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０１３６５０号（２００８年１２月１２日出願、名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ，  Ａｐｐａｒａｔｕｓ，  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ  Ｆｏｒ  Ｔｈｅ  Ｎｏｎｉｎｖａｓｉｖｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  Ｏｆ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｅｎｅｒｇｙ」）の利益を主張する。該出願は、その全体が参照により本明細書に援用される。
【０００３】
本願は、また、米国仮特許出願第６１／１９６，９４８号（２００８年１０月２２日出願、名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｆｏｒ  Ｃｒｅａｔｉｎｇ  Ａｎ
Ｅｆｆｅｃｔ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｔｏ  Ｓｐｅｃｉｆｉｅｄ  Ｔｉｓｓｕｅ，  Ｓｕｃｈ  Ａｓ  Ｓｗｅａｔ  Ｇｌａｎｄｓ」）の利益を主張する。該仮出願は、その全体が参照により本明細書に援用される。
【０００４】
本願は、また、ＰＣＴ国際出願ＰＣＴ／ＵＳ２００９／００２４０３号（２００９年４月１７日出願、名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ，  Ａｐｐａｒａｔｕｓ，  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｎｏｎｉｎｖａｓｉｖｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｅｎｅｒｇｙ」）の利益を主張する。
【０００５】
本願は、また、同時係属の米国仮特許出願第＿＿＿＿＿＿＿号（２００９年１０月１６日出願、名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ，  Ａｐｐａｒａｔｕｓ，  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ａｎｄ  Ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  Ｎｏｎｉｎｖａｓｉｖｅ  Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｅｎｅｒｇｙ」）の利益を主張する。
【０００６】
本願は、また、同時係属の米国特許出願第１２／１０７，０２５号（２００８年４月２１日出願、名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｆｏｒ  Ｃｒｅａｔｉｎｇ  Ａｎ  Ｅｆｆｅｃｔ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｔｏ  Ｓｐｅｃｉｆｉｅｄ  Ｔｉｓｓｕｅ，」）の一部継続出願であり、該出願は、米国仮特許出願第６０／９１２，８９９号（２００７年４月１９日出願、名称「Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  Ｆｏｒ  Ｒｅｄｕｃｉｎｇ  Ｓｗｅａｔ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ」）、米国仮特許出願第６１／０１３，２７４号（２００７年１２月１２日出願、名称「Ｍｅｔｈｏｄｓ，  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｆｏｒ  Ｎｏｎ−ｉｎｖａｓｉｖｅ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｏｆ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ；」）、および米国仮特許出願第６１／０４５，９３７号（２００８年４月１７日出願、名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｆｏｒ  Ｃｒｅａｔｉｎｇ  Ａｎ  Ｅｆｆｅｃｔ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｔｏ  Ｓｐｅｃｉｆｉｅｄ  Ｔｉｓｓｕｅ．」）の各々の利益を主張する。これら優先権出願の全ては、それらの全体が参照により援用される。
【０００７】
同時係属の米国特許出願第１２／１０７，０２５号は、また、ＰＣＴ国際出願ＰＣＴ／ＵＳ０８／６０９３５号（２００８年４月１８日出願、名称「Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ａｎｄ  Ａｐｐａｒａｔｕｓ  Ｆｏｒ  Ｓｗｅａｔ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ」）、ＰＣＴ国際出願ＰＣＴ／ＵＳ０８／６０９２９号（２００８年４月１８日出願、名称「Ｍｅｔｈｏｄｓ，  Ｄｅｖｉｃｅｓ  Ａｎｄ  Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ｆｏｒ  Ｎｏｎ−ｉｎｖａｓｉｖｅ  Ｄｅｌｉｖｅｒｙ  Ｏｆ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｔｈｅｒａｐｙ」）、ＰＣＴ国際出願ＰＣＴ／ＵＳ０８／６０９４０号（２００８年４月１８日出願、名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｆｏｒ  Ｃｒｅａｔｉｎｇ  Ａｎ  Ｅｆｆｅｃｔ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｔｏ  Ｓｐｅｃｉｆｉｅｄ  Ｔｉｓｓｕｅ」）、およびＰＣＴ国際出願ＰＣＴ／ＵＳ０８／６０９２２号（２００８年４月１８日出願、名称「Ｓｙｓｔｅｍｓ  Ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｆｏｒ  Ｃｒｅａｔｉｎｇ  Ａｎ  Ｅｆｆｅｃｔ  Ｕｓｉｎｇ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ｅｎｅｒｇｙ  Ｔｏ  Ｓｐｅｃｉｆｉｅｄ  Ｔｉｓｓｕｅ」）の各々に基づく優先権を主張する。
【０００８】
上記優先権出願の全ては、それらの全体が参照により援用される。
【０００９】
（技術分野）
本出願は、マイクロ波エネルギー含むエネルギーの非侵襲的送達のための方法、装置、およびシステムに関する。具体的には、本出願は、種々の治療結果および／または美的結果を達成するために、例えば、マイクロ波エネルギー等のエネルギーを、個体の表皮組織、真皮組織、および皮下組織に非侵襲的に送達するための方法、装置、およびシステムに関する。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
エネルギーに基づく療法を全身の組織に適用して、多数の治療結果および／または美的結果を達成することが可能であることが知られている。これらのエネルギーに基づく治療の有効性の改善と、副作用または不快感を最小限に抑えた向上した治療結果の提供とが依然として継続的に必要とされている。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
システムおよび方法は、制御式エネルギー源、アプリケータ、およびアプリケータにより担持されたアプリケータ−組織界面を用いて、非侵襲的方式で、エネルギーを標的組織領域に印加する。システムおよび方法は、治療効果を提供する規定の外傷パターンを形成するために、例えば、脇の下（腋窩）の汗腺の機能を抑制または中断するために、制御様式でエネルギーを生成および印加することができる。
本発明は、例えば、以下を提供する。
（項目１）
エネルギーを標的組織領域に印加するシステムであって、
少なくとも１つのエネルギーエミッタを担持するアプリケータ内部を含むアプリケータと、
該エネルギーエミッタと動作的に関連して使用するために該アプリケータに取り付けられ、かつ使用後に該アプリケータから取り外されるような大きさと構成を有する組織−アプリケータ界面と
を備え、
該組織−アプリケータ界面は生体障壁システムを備え、該生体障壁システムは、該組織−アプリケータ界面が該アプリケータに取り付けられる場合に、該アプリケータ内部を、該標的組織領域における生理的液体との接触から隔離し、該生体障壁システムは、規定の伝導率を有する第１の生体障壁構成要素を含むことにより、実質的な干渉および電力損失を含むことなく該エネルギーエミッタから該標的組織領域にエネルギーを通過させる、
システム。
（項目２）
上記規定の伝導率は、０．１以下の損失正接ｔａｎδを含み、この場合、ｔａｎδ＝σ／ωεであり、式中、σは、上記第１の生体障壁構成要素の伝導率であり、ωは、上記エネルギーエミッタから放出されるエネルギーの周波数であり、εは、該第１の生体障壁構成要素の誘電率である、項目１に記載のシステム。
（項目３）
上記組織−アプリケータ界面は組織取得チャンバを含み、該組織取得チャンバは、外部ソースにより生成され、かつ該組織取得チャンバ内に伝達される陰圧に応答してエネルギーを印加するために、上記標的組織領域における組織を取得し、
上記生体障壁システムは、上記第１の生体障壁構成要素とは別の第２の生体障壁構成要素を含み、該第２の生体障壁は、該組織−アプリケータ界面が上記アプリケータに取り付けられる場合に、該組織取得チャンバと上記アプリケータ内部との間で陰圧のバランスを取るために、気体に対して実質的に透過性であり、該第２の生体障壁構成要素はまた、該標的組織領域における生理的液体との接触から該アプリケータ内部を隔離するとともに、該陰圧のバランスを取るために、液体に対して実質的に不透過性である、項目１または項目２に記載のシステム。
（項目４）
上記第１の生体障壁構成要素は、気体に対して実質的に不透過性である、項目１〜項目３のいずれか一項に記載のシステム。
（項目５）
上記生体障壁システムは、上記第１および第２の生体障壁構成要素とは別の第３の生体障壁構成要素を含み、該第３の生体障壁構成要素は、上記ソースから上記組織取得チャンバ内へ陰圧を伝達するために、気体に対して実質的に透過性であり、該第３の生体障壁構成要素はまた、上記標的組織領域における生理的液体との接触から該ソースを隔離するために、液体に対して実質的に不透過性である、項目１〜項目４のいずれか一項に記載のシステム。
（項目６）
上記アプリケータは冷却板を含み、該冷却板は、上記組織−アプリケータ界面が該アプリケータに取り付けられる場合に、上記第１の生体障壁構成要素と熱伝導接触するような大きさと構成を有し、
該第１の生体障壁構成要素は、規定の熱伝導率を有することにより、実質的な干渉を含むことなく、該冷却板と上記標的組織領域との間で熱伝導が生じることを可能にする、項目１〜５項目のいずれか一項に記載のシステム。
（項目７）
上記第１の生体障壁構成要素の上記規定の熱伝導率は、メートル・ケルビン当たり少なくとも０．１ワット（０．１Ｗ／ｍＫ）である、項目６に記載のシステム。
（項目８）
上記アプリケータは、反復使用のための大きさと構成を有し、
該アプリケータは、単回使用の後に使い捨てするための大きさと構成を有する、項目１〜項目７のいずれか一項に記載のシステム。
（項目９）
上記エネルギーエミッタは、マイクロ波エネルギーを放出するような大きさと構成を有する、項目１〜項目８のいずれか一項に記載のシステム。
（項目１０）
腋窩を処置するために上記システムを使用するための説明書をさらに含む、項目１〜項目９のいずれか一項に記載のシステム。
（項目１１）
エネルギーを標的組織領域に印加するシステムであって、
少なくとも１つのエネルギーエミッタおよび冷却板を担持するアプリケータであって、該エネルギーエミッタおよび該冷却板に連結されたセンサと通信するアプリケータ制御器を含むアプリケータと、
規定のエネルギー形態を生成する生成器と、冷却剤を冷却する冷却器とを含むコンソールであって、該コンソールは、該標的組織領域において外傷を形成するためにエネルギーを該エネルギーエミッタに伝送するように該生成器に連結されたエネルギー生成機能と、外傷形成を制御するために冷却剤を該冷却剤板に循環させるための該冷却器に連結された外傷制御機能とを含む、コンソールと、
該アプリケータを該コンソールに連結する特殊用途ケーブルシステムであって、該特殊用途ケーブルシステムは、エネルギーを該生成器から該エネルギーエミッタに伝達するケーブルと、冷却剤を該冷却板に循環させる該ケーブルとは別の供給導管および戻し導管と、該主制御器と該アプリケータ制御器との間の通信リンクを確立する、該ケーブルならびに供給導管および戻し導管とは別の通信チャネルとを含む、特殊用途ケーブルシステムと
を備える、システム。
（項目１２）
上記特殊用途ケーブルシステムは、上記アプリケータに固定された遠端とコネクタを備える近端とを含み、該コネクタは、嵌合特殊用途接続部に対する解除可能な接続のための大きさと構成を有し、
該嵌合特殊用途接続部は、上記コンソール上に存在する、項目１１に記載のシステム。
（項目１３）
上記規定のエネルギー形態は、マイクロ波エネルギーを含む、項目１１または項目１２に記載のシステム。
（項目１４）
上記規定のエネルギー形態は、周波数の中心を約５．８ＧＨｚとする、５．７７５ＧＨｚから５．８２５ＧＨｚのＩＳＭバンドにあるマイクロ波信号を含む、項目１１〜項目１３のいずれか一項に記載のシステム。
（項目１５）
腋窩を処置するために上記システムを使用するための説明書をさらに含む、項目１１〜項目１４のいずれか一項に記載のシステム。
（項目１６）
エネルギーを標的組織領域に印加する方法であって、
項目１〜項目１５のいずれか一項に記載のシステムを提供するステップと、
該標的組織領域において外傷を形成するために該システムを動作するステップと
を含む、方法。
（項目１７）
上記システムを動作するための説明書を提供するステップをさらに含む、項目１６に記載の方法。
（項目１８）
上記外傷は、腋窩に形成される、項目１６または項目１７に記載の方法。
（項目１９）
上記外傷は、多汗症を処置する、項目１６〜項目１８のいずれか一項に記載の方法。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、コンソール、アプリケータ、およびアプリケータ−組織界面を備える、所望の治療結果および／または美的結果を達成するために、非侵襲的方式で、エネルギー形態を生体組織に印加するためのシステムの斜視図である。
【図２】図２から４は、図１に示すコンソールの側面および後面斜視図である。
【図３】図２から４は、図１に示すコンソールの側面および後面斜視図である。
【図４】図２から４は、図１に示すコンソールの側面および後面斜視図である。
【図５】図５および図６は、図１に示すアプリケータおよびアプリケータ−組織界面の斜視図であり、図５は、使用するためにアプリケータに接合されたアプリケータ−組織界面を示し、図６は、使用前または使用後にアプリケータから取り外されたアプリケータ−組織界面を示す。
【図６】図５および図６は、図１に示すアプリケータおよびアプリケータ−組織界面の斜視図であり、図５は、使用するためにアプリケータに接合されたアプリケータ−組織界面を示し、図６は、使用前または使用後にアプリケータから取り外されたアプリケータ−組織界面を示す。
