(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
機械（１０）の地面係合軌道システム（１４）であって、
回転可能な軌道係合要素（１６、２０、２３）と、
前記回転可能な軌道係合要素（１６、２０、２３）の周囲に延び、第１及び第２の軌道チェーン（２４，１２４）と、前記第１及び第２の軌道チェーン（２４、１２４）に連結された複数の軌道シュー（２６）を含む軌道（２２）とを備え、
前記第１及び第２の軌道チェーン（２４、１２４）は各々、それぞれが内側（３２）と外側（３４）を有する複数の長尺リンク（３０、１３０）を有し、前記内側及び外側（３２、３４）の間に連通する第１及び第２の軌道ピン孔部（３６、３８）を画定し、
前記複数の長尺リンク（３０、１３０）はさらに、各々、前記複数の軌道シュー（２６）のうちの１つと接触する平坦下面（４０）と、前記回転可能な軌道係合要素（１６）と接触する上方レール面（４２、１４２）とを有し、前記上方レール面（４２、１４２）は、犠牲磨耗材料（６０）で形成され、前記回転可能な軌道係合要素（１６、２０、２３）との接触から生じる前記上方レール面（４２、１４２）における凹凸化を遅延させる凸状縦断プロファイルを有し、
前記複数の長尺リンク（３０、１３０）は各々、Ｓ字型を有し、前記上方レール面（４２、１４２）が第１端部（５４）と前記第１端部（５４）から横方向にオフセットした第２端部（５６）との間に延びる中央部（５８）を有し、
前記凸状縦断プロファイルは、前記中央部（５８）によって形成され、前記第１及び第２の端部（５４、５６）は各々、平坦であり、前記凸状縦断プロファイルで推移する線形縦断プロファイルを形成する軌道システム（１４）。
【請求項２】
前記犠牲磨耗材料（６０）は、硬化材料を含み、前記複数の長尺リンク（３０、１３０）はさらに、未硬化材料と、前記未硬化材料で画定された前記第１及び第２の軌道ピン孔部（３６、３８）とを含む請求項１に記載の軌道システム（１４）。
【請求項３】
前記複数の長尺リンク（３０、１３０）はさらに、各々、前記内側及び外側（３２、３４）の間に連通する第１及び第２のウィンドウ（４８、５０）を画定し、第１及び第２のボルト孔部（５２、５３）が前記平坦下面（４０）から内側に向かって延びて前記第１及び第２のウィンドウ（４８、５０）と各々交差し、前記複数の長尺リンク（３０、１３０）の各々において前記第１及び第２のボルト孔部（５２、５３）内に受容されて、前記複数の軌道シュー（２６）の１つを対応の長尺リンク（３０、１３０）に取り付けるボルト（６４）をさらに備える請求項１に記載の軌道システム（１４）。
【請求項４】
前記上方レール面（４２、１４２）は、前記第１及び第２の端部（５４、５６）及び前記中央部（５８）の各々において、線形横プロファイルを有する請求項１に記載の軌道システム（１４）。
【請求項５】
前記回転可能な軌道係合要素（１６）は、第１のアイドラー、第２のアイドラー、駆動スプロケット（２０）と複数の軌道ローラー（２３）を含み、
前記軌道（２２）は、前記第１のアイドラー、前記第２のアイドラー、前記駆動スプロケット（２０）と前記複数の軌道ローラー（２３）の周りに延在する走行路を画定し、
前記第１のアイドラー、前記第２のアイドラーと前記駆動スプロケット（２０）は、三角形状に配置された平行な回転軸を備えている請求項１に記載の軌道システム（１４）。
【請求項６】
前記第１の軌道チェーンにおける前記複数の長尺リンクは、前記第２の軌道チェーンにおける前記複数の長尺リンクの鏡像であり、
前記第１の軌道チェーンと前記第２の軌道チェーンとを繋ぐ複数の軌道ピンと、
前記複数の軌道ピンの上に配置された複数のブッシングと、を備えている請求項５に記載の軌道システム（１４）。
