(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
セルラーネットワーク内で動作中の無線デバイスにおけるマルチ無線干渉を緩和する方法であって、
前記無線デバイスに近接する第２の無線デバイスから、前記無線デバイスと前記第２の無線デバイスとの間の無線接続を介して、前記無線デバイスの少なくとも２つの無線インターフェースの間に、予定時間に発生する干渉状態に関する情報を取得することと、
前記第２の無線デバイスから前記情報を受信することに応じて、間欠受信（ＤＲＸ）  ＯＮモードの間にデバイス内共存（ＩＤＣ）状態トリガメッセージを前記セルラーネットワークへ送信することと、
前記セルラーネットワークから前記ＩＤＣ状態トリガメッセージの正常受信を示すＩＤＣアクティビティ確認応答メッセージを受信するのに応じて、前記干渉状態を緩和するために、前記予定時間にＤＲＸ  ＯＦＦモードで前記少なくとも２つの無線インターフェースの第１の無線インターフェースを動作することと、
前記予定時間の後に、前記第１の無線インターフェースを前記ＤＲＸ  ＯＮモードで動作することと、
を含む、方法。
【請求項２】
前記干渉状態に関する前記情報は、前記予定時間に無線デバイスで発生するマルチ無線干渉の判定の表示を含む、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記干渉状態に関する前記情報は、前記第２の無線デバイスにより前記無線デバイスについて測定されたメトリックを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
前記第１の無線インターフェースがロングタームエボリューション（ＬＴＥ）に準拠するインターフェースを含み、前記少なくとも２つの無線インターフェースの第２の無線インターフェースが、産業科学医療用（ＩＳＭ）周波数帯域内で動作する、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
前記第２の無線インターフェースが、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）に準拠するインターフェースを含む、請求項４に記載の方法。
【請求項６】
前記無線デバイスと前記第２の無線デバイスとの間の前記無線接続は、Ｗｉ−Ｆｉリンク又はパーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）リンクを含む、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記無線デバイスの前記第２の無線デバイスへの近接は、前記ＰＡＮリンクの確立に基づいて前記第２の無線デバイスが前記無線デバイスについてメトリックを測定するのに十分と考えられる、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
第１の無線インターフェースと、
第２の無線インターフェースと、
無線デバイスに近接する第２の無線デバイスから、前記無線デバイスと前記第２の無線デバイスとの間の無線接続を介して、前記無線デバイスの前記第１の無線インターフェースと前記第２の無線インターフェースとの間に、予定時間に発生する干渉状態に関する情報を取得する手段と、
間欠受信（ＤＲＸ）  ＯＮモードの間にデバイス内共存（ＩＤＣ）状態トリガメッセージをネットワークエンティティへ送信する手段であって、前記メッセージは前記第２の無線デバイスから前記情報を受信するのに応じて送信される、送信する手段と、
前記ネットワークエンティティから、前記ＩＤＣ状態トリガメッセージの正常受信を示すＩＤＣ状態確認応答メッセージを受信するのに応じて、前記予定時間に干渉を緩和するためにＤＲＸ  ＯＦＦモードで前記第１の無線インターフェースを動作する手段と、
前記予定時間の後に、前記第１の無線インターフェースを前記ＤＲＸ  ＯＮモードで動作する手段と、
を含む無線デバイス。
【請求項９】
前記干渉状態に関する前記情報は、前記予定時間に無線デバイスで発生するマルチ無線干渉の判定の表示を含む、請求項８に記載の無線デバイス。
【請求項１０】
前記干渉状態に関する情報は、前記第２の無線デバイスにより前記無線デバイスについて測定されたメトリックを含む、請求項９に記載の無線デバイス。
【請求項１１】
前記第１の無線インターフェースはロングタームエボリューション（ＬＴＥ）セルラーインターフェースを含み、前記第２の無線インターフェースは産業科学医療用（ＩＳＭ）周波数帯内で動作する、請求項８に記載の無線デバイス。
【請求項１２】
前記無線デバイスと前記第２の無線デバイスとの間の前記無線接続は、Ｗｉ−Ｆｉリンク又はパーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）を含む、請求項８に記載の無線デバイス。
【請求項１３】
前記無線デバイスの前記第２の無線デバイスへの近接は、ＰＡＮリンクの確立に基づいて前記第２の無線デバイスが前記無線デバイスについてメトリックを測定するのに十分と考えられる、請求項１２に記載の無線デバイス。
【請求項１４】
モバイル無線デバイスにおいて動作するように構成可能な装置であって、
プロセッサと、
前記プロセッサにより実行される命令を格納するメモリとを含み、前記プロセッサにより実行されて、前記モバイル無線デバイスに
前記モバイル無線デバイスに近接する第２の無線デバイスから、前記モバイル無線デバイスと前記第２の無線デバイスとの間の無線接続を介して、前記モバイル無線デバイスの無線インターフェースの間で予定時間に発生する干渉状態に関する情報を取得させ、
前記第２の無線デバイスから前記情報を受信することに応じて、第１のメッセージをセルラーネットワークへ送信させ、