【図７】図７は、図５および図６に示すアプリケータの分解斜視図である。
【図８】図８は、図７に示すアプリケータの組み立て内部図である。
【図９】図９は、図７に示すアプリケータに搭載して担持された導波管アンテナアレイ、導波管クレードル、および冷却板の分解斜視図である。
【図１０】図１０は、図９に示す導波管アンテナアレイ、導波管クレードル、および冷却板の組み立て斜視図である。
【図１１】図１１は、図１０に示す導波管アンテナアレイ、導波管クレードル、および冷却板の部分切り欠き底面図である。
【図１２Ａ】図１２Ａは、図６に示すアプリケータ−組織界面の分解斜視図である。
【図１２Ｂ】図１２Ｂは、図１２Ａに示すアプリケータ−組織界面の組み立て側断面斜視図である。
【図１３】図１３は、使用するためのアプリケータの導波管アンテナアレイ、導波管クレードル、および冷却板に取り付けられたアプリケータ−組織界面の組み立て底面斜視図である。
【図１４】図１４Ａおよび１４Ｂは、チャンバ内に引き込まれた皮膚上に「ヒッキーパターン」を押し付け得る、その内部に沿った内部パターンを有する、アプリケータ−組織界面の上面および底面平面図である。
【図１５】図１５は、図１に示すシステムの概略図である。
【図１６Ａ】図１６Ａおよび１６Ｂは、図１に示すように、アプリケータをコンソールに連結する特殊用途ケーブル組立体の一方の端部におけるカスタム設計された多機能プラグの図である。
【図１６Ｂ】図１６Ａおよび１６Ｂは、図１に示すように、アプリケータをコンソールに連結する特殊用途ケーブル組立体の一方の端部におけるカスタム設計された多機能プラグの図である。
【図１６Ｃ】図１６Ｃおよび１６Ｄは、図１に示すように、アプリケータ−組織界面をコンソールに連結する真空トラップの図である。
【図１６Ｄ】図１６Ｃおよび１６Ｄは、図１に示すように、アプリケータ−組織界面をコンソールに連結する真空トラップの図である。
【図１７】図１７および１８は、図１に示すアプリケータに搭載して担持され得る順電力検出器および逆電力検出器の回路の略図である。
【図１８】図１７および１８は、図１に示すアプリケータに搭載して担持され得る順電力検出器および逆電力検出器の回路の略図である。
【図１９−１】図１９Ａは、アプリケータに搭載して担持されたＬＥＤインジケータ板およびその機能性の斜視図である。
【図１９−２】図１９Ｂ、Ｃ、ＤおよびＥは、図１９Ａに示すＬＥＤインジケータ板を、アプリケータを保持する介護者に提示することができるＬＥＤディスプレイの例証図である。
【図２０】図２０は、ヒトの皮膚の簡略化された解剖学的側断面図である。
【図２１Ａ】図２１Ａは、組織取得チャンバへの真空の印加前の、ヒトの皮膚と接触して配置されたアプリケータおよびアプリケータ−組織界面の部分略側断面図である。
【図２１Ｂ】図２１Ｂは、治療のために皮膚をチャンバ内に引き込むための組織取得チャンバへの真空の印加後の、ヒトの皮膚と接触して配置されたアプリケータおよびアプリケータ−組織界面の部分略側断面図である。
【図２２Ａ】図２２Ａは、治療のために皮膚をチャンバ内に引き込むための組織取得チャンバへの真空の印加後、および単一の導波管アンテナを通したエネルギーの印加後の、ヒトの皮膚と接触して配置されたアプリケータおよびアプリケータ−組織界面の部分略側断面図である。
【図２２Ｂ】図２２Ｂは、図２２Ａに示すような単一の導波管アンテナを通したエネルギーの印加後に形成された外傷の略図である。
【図２３Ａ】図２３Ａは、治療のために皮膚をチャンバ内に引き込むための組織取得チャンバへの真空の印加後、および位相駆動モードで隣接する導波管アンテナを通したエネルギーの印加後の、ヒトの皮膚と接触して配置されたアプリケータおよびアプリケータ−組織界面の部分略側断面図である。
【図２３Ｂ】図２３Ｂは、図２２Ａに示すような単一および隣接する導波管アンテナを通したエネルギーの連続的印加後に形成された外傷パターンの略図である。
【図２４】図２４Ａおよび２４Ｂは、本発明に従う方法および手順において使用するための代表的な処置テンプレートの図である。
【図２５】図２５は、使用説明書とともに、キットにおける図１に示すアプリケータおよびアプリケータ−組織界面のパッケージの斜視図である。
【図２６】図２６は、代表的グラフィカルユーザインターフェースの画面を示す、図１に示すディスプレイ画面の斜視図である。
【図２７】図２７から３１は、代表的なグラフィカルユーザインターフェースの論理および制御構成要素の略図であり、代表的なグラフィカルスクリーンショットを相互参照して、システムの構成要素を使用するための段階的命令を含む
【図２８】図２７から３１は、代表的なグラフィカルユーザインターフェースの論理および制御構成要素の略図であり、代表的なグラフィカルスクリーンショットを相互参照して、システムの構成要素を使用するための段階的命令を含む。
【図２９】図２７から３１は、代表的なグラフィカルユーザインターフェースの論理および制御構成要素の略図であり、代表的なグラフィカルスクリーンショットを相互参照して、システムの構成要素を使用するための段階的命令を含む。
【図３０】図２７から３１は、代表的なグラフィカルユーザインターフェースの論理および制御構成要素の略図であり、代表的なグラフィカルスクリーンショットを相互参照して、システムの構成要素を使用するための段階的命令を含む。
【図３１】図２７から３１は、代表的なグラフィカルユーザインターフェースの論理および制御構成要素の略図であり、代表的なグラフィカルスクリーンショットを相互参照して、システムの構成要素を使用するための段階的命令を含む。
【図３２】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図３３】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図３４】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図３５】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図３６】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図３７】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図３８】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図３９】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図４０】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図４１】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図４２】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図４３】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図４４】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図４５】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図４６】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図４７】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図４８】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図４９】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図５０】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図５１】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図５２】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図５３】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図５４】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図５５】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図５６】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図５７】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図５８】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【図５９】図３２から５９は、図２７から３１に示す論理に従って実行された代表的なグラフィカルユーザインターフェースのスクリーンショットである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
本明細書は、所望の治療結果および／または美的結果を達成するために、非侵襲的方式で、エネルギー形態を身体組織に印加するための種々のシステムおよび方法を開示する。説明するように、システムおよび方法は、例えば、皮膚状態、美的状態、腺状構造、血管構造、または毛包を処置するために、個体の表皮組織、真皮組織、および皮下組織を処置するのに特に適切である。このため、システムおよび方法は、このような文脈、具体的には、多汗症または過度の発汗を処置するために汗腺に対する電磁マイクロ波エネルギーの適用の文脈において説明される。
【００１４】
なお、開示されたシステムおよび方法が、体内の他の場所の他の状態を処置するために、非侵襲的方式で、マイクロ波または他のエネルギー形態を印加する際の使用に適用可能であることが理解されたい。さらに、本明細書に含まれる本開示は、当業者が本発明を実施することを可能にするように詳述され、かつ的確であるが、開示された物理的実施形態は、本発明の技術的特徴を強調する代表的実施形態を例示するように意図される。本発明の技術的特徴は、他の具体的な構造において具現化され得る。好適な実施形態について説明しているが、詳細は、請求項において規定される本発明の技術的特徴から逸脱することなく変更され得る。
【００１５】
（Ｉ．システム概要）
図１は、本発明の特徴を具現化する、非侵襲的方式でエネルギーを標的組織領域に印加するためのシステム１０を示す。図１に示すように、システム１０は、３つの主要構成要素を含む。これらは、システムコンソール１２と、システムアプリケータ１４と、システムアプリケータ１４により担持されたアプリケータ−組織界面１６とである。
【００１６】
図１に示す例証的実施形態では、後にさらに詳述するように、システム１０は、具体的には、所定の外傷パターン（例えば、図２３Ｂ参照）を形成するように個体の脇の下（腋窩）にエネルギーを生成および印加するような大きさを有し、かつ構成される。外傷パターンは、例えば、脇の下の汗腺の機能を抑制または中断する役割を果たす。この例証的な配置では、システム１０およびその使用方法は、例えば、腋窩多汗症または脇の下の発汗／臭気を処置する役割を果たすことができる。
【００１７】
（Ａ．システムコンソール）
例証的実施形態では、システムコンソール１２は、反復再使用が可能である耐久品であり得る。図１から図４が示すように、システムコンソール１２は、小型で、運搬用の車輪付きであり、かつ処置を受ける個体に並んで配置可能であるキャビネットまたは筺体を備える。コンソール内に収容された構成要素は、特定の処置機能に対応する。ＡＣ電源ケーブル１８は、システムコンソール１２内の構成要素を、標準的なＡＣ電源差し込み口（図４参照）に連結する。システムコンソール１２内の電力供給部（図１５参照）は、システムコンソール１２内に収容された構成要素への配電のために、電力を１２ＶのＤＣ電力に変換する。
【００１８】
図示する実施形態では、特定のシステム機能には、エネルギー生成機能、組織取得機能、外傷作成機能、外傷制御機能が含まれる。
【００１９】
（Ｂ．システムアプリケータ）
また、システムアプリケータ１４も、反復再使用が可能である耐久品であり得る。システムアプリケータ１４は、使用中に、介護者の手で便利に取り扱いおよび操作されるような大きさを有し、かつ構成され得る（図１参照）。図２および図３が示すように、システムアプリケータ１４は、システムコンソール１２上のホルスタ２０に便利に置かれ得る。
【００２０】
図１および図５から図８に示すように、システムアプリケータ１４は、例えば、成形プラスチック材料から作製されたピストルグリップ型筺体を備える。筺体内に担持されるものは、導波管アンテナアレイ２２（図７から図１１参照）である。図示する実施形態では、導波管アンテナアレイ２２は、４つの導波管アンテナ２４を備える。アンテナ２４の数が、処置対象に従って変動してもよいことを理解されたい。
【００２１】
使用中、導波管アンテナアレイ２２は、エネルギー生成機能により提供されたエネルギーを放射する。
【００２２】
また、アプリケータ１４における構成要素は、システムコンソール１２内に収容された構成要素と連携して作用して、外傷生成機能および外傷制御機能を実行する。より具体的には、後にさらに詳述するように、コンソール１２内で制御される外傷生成機能は、アプリケータ１４におけるマイクロ波スイッチ２６（図７参照）を動作させて、標的組織領域において所望の外傷パターンを形成するように（図２３Ｂに示すように）、アプリケータ１４におけるアンテナ２４によるエネルギーの放射を同期させる。さらに、これも後にさらに詳述するように、コンソール１２内で制御される外傷制御機能は、標的組織領域と熱伝導接触する、アプリケータ１４における冷却版２８（図７参照）に循環される冷却剤を提供する。冷却板２８の温度状態は、標的組織領域における外傷の拡大を制御する。
【００２３】
例えば、親指で作動され得る、システムアプリケータ１４上の「トリガ」スイッチ３０（図７参照）によって、処置の開始および終了に対する直接的な制御、オーバーライド、およびシステムコンソール１２の主制御器の包括的制御が介護者に与えられる。代替として、または組み合わせて、同じ目的のために足踏みペダル制御スイッチ３２を設けてもよい（図１参照）。特殊用途ケーブル組立体３４（図１および図１６Ａ／Ｂ参照）は、システムアプリケータ１４に収容された構成要素を、システムコンソール１２内に収容された構成要素に連結する。特殊用途ケーブル組立体３４は、システムコンソール１２上の専用接続部３８に連結する特注設計の多機能プラグ３６を含む。
【００２４】
（Ｃ．アプリケータ−組織界面）
アプリケータ−組織界面１６は、単回使用の使い捨て品であり得る。より具体的には、図６、図１２Ａ／Ｂ、および図１３に示すように、界面１６は、使用中に、システムアプリケータ１４に一時的に連結され（例えば、ラッチ機構４０によって）、次いで、図６に示すように、使用後に、処分するために取り外されるような大きさを有し、かつ構成され得る。本配置では、アプリケータ−組織界面１６は、使用の発生後、システムアプリケータ１４から取り外され、廃棄され、次の使用の発生前に、別の未使用のアプリケータ−組織界面１６に取り換えられることができる。