【請求項７】
前記第１及び第２の軌道ピン孔部（３６、３８）は各々、縦軸を画定しており、前記縦軸間の距離は、約１００ｍｍ〜３００ｍｍであり、前記上方レール面（４２、１４２）の中央部（５８）は各々、対応する第１及び第２の端部（５４、５６）に対して約４ｍｍ〜約１２ｍｍ上昇した頂点（５９）を有し、前記平坦下面（４０）と前記頂点（５９）との間の垂直方向距離（２０８、２１２）は、約６０ｍｍ〜約２４０ｍｍである請求項５に記載の軌道システム（１４）。
【請求項８】
機械（１０）の地面係合軌道システム（１４）における軌道チェーン（２４、１２４）のリンク（３０、１３０）であって、
内側（３２）及び外側（３４）を有し、第１のリンク本体端部（４４）に形成された第１の軌道ピン孔部（３６）と、第２のリンク本体端部（４６）に形成された第２の軌道ピン孔部（３８）とを画定する長尺リンク本体部（３３）を備え、前記第１及び第２の孔部（３６、３８）は各々、前記内側及び外側（３２、３４）の間で連通し、前記長尺リンク本体部（３０）を前記軌道チェーン（２４、１２４）内の他の長尺リンク本体部（３３）と連結する軌道ピン（６８）を内部に受容するよう構成され、
前記長尺リンク本体部（３３）はさらに、前記長尺リンク本体部（３３）にボルト留めされる軌道シュー（２６）と接触する平坦下面（４０）と、前記地面係合軌道システム（１４）内の回転可能な軌道係合要素（１６、２０、２３）と接触する上方レール面（４２、１４２）とを有し、
前記上方レール面（４２、１４２）は、犠牲磨耗材料（６０）で形成され、前記回転可能な軌道係合要素（１６、２０、２３）との接触から生じる前記上方レール面（４２、１４２）における凹凸化を遅延させる凸状縦断プロファイルを有し、
前記長尺リンク本体部（３３）はさらに、前記内側及び外側（３２、３４）の間で各々連通する第１及び第２のウィンドウ（４８、５０）を画定し、第１及び第２のボルト孔部（５２、５３）が前記平坦下面（４０）から内側に向かって延びて前記第１及び第２のウィンドウ（４８、５０）と各々交差し、
前記上方レール面（４２、１４２）はさらに、第１端部（５４）と、第２端部（５６）と、凸状縦断プロファイルを形成し前記第１及び第２の端部（５４、５６）間に延びる中央部（５８）と、を有し、
前記第１及び第２の端部（５４、５６）は平坦で、共通平面内に配置され、前記平坦下面（４０）と平行であるリンク（３０、１３０）。
【請求項９】
前記長尺リンク本体部（３３）は、前記第１及び第２の端部（５４、５６）が互いに横方向にオフセットするようなＳ字型であり、前記上方レール面（４２、１４２）は、第１端部（５４）と、第２端部（５６）と、前記中央部（５８）において、線形横プロファイルを有している請求項８に記載のリンク（３０、１３０）。
【請求項１０】
前記長尺リンク本体部（３３）は、本体長さ（２００）を有し、前記中央部（５８）は、前記本体長さ（２００）に比して大きい、均一な曲率半径（２０２）を規定する請求項９に記載のリンク（３０、１３０）。
【請求項１１】
前記均一な曲率半径（２０２）は、約５００ｍｍ〜１０００ｍｍ程度である請求項１０に記載のリンク（３０、１３０）。
【請求項１２】
前記中央部（５８）は、中央部長さ（２０４）を有し、前記第１及び第２の端部（５４、５６）は、等しい端部長さ（２０６）を有し、前記中央部長さ（２０４）は、前記端部長さ（２０６）の和に比して大きく、前記中央部（５８）は前記長尺リンク本体部（３３）の縦方向垂直中心線と一致する頂点（５９）を有する請求項１０に記載のリンク（３０、１３０）。
【請求項１３】
前記第１の軌道ピン孔部（３６）と前記第２の軌道ピン孔部（３８）は各々、縦軸を画定しており、前記縦軸間の距離は、約１００ｍｍ〜３００ｍｍであり、