【００２５】
使用中（例えば、図２１Ａおよび図２１Ｂ参照）、アプリケータ−組織界面１６は、標的組織領域に接触し、導波管アンテナアレイ２２により放射されたエネルギーを組織に通過させる。また、アプリケータ−組織界面１６における構成要素も、システムコンソール１２内に収容された構成要素と連携して作用して、組織取得機能を実行する。このために、アプリケータ−組織界面１６は、組織取得チャンバ４２を含み、組織取得チャンバ４２内に、真皮および角皮下層を上昇させるように組織が引き込まれ、エネルギーが導波管アンテナアレイ２２から印加される際に、冷却板２８と熱伝導接触する標的組織領域を局所的に集中させ、および安定化させる。図示する実施形態では、組織取得機能は、組織取得チャンバ４２に対する真空の印加を含む。このために、真空供給導管４４が、アプリケータ−組織界面１６に収容された構成要素を、システムコンソール１２内に収容された構成要素に連結する。真空供給導管４４は、システムコンソール１２上の専用接続部４８内に差し込まれる。
【００２６】
組織取得機能によって制御される場合、アプリケータ−組織界面１６による真空の印加によって、処置する組織を取得する際に、均一性および一貫性が提供される。これによって、所定の介護者によるアプリケータの操作の違いおよび／または処置を受ける組織形態の違いに起因して発生し得る処置の変動性が低下する。
【００２７】
また、アプリケータ−組織界面１６は、多機能生体障壁５０（図１２Ａ参照）も含む。後にさらに詳述するように、多機能生体障壁５０は、標的組織領域に存在し得る生理的液体（例えば、血液および汗）との接触およびそれによる汚染から、アプリケータ１４およびコンソール１２における動作構成要素を隔離する。多機能生体障壁５０は、処置を受ける組織領域の生理的状態から、システム１０の耐久性電気的および機械的構成要素（例えば、アプリケータ１４およびコンソール１２）を実質的に隔離し、その反対も同様である。
【００２８】
（ＩＩ．システムの機能）
説明するように、システムコンソール１２に搭載して収容された主制御器５８（図１５参照）は、システム１０による特定のエネルギー生成機能、組織取得機能、外傷作成機能、および外傷制御機能の実行全体を監視、制御、および調整する。搭載主制御器５８は、出力、ならびにシステムアプリケータおよびアプリケータ１４内の導波管アンテナ２４への波形の印加の順序を包括的に設定および制御する役割を果たす。また、搭載主制御器５８は、動作状態を監視し、既定のエラーまたは境界外の状態の発生時にアラームを開始する。
【００２９】
アプリケータ１４内に収容されたアプリケータ制御盤６０（例えば、図７および図１５参照）は、主制御器５８と通信し、アプリケータ１４により実行されるエネルギー生成機能、外傷作成機能、および外傷制御機能に対応するように、主制御器５８によって制御される。
【００３０】
また、主制御器５８は、グラフィカルユーザインターフェース６２（例えば、図２６参照）も実装し得る。グラフィカルユーザインターフェース６２は、システムコンソール１２上で間接接合するディスプレイ画面６４上に生成され得る（図１および図３に図示するように）。グラフィカルユーザインターフェース６２は、状況および動作情報を介護者に伝達し、介護者が、制御入力を提供することを可能にする。ディスプレイ画面６４上のグラフィカルユーザインターフェース６２は、制御およびアラーム状態を介護者に通信し、介護者からのタッチスクリーンインタラクションおよび入力を可能にする。代表的なグラフィカルユーザインターフェース６２のさらなる詳細については後述する（具体的には、図２７から図５９に示される）。
【００３１】
次に、エネルギー生成機能、組織取得機能、外傷作成機能、および外傷制御機能、ならびにこれらの機能を実行するコンソール１２、アプリケータ１４、およびアプリケータ−組織界面１６上の主要な連携構成要素について、個々により詳細に論じる。
【００３２】
（Ａ．エネルギー生成機能）
システムコンソール１２に搭載して担持された構成要素（図１５参照）は、標的組織領域における所望の治療目的を達成するように選択されたエネルギー波形を生成する。これらの構成要素は、マイクロ波生成器６６（Ｂｒｏａｄｂａｎｄ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ、Ｍｏｄｅｌ  Ｎｕｍｂｅｒ  ＢＷ−５８００−１２５−ＨＳ）を含む。システムコンソール１２に搭載の主制御器５８は、所定のシステムの治療目的に従って、マイクロ波生成器６６の出力を設定および／または変動する事前にプログラミングされたルールまたは論理を含む。
【００３３】
多汗症を処置する治療目的の場合、主制御器５８の制御下にあるマイクロ波生成器６６は、処置時に、約５．８ＧＨｚを中心とする周波数で、５．７７５ＧＨｚから５．８２５ＧＨｚのＩＳＭバンドにあるマイクロ波信号を生成し得る。当然ながら、他の波形またはこの波形の変動を、波形生成機能による生成のために選択することができる。特殊用途ケーブル組立体３４におけるマイクロ波ケーブル６８は、マイクロ波信号をシステムアプリケータ１４に連結する。
【００３４】
主制御器５８は、マイクロ波信号の出力を、約４０ワットから約１００ワットの間に設定し得、この場合、出力は、５０オームの負荷で測定される。別の例として、主制御器５８は、５０オームの負荷に測定される約５５ワットに出力を設定し得る。出力は、目的周波数においてシステムアプリケータ１４の適切な出力を提供するために、システムアプリケータ１４、特殊用途ケーブル組立体３４、およびアプリケータ−組織界面１６のインピーダンスに一致され得る。
【００３５】
システムアプリケータ１４は、導波管アンテナアレイ２２（図９および図１０参照）を担持する。また、アプリケータは、特殊用途ケーブル組立体３４のマイクロ波ケーブル６８に連結されたマイクロ波スイッチ２６（図７および図８参照）を担持する。スイッチ２６からの供給コネクタ７０は、導波管アンテナアレイ２２の４つの導波管アンテナ２４に連結する（図８参照）。
【００３６】
システムコンソール１２に搭載の主制御器５８は、既定のパターンでマイクロ波信号を導波管アンテナ２４に分配するために、事前にプログラミングされたルールまたは論理を含む。アプリケータメインボード６０上の事前にプログラミングされたルールまたは論理は、制御信号パターンを、アプリケータ１４におけるマイクロ波スイッチ２６に通信される切り替え信号に変換する。それに応答して、アンテナ２４は、既定のパターン（外傷生成機能によって制御される）で、アプリケータ−組織界面１６を通してマイクロ波信号を放射して、標的組織領域に既定の外傷パターンを形成する（例えば、図２３Ｂに図示するように）。
【００３７】
導波管アンテナアレイ２２の組立体は、変動することができる。代表的な図示する実施形態（特に、図９および図１０参照）では、導波管アンテナ２４のアレイは、アンテナクレードル７２および導波管組立体７４によって、システムアプリケータ１４内に支持される。アンテナクレードル７２上に支持された冷却板２８は、アプリケータ−組織界面１６に対向する。後にさらに詳述するように、冷却板２８は、例えば、印加されたマイクロ波エネルギーによって外傷が形成される際に皮膚表面に外傷が拡大することを防止することによって、外傷形成を制御する役割を果たし得る、主制御器５８により制御された冷却システムの１つの構成要素である。
【００３８】
図示する実施形態（図９参照）では、導波管組立体は、導波管アンテナ２４間に配置されたスペーサ７６（例えば、銅またはアルミニウムシム等の金属材料であり得る）を含む。スペーサ７６の厚さは、例えば、隣接する導波管アンテナ２４が、出力を放射するようにコマンドを受ける際に印加された出力分配パターンの形状を操作するように選択される（後にさらに詳述するように、位相起動モードと呼ばれる）。図９に示すように、導波管アンテナアレイ２２における導波管アンテナ２４の高さは、供給コネクタ７０へのアクセスを容易にするように交互に配置される。各導波管アンテナ２４は、誘電中心領域を金属材料、例えば、銅またはニッケルでコーティングすることによって製造され得る。金属材料の厚さは、最小でも、目的周波数、例えば、５．８ＧＨｚにおいて印加されたマイクロ波エネルギーの皮膚深さに対応し得る。典型的には、厚さは、有意に大きく、例えば、０．０００２５インチ以上である。
【００３９】
図示する実施形態（図９参照）では、各導波管アンテナ２４は、少なくとも１つの散乱要素７８を含み得、散乱要素７８は、アンテナアパーチャと呼ぶこともできる、導波管アンテナ２４の下側の組織対向表面から突出する。散乱要素７８は、外傷のサイズおよび形状を最適化するような大きさを有し、かつ構成される。図示する実施形態では、各散乱要素７８は、それぞれの導波管アンテナアパーチャの略中心から組織に向かって突出する。さらに、代替実施形態では、散乱要素７８は、導波管アンテナアパーチャ上の中心に位置する必要はない。散乱要素７８は、アパーチャから約１ｍｍ突出し得る。
【００４０】
図示する実施形態（図９参照）では、中間散乱要素８０が、導波管アンテナ２４間に配置され得る。中間散乱要素８０は、例えば、組織における比吸収率（ＳＡＲ）パターンを改善することによって、導波管アンテナ２４間の皮膚に発生する外傷のサイズおよび形状を最適化するような大きさを有し、かつ構成され得る。中間散乱要素８０の材料、サイズ、および構成を変更することによって、導波管アンテナ２４により組織に作成される外傷は、治療目的に応じて、より大きくかつより発散されるか、または（逆に）より狭く作製されることができる。例えば、中間散乱要素８０の誘電率の増加によって、導波管アンテナ２４間の皮膚に作成される外傷のサイズは減少し得、その反対も同様である。
【００４１】
中間散乱要素８０は、例えば、アルミナから、または約９６％アルミナである材料から製造され得る。代替として、中間散乱要素８０は、例えば、シリコーンまたは射出成形シリコーンから製造され得る。中間散乱要素８０は、散乱要素７８とほぼ同一の誘電率、例えば、約１０の誘電率、より好ましくは、約３の誘電率を有する材料から製造され得る。
【００４２】
中間散乱要素８０は、導波管アンテナ２４のアパーチャ間の分離距離より若干広い距離を超えない幅を有するようにサイズを有し得、放射されたエネルギーを実質的に干渉しないようにする。中間散乱要素８０は、放射されたマイクロ波場を修正および／または広げるような大きさを有し、かつ構成され得る。
【００４３】
代表的実施形態では、中間散乱要素８０は、散乱要素７８の長さよりも短い最適長さ、例えば、約７ｍｍの長さ、より好ましくは６．３ｍｍの長さを有し得る。
【００４４】
（１．組織取得機能）
システムコンソール１２上に担持された構成要素（図１５参照）は、真空供給導管４４によってアプリケータ−組織界面１６に連通される陰圧を生成する。後にさらに詳述するように（概して、図１２Ｂに図示するように）、アプリケータ−組織界面１６は、ポート８２を有する形成型組織取得チャンバ４２を含み、ポート８２を通して、陰圧が真空供給導管４４によって向けられ、図２１Ｂが示すように、組織を取得チャンバ４２内に引き込む。取得チャンバ４２における組織に印加された陰圧は、マイクロ波エネルギーが印加されている間、組織を局所的に集中し、および安定化する。
【００４５】
組織取得機能は、種々の方式で組織取得チャンバ４２と連携して達成されることができる。図示する実施形態（図１５参照）では、組織取得機能は、一方向逆止め弁８６およびアキュムレータ（貯蔵器）８８を介してソレノイド真空弁９０に連結されたモータ駆動式真空ポンプ８４を含む。真空ポンプ８４とアキュムレータ８８との間の逆止め弁８６によって、追加の真空を必要としない場合に、真空ポンプ８４を閉めることが可能になる。アキュムレータ（貯蔵器）８８は、大容量の真空を提供するために、例えば、少なくとも３０立方インチの体積を収容し得る。
【００４６】
真空ポンプ８４は、例えば、ブラシレスＤＣモータ（Ａｉｒ  Ｓｑｕａｒｅｄ  Ｍｏｄｅｌ  Ｎｏ．  Ｖ１１Ｈ１２Ｎ２．５）を有するスクロール真空ポンプを備え得る。ソレノイド真空弁９０は、例えば、３方向で、通常閉鎖され、大気に排出されるソレノイド弁（Ｍｏｄｅｌ  ＬＷ５３ＫＫ８ＤＧＢＧ１２／ＤＣ、Ｐｅｔｅｒ  Ｐａｕｌ  Ｅｌｅｃｔｒｏｎｉｃｓ，  Ｃｏ．）を備え得る。真空ポンプ８４は、適切な組織取得のために、例えば、マイナス２０インチからマイナス２２インチＨｇの真空レベルを維持する。
【００４７】
図１５が示すように、モータ駆動式真空ポンプ８４は、システムコンソール１２内の電力供給部および電力プリント配線板（ＰＣＢ）を通して電力を受信し得る。また、ソレノイド真空弁９０は、システムコンソール１２に搭載の主制御器５８に連結され、かつそれにより制御され、その動作が、マイクロ波エネルギーの生成および印加、ならびにシステム１０の他の機能について、主制御器５８によって調整されることができるようになる。
【００４８】
モータ駆動式真空ポンプ８４は、陰圧を生成する。ソレノイド真空弁９０は、真空供給導管４４と連通する。主制御器５８によって開放されると、ソレノイド真空弁９０は、真空ポンプ８４によって生成された陰圧を、アプリケータ−組織界面１６の組織取得チャンバ４２に伝達する。ソレノイド真空弁９０を閉鎖することによって、アプリケータ−組織界面１６への陰圧の供給が中断される。
【００４９】
次に、図１２Ａおよび図１２Ｂを参照すると、アプリケータ−組織界面１６は、医療グレード硬質または半硬質プラスチック材料、例えば、ポリカーボネートから形成された本体９２を備え得る。本体９２は、例えば、ボウル形状に成形することによって形成され得る。ラッチ組立体４０は、システムアプリケータ１４上の嵌合取り付け部材９４（例えば、図５参照）に連結するように、本体９２上に一体的に形成されることができ、使用時に、アプリケータ−組織界面１６をシステムアプリケータ１４に締結し、使用後に、界面をシステムアプリケータ１４から外すようにする（図５および図６に図示するように）。
【００５０】
ボウル状本体９２（図１２Ｂに最も良く示される）内において、導波管ホルダガスケット９６が、ボウルに形成された外周フランジ９８上に着座される。導波管ホルダガスケット９６は、界面本体９２がシステムアプリケータ１４に締結される場合に（図１３参照）、導波管組立体の裏面上の冷却板２８の外周に対して、液密で圧密のシールを形成するような大きさを有し、かつ構成される。
【００５１】
ボウル状本体９２（図１２Ａおよび図１２Ｂ参照）内において、導波管ホルダガスケット９６の下および内側の空間は、組織界面表面１００である。図示する実施形態（図１２Ａに最も良く示される）では、組織界面表面１００は、上側および下側の重ね合わせ接着パネル１０４を有するフレーム１０２を備える。第１の生体障壁構成要素５２は、上側接着パネル上に装着され、下側接着パネルは、導波管ホルダガスケット９６が外周を囲むボウルにおける界面表面支持に接着する。
【００５２】
使用中、処置を受ける組織は、冷却板２８の少なくとも一部分と熱的接触する第１の生体障壁構成要素５２と接触する。第１の生体障壁構成要素５２は、アプリケータ−組織界面１６の多機能生体障壁５０の一部分を形成する。第１の生体障壁構成要素５２は、エネルギーが導波管アンテナアレイ２２から印加される際に組織取得チャンバ４２内で取得された組織が接触する、実際の組織表面界面を備える。第１の生体障壁５２は、異なるが、重複する物理的基準に基づいて選択される材料を備える。
【００５３】
第１の生体障壁構成要素５２の選択基準の１つとして、組織取得チャンバ４２に存在し得る血液および／または汗等の、気体および液体の両方に対して実質的に不透過性であることが挙げられる。組織取得機能が真空を印加して、組織取得チャンバ４２内の組織を第１の生体障壁構成要素５２と接触させるように引き込むため、第１の生体障壁構成要素５２は、標的組織領域における生理的液体との接触およびそれによる汚染から、アプリケータ１４における構成要素を隔離する。
【００５４】
第１の生体障壁構成要素５２の重複選択基準として、その厚さを考慮して、材料が、必要な低マイクロ波伝導率を有し、材料が、導波管アンテナアレイ２２により放射されたマイクロ波エネルギーを、組織取得チャンバ４２内に取得された標的組織領域に、最小エネルギー吸収で、効率的に通過させるようにすることが挙げられる。本特徴は、０．１以下、より望ましくは約０．０００４の損失正接ｔａｎδ、として表現されることができる。
【００５５】
損失正接ｔａｎδは、伝導率σと類似するが、以下のように、材料の誘電率も考慮する。
ｔａｎδ＝σ／ωε
式中、ωは周波数であり、
εは、誘電率である。
【００５６】
例えば、５．８Ｇｈｚでは、０．１以下に同等であるｔａｎδに対応する、第１の生体障壁構成要素５２としての使用に適切な伝導率σの範囲は、σ＝０．０から０．２ジーメンス／メートルであり得る。
【００５７】
第１の生体障壁構成要素５２の別の重複選択基準として、その厚さを考慮して、材料が、必要高熱伝導率を有し、組織取得チャンバ４２内に取得する標的組織領域と、冷却板２８との間の熱伝導を発生させることを効率的に可能にすることが挙げられる。例えば、選択される材料は、メートル・ケルビン当たり少なくとも０．１ワット（０．１Ｗ／ｍＫ）、望ましくは０．１Ｗ／ｍＫから０．６Ｗ／ｍＫ、最も望ましくは０．２５Ｗ／ｍＫから０．４５Ｗ／ｍＫの熱伝導率を有するべきである。
【００５８】
第１の生体障壁構成要素５２の別の重複選択基準として、その厚さを考慮して、材料が、必要高熱伝達係数を有することが挙げられる。熱伝達係数は、材料の熱伝導率を材料の厚さで割ることによって表現されることができる。例えば、熱伝導率が０．１で厚さが０．０００５インチの第１の生体障壁構成要素５２では、熱伝達係数は、約７８７４Ｗ／ｍ２Ｋであり得る。
【００５９】
第１の生体障壁構成要素５２の他の重複選択基準として、材料が、冷却板２８の表面に一致するように十分可撓性であるとともに、また、真空圧または組織との接触に起因する引き裂きに抵抗するように十分強力であることが挙げられる。
【００６０】
この点に関し、第１の生体障壁構成要素５２は、非多孔質膜、例えば、ポリエチレンフィルム、ナイロン、または他の適切な材料であり得る。第１の生体障壁構成要素５２は、皮膚とのコンプライアントな接触のために、望ましくは、可撓性および軟性である。第１の生体障壁構成要素５２は、例えば、Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃから入手可能であるポリエチレンフィルムまたは（代替として）マイラーフィルムを備えることができる。生体障壁構成要素５２は、厚さが、例えば、約０．０００５インチであることができる。
【００６１】
また、アプリケータ−組織界面本体９２は、アプリケータ−組織界面表面の外周の周囲の本体から増加する直径を有する下方に垂れるスカート１０６（図１２Ａ／Ｂおよび図１３参照）も含む。下方に垂れるスカート１０６は、アプリケータ−組織界面１６の第１の生体障壁構成要素５２に至る（図１３参照）略じょうご状の開放内部面積またはチャンバを画定する。このチャンバは、前述の組織取得チャンバ４２を画定する。スカート１０６は、コンプライアントな医療グレードプラスチック材料（例えば、ウレタン、またはシリコーン、または天然もしくは合成ゴム、またはエラストマ材料等の熱可塑性エラストマ（ＴＰＥ））を備え得、外部皮膚表面に対して不自由なく存在するような大きさを有し、かつ構成され得る。組織表面に対して圧迫するように十分な圧力で押圧すると（図２１Ａ参照）、スカート１０６の外周は、組織取得チャンバ４２の周囲に略液密で圧密のシールを形成する。
【００６２】
スカート１０６は、後により詳細に説明するように、界面の操作中に、介護者に参照位置決め点を提供するように、スカート１０６の各側面上に配置された整合部材１０８（図５参照）を含み得る。スカート１０６のじょうご状の輪郭は、システムアプリケータ１４に取り付けられたアプリケータ−組織界面１６を介護者が操作する間に、整合部材１０８の直接視認を介護者に与えるスカート角度を提供し得る。
【００６３】
図１２Ａが示すように、システムコンソール１２の組織取得機能（図１５も参照）と連通する真空供給導管４４は、アプリケータ−組織界面１６の本体上に形成されたポートに連結される。ポートは、アプリケータ−組織界面表面に隣接する組織取得チャンバ４２と連通する、本体に形成された真空チャネル１１０（図１２Ａおよび図１２Ｂ参照）と連通する。真空チャネル１１０は、アプリケータ−組織界面表面において、またはその付近で、組織取得チャネルを円周方向に取り囲み得る。真空チャネル１１０は、アプリケータ−組織界面表面に隣接する組織取得チャンバ４２に均一に陰圧を伝達するように、真空チャネルに沿って形成された離間アパーチャまたはポート８２を含み得る（図１２Ｂ参照）（例えば、４つのポートであって、アプリケータ−組織界面表面の各側面に隣接して１つ）。ポート８２は、皮膚をチャンバ内に吸引し、冷却板２８と熱伝導接触する第１の生体障壁構成要素５２に対して皮膚を配置する（図２１Ｂに示すように）。
【００６４】
組織界面表面１００／５２のフレーム１０２およびパネル１０４は、組み立て時に、組織取得チャンバ４２と連通する真空バランス経路を形成するように位置合わせする形成型アパーチャ１１２（図１２Ａ参照）を含み得る。チャンバ４２に印加された陰圧は、界面表面１００／５２の両側の圧力を均一にするように、真空バランス経路１１２を通して界面表面１００／５２の反対側に伝達される。
【００６５】
アプリケータ−組織界面１６の多機能生体障壁５０の第２の生体障壁構成要素５４は、望ましくは、真空バランス経路１１２を占有する。真空バランス経路１１２における第２の生体障壁構成要素５４（「真空バランス生体障壁構成要素」とも呼ばれることができる）は、液体に対して実質的に不浸透性であるが、気体に対してはそうではない材料を備える。真空バランス生体障壁構成要素５４は、組織取得チャンバ４２に存在し得る血液および／または汗等の生理的液体が、真空バランス経路１１２を通してアプリケータ１４の内部に運ばれることを防止する。第２の生体障壁構成要素５４の候補材料は、取得チャンバ４２からシステムアプリケータ１４に生体液体を通過させることなく、システムアプリケータ側および表面の界面側上の真空圧力を実質的に均一にするように、気体を通過させるに十分な孔（例えば、０．４５μｍ）を含み得る。第２の生体障壁構成要素５４は、例えば、ＰＴＦＥ（テフロン（登録商標））材料から作製された疎水性膜を備え得る。第２の生体障壁構成要素５４は、厚さが、例えば、約０．００５インチであることができる。
【００６６】
真空チャネルに沿って形成された離間アパーチャまたはポート８２は、チャンバ４２内に引き込まれた皮膚上に「ヒッキーパターン」を押し付けることができる、その内部に沿った内部パターン１１４を含み得る（図１４Ａおよび図１４Ｂ参照）。外傷に伴う「ヒッキーパターン」の存在によって、標的組織領域において連続する外傷を正確に配置するように、システムアプリケータ１４の連続的な配置について介護者を導くことに役立つことができる。また、「ヒッキーパターン」における不一致は、パターンにおける間隙および逸したスポットを戻すまたは充填する必要性を標示するために、外傷パターンにおける間隙または誤って配置された外傷について介護者に警告し得る。内部パターン１１４は、表面接触を断ち、かつ皮膚が真空アパーチャまたはポートを塞ぐことを防止するのに役立ち得る切り欠きを画定する。
【００６７】
代表的実施形態では、組織取得チャンバ４２は、約１．５４インチｘ約０．７インチの寸法を有し、約０．１７７インチ（４．５ｍｍ）の深さを有する（スカートを含まない）。スカート１０６を含むと、組織取得チャンバ４２の深さは、コンプライアントなスカート１０６が真空の印加により組織に対して圧迫される程度に応じて、約６．５ｍｍから１１ｍｍの間であることができる。本発明のある実施形態によると、組織取得チャンバ４２の４つの角は、０．１８７５インチの半径を有し得る。
【００６８】
本配置では、組織界面表面１００／５２の反対側上の導波管アンテナアレイ２２は、４つのアンテナ２４を含み、約１．３４インチｘ約０．６２８インチの寸法を有する。導波管アンテナアレイ２２および組織取得チャンバ４２の寸法は、望ましくは、導波管アンテナアレイ２２の縁で形成する漂遊磁界を最小化するとともに、組織界面表面の有効冷却面積を最適化するように最適化される。組織取得チャンバ４２は、望ましくは、冷却またはエネルギー伝達に悪影響を及ぼさずに、組織取得を容易にするように最適化される。
【００６９】
真空供給導管４４は、処置過程中に漏れる液体（例えば、汗または血液）を収集し得る。このため、アプリケータ−組織界面１６の多機能生体障壁５０の第３の生体障壁構成要素５６は、真空供給導管４４と並んでアプリケータ−組織界面１６の上流に配置される（図１５参照、また、概して図１にも示される）。第３の生体障壁構成要素５６は、液体に対して実質的に不浸透性であるが、気体に対してはそうではないように選択される。第３の生体障壁構成要素５６は、システムコンソール１２から液体を避けるために、例えば、疎水性フィルタ（例えば、Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅから入手可能である０．４５μｍの疎水性ＰＴＦＥから作製されたＭｉｌｌｅｘ  ＦＨフィルタ）を備えることができる。疎水性フィルタは、例えば、約１０ポンド／平方インチで約１３．４立方フィート／分の気流に対応することによって、さらに特徴付けられることができる。
【００７０】
第３の生体障壁構成要素５６は、代替として、図１６Ｃおよび図１６Ｄに示すように、インライン真空トラップを備えることができる。真空トラップは、真空入口ポート１１８（真空供給導管４４が連通する）および真空出口ポート１２０（コンソール１２上の接続部４８内に差し込む）を画定する形成された筺体１１６を含み得る。筺体１１６は、内部チャンバ１２２を画定し、そこで、入口ポート１１８と出口ポート１２０との間の真空流が、アプリケータ−組織界面１６からシステムコンソール１２に横断しなければならない。筺体１１６の外部上の中心隆起１２４は、例えば、真空供給コネクタ１１８を嵌合コンソール真空供給レセプタクル４８内に差し込みおよびそれから取り外しする間に、介護者が真空トラップを保持および操作するための把持表面を提供し得る。
【００７１】
チャンバ１２２は、入口ポート１１８と連通する入口側１２８、および出口ポート１２０と連通する出口側１３０に、内壁１２６によって区切られる。内壁１３０における１つ以上のアパーチャ１３２は、チャンバ１２２の入口側１２８と出口側１３０との間の流動連通の経路を画定する。
【００７２】
バッフル板１３４は、チャンバ１２２の入口側１２８と外側１３０との間の内壁１６を通るアパーチャ１３２を通る真空流を妨げる。真空流は、チャンバ１２２を通過するために、バッフル板１３４の周囲で向きを変えなければならない。環状バッフル１３６の列が、チャンバ１２２の入口側１２８の周囲に円周方向にさらに配置される。バッフル板１３４および環状バッフル１３６は、蛇行性経路の列を形成し、その列を通して、チャンバを通過する真空流は、進まなければならない。真空流中の空気は、方向を容易に変更して、蛇行性経路を進む。真空流により運ばれた生理的液体は、進まないが、代わりに、チャンバ１２２を通して蛇行性経路の隅および割れ目に重力により捕捉される。これによって、真空トラップは、生理的液体が、出口ポート１２０からコンソール１２内に通過することを防止する。
【００７３】
（２．外傷作成機能）
後にさらに詳述するように、導波管アンテナ２４を通して、組織取得チャンバ４２内に取得された組織に印加されるマイクロ波信号は、概して図２３Ｂに示すように、標的組織領域において外傷を作成する。多汗症の処置の際、外傷は、皮膚の真皮下層および／または真皮／角皮下層に形成され得る。システムコンソール１２に搭載して担持された構成要素は、アプリケータ１４に搭載して担持されたマイクロ波スイッチ２６を制御して、図２３Ｂが図示するように、選択されたパターンで外傷を形成するように、規定の方式で導波管アンテナ２４によるマイクロ波信号の印加を順序付ける。パターンは、システム１０の治療目的の達成をもたらすように選択される。
【００７４】
（（ｉｖ）外傷制御機能）
システムコンソール１２に搭載して担持された構成要素（図１５参照）は、概して図１０および図１１に示すように、システムアプリケータ１４に担持された導波管アンテナアレイ２２と組織冷却板２８との間の冷却剤経路を通して、冷却液を生成および循環させる。組織冷却板２８は、真皮／角皮下層に形成される外傷が表皮側に拡大することを防止することによって、アプリケータ−組織界面１６に係合された皮膚（図２１Ｂ参照）の熱損傷を防止する。
【００７５】
冷却液には、例えば、水、脱イオン水、または他の適切な流体が含まれ得る。
【００７６】
外傷制御機能は、種々の方式で達成されることができる。図示する実施形態（図１５参照）では、外傷制御機能は、ペルチェ効果熱電冷却器（ＴＥＣ）１３８を含む。図１５が示すように、ＴＥＣ１３８は、システムコンソール１２に搭載して担持された電力供給部および電力プリント配線板を通して電力を受信し、ＴＥＣ１３８を含む構成要素により生成された熱をコンソール１２から伝達するためにコンソール１２内で気体を循環させる吸入ファンおよび冷却ファン１４０も同様である。ＴＥＣ１３８は、コンソール１２に搭載の貯蔵器１４２において冷却剤を冷却する。送水ポンプ１４４（これも、電力配線を介して電力を引き込む）は、冷却された冷却剤を貯蔵器１４２から伝達する。冷却された冷却剤は、導波管アンテナクレードル７２内、およびシステムアプリケータ１４に担持された導波管アンテナアレイ２２と組織冷却板２８との間の冷却剤経路１４８（図１０および図１１参照）を通して冷却剤供給線１４６によって循環される。冷却剤は、冷却剤戻し線１５０によって貯蔵器１４２に戻される。冷却剤供給線１４６および冷却剤戻し線１５０は、アプリケータ１４への特殊用途ケーブル組立体３４を通って延在する（図１６Ａおよび図１６Ｂ参照）。冷却液殺菌灯１５２（例えば、２５３．７ｎｍ）は、流体線を詰まらせ、アプリケータ１２における冷却剤の流動を減少させ得る冷却剤中の微生物汚染物質の増殖を防止するために設けられ得る。冷却液殺菌灯１５２は、定期的に、例えば、各電源オンサイクルまたは各冷却剤補充の後のある時間（例えば、１０分）の間、作動され得る。
【００７７】
図１５が示すように、ＴＥＣ１３８は、主制御器５８に連結され、かつそれによって制御され得、その動作（組織取得機能の構成要素の動作等）が、マイクロ波エネルギーの生成および印加について、主制御器５８によって調整されることができるようになる。
【００７８】
図示する実施形態では、冷却板２８は、散乱要素７８（図１０および図１１参照）の端子面に対して存在するが、代替実施形態では、散乱要素の端子面は、冷却板２８と接触しないように離間されることができる。導波管アンテナアレイ２２の冷却経路は、冷却板２８と各導波管アンテナ２４との間の空間に形成され、その中に散乱要素７８が突出する。冷却剤は、これらの経路１４８を通して循環され、各導波管アンテナ２４を個々に、および冷却板２８を全体的に冷却する。