前記上方レール面（４２、１４２）の中央部（５８）は各々、対応する第１及び第２の端部（５４、５６）に対して約４ｍｍ〜約１２ｍｍ上昇した頂点（５９）を有し、平坦下面（４０）と前記頂点（５９）との間の垂直方向距離（２０８、２１２）は、約６０ｍｍ〜約２４０ｍｍである請求項９に記載のリンク（３０、１３０）。
【請求項１４】
前記上昇は約５ｍｍ程度であり、前記平坦下面（４０）と前記頂点（５９）との間の距離は、約１９０ｍｍである請求項１３に記載のリンク（３０、１３０）。
【請求項１５】
機械（１０）の地面係合軌道システム（１４）の作動方法であって、
前記地面係合軌道システム（１４）の軌道（２２）を、複数の回転可能な軌道係合要素（１６、２０、２３）の周囲に進行させるステップと、
前記軌道（２２）の第１及び第２の軌道チェーン（２４、１２４）における長尺リンク（３０、１３０）を、前記進行により、複数の回転可能な軌道係合要素（１６、２０、２３）のうちの１つと係合させるように動かし、前記長尺リンク（３０、１３０）の上方レール面（４２、１４２）が各々、前記複数の回転可能な軌道係合要素（１６、２０、２３）の前記１つと接触する凸状縦断プロファイルを有するようにするステップと、
前記長尺リンク（３０、１３０）は各々、Ｓ字型を有し、前記上方レール面（４２、１４２）が第１端部（５４）と前記第１端部（５４）から横方向にオフセットした第２端部（５６）との間に延びる中央部（５８）を有し、
前記凸状縦断プロファイルは、前記中央部（５８）によって形成され、前記第１及び第２の端部（５４、５６）は各々、平坦であり、前記凸状縦断プロファイルで推移する線形縦断プロファイルを形成し、
非凹凸状（３０６、３０８）の磨耗パターンで、前記上方レール面（４２、１４２）に形成する前記リンク（３０、１３０）の犠牲磨耗材料（６０）を磨耗させるステップとを備える方法。
【請求項１６】
それぞれが内側（３２）と外側（３４）を有する複数の長尺リンク（３０、１３０）を有し、
前記複数の長尺リンク（３０、１３０）のそれぞれはさらに、各々、複数の軌道シュー（２６）のうちの１つと接触する平坦下面（４０）と、機械（１０）上の複数の回転可能な軌道係合要素（１６）と接触する上方レール面（４２、１４２）と含み、
前記上方レール面（４２、１４２）は、犠牲磨耗材料（６０）で形成され、中央部（５８）に形成された凸状縦断プロファイルを有し、
前記中央部（５８）は、第１及び第２の端部（５４、５６）間に延び、
前記第１及び第２の端部（５４、５６）は各々、平坦であり、前記凸状縦断プロファイルで推移する線形縦断プロファイルを形成する、軌道チェーン（２４、１２４）。
【請求項１７】
それぞれが内側（３２）と外側（３４）を有する複数の長尺リンク（３０、１３０）を有し、
前記複数の長尺リンク（３０、１３０）のそれぞれはさらに、各々、複数の軌道シュー（２６）のうちの１つと接触する平坦下面（４０）と、機械（１０）上の複数の回転可能な軌道係合要素（１６）と接触する上方レール面（４２、１４２）と含み、
前記上方レール面（４２、１４２）は、犠牲磨耗材料（６０）で形成され、中央部（５８）に形成された凸状縦断プロファイルを有し、
前記中央部（５８）は、第１及び第２の端部（５４、５６）間に延び、
前記上方レール面の前記第１及び第２の端部（５４、５６）は、実質的に平坦である、軌道チェーン（２４、１２４）。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、地面係合軌道システム全般に係り、特に内部での凹凸化を遅延させるよう形成された軌道システムのリンクに係る。
【背景技術】
【０００２】