【００７９】
これらの経路１４８からの冷却剤の流量は、例えば、約４２５ミリリットル／分＋／−４５ミリリットル／分であることができる。望ましくは、経路１４８は、各導波管アンテナ２４に沿った冷却剤の流量が、実質的に同一であるような大きさを有し、かつ構成される。冷却剤の温度は、例えば、摂氏約８度から摂氏約２２度の間、好ましくは摂氏約１５度であることができる。
【００８０】
散乱要素７８は、冷却剤経路１４８の少なくとも一部分内に延出し得る。冷却経路１４８が、経路１４８中の気泡の生成および／または増大を減少させるために、図９、図１０、および図１１に示すように、平滑化または円形化または成形されることが望ましい。散乱要素７８は、例えば、「切り子面のある」またはテーパ状の端部を有して、卵形またはレーストラックまたは楕円六角形の形状で形成され得る（図９から図１１参照）。親水性コーティングを冷却経路１４８の一部または全部に使用して、例えば、泡の形成を減少させてもよい。
【００８１】
また、導波管アンテナアレイ２２に関連付けられた中間散乱要素８０も、アンテナアパーチャ間の冷却剤経路１４８に配置され得る。本配置では、中間散乱要素８０は、冷却板２８における均一な冷却を容易にするように配置され得るが、その主要な機能が、例えば、位相駆動モードにおける外傷サイズおよび形状に影響を及ぼすことであることに留意されたい。中間散乱要素８０は、導波管アンテナ２４のアパーチャ間の分離距離より若干広い距離を超えない幅を有するようにサイズを有し得、放射されたエネルギーを実質的に干渉しないようにする。冷却剤経路１４８内に延出する中間散乱要素８０は、同様に、経路中の泡の生成および／または増大を防止するために、図９、図１０、および図１１に示すように、平滑化または円形化または成形される。中間散乱要素８０は、例えば、「切り子面のある」またはテーパ状の端部を有して、卵形またはレーストラックまたは楕円六角形の形状で形成され得る（図９から図１１参照）が、冷却剤経路１４８を移動する際にマイクロ波場を修正および／または広げるような大きさを有し、かつ構成されることを前提とする。本配置では、中間散乱要素８０（および散乱要素７８）は、望ましくは、冷却剤への暴露時に錆びないまたは劣化しない材料から作製される。
【００８２】
同様に、冷却板２８は、レーザー切断され得（例えば、約０．０２０インチの厚さを有する）、湾曲状の角を有する。
【００８３】
熱電対１５４が、冷却経路１４８と反対の冷却板２８の表面上に配置され得（図１０および図１１参照）、概して、導波管アンテナ２４のアパーチャと、およびそれらの間に整合される。熱電対１５４は、必要に応じて、冷却板２８上に印刷（スパッタ）されることができる。熱電対１５４は、例えば、銅およびニッケルの変動合金組成、例えば、６０％銅／４０％ニッケル等の例えばコンスタンタンでマスクおよびスパッタされ、次いで、銅および銅−ニッケル構成要素が熱電対として役割を果たす接点を形成するように、銅で再マスクおよびスパッタされた複数のＴ型熱電対（例えば、７個）を備えることができる。また、１つ以上の熱電対１５４を供給線および戻し線に配置してもよい。熱電対１５４は、アプリケータメインボード６０に連結され、アプリケータメインボード６０は、特殊用途ケーブル組立体３４を通して、システムコンソール１２に搭載の主制御器５８に、検知した温度状態を通信する。検知された温度状態は、波形生成機能の一部として、主制御器５８に存在する事前にプログラミングされた論理に従って処理され、冷却板２８に沿って検知された温度状態に基づいて、導波管アンテナ２４に供給される電力を調整するために使用され得る。
【００８４】
（ＩＩＩ．システム制御器）
（Ａ．システムコンソールに搭載のもの）
（主制御器）
主制御器５８（図１５参照）は、システムコンソール１２における制御プリント配線板上に存在する。主制御器５８は、電力供給部から１２Ｖの電力を受信する。主制御器５８は、システムコンソール１２により担持された構成要素ならびにアプリケータにより担持された構成要素と通信する。
【００８５】
特殊用途ケーブル組立体３８（図１および図１６Ａ／Ｂ参照）は、主制御器５８とアプリケータ１４との間の多目的リンクを確立する。特殊用途ケーブル組立体（図１６Ａおよび図１６Ｂ参照）を通り延在するのは、主制御器５８により制御された生成器からアプリケータ上のマイクロ波スイッチ２６にマイクロ波信号を伝達するためのマイクロ波エネルギーケーブル６８と、アプリケータにおける導波管アンテナアレイ２２および冷却板２８の冷却剤経路１４８を通る循環のために、冷却剤貯蔵器１４２を出入りして冷却剤を伝達するための冷却剤供給導管１４６および冷却剤戻し導管１５０と、規定の通信プロトコルに従って、主制御器５８とアプリケータ主制御盤６０との間の通信リンクを確立するコネクタ１５６（例えば、ＣＭＸ  Ｓｙｓｔｅｍｓ、Ｓａｎ  Ｊｏｓｅ、Ｃａｌｉｆｏｒｎｉａから入手可能であるＣＭＸ−ＲＴＸＴＭ  ＲＴＯＳ（埋め込み型リアルタイムオペレーティングシステム）Ｐｒｏｄｕｃｔ  Ｌｉｎｅである。単一の特殊用途ケーブル組立体３４を通る複数の電気導管および流体導管の束は、システム１０の形式および機能を合理化し、システム１０の設定を簡略化するとともに、また、電気波形生成、冷却剤循環、および通信リンク提供の観点から、システム１０自体の多様な機能に効率的に対応する役割を果たす。多特殊用途ケーブル組立体３４は、より良好な到達範囲およびシステムコンソール１２からの遠隔操作の容易性のために、ケーブルを伸ばすこと（例えば、８フィートまで）を容易にする。
【００８６】
図１５に示すように、主制御器５８と、コンソール１２中またはコンソール１２上に存在する構成要素との間の通信は、（ｉ）生成器がマイクロ波エネルギーを標的組織領域に印加する際に標示する、コンソール１２上の色付き（青色）ＬＥＤ、（ｉｉ）足踏みスイッチ３２、（ｉｉｉ）グラフィカルユーザインターフェース画面、および（ｉｖ）可聴アラームまたは状況音を生成するスピーカを含むことができる。また、主制御器５８との通信は、（ｖ）後述するように、使用前にアプリケータ−組織界面１２を識別するために、アプリケータ−組織界面１６またはそのパッケージにより担持された受動的ＲＦＩＤタグ１５８（図２５参照）からの信号伝送を引き起こす無線周波数識別（ＲＦＩＤ）読み取り器であってもよい。また、ＲＦＩＤ読み取り器は、例えば、所定のアプリケータ−組織界面１６の再使用を防止するために、必要に応じて、読み取り後に、ＲＦＩＤタグ１５８により搬送される情報を削除するように機能することができ（代替として、バーコード情報に基づく読み取りおよび識別機能を使用してもよい）、（ｖｉ）アプリケータがホルスタ２０上に存在する場合に標示するホルスタ２０上のセンサ１６０であってもよい。
【００８７】
ホルスタ２０（図２参照）に関し、ホルスタ２０は、システム上の２つの固定位置においてアプリケータを格納するために機能し、２つの固定位置は、１）アプリケータにより担持されたアプリケータ−組織界面１６が、ホルスタ２０により担持された電力吸収器１６８側に向き、主制御器５８が「試験」モードを実行して、電力吸収器１６８により電力が安全に含まれる場合の電力供給、水温度センサ応答、アンテナ切り替えを検証することができる場合の、「内側」対向位置と、２）アプリケータ−組織界面１６の取り付け点への容易なアクセスのために電力吸収器１６８から離隔する「外側」対向位置とである。アプリケータ１４がホルスタ２０にある場合、「内側対向」位置情報は、望ましくは、「試験モード」中に供給された任意の電力が、電力吸収器１６８によって安全に含まれることを検証する。「内側」対向位置は、アプリケータ１４およびアプリケータ−組織界面１６が「内側」に対向している場合、およびその場合のみに、ホルスタ２０上の磁気センサ１６０と、磁気センサ１６０と位置合わせされたアプリケータにより担持された磁石１６２によって検知される。「外側対向」位置は、必ずしも検知される必要はない。
【００８８】
また、検知される動作状態も、主制御器５８に通信される。検知される状態には、（ｉ）マイクロ波生成器６６により検出される検知順電力信号、（ｉｉ）主制御器５８により直接検出される検知逆電力、（ｉｉｉ）真空ソレノイド弁９０の上流および下流の両方で検知され得る、真空供給線４４における検知陰圧レベル、（ｉｖ）冷却剤供給線１４６における検知冷却剤流、（ｖ）冷却剤貯蔵器１４２における冷却剤レベル、および（ｖｉ）熱電冷却器（ＴＥＣ１３８）の検知温度が含まれ得る。また、他の検知される動作状態も、アプリケータメインボード６０によって、主制御器５８に通信され得、例えば、（ｉ）アプリケータ１４上で検出される検知順電力信号および逆電力信号、（ｉｉ）マイクロ波スイッチ状況状態、および（ｉｉｉ）アプリケータにおける冷却板２８および冷却剤供給線１４６上に存在する熱電対１５４により受信される信号からメインアプリケータボードにより処理される検知温度状態が挙げられる。
【００８９】
また、主制御器５８は、エネルギー生成信号をマイクロ波生成器６６に通信し、動作信号をソレノイド真空弁９０に通信する。主制御器５８上の事前にプログラミングされたルールまたは論理は、主制御器５８に通信された検知情報を処理して、境界外状態が存在する場合に、コマンド信号およびアラームを生成する。処理された情報に基づいて、主制御器５８は、例えば、ＴＥＣ１３８を所望の温度に維持するようにファン速度を上昇または低下させるか、冷却剤流を上昇または低下させるか、または電力レベルを変更し得る。
【００９０】
代表的実施形態では、主制御器５８は、望ましくは、アプリケータ１４との通信および制御に対応することができる。主制御器５８は、望ましくは、アプリケータ温度、アンテナ電力、アプリケータ上の「トリガ」スイッチの状況に関する情報を、アプリケータから受信する。主制御器５８は、望ましくは、どのアンテナが有効であるべきかを記述する情報を、アプリケータ１４に送信する。主制御器５８は、望ましくは、該当する場合、アプリケータＬＥＤを制御するコマンドを、アプリケータ１４に送信する。通信は、望ましくは、アプリケータにおいて検出された故障状態を含む。主制御器５８は、望ましくは、アプリケータ上に標示された以下のシステム状況：準備完了、処置、冷却、および故障に対応することができる。
【００９１】
主制御器５８は、望ましくは、故障または予想外／許容外の挙動を検出し、患者に対する損傷のリスク、および、可能である場合に、機器への損傷を最小限に抑えるように反応する役割を果たす。
【００９２】
例えば、真空の規定の増分損失（例えば、５インチＨｇを超える真空）は、エネルギー送達サイクルを即座に中断し得る。増分損失が、規定時間未満（例えば、２秒未満）の間持続する場合、エネルギー送達は、真空レベルが規定のレベルに戻ると再開し得る。増分損失が、規定の間隔より長い間持続する場合、主制御器５８は、治療サイクルを中止し、治療サイクルを冷却後段階に入らせ得る。
【００９３】
例えば、アプリケータまたは生成器への通信の損失によって、主制御器５８は、アプリケータ通信の損失中にエネルギー送達を終了させ、かつ増幅器通信の損失中に増幅器（ミュート対応）を無効にすることによって、治療サイクルを中止し、治療サイクルを冷却後段階に入らせることによって、安全状況に入る。
【００９４】
例えば、アプリケータ冷却板２８における温度監視を使用して、処置状態を検出し得る。例えば、温度が、エネルギー送達の最初の２秒間内で既定量（例えば、４０°Ｃ）を上回る場合、主制御器５８は、治療サイクルを停止し、治療サイクルを冷却後段階に入らせ得る。温度が、エネルギー送達の最初の２秒後に既定量を上回る場合、主制御器５８は、そのアンテナへのエネルギー送達を即座に終了させ、治療順序における次のアンテナへのエネルギー送達を開始し得る。
【００９５】
例えば、真空ポンプ駆動は、監視され、許容境界を含む公称駆動レベルと比較されて、標的組織が適切に取得されていない場合、または組織取得の損失中に発生し得る過剰真空漏出が、ユーザインターフェースを通して介護者に適切に報告されることを確かにし得る。真空ポンプ駆動変動が、治療サイクル中に過剰である場合、主制御器５８は、治療サイクルを停止し、治療サイクルを冷却後段階に入らせ得る。
【００９６】
例えば、生成器内および主制御器５８上の電力供給電圧の内部電圧監視を使用して、治療サイクルを停止し、システムを冷却後段階に入らせ得る故障状態が存在するかを判断し得る。
【００９７】
例えば、マイクロ波電力は、治療サイクルのエネルギー送達段階および非エネルギー送達段階中に、コンソールおよびアプリケータにおいて連続的に監視され得る。エネルギー送達中、マイクロ波電力は、特定範囲内にあることが必要とされ得、治療の非エネルギー送達中、マイクロ波電力は、特定の閾値未満であるべきである。故障状態が存在する場合、主制御器５８は、治療サイクルを停止し、システムを冷却後段階に入らせ得る。治療の非エネルギー送達段階中に故障状態が存在する場合、生成器は、無効に成り得る（ミュート対応）。
【００９８】
例えば、重要な構成要素の内部温度が、過剰な熱的状態を検出するために監視され得る。
【００９９】
例えば、治療サイクル中に熱電冷却器のエラー、温度エラー、流量エラー、または水レベルエラーが存在する場合、主制御器５８は、治療サイクルを停止し、治療サイクルを冷却後段階に入らせ得る。
【０１００】
主制御器５８は、システムが実行する各処置サイクルに関連付けられたデータを格納する能力を提供し得る。本データは、システムへの電力が排除されるか、または止められる場合に削除されないメモリに格納され得る。データログに含まれた情報は、グラフィカルユーザインターフェース６２上のサービスモード画面を通してアクセス可能になり得る。主制御器５８は、アプリケータ配置毎の以下の情報の一部または全部を、システムメモリのフォルダにおける処置データログに格納し得る。（ｉ）日時、（ｉｉ）平均順電力、（ｉｉｉ）最大逆電力（主制御器５８からおよび／または後述するように、各アプリケータから）、（ｉｖ）アプリケータ冷却板２８上に位置する温度センサの各々の温度上昇（差分）、（ｖ）最大冷却剤温度、および／または（ｖｉｉ）故障事象および関連のエラーコード。
【０１０１】
（Ｂ．アプリケータに搭載のもの）
図７および図８に最も良く示されるように、アプリケータにおけるマイクロ波スイッチ２６は、マイクロ波エネルギー供給リードに連結される入力部を有する。マイクロ波スイッチ２６は、例えば、Ｒｅｌｃｏｍ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ，  Ｉｎｃ．，  Ｐａｒｔ  Ｎｏ．  ＲＭＴ−ＳＲ０１９により製造されたスイッチを備えることができる。個々の供給コネクタケーブル７０は、スイッチ２６の出力部から個々の検出器基板１７０に通じ、検出器基板１７０は、マイクロ波信号を導波管アンテナ２４に通過させるために方向性結合器（図１７参照）を含み、また、信号を、順電力および逆電力検出回路に連結する。
【０１０２】
システムコンソール１２に搭載の主制御器５８は、導波管アンテナ２４を通してマイクロ波信号を印加するための所望のスイッチパターンを確立する、埋め込み型の事前にプログラミングされたルールを含む。主制御器５８からの信号は、アプリケータメインボードによってスイッチ信号に伝達され、次いで、スイッチ信号は、これらのパターンを実行するようにスイッチの動作を制御する。
【０１０３】
（１．局所的順電力および逆電力検出）
直近に述べたように、マイクロ波信号が特殊用途ケーブル組立体を通してシステムアプリケータ１４に伝送される際に、順電力信号および逆電力信号が、主制御器５８によって検出される。コンソール１２に局所的であるこれらの順電力信号および逆電力信号は、電力制御目的のために、主制御器５８に通信される。
【０１０４】
加えて、システムアプリケータ１４は、アプリケータに局所的な順電力および逆電力を検出するための、追加の搭載検出器基板回路を担持し得る（図１７および図１８参照）。アプリケータ１４に局所的であるこれらの順電力信号および逆電力信号は、電力設定が既定の境界内にあるというさらなる確認として処理するために、アプリケータメインボード６０によって、コンソール１２に搭載の主制御器６８に通信される。
【０１０５】
図７に示すように、検出器基板回路は、４つの検出器基板１７０を備え、所定の検出器が単一の導波管アンテナ２４に電気的に連結され、単一の導波管アンテナ２４の専用になる。各検出器基板１７０の電気的構成は、次に説明するように、本質的に同一である。
【０１０６】
（（ａ）方向性結合器）
図１７は、各検出器基板上にトレースされた回路を示す。回路は、直通線および連結線（概して、前述されている）を有する方向性結合器（図１８にも示す）を含む。直通線は、システムアプリケータメインボード６０により個々の導波管アンテナ２４に切り替えられる際に、マイクロ波信号を受信する入力部と、受信したマイクロ波信号をそれぞれの導波管アンテナ２４に伝達する出力部とを有する。図１８において最も良く示すように、連結線は、固定距離の間、直通線に近接して及び、直通線を通して移動するエネルギーのサンプルを、連結線に伝達することを可能にする。連結線は、方向性であり、これは、連結線の一方のポート上の順電力および他方のポート上の反射電力をサンプリングすることを意味する。連結区分の長さ、直通線と連結線との間の距離、効率的に電力を伝達するための同軸給電の最適化、装着、および結合器のポートが終端される方式は、順ポートおよび反射ポートにおいてサンプリングされる電力量および２つのポートの間の隔離を決定する。
【０１０７】
図示する実施形態（図１８参照）では、方向性結合器回路は、非対称ストリップ線路伝送線（中心導体が、上側および下側接地板から等距離にないストリップ線路）を使用して実装される。エネルギーは、ストリップ線路の中心導体に近い接地板を通して、入力ポートの中に、そして出力ポートの外へ供給される。順方向および逆方向サンプリングポートは、非対称ストリップ線路からマイクロストリップ線路への移行を含む。これにより、検出器回路の個別の構成要素の容易な配置および組み立てが可能になる。
【０１０８】
（（ｂ）減衰器およびＤＣ阻止回路）
順方向および逆方向サンプリング電力ポートは、図１７に示すように、マイクロ波エネルギーをマイクロ波減衰器およびＤＣ阻止回路に供給する。マイクロ波減衰器回路は、マイクロ波電力の量を、電力検出器の最適なレベル範囲に調整する役割を果たす。また、回路は、低周波数信号が、電力検出器または信号調整回路から高出力マイクロ波経路に移動することができないように、ＤＣ阻止も含む。
【０１０９】
（（ｃ）電力検出器）
回路（図１７参照）は、逆電力検出器および順電力検出器を含む。電力検出器は、高周波数マイクロ波信号を、低周波数ＡＣまたはＤＣ信号に変換する。変換された低周波数信号は、入力高周波数信号の強度に直接的に比例するか、またはそれを標示する強度を有する。検出器は、例えば、ＡＤＬ−５５１０  Ｄｅｔｅｃｔｏｒ  ＩＣ（Ａｎａｌｏｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓから入手可能）、または別の能動的／受動的検出機器を備えることができる。
【０１１０】
（（ｄ）信号調整回路）
回路（図１７参照）は、順電力および逆電力検出器毎に信号調整回路を含む。信号調節回路は、３つの主要な機能を実行する。信号調節回路は、鮮明な（雑音の無い）供給電圧を電力検出器および任意の他の能動的構成要素に提供する。信号調節回路は、検出器回路における不要な内部雑音または外部雑音をフィルタリングで除く。最後に、信号調節回路は、電力検出器の低周波数出力の低域フィルタとしての役割を果たす。これにより、アプリケータメインボード上の後続のデジタル化およびコンソール１２に搭載の主制御器５８への返送のための、電力出力器から発生する（すなわち、パルス幅変調マイクロ波信号の結果）、ＤＣ信号に対する任意の低周波数ＡＣ信号を減少させる。
【０１１１】
（２．温度検知）
また、冷却経路に沿った、および組織冷却板２８における熱電対１５４からの温度状態測定も、特殊用途ケーブル組立体３４を通して、接続リンク１５６を介して、システムアプリケータメインボードによって、システムコンソール１２の主制御器５８に通信される。この閉ループフィードバックに基づいて、主制御器５８に存在する論理は、エネルギー生成機能の一部として電力を制御し得る。
【０１１２】
（３．ＬＥＤインジケータ板）
図示する実施形態（図７および図１９Ａ／Ｂ／Ｃ／Ｄ参照）では、ＬＥＤインジケータ板１７２は、スイッチ３０に隣接して筺体上で介護者に可視的な表示範囲上に配置される適切な数のＬＥＤおよび／または光パイプ１７４を含む。
【０１１３】
代表的実施形態では、１５個のＬＥＤおよび７個の光パイプが存在する。システムアプリケータメインボード６０は、検知された状況および動作情報を、主制御器５８からＬＥＤインジケータ板１７２に通信する。次いで、ＬＥＤインジケータ板１７２は、色および／もしくは光パターンならびに／または背面照明色およびパターンの表示の観点から、事前にプログラミングされたルールに従って、ＬＥＤおよび／または光パイプ１７４に動作をコマンドして、これらの状況および動作状態を介護者に視覚的に通信する。
【０１１４】
所望の動作状態および境界外状態の存在は、異なる背面照明色によって視覚的に表現されることができ、同様に処置サイクルの状況も表現されることができる。ＬＥＤインジケータ板により視覚的に通信される情報の性質および内容は、個々のシステム１０の必要性に応じて幅広く変動および調整されることができる。
【０１１５】
例えば、動作の状況を標示するＬＥＤは、背面照明されることができ（図１９Ｂ参照）、例えば、緑色の背面照明は、システムの準備完了状態を標示し、青色の背面照明は、エネルギーを組織に印加中である場合を標示し、赤色の背面照明は、故障またはエラー状態を標示し得る。ＬＥＤは、処置の状況を標示するために、順番に照らされてもよく、例えば、単一のＬＥＤは、処置の開始を標示し（図１９Ｃ参照）、全てが照らされるＬＥＤは、処置の終了を標示し（図１９Ｅ参照）、中間の数のＬＥＤは、処置が進むにつれて照らされる（図１９Ｄ参照）。
【０１１６】
（Ｃ．結論）
代表的実施形態では、システムアプリケータメインボード６０の決定機能は、広範であり得、または意図的に限定され得る。図示する実施形態では、システムアプリケータメインボード６０上に存在する事前にプログラミングされたルールは、マイクロ波スイッチ２６およびＬＥＤ１７４を切り替え得る。システムアプリケータメインボード６０は、検出されたエラー、システムアプリケータ１４上の電力スイッチの状況、ならびにＬＥＤおよびマイクロ波スイッチ２６の位置、検知された温度状態、測定された順電力および逆電力を、主制御器５８に通信し得る。システムコンソール１２に搭載の主制御器５８は、これらのデータに基づいて、全ての他の制御決定を行い得る。
【０１１７】
（ＩＩＩ．システムの使用）
（Ａ．皮膚の解剖学的構造）
図２０は、ヒトの皮膚（身体の最大器官）およびその構造について理想化および簡略化された解剖学的略図を示す。図２０は、理想化および簡略化された形式を示し、身体の層状の配置が被覆し、毛および腺が皮膚および皮下組織内に埋め込まれている。
【０１１８】
皮膚は、表皮（表面細胞層）および真皮（深部結合組織層）から成る。真皮の下の皮下組織（角皮下層）は、緩くて脂肪の多い結合組織から構成される。角皮下層は、真皮と下層の深部筋膜との間に位置する毛包、汗腺、血管、リンパ管、および皮神経を含有する。
【０１１９】
図２０における理想化および簡略化された形式において示すように、真皮と角皮下層との間の界面は、典型的には、非線形かつ非連続的であり、不規則な界面を含み、また、組織界面を横断および中断する多くの組織構造または組織構造群も含み得る。
【０１２０】
深部筋膜は、筋肉等の深部構造を覆う角皮下層の下の高密度の組織的な結合組織である。
【０１２１】
深部真皮および角皮下層は、その関連する平滑立毛筋（鳥肌を引き起こすように接触する）および皮脂腺（立毛筋の収縮による圧縮時に、皮膚表面にその油性分泌物を出す）を含む、毛包を含み得る。
【０１２２】
また、深部真皮および角皮下層は、多数の汗腺も含み得る。アポクリン汗腺は、悪臭を生成し得る複合分泌物を産生し、脇の下および性器部等の身体の特定範囲に多数存在する。また、エクリン汗腺も、概して、角皮下層全体において分布され、掌、足の裏、および腋窩に多数存在する。
【０１２３】
汗腺は、体温を調整するために、感情的な刺激を含む刺激に反応して汗を産生する。一部の人々は、運動する場合に、温かい温度においてより発汗するか、または、緊張、怒り、羞恥、または不安にさせる状況に反応して発汗する。
【０１２４】
（Ｂ．システムを用いた皮膚へのマイクロ波エネルギーの印加）
使用中、システム１０は、例えば、多汗症を処置するために、マイクロ波エネルギーを皮膚に印加し得る。使用のために設定するために（図１が概して示すように）、未使用のアプリケータ−組織界面１６が、システムアプリケータ１４に接合される。真空供給導管４４は、システムアプリケータ１４のピストルグリップにおける凹部に担持され、システムコンソール１２上の真空接続ポート４８に連結するために特殊用途ケーブル組立体３４に沿って伸びることができる。同様に、特殊用途ケーブル組立体３４は、システムコンソール１２上の特殊用途コネクタ３８に連結され、システムアプリケータ１４をシステムコンソール１２に連結する。システムコンソール１２の主要電力スイッチは、電源を入れられ、システムコンソール１２の主制御器５８は、起動および初期化ルーチンを実行する。介護者は、指示された電力および真空状態を設定する。主制御器５８は、システムアプリケータ１４を通した冷却剤の持続的な循環を開始する。
【０１２５】
処置を受ける組織領域を識別した後、介護者は、標的組織領域における皮膚に対して界面本体のコンプライアントなスカート１０６を配置する（図２１Ａに示すように）。コンプライアントなスカート１０６の縁は、皮膚に対してシールを形成する。介護者は、筺体上の外部電力スイッチを作動させる。システムコンソール１２は、真空供給導管４４を通してチャンバ４２内に陰圧を供給する。チャンバ４２中の陰圧は、冷却板２８の少なくとも一部分と熱的接触するアプリケータ−組織界面表面１００／５２と接触する組織をチャンバ４２内に引き込む（すなわち、組織を上昇させる）役割を果たす（図２１Ｂに示すように）。組織取得チャンバ４２内の真空は、真皮および角皮下層を上昇させ、真皮および角皮下層を筋肉から分離する。組織取得チャンバ４２内の真空は、チャンバ４２内の組織領域を局所的に集中し、および安定化させる。真皮および角皮下層を筋肉から分離することによって、組織取得チャンバ４２内の真空は、筋肉に到達する電磁エネルギーを限定または排除することによって、筋肉を保護する役割を果たす。真空は、所望の真空状態および／または組織温度状態が達成されるまで印加される。代替として、規定の時間間隔に対して遅延時間が発生し得る。
【０１２６】
所望の真空および／または温度状態が検知されると（または、依存するのであれば、規定の遅延後）、システムコンソール１２は、マイクロ波信号をシステムアプリケータ１４に供給する。システムコンソール１２により生成されたマイクロ波信号は、既定の方式で、組織領域に印加される。その電磁放射は、例えば、５ＧＨｚから６．５ＧＨｚの間の周波数で、または約５．８ＧＨｚのそのような範囲内の周波数で、２０Ｗから６０Ｗの間、望ましくは、２５Ｗから４５Ｗの間、より望ましくは、３２Ｗから３８Ｗの間、最も望ましくは３５Ｗの個々のアンテナに入る電力で放射され得る。生成器から離れて電力が測定される場合、上述の電力の大きさが、ケーブルを通した電力損失および生成器とアンテナとの間の他の電力損失に起因して大きくなることを理解されたい。比較的短いケーブルでは、生成器で測定された５５Ｗの電力は、アンテナにおいて所望の電力領域を産生する可能性が高い。より長いケーブルでは、生成器において測定された電力は、アンテナにおける所望の電力領域を達成するために増加しなければならない（例えば、最大６５Ｗ）。
【０１２７】
マイクロ波電力は、個々のアンテナに連続して印加され得、例えば、進行的に、アンテナＡ、次いでアンテナＢ、次いでアンテナＣ、および次いでアンテナＤ、またはアンテナＡ、次いでアンテナＣ、次いでアンテナＢ、および次いでアンテナＤに印加され得る。マイクロ波は、各アンテナにおいて、規定の時間増分で印加され得、例えば、アンテナＡ（３秒）、アンテナＣ（３秒）、アンテナＢ（３秒）、およびアンテナＤ（３秒）、その後、時間（例えば、２０秒）に基づく冷却後間隔、次いで、その後に真空圧の放出である。
【０１２８】
マイクロ波電力は、後により詳細に説明するように、位相駆動モードにおいては、個々のアンテナへの印加と、対のアンテナ間での分割との両方が交互になされ得る。順序は、例えば、アンテナＡ（２．５秒）、次いでアンテナＡ−Ｂ（２．５秒）、次いでアンテナＢ（２．５秒）、次いでアンテナＢ−Ｃ（２．５秒）等、その後、時間（例えば、２０秒）に基づく冷却後間隔、次いで、その後に真空圧の放出を含むことができる。
【０１２９】
（Ｃ．外傷パターンの作成）
システムコンソール１２に搭載して担持された構成要素（図１５参照）は、導波管アンテナ２４を通して、組織取得チャンバ４２内に取得された組織にマイクロ波信号を印加して、外傷作成機能を実行する。
【０１３０】
マイクロ波信号は、例えば、各導波管アンテナによって、連続して印加され得る。代替として、マイクロ波信号は、単一の導波管アンテナ（Ａ）によって連続して、次いで、マイクロ波電力が隣接するアンテナ２４に同相で印加される状態で（すなわち、印加されるエネルギーが、標的領域において各アンテナから放射されたエネルギー間に建設的な波干渉をもたらすように）、単一の導波管アンテナおよび次の隣接する導波管アンテナ（ＡＢ）によって同時に、次いで、次の隣接する導波管アンテナ（Ｂ）によって単独で、次いで、マイクロ波電力が隣接するアンテナ２４に同相で印加される状態で（すなわち、印加されるエネルギーが、標的領域において各アンテナから放射されたエネルギー間に建設的な波干渉をもたらすように）導波管アンテナ（Ｂ）およびその次の隣接するアンテナ（Ｃ）（すなわち、ＢＣ）によって等、全ての導波管アンテナ２４が関与するまで、Ｃ−ＣＤ−Ｄで連続して印加され得る（簡単に言うと、位相駆動モードと呼ばれる）。
【０１３１】
対のアンテナが、同時にエネルギーを放射するように切り替えられる場合、電場干渉パターンが、２つの現象、つまり（ｉ）表皮／真皮を通して伝播する前進波と、真皮／角皮下層境界から反射される後進波との間の「定在波」相互作用、ならびに（ｉｉ）各アンテナにより放射された信号間の「位相」相互作用に起因して作成される。
【０１３２】
まず、相互作用は、２つのアンテナにより放射されたエネルギーが表皮／真皮を通して伝播し、次いで、真皮／角皮下層界面から真皮に戻って反射する際に発生する。定在波パターンは、順方向および逆方向信号が、主に組織面に垂直な方向に変動する（すなわち、組織における深さとともに変動する）干渉パターンを生成する場合に作成される。放射された信号の波長（および対応して周波数）が、定在波パターンが建設的および相殺的である領域を決定する。「最適な定在波干渉パターン」は、建設的干渉が深部真皮領域で発生し、より浅い真皮および表皮領域において最小化されるように、周波数（例えば、５．８ＧＨｚ）を選択することによって作成される。