種々の機械において、地面係合推進要素として軌道が利用されている。このような軌道は通常、複数の回転可能な軌道係合要素を備えており、軌道は、作動中、回転要素の周囲を移動する無限ループを形成する。このような軌道は典型的に、軌道シュー上にボルト留めされた、連結リンクの２つのチェーンを備える。このような機械及び関連の軌道アセンブリに対する要求は相当なものとなる可能性があり、動作環境は厳しい。機械の軌道は、多くの場合、作動中に非常に大きな機械的ストレス、ひずみ、及び磨耗に晒されるにも関わらず、数千時間という長い動作期間を提供する高いロバスト性を備えたものである。
【０００３】
機械軌道が晒される磨耗現象は典型的に、機械の使用方法、オペレータの経験、及び足元の状況と動作環境における基板物質との双方の結果として発生する。機械軌道の屋外でのサービス寿命は、数千時間〜１万時間近くまでの範囲で、このような要因に応じて変化し得る。機械の軌道要素は比較的高価であり、サービス提供によって支出と機械ダウンタイムが増えるため、技術者は、長い間、要素間の磨耗を低減及び管理するストラテジーを求めてきた。
【０００４】
このようなストラテジーの一例が、Ｍａｓｓｉｅｏｎらによる米国特許第３，９５５，８５５号に教示されている。Ｍａｓｓｉｅｏｎらは、高度耐磨耗性材料の係合軌道ローラの接触面を備えた軌道リンクを有する軌道型機械を開示している。高度耐磨耗性材料は、接触面の溝部内に冶金学的に接合された複合合金であってもよい。Ｍａｓｓｉｅｏｎらは、ストラテジーの開発に成功したと主張しているが、常に改善の余地が有り、特に、材料の選択及び製造の経済性については改善の余地が残る。
【発明の概要】
【０００５】
一様態によると、機械の地面係合軌道システムは、回転可能な軌道係合要素と、前記回転可能な軌道係合要素の周囲に延び、第１及び第２の軌道チェーンと、前記第１及び第２の軌道チェーンに連結された複数の軌道シューを含む軌道とを備える。前記第１及び第２の軌道チェーンは各々、それぞれが内側と外側を有する複数の長尺リンクを有し、前記内側及び外側の間に連通する第１及び第２の軌道ピン孔部を規定する。前記長尺リンクはさらに、各々、前記複数の軌道シューのうちの１つと接触する平坦下面と、前記回転可能な軌道係合要素と接触する上方レール面とを有する。前記上方レール面は、犠牲磨耗材料で形成され、前記回転可能な軌道係合要素と接触することにより、結果として、前記上方レール面における凹凸化を遅延させる突出縦形状を有する。
【０００６】
他の一様態によると、機械の地面係合軌道システムにおける軌道チェーンのリンクは、内側及び外側を有し、第１のリンク本体端部に形成された第１の軌道ピン孔部と、第２のリンク本体端部に形成された第２の軌道ピン孔部とを規定する長尺リンク本体部を備える。前記第１及び第２の孔部は、各々、前記内側及び外側の間で連通し、前記長尺リンク本体部を前記軌道チェーン内の他の長尺リンク本体部と連結する軌道ピンを内部に受容するよう構成される。前記長尺リンク本体部はさらに、前記長尺リンク本体部にボルト留めされる軌道シューと接触する平坦下面と、前記軌道システム内の回転可能な軌道係合要素と接触する上方レール面とを有する。前記上方レール面は、犠牲磨耗材料で形成され、前記回転可能な軌道係合要素と接触することにより、結果として、前記上方レール面における凹凸化を遅延させる突出縦形状を有する。
【０００７】
さらに他の一様態によると、機械の地面係合軌道システムの作動方法であって、前記地面係合軌道システムの軌道を、複数の回転可能な軌道係合要素周囲に進行させるステップを備える。前記方法はさらに、前記軌道の第１及び第２の軌道チェーンにおけるリンクを、前記進行により、回転可能な軌道係合要素のうちの１つと係合させるように動かし、前記リンクの上方レール面各々、前記回転可能な軌道係合要素の前記１つと接触する突出縦形状を有するようにするステップを備える。前記方法はさらに、非凹凸状の磨耗パターンで、前記上方レール面を形成する前記リンクの犠牲磨耗材料を磨耗させるステップとを備える。