【０１３３】
次に、相互作用は、各アンテナにより放射されたエネルギーが相互に干渉する場合に発生する。アンテナ干渉パターンは、各アンテナから放射されたエネルギーの位相における差が、個々に放射された信号が建設的に加える、および相殺的に加える領域を決定する場合に作成される。位相による干渉パターンの変動は、主に組織面に平行である方向に発生する。「最適なアンテナ干渉パターン」は、建設的干渉が２つのアンテナ間の領域に発生し、かつ相殺的干渉が各個々のアンテナの下の領域に発生するように、２つのアンテナ間の位相関係を選択することによって作成される。アンテナから放射された信号間の０度の位相差（すなわち、「同相」）は、「最適なアンテナ干渉パターン」を達成するために最適な位相関係である。
【０１３４】
この位相関係を達成するために、位相平衡相互接続ケーブルが、同一の供給方向を有するアンテナ（例えば、アンテナＡおよびＢ）を接続するために利用され得る。同様に、１８０度の位相差を有する相互接続ケーブルは、反対の供給方向を有するアンテナ（例えば、アンテナＢおよびＣ）を接続するために利用されるべきである。
【０１３５】
位相駆動モードでは、２つのアンテナがエネルギーを同時に放射する場合、エネルギーは、同一の周波数を有し、アンテナは、同相で駆動される。生成器からマイクロ波スイッチに提供される電力は、供給される電力の半分を各々が放射するように、２つのアンテナ間で分割される。組織における全体の干渉パターンは、定在波干渉パターンとアンテナ干渉パターンとの両方の観点から最適である。これは、２つの干渉現象が主に独立しているために発生し、定在波干渉は垂直方向に発生し、アンテナ干渉は平行方向に発生する。結果として、２つのアンテナ間の深部真皮領域において建設的であり、かつ浅部真皮／表皮領域において、および個々のアンテナの下の領域において相殺的である全体の干渉パターンが、達成される。
【０１３６】
所定の周波数および電力レベルで個々の導波管アンテナにより印加される場合（図２２Ａ参照）、ピーク組織効果の第１の領域は、概して、導波管アンテナの散乱要素７８の下および深部真皮（真皮と角皮下層との間の界面の上）において開始する。これは、建設的干渉が発生する領域の深部真皮における最大電力吸収を作成する「最適な定在波パターン」の結果である。
【０１３７】
同一の周波数および同相で、およびアンテナ２４間で同等に分割される生成器からの全電力で、２つの隣接する導波管アンテナ２４を通して同時に印加された場合（図２３Ａ参照）、ピーク組織効果の第１の領域は、概して、真皮と角皮下層との間の界面の上の、導波管アンテナ２４の散乱要素７８の間で開始する。これは、定在波干渉パターンとアンテナ干渉パターンとの両方の所望の同時効果を構成する。定在波干渉パターンは、同一の周波数のエネルギーが個々の導波管アンテナによって印加される場合のように、概して、真皮と角皮下層との間の界面の上で、ピーク組織温度の領域において開始する。アンテナ干渉パターンは、概して、同一組織面内におけるピーク組織効果の第一の領域のその領域であるが、導波管アンテナ２４の散乱要素７８間、およびエネルギーが個々の導波管アンテナによって印加される場合と概して同一の電力レベル（半分に分割され、各アンテナ２４に供給され、組織において再結合される電力）で開始する。
【０１３８】
ピーク組織効果は、例えば、ピーク比吸収率（ＳＡＲ）の観点から表現されることができ、ピーク比吸収率（ＳＡＲ）は、エネルギーが組織により吸収される比率の大きさである（ワット／キログラムの単位で組織の質量当たりで吸収された電力の観点から）。代替として、ピーク組織効果は、例えば、ピーク電力損失密度またはピーク組織温度として表現されることができる。（図２４Ａおよび図２５Ａが示すように）、ピーク組織効果の第１の領域は、界面が真皮においてマイクロ波信号を課す定在波効果に起因して、概して、真皮と角皮下層との間の界面の上の真皮において開始する。界面は、導波管アンテナにより放射された電磁波を反射し、界面の上で建設的波干渉を引き起こして、ピーク組織効果を開始する。
【０１３９】
図２２Ａおよび図２３Ａが示すように、組織効果の連続的な第２、第３、および第４の領域は、第１の領域から増加する半径方向距離において、組織効果の大きさの減少を伴う伝導／対流加熱効果に起因して、第１の領域から拡張するように観測される。減少する組織効果のこれらの「波状」領域は、表皮に向かって広がり、一部には、図２２Ａおよび図２３Ａが示すように、角皮下層内へ界面より下に広がり得る。
【０１４０】
組織効果は、真皮内の第１の組織領域において局所的外傷を作成する役割を果たす（図２２Ｂおよび図２３Ｂ参照）。真皮における局所的な加熱効果は、伝導／対流加熱効果をもたらすことによって、真皮および／または角皮下層における構造、例えば、処置を受ける個人の皮膚における汗腺を損傷または破壊することができる。
【０１４１】
散乱要素７８および中間散乱要素８０は、例えば、ピークＳＡＲ、および／またはピーク電力損失密度、および／またはピーク組織温度の観点から、ピーク組織効果の第１の領域を広げおよび平坦化するために使用され得る。これによって、散乱要素７８および中間散乱要素８０は、局所的効果をさらに制御するように、第１の組織領域に形成された外傷を広げおよび平坦化する役割を果たすことができる。冷却板２８により確立された温度状態によって、外傷が表皮に向かって拡大しないようにする。
【０１４２】
既定のパターンで導波管アンテナ２４を切り替えるように主制御器５８をプログラミングすることによって、システムコンソール１２により生成されたマイクロ波信号は、外傷の複合パターンを形成するように、皮膚に印加されることができる。例えば、図２３Ｂに示すように、外傷は、例えばＡ−Ｂ−Ｃ−Ｄ等の既定の順番で作成され得、この場合、Ａは、導波管アンテナＡの真下で開始された外傷を表わし、Ｂは、導波管アンテナＢの真下で開始された外傷を表わし、Ｃは、導波管アンテナＣの真下で開始された外傷を表わし、Ｄは、導波管アンテナＤの真下で開始された外傷を表わす。重複する外傷が、既定の順番、例えば、Ａ−ＡＢ−Ｂ−ＢＣ−Ｃ−ＣＤ−Ｄで外傷を作成することによって、外傷Ａ−Ｂ−Ｃ−Ｄ間の組織間隔に形成されることができ、この場合、Ａは、導波管アンテナＡの真下で開始された外傷を表わし、ＡＢは、導波管アンテナＡと導波管アンテナＢとの間の交差の下で開始された外傷を表わし、Ｂは、導波管アンテナＢの真下で開始された外傷を表わし、ＢＣは、導波管アンテナＢと導波管アンテナＣとの間の交差の下で開始された外傷を表わし、Ｃは、導波管アンテナＣの真下で開始された外傷を表わし、ＣＤは、導波管アンテナＣと導波管アンテナＤとの間の交差の下で開始された外傷を表わし、Ｄは、導波管アンテナＤの真下で開始された外傷を表わす。外傷ＡＢは、導波管アンテナＡおよび導波管アンテナＢを、同相で、かつ各アンテナからの平衡出力で、同時に駆動することによって、導波管アンテナＡと導波管アンテナＢとの間で作成され得る。外傷ＢＣは、導波管アンテナＢおよび導波管アンテナＣを、同相で、かつ各導波管アンテナからの平衡出力で、同時に駆動することによって、導波管アンテナＢと導波管アンテナＣとの間で作成され得る。外傷ＣＤは、導波管アンテナＣおよび導波管アンテナＤを、同相で、かつ各導波管アンテナからの平衡出力で、同時に駆動することによって、導波管アンテナＣと導波管アンテナＤとの間で作成され得る。
【０１４３】
アンテナ毎またはアンテナ２４の対毎に同一の電力および時間増分で、電力を均一に印加することができる（位相駆動モード）ことを理解されたい。また、異なるアンテナ２４またはアンテナ２４対の間で電力を異なって印加することもできる。異なるアンテナ２４またはアンテナ２４対について電力を変化させることができ、および／または異なるアンテナ２４またはアンテナ２４対について時間を変動させることができる。したがって、所定の組織領域に送達されるエネルギー（エネルギーは電力と時間の積である）を、処置を受ける組織領域によって変動させることができる。
【０１４４】
（１．処置テンプレート）
システム１０は、システムアプリケータ１４のガイダンスおよび配置情報をマトリクス形式で提供するために、処置テンプレート１７６（図２３Ａおよび図２３Ｂ参照）をさらに含み得る。処置テンプレート１７６は、処置の標的とされる腋窩（脇の下）組織領域全体を覆うような大きさを有し、かつ構成される。テンプレート１７６は、各脇の下に適用される一時的な刺青を備えることができる（左側に図２４Ａに示すように、右側に図２４Ｂに示すように）。代替として、テンプレート１７６は、組織領域に対するスタンピングによって適用されたパターンを備えることができる。テンプレート１７６は、皮膚表面上に配置され、かつステンシルを通してマーカーペンにより適用されるオーバーレイステンシルを備えることができる。テンプレート１７６は、組織領域に適用されるオーバーレイメッシュステッカーを備えることができる。
【０１４５】
テンプレート１７６の群（図２５参照）を、個体の異なる解剖学的構造に対応するように、異なるサイズおよび列で提供することができる。
【０１４６】
テンプレート１７６は、麻酔の注入のための腋窩において適切な点を識別するために、規定の麻酔注射部位（小さい直通穴）と、テンプレート１７６の使用中に介護者に参照位置決め点を提供するために、コンプライアントなスカート１０６上の整合部材１０８とともに使用されるための、ｘ−ｙマトリクス軸におけるデバイス整合点（１Ａから１０Ａおよび１Ｂから１０Ｂ、および腋窩のサイズに応じてそれ以上）とを含み得る。
【０１４７】
（ＩＶ．使用説明書）
図２５が示すように、システム１０のシステムアプリケータ１４および／またはアプリケータ−組織界面１６を、滅菌キット１８０における使用のために提供することができる。図示する実施形態では、各キット１８０は、例えば、打ち抜きカードボード、プラスチックシート、または熱形成されたプラスチック材料から作製された内部トレイ１８２を含む。システムアプリケータ１４およびアプリケータ−組織界面１６は、それぞれのトレイ１８２によって担持される。また、いずれのキット１８０も、トレイ中に、または別々にパッケージされて、処置テンプレートまたはテンプレート群１７６を含むことができる。
【０１４８】
各トレイ１８２は、外部環境との接触からトレイを周辺封止するために、引きはがすオーバーラップを含み得る。システムアプリケータ１４および／またはアプリケータ−組織界面１６を担持する各キット１８２は、従来のエチレンオキシド（ＥＴＯ）滅菌技法によって滅菌され得る。図示する実施形態では、システムアプリケータ１４および／またはアプリケータ−組織界面１６の一方または両方のパッケージは、コンソール１２上の無線周波数識別（ＲＦＩＤ）ソース（図１５に示す）と相互作用する受動的ＲＦＩＤタグ１５８を担持することができる。
【０１４９】
図示する実施形態では、１つまたは両方のキット１８０はまた、好ましくは、所望の手順を実行するために、システムコンソール１２とともに、システムアプリケータ１４およびアプリケータ−組織界面１６を使用するための指示書または説明書も含む。例示的指示書について後述する。指示書または説明書１８４は、当然ながら、所望の手順の詳細に従って変動することができる。さらに、指示書または説明書１８４は、キットにおいて物理的に存在する必要はない。指示書または説明書１８４は、別々の説明マニュアル、またはビデオもしくは音声テープ、または電子的形態で具現化されることができる。また、説明書または指示書は、後に示すように、グラフィカルユーザインターフェース内に組み込まれることもできる。
【０１５０】
代表的な説明書１８４は、例えば、多汗症を処置するために、マイクロ波エネルギーを皮膚に印加するように、システムアプリケータ１４およびシステムコンソール１２と連携してアプリケータ−組織界面１６を使用することを指示する。また、これらの説明書１８４は、次に説明するように、グラフィカルユーザインターフェース６２上にも反映されることができる。
【０１５１】
（Ｖ．グラフィカルユーザインターフェース）
システムコンソール１２の主制御器５８は、図１１に概して示すように、ディスプレイ画面６４上にグラフィカルユーザインターフェース６２を実装するために回路を含むことができる。グラフィカルユーザインターフェース６２は、制御およびアラーム状態を介護者に提供し、介護者から主制御器５８へのタッチスクリーンインタラクションおよび入力を可能にすることができる。
【０１５２】
グラフィカルユーザインターフェース６２の代表的な画面を図２６に示す。代表的なグラフィカルユーザインターフェース６２の論理およびフローについて、図３２から図５９における代表的なグラフィカルスクリーンプロンプトを参照して、図３７から図３１に概略的に示す。
【０１５３】
図２７が示すように、グラフィカルユーザインターフェース６２の論理およびフローは、コンソールへの電力がオンになった後に起動ルーチンで開始する。主制御器５８は、特殊用途ケーブルが差し込まれているか（図３２のプロンプト参照）を決定し、次いで、自己試験ルーチン（図３３参照）に進む。アプリケータが、ホルスタ２０上で「内側」に対向していない場合、介護者は、アプリケータを正しく配置するように命令される（図３４参照）。ようこそ画面は、エラーが検出されないことを確認する（図３５確認）。
【０１５４】
図２８が示すように、グラフィカルユーザインターフェース６２の論理およびフローは、次に、アプリケータ上にアプリケータ−組織界面を配置することを命令する（図３６参照）。介護者は、パッケージ上のＲＦＩＤタグ１５８（図２５）を走査するように命令される。アプリケータ−組織界面１６が使用するために認可されることが走査により確認される場合（図３７参照）、介護者は、アプリケータ−組織界面１６がホルスタ２０上に「内側」に対向して取り付けられた状態で（図３８参照）（アプリケータ−組織界面がホルスタ２０上の吸収器に対向する状態で）アプリケータ１４を適切に配置するように命令される。
【０１５５】
ＲＦＩＤ通信に関し、主制御器５８は、望ましくは、適切なアプリケータ−組織界面がシステム１０とともに使用中であることを検出するため、および、例えば、アプリケータ−組織界面１６が使い捨ての単回使用構成要素であると意図される場合に再使用を検出するために、ＲＦＩＤ読み取り器を調整する。主制御器５８は、望ましくは、アプリケータ−組織界面パッケージに取り付けられた安全かつ暗号化されたＲＦＩＤタグ（図２５が示すように）を読み取る能力を含み、これは、単一処置セッション（完全処置または修復のいずれか）のための許可を含み、認可された処置セッションの開始日時とともに「使用済み」とマークされる。主制御器５８は、ガイドされた処置セッションを、処置セッションの中断または電力損失で完全に完了していない直近の配置に戻すため、または「修復」処置の暴露カウントを戻すのに十分な情報を保持し得る。例えば、使い捨てであると意図されるアプリケータ−組織界面の４時間の有効期限よりも長くなった場合、処置セッションの再開は、「未使用」使い捨てＲＦＩＤタグが読み取られ、「使用済み」とマークされるまで許可されない。主制御器５８は、「使い捨て履歴」表示を含み得、これは、最低でも直近２００回の使い捨てについて、使い捨てが「使用済み」とマークされた日時を列挙する。「使用済み」使い捨てＲＦＩＤタグが読み取られると、タグが使用済みとマークされた日時が表示される。
【０１５６】