【図面の簡単な説明】
【０００８】
【図１】一実施形態に係る地面係合追跡システムを備えた機械の側面図である。
【図２】図１に示す軌道システムの一部の、２つの断面における部分断面図である。
【図３】一実施形態に係る軌道チェーンのリンクの等角図である。
【図４】図３のリンクの側面図である。
【図５】回転可能な軌道係合要素に接触する、図３及び図４に示すリンクの側面図である。
【発明を実施するための形態】
【０００９】
図１を参照すると、一実施形態に係る地面係合軌道システム１４を備えた機械１０が示されている。機械１０は、軌道型トラクターとして示されているが、軌道型ローダー、半軌道型機械、又はその他の種々の機械のいずれかであり得る。軌道システム１４は、従来のように、機械１０のフレーム１２の両側に配置された２つの個別の追跡システムのうちの１つであってもよい。軌道システム１４はさらに、機械フレーム１２に連結された軌道ローラフレーム１３と、複数の回転可能な軌道係合要素１６、１８、及び２０を備えてもよい。一実施形態において、回転可能な軌道係合要素１６及び１８は、軌道システム１４の動作中、受動的に回転する、回転可能アイドラーを備え、要素２０は、軌道システム１４を駆動するスプロケットを備える。軌道システム１４はさらに、機械１０の全重量、若しくは、実質的に全重量を支え、且つ、軌道ローラフレーム１３に搭載される複数の軌道ローラ２３を備えてもよい。
【００１０】
軌道システム１４はさらに、回転可能な各軌道係合要素１６、１８、及び２０と軌道ローラ２３の周囲に延びる軌道２２を備えてもよい。要素１６、１８、及び２０は各々、回転軸１７、１９、及び２１を規定し、この軸は図示の通り並列に三角パターンに配置されてもよい。従って軌道２２は、略三角形状を有する要素１６、１８、及び２０の周囲に走行経路を規定してもよい。当業者は、図１に示す実施形態を「高駆動」追跡システムと理解するであろうが、本開示はこれに限定されるものでないことを理解されなければならない。以下の説明でさらに明らかにするとおり、軌道システム１４は、独自の方法で既知の軌道システムと関連の磨耗の問題に対処するものであってもよく、従って従来の軌道のサービス寿命を延ばしてもよい。
【００１１】
軌道２２は、第１軌道チェーン２４と、図１においては軌道チェーン２４で隠れている第２軌道チェーンと、第１軌道チェーン２４及び第２の隠れた軌道チェーンに連結された複数の軌道シュー２６とを備えてもよい。軌道シュー２６は各々、従来の通り、１つ又は複数のグローサー（数に制限なし）を備えてもよい。第１軌道チェーン及び第２軌道チェーンはさらに、各々、複数の長尺リンク３０を備ええてもよく、長尺リンクは各々、リンク本体部３３を有する。各リンク本体部３３は、軌道シュー２６のうちの１つと接触した平坦下面４０と、要素１６及び１８の１つと接触中であるか、若しくは、場合によっては、作動中、軌道２２の進行により、これらの要素の１つと接触する上方レール面４２とを備えてもよい。上方レール面４２は、本明細書に詳述するとおり、犠牲磨耗材料で形成されてもよく、回転可能な軌道係合要素１６及び１８と、潜在的には軌道ローラ２３と接触することにより、結果として、上方レール面４２における凹凸化を遅延させる突出縦形状を有する。当業者は、各リンク３０の上方レール面４２がともに、アイドラー１６及び１８と軌道ローラ２３とが搭載される２つの軌道チェーン内にレールを形成することを理解されるであろう。一方、駆動スプロケット２０は、レール上ではなく、リンク３０間で軌道２２に接触してもよい。
【００１２】
さて図２及び図３を参照すると、第１の軌道チェーン２４は、複数の軌道ピンを介して第２の軌道チェーン１２４と連結されてもよく、軌道ピンのうちの１つを、図２において参照符号６８によって図示及び特定する。回転可能であるか、若しくは、固定の複数のブッシング７０が、複数の軌道ピンの上に配置されてもよい。軌道２２はさらに、ブッシング及び軌道ピンの各セットと関連付けられた複数の軌道シール７２と、複数のスラストリング７４とを備えてもよい。図２において、リンク３０と、軌道チェーン１２４の相手方リンク１３０とは、互いに鏡像であることに留意されたい。従って、本開示では、鏡像の関係を考慮して、軌道チェーン２４又は１２４のいずれかのリンクについて述べていることを理解しなければならない。各軌道チェーン内の各リンクは、同一であってもよいが、特定の実施形態においてはマスターリンクであってもよい。
【００１３】
図２及び図３にも示すとおり、リンク本体部３３は、内側３２及び外側３４を備えてもよい。リンク本体部３３はさらに、第１のリンク本体端部４４に形成された第１の軌道ピン孔部と、第２のリンク本体端部４６に形成された第２軌道ピン孔部３８とを規定する。軌道ピン孔部３６及び３８は各々、内側３２及び外側３４の間で連通する。実際的な実装ストラテジーによると、第１の軌道ピン孔部３６は、軌道ピンのうちの１つと干渉嵌合してもよく、第２の軌道ピン孔部３８は、ブッシングのうちの１つと干渉嵌合してもよい。上述のとおり、上方レール面４２と、軌道チェーン１２４の場合、上方レール面１４２とは、犠牲磨耗材料で形成されてもよい。実際的な実装ストラテジーによると、犠牲磨耗材料には、高周波焼き入れ又はその他の硬化プロセスによって形成された硬化材料６０が含まれてもよい。リンク３０及び１３０はさらに、各々、未硬化材料６２を含んでもよく、第１の軌道ピン穴部３６及び第２の軌道ピン孔部３８は、上述の干渉嵌合の形成を困難にすることを避けるように、未硬化材料６２で規定されてもよい。いずれにしても、本開示は、特定の材料、材料硬度、又はそれについての軌道アセンブリストラテジーに限定されるものでない。例えば、全体的又は部分的に干渉嵌合を利用する代わりに、他のピン保持ストラテジーを使用して、軌道ピンの端部を軌道リンクに連結してもよい。前述のとおり、ブッシングは、軌道ピン上を自在に回転してもよい。
【００１４】
種々のリンク設計が、本開示の文脈の範囲内であると考えられる。１つの実際的な実装ストラテジーによると、リンク３０及び１３０はＳ字型であってもよいが、他の実施形態においては直線状であってもよい。当業者は、Ｓ字型リンクと直線状リンクとの差を熟知しているであろう。図示のとおりＳ字リンクの場合、孔部３６及び３８は、互いに横方向にオフセットしている。換言すると、内側から外側に向かって配置されていない。上方レール面４２はさらに、上方から見ると実質的にＳ字型の幾何学性を有し、上方レール面４２の中央部５８が、第１端部５４と、第一端部５４から横方向にオフセットした第２端部５６との間に延びるようにする。リンク３０はさらに、内側３２及び外側３４の間で連通する第１ウィンドウ４８と第２ウィンドウ５０を規定する。第１のボルト孔部５２と第２のボルト孔部５３は、下面４０から内側へ向かって伸び、第１ウィンドウ４８及び第２ウィンドウ５０とそれぞれ交差する。軌道システム１４はさらに、リンク３０のボルト孔部５２及び５３内に受容されて、軌道シュー５０のうちの１つを対応するリンク３０に取り付けるボルト６４を備える。ナット６６は、ウィンドウ４８及び５０内に配置され、ボルト６６と係合されてもよい。
【００１５】