次いで、介護者は、通常処置または修復のモードを選択するように命令される（図３９参照）。介護者の選択は、自明の直感的アイコンによりマークされたタッチスクリーン入力によって通信される。通常モードの前に修復モードが選択される場合（標的組織領域に適用される前処置が無かったことを意味する）、介護者は、修復モードで処置を進めるように命令される（図５８参照）。本事例における修復モードによって、介護者は、治療のためにアンテナ２４の選択を直接制御することが可能になる。
【０１５７】
通常モードが選択される（図２９参照）場合、介護者は、処置ルーチンを通してガイドされる。準備中、介護者は、処置を受ける個体の身長および体重を入力し（図４０参照）、テンプレート１７６（転写）を適用し（図４１参照）、推奨総量および推奨個体分割量で麻酔の適用を計画し（図４２参照）、左の脇の下を最初に処置し、右の脇の下を次に処置すること、またはその反対を選択する（図４３および図４４参照）ように命令される。次いで、介護者は、麻酔（テンプレートによりガイドされる）を、選択された第１の側（図４５では、右側が最初）に適用し、次いで、麻酔を、選択された第２の側（図４６では、左側）に適用するように命令される。次いで、介護者は、選択された右側に最初に処置を開始するように命令される（図４７参照）。
【０１５８】
図３０が示すように、介護者は、テンプレートによりガイドされた、処置ルーチンを通して命令される（図４８、図４９、図５０、図５１、および図５２参照）。テンプレートによりガイドされることによって、介護者は、主制御器５８の制御下で導波管アンテナアレイ２２を作動させるために、セクション（１から１２）および領域（ＡおよびＢ）によって各セクション内で系統的に進める。上述のような位相駆動順序は、領域／セクション毎に外傷パターンを定めるために、セクション毎の各領域で繰り返される。
【０１５９】
一方の側で処置ルーチンが完了すると、介護者は、次の側に進むか、または同一側を修復することを望むかを問われる。修復中、介護者は、外傷形成の不一致または間隙を補正するために戻ることができる。その側で修復が完了すると（選択される場合）、介護者は、次の側に切り替えるようにプロンプトされる（図５３参照、ここで左側が選択される）。
【０１６０】
次いで、介護者は、第１の選択された側に関連して前述したように、第２の選択された側の処置モード、つまり通常または修復を選択するように命令される（図５３参照）。通常モードの前に修復モードが選択される場合（その選択された側に、標的組織領域に適用される前処置が無かったことを意味する）、介護者は、修復モードで処置を進めるように命令される（図５８参照）。本事例における修復モードによって、介護者は、その選択された側において、治療のためにアンテナ２４の選択を直接制御することが可能になる。
【０１６１】
通常モードが第２の側について選択される場合（図５３が示すように）、介護者は、テンプレートによりガイドされた、処置ルーチンを通して命令される（図５４および図５５参照）。テンプレートによりガイドされることによって、介護者は、主制御器５８の制御下で導波管アンテナアレイ２２を作動させるために、セクション（１から１２）および領域（ＡおよびＢ）によって各セクション内で、第２の選択された側の処置を系統的に進める。上述のような位相駆動順序は、領域／セクション毎に外傷パターンを定めるために、セクション毎の各領域で繰り返される。
【０１６２】
第２の側で処置ルーチンが完了すると、介護者は、セッションを終了するか、または今完了したばかりの側を修復することを望むかを問われる（図５６参照）。修復中（図５８参照）、介護者は、外傷形成の不一致または間隙を補正するために戻ることができる。その側で修復が完了すると（選択される場合）、または介護者がセッションの終了を選択した場合、介護者は、組織−アプリケータ界面をアプリケータから取り外し（図５７参照）、その後続の使用のためにアプリケータを洗浄するようにプロンプトされる。次の側に切り替える（図５３参照。左側が選択される）。
【０１６３】
また、グラフィカルユーザインターフェース６２は、ギアメニュも有効にし得る（図３１参照）。ギアメニュ（図５９に示す）によって、介護者は、例えば、プロンプト音量、画面明るさおよびコントラスト等のグラフィカルユーザインターフェース６２の動作状態、ならびに冷却剤パージ、電源オフ、手順のキャンセル、または電力レベルの変更等のコンソールおよび／またはアプリケータの一定の機能動作を選択することが可能になる。また、グラフィカルユーザインターフェース６２は、例えば、設備故障、早期終了、または低冷却剤レベル等のエラー状態（図３１参照）のグラフィカル表示も有効にし得る。
【０１６４】
代表的なグラフィカルユーザインターフェース６２の形式、適合、および機能に関するさらなる詳細について、図２７から図５９に示す。
【０１６５】
本発明のある実施形態によると、エネルギーを標的組織領域に印加するシステムは、アプリケータおよび組織−アプリケータ界面を含む。アプリケータは、少なくとも１つのエネルギーエミッタを担持するアプリケータ内部を含む。本発明のある実施形態によると、組織−アプリケータ界面は、エネルギーエミッタと動作的に関連して使用するためにアプリケータに取り付けられるような、および使用後、アプリケータから取り外されるような大きさを有し、かつ構成される。本発明のある実施形態によると、組織−アプリケータ界面は、組織−アプリケータ界面がアプリケータに取り付けられる場合に、アプリケータ内部を、標的組織領域における生理的液体から隔離する生体障壁システムを備える。本発明のある実施形態によると、生体障壁システムは、実質的な干渉および電力損失を含まずに、エネルギーエミッタから標的組織領域にエネルギーを通過させる規定の伝導率を有する第１の生体障壁構成要素を含む。
【０１６６】
本発明のある実施形態によると、規定の伝導率は、０．１以下の損失正接ｔａｎδを含み、この場合、ｔａｎδ＝σ／ωεであり、式中、σは、第１の生体障壁構成要素の伝導率であり、ωは、エネルギーエミッタから放出されたエネルギーの周波数であり、εは、第１の生体障壁構成要素の誘電率である。
【０１６７】
本発明のある実施形態によると、組織−アプリケータ界面は、外部ソースにより生成され、かつ組織取得チャンバ内に伝達された陰圧に応答してエネルギーを印加するための、標的組織領域における組織を取得する組織取得チャンバを含む。
【０１６８】
本発明のある実施形態によると、生体障壁システムは、第１の生体障壁構成要素から分離する第２の生体障壁構成要素を含む。本発明のある実施形態によると、第２の生体障壁は、組織−アプリケータ界面がアプリケータに取り付けられる場合に、組織取得チャンバとアプリケータ内部との間の陰圧のバランスを取るために、気体に対して実質的に透過性である。本発明のある実施形態によると、第２の生体障壁構成要素はまた、標的組織領域における生理的液体との接触からアプリケータ内部を隔離するために液体に対して実質的に不透過性であり、一方で、陰圧のバランスを取る。
【０１６９】
本発明のある実施形態によると、第１の生体障壁構成要素は、気体に対して実質的に不透過性である。
【０１７０】
本発明のある実施形態によると、生体障壁システムは、第１および第２の生体障壁構成要素とは別の第３の生体障壁構成要素を含む。本発明のある実施形態によると、第３の生体障壁構成要素は、ソースから組織取得チャンバ内へ陰圧を伝達するために、気体に対して実質的に透過性である。本発明のある実施形態によると、第３の生体障壁構成要素はまた、標的組織領域における生理的液体との接触からソースを隔離するために、液体に対して実質的に不透過性である。
【０１７１】
本発明のある実施形態によると、アプリケータは、組織−アプリケータ界面がアプリケータに取り付けられる場合に、第１の生体障壁構成要素と熱伝導接触するような大きさを有し、かつ構成される冷却板を含む。本発明のある実施形態によると、第１の生体障壁構成要素は、実質的な干渉を含まずに、冷却板と標的組織領域との間で熱伝導が発生可能になるように、規定の熱伝導率を有する。
【０１７２】
本発明のある実施形態によると、第１の生体障壁構成要素の規定の熱伝導率は、メートル・ケルビン当たり少なくとも０．１ワット（０．１Ｗ／ｍＫ）である。
【０１７３】
本発明のある実施形態によると、アプリケータは、反復使用のためにサイズを有し、かつ構成され、アプリケータは、単回使用の後に使い捨てするためにサイズを有し、かつ構成される。
【０１７４】
本発明のある実施形態によると、エネルギーエミッタは、マイクロ波エネルギーを放出するような大きさを有し、かつ構成される。
【０１７５】
本発明のある実施形態によると、腋窩を処置するためにシステムを使用するための説明書が含まれる。
【０１７６】
本発明のある実施形態によると、エネルギーを標的組織領域に印加するシステムは、アプリケータおよびコンソールを含む。本発明のある実施形態によると、アプリケータは、少なくとも１つのエネルギーエミッタおよび冷却板を担持する。アプリケータは、エネルギーエミッタと通信するアプリケータ制御器と、冷却板に連結されたセンサとを含む。本発明のある実施形態によると、コンソールは、規定のエネルギー形態を生成する生成器と、冷却剤を冷却する冷却器とを含む。本発明のある実施形態によると、コンソールは、標的組織領域において外傷を形成するためにエネルギーをエネルギーエミッタに伝送するように生成器に連結されたエネルギー生成機能と、外傷形成を制御するために冷却剤を冷却板に循環させるための冷却器に連結された外傷制御機能とを含む主制御器を含む。本発明のある実施形態によると、特殊用途ケーブルシステムは、アプリケータをコンソールに連結する。本発明のある実施形態によると、特殊用途ケーブルシステムは、エネルギーを生成器からエネルギーエミッタに伝達するケーブルと、冷却剤を冷却板に循環させるケーブルとは別の供給導管および戻し導管と、主制御器とアプリケータ制御器との間の通信リンクを確立する、ケーブルならびに供給導管および戻し導管とは別の通信チャネルとを含む。
【０１７７】
本発明のある実施形態によると、特殊用途ケーブルシステムは、アプリケータに固定された遠端と、嵌合特殊用途接続部への解除可能な接続のための大きさを有し、かつ構成されるコネクタを備える近端とを含む。本発明のある実施形態によると、嵌合特殊用途接続部は、コンソール上に存在する。
【０１７８】
本発明のある実施形態によると、規定のエネルギー形態は、マイクロ波エネルギーを含む。
【０１７９】
本発明のある実施形態によると、規定のエネルギー形態は、約５．８ＧＨｚを中心とする周波数で、５．７７５ＧＨｚから５．８２５ＧＨｚのＩＳＭバンドにあるマイクロ波信号を含む。
【０１８０】
本発明のある実施形態によると、腋窩を処置するためにシステムを使用するための説明書が含まれる。
【０１８１】
本発明のある実施形態によると、エネルギーを標的組織領域に適用する方法は、標的組織領域において外傷を形成するように動作するシステムを提供する。
【０１８２】
本発明のある実施形態によると、方法は、システムを動作するための説明書を提供する。
【０１８３】
本発明のある実施形態によると、外傷は、腋窩に形成される。
【０１８４】
本発明のある実施形態によると、外傷は、多汗症を処置する。
【０１８５】
本発明の種々の特徴は、以下の請求項に記載される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
0006039737.tif 000008
【図８】
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【図９】
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【図１０】
0006039737.tif 000011
【図１１】
0006039737.tif 000012
【図１２Ａ】
0006039737.tif 000013
【図１２Ｂ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
0006039737.tif 000017
【図１６Ａ】
0006039737.tif 000018
【図１６Ｂ】
0006039737.tif 000019
【図１６Ｃ】
0006039737.tif 000020
【図１６Ｄ】
0006039737.tif 000021
【図１７】
0006039737.tif 000022
【図１８】
0006039737.tif 000023
【図１９−１】
0006039737.tif 000024
【図１９−２】
0006039737.tif 000025
【図２０】
0006039737.tif 000026
【図２１Ａ】
0006039737.tif 000027
【図２１Ｂ】
0006039737.tif 000028
【図２２Ａ】
0006039737.tif 000029
【図２２Ｂ】
0006039737.tif 000030
【図２３Ａ】
0006039737.tif 000031
【図２３Ｂ】
0006039737.tif 000032
【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
0006039737.tif 000035
【図２７】
0006039737.tif 000036
【図２８】
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【図２９】
0006039737.tif 000038
【図３０】
0006039737.tif 000039
【図３１】
0006039737.tif 000040
【図３２】
0006039737.tif 000041
【図３３】
0006039737.tif 000042
【図３４】
0006039737.tif 000043
【図３５】
0006039737.tif 000044
【図３６】
0006039737.tif 000045
【図３７】
0006039737.tif 000046
【図３８】
0006039737.tif 000047
【図３９】
0006039737.tif 000048
【図４０】
0006039737.tif 000049
【図４１】
0006039737.tif 000050
【図４２】
0006039737.tif 000051
【図４３】
0006039737.tif 000052
【図４４】
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【図４５】
0006039737.tif 000054
【図４６】
0006039737.tif 000055
【図４７】
0006039737.tif 000056
【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
0006039737.tif 000059
【図５１】
0006039737.tif 000060
【図５２】
0006039737.tif 000061
【図５３】
0006039737.tif 000062
【図５４】
0006039737.tif 000063
【図５５】
0006039737.tif 000064
【図５６】
0006039737.tif 000065
【図５７】
0006039737.tif 000066
【図５８】
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【図５９】
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