さて図４を参照すると、追加の幾何学属性を特定する、リンク３０の側面図が示されている。前述のとおり、上方レール面４２は、中央部５８、第１端部５４、及び第２端部５６を有するように形成されてもよい。第１のリンク本体端部４４及び第２のリンク本体端部４６の間に延びた上方レール面４２の突出縦形状を、図４に明らかに示す。図示の実施形態において、突出縦形状は、中央部５８によって形成され、第１端部５４及び第２端部５６は各々、平坦で、中央部５８によって形成された突出縦形状からなだらかに推移する線状縦形状を形成する。第１端部５４及び第２端部５６は、共通の平面内に配置されてもよく、下面４０と平行であってもよい。図４のリンク本体部３３の側面図は、外側３４を示している。上方レール面４２は、外側３４から内側３２に横方向に延びる均一の形状を有してもよい。従って、上方レール面４２は、第１端部５４、第２端部５６、及び中央部５８の各々において、線状横形状を有していると理解してもよい。そこで、図４の紙面と直交し、下面４０及び上方レール面４２の間を縦方向に延びる形状において、上方レール面４２の形状は直線状であってもよい。
【００１６】
さらに、リンク本体部３３の本体長さ２００と、中央部の長さ２０４と、第１端部及び第２端部の長さ２０６とが図４に示されている。実際的な実装ストラテジーによると、中央部の長さ２０４は、互いに等しくてもよい端部の長さ２０６の和に比して大きくてもよい。中央部５８はさらに、本体長さ２００に比して大きい、均一な曲率半径２０２を規定してもよい。均一な曲率半径は、約５００〜約１０００ｍｍであってもよい。より具体的には、均一な曲率半径２０２は、約８００〜約９００ｍｍであってもよく、さらに具体的には、約８５７ｍｍ程度であってもよい。本明細書において使用する用語「約」は、文脈において、同一の有効桁数への丸めと理解しなければならない。従って、例えば、「約」５００ｍｍは４５０ｍｍ〜５４９ｍｍを意味し、「約」８５７ｍｍは８５６．５ｍｍ〜８５７．４ｍｍを意味する。
【００１７】
中央部５８はさらに、リンク本体部３３の長手方向中央線３００と一致する頂点５９を備えてもよい。前述のとおり、第１端部５４及び第２端部５６は、共通平面内に配置されてもよい。第１端部５４及び第２端部５６と、共通平面とに対する頂点５９の上昇は、約４ｍｍ〜約１２ｍｍであってもよく、より具体的には、約５ｍｍであってもよい。下面４０と頂点５９との間の垂直方向距離２１２は、約６０ｍｍ〜約２４０ｍｍであってもよく、より具体的には、約１９０ｍｍであってもよい。さらに、軌道ピン孔部３８によって規定された縦軸３９と、軌道ピン孔部３６によって規定された縦軸３７とが、図４に示されている。軸３７及び３９は、平行であってもよく、一実施形態において、軸３７及び３９の間の距離２０８は、約１００ｍｍ〜約３００ｍｍであってもよい。
【産業上の利用可能性】
【００１８】
図面全体を参照し、特に図５を参照すると、リンク本体部３３が回転可能な軌道係合要素１６と接触した状態でリンク３０が示されている。頂点５９は、要素１６と接触している様子が示されており、図示のリンクを含む軌道２２の一部が要素１６の周囲で包囲されている様子が表されている。要素１６の周囲において軌道２２を進行させている間、第１軌道チェーン２４及び第２軌道チェーン１２４におけるリンクは、要素１６と係合するように移動された後、軌道の進行の進捗に合わせて係合を解消するよう移動される。軌道２２は、要素１６の周囲を包囲する際、要素１６に接近する直線状構成から曲線状構成へと推移し、軌道がその経路の周囲を移動する際、直線状構成に戻る傾向がある。要素１８との係合及び係合解消は、実質的に同様に発生してもよい。曲線状構成と直線状構成との間の軌道２２の推移の一部として、隣接のリンクの上方レール面４２は、互いに僅かに接近してもよく、場合によっては離間してもよく、曲面に侵入する際、若しくは、曲面から退出する際に、軌道係合要素の外面に対してスライドしてもよい。この現象が観察されると、凹凸状パターンとなる上方レール面からの材料の磨耗を引き起こす。凹凸状パターンの磨耗は、機械が基板を走行する際、振動や隆起を引き起こし得る。換言すると、リンクの凹凸状表面が一旦深刻になると、乗り心地を粗くし、最終的にはオペレータの操作を不快にし、潜在的に機械の他の要素のサービス寿命にまで影響を及ぼしてしまう。そのため、軌道リンクの凹凸化は、多くの場合、軌道のサービス寿命を制限する要因となる。
【００１９】
本開示のとおり、突出縦形状を備えた上方レール面４２を形成することにより、凹凸化を遅延させることができるため、軌道のサービス寿命を延ばすことができることを見出した。図５は、磨耗形状３０２を示しており、上方レール面４２の縦形状がある程度の磨耗に晒された後、どのように現れるかを大まかに示している。一方で、もう１つの磨耗形状３０４は、軌道リンク３０がそのサービス寿命の終わりに近づくように、より重度の磨耗に晒された上方レール面４２において観察されるような、中央の凹凸化部３０６と外側の凹凸化部３０８とを示している。換言すると、軌道リンク３０は、形状３０２に大まかに示すとおり、上方レール面４２の突出縦形状が略直線状となるまで縮小し、形状３０４に大まかに示すとおり、後に磨耗がさらに凹凸となるようなパターンで磨耗すると予測することができる。いずれにしても、上方レール面４２が凹凸状態に至るまでに要する時間は、従来の直線状の平坦なレール面の場合に比して、２倍以上長くなると考えられる。図５において、中央の凹凸化部３０６は、要素１６等のアイドラーとの接触に応じて形成されるものと予測される一方で、外側の凹凸化部３０８は、少なくとも部分的に、軌道ローラとの接触によって形成されるものと予測される。形状３０４の鏡像として通常構成される上方レール面に、多数の凸部又は隆起を備えた複合突出形状を有する実施形態が考えられる。これら全般的ストラテジーのいずれにおいても、凹凸化を遅延させるように追加の磨耗材料を配置することにより、少なくとも最初は、非凹凸状の磨耗パターンに磨耗を進行させることができる。
【００２０】
上述のとおり、軌道リンクにおける上方レール面の凹凸化形状は、機械の乗り心地の滑らかさに影響を与えることが予測できる。同様に、過剰に急激に変化する半径を有するか、若しくは、対応するリンク本体部の端部から過剰に高く上昇する突出縦形状は、少なくとも材料がいくらか磨耗してしまうまで、乗り心地に悪影響を与えることが予測できる。本開示は、頂点の上昇及び突出形状を有する上方レール面について特に限定するものでなく、特定の寸法やその他の幾何学的なリンク属性について特に限定するものでないが、本明細書に開示の寸法範囲及び比率は、実装されて最初にサービス提供を行う際にも許容可能な滑らかな乗り心地と、軌道のサービス寿命の延長との双方を満足するものであると予測できる。したがって、図４の関連で説明及び検討した寸法及び比率は、滑らかな乗り心地と軌道のサービス寿命の延長との均衡を取ることのできる、実際的な実装ストラテジーであると理解してもよい。
【００２１】
本説明は、例示のみを目的とするものであり、いかなる意味合いにおいても本開示の幅を狭めるものでない。従って当業者にとって、本開示の完全かつ公正な範囲を超えることなく、本明細書に開示の実施形態に種々の修正が加えられてよいことは明らかであろう。添付の図面及び以下の請求項を検討することにより、その他の側面、特徴、及び利点が明らかになるであろう。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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