前記セルラーネットワークから前記第１のメッセージの正常受信を示す第２のメッセージを受信するのに応じて、前記予定時間に前記干渉状態を緩和するために前記無線インターフェースの動作を調整させ、
前記予定時間の後に、前記無線インターフェースを再調整させる、
装置。
【請求項１５】
前記モバイル無線デバイスと前記第２の無線デバイスとの間の前記無線接続は、Ｗｉ−Ｆｉリンク又はパーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）を含む、請求項１４に記載の装置。
【請求項１６】
前記干渉状態に関する前記情報は、前記第２の無線デバイスにより前記モバイル無線デバイスについて測定されたメトリックを含む、請求項１４に記載の装置。
【請求項１７】
前記モバイル無線デバイスは前記予定時間に前記干渉状態を緩和するために、前記無線インターフェースの内の一つの活動を減らすため、前記モバイル無線デバイスがダウンリンクコントロールチャネルをモニタすることを控えるためのより長い時間間隔に間欠受信（ＤＲＸ）のタイマーをスケジュールする調整により、前記無線インターフェースの動作を調整する、請求項１４に記載の装置。
【請求項１８】
前記モバイル無線デバイスは前記予定時間に前記干渉状態を緩和するために、前記無線インターフェースの内の一つの活動を減らすため、前記モバイル無線デバイスが隣接セルサーチ測定を行い報告するためのギャップメジャメントをより頻度を減らす調整をすることにより、前記無線インターフェースの動作を調整する、請求項１４に記載の装置。
【請求項１９】
前記セルラーネットワークへ送られる前記第１のメッセージは前記無線インターフェースの内の一つについての活動時間の推定を含み、前記セルラーネットワークから受信される前記第２のメッセージは、前記活動時間の推定に基づく間欠受信（ＤＲＸ）タイマー又は測定ギャップパラメータを含む、請求項１４に記載の装置。
【請求項２０】
前記無線インターフェースの一つについての前記活動時間の前記推定は、前記無線インターフェースについてのＩＳＭ−無線送信間隔の推定を含む、請求項１９に記載の装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本明細書に記述された機能は、全般的に、コンピュータ化されたデバイス及び無線ネットワーキングの分野に関する。より詳細には、本開示は、改良されたデバイス内共存干渉（ｉｎ−ｄｅｖｉｃｅ  ｃｏｅｘｉｓｔｅｎｃｅ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ：ＩＤＣ）の検出及び緩和を対象としている。
【背景技術】
【０００２】
優先権
本出願は、２０１２年５月１１日に出願され、発明の名称が「ＭＥＴＨＯＤＳ  ＡＮＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＦＯＲ  ＩＮ−ＤＥＶＩＣＥ  ＣＯＥＸＩＳＴＥＮＣＥ  ＤＥＴＥＣＴＩＯＮ  ＡＮＤ  ＭＩＴＩＧＡＴＩＯＮ」である米国特許仮出願第６１／６４６，１６８号に対して優先権を主張する、２０１２年９月２７日に出願され、発明の名称が「ＭＥＴＨＯＤＳ  ＡＮＤ  ＡＰＰＡＲＡＴＵＳ  ＦＯＲ  ＩＮ−ＤＥＶＩＣＥ  ＣＯＥＸＩＳＴＥＮＣＥ  ＤＥＴＥＣＴＩＯＮ  ＡＮＤ  ＭＩＴＩＧＡＴＩＯＮ」の同一出願人の同時係属中の米国特許出願第１３／６２９，３４２号に対して優先権を主張するものであり、上記のそれぞれは、参照により全体が本明細書に組み込まれる。
【０００３】
関連技術の説明
多くの無線対応ユーザデバイスは、単一ハードウェアプラットフォーム上に同時配置された多くの異なる無線技術が備えられている。そのような無線デバイスの共通例は、本出願人によって例示的に製造されたＭａｃｂｏｏｋ（登録商標）、Ｍａｃｂｏｏｋ  Ｐｒｏ（登録商標）、Ｍａｃｂｏｏｋ  Ａｉｒ（登録商標）、ｉＰｈｏｎｅ（登録商標）、及びｉＰａｄ（登録商標）などのラップトップコンピュータ、スマートフォン、及びタブレットコンピュータを含むが、これらに限定しない。マルチ無線（ｒａｄｉｏ）無線ユーザデバイスの一般的な構成は、１つ又はそれ以上の、ユニバーサルモバイルテレコミュニケーションズシステム（ＵＭＴＳ）、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）、マイクロ波アクセスのワールドワイド相互運用（ＷｉＭＡＸ）、符号分割多重接続（ＣＤＭＡ−２０００）などのワイドエリア無線アクセス技術、並びに、ブルートゥース（ＢＴ）などの短距離若しくはパーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）無線技術、及び、例えば、ＩＥＥＥ  ８０２．１１ベースの規格などの産業科学医療用（ＩＳＭ）周波数帯域にて動作している、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）からなる。更に、無線ユーザデバイスは、グローバルナビゲーションサテライトシステムス（ＧＮＳＳ）、ＧＬＯＮＡＳＳ、又はポジショニング用のグローバルポジショニングサテライト（ＧＰＳ）レシーバを含むことができる。
【０００４】
同時配置されたマルチ無線プラットフォームの共通用途には、例えば、（ｉ）ＢＴヘッドセットに中継されるＵＭＴＳにて受信した音声電話、（ｉｉ）ＢＴヘッドセットに中継されるＬＴＥにて受信したストリーミングビデオのオーディオ部、（ｉｉｉ）Ｗｉ−Ｆｉデータアクセス／Ｗｉ−Ｆｉオフローディング、（ｉｖ）Ｗｉ−Ｆｉルーター機能及び位置情報サービスをサポートするＧＮＳＳレシーバの動作が含まれる。これらの無線が、隣接する又は重複する無線周波数（ＲＦ）スペクトルにおいて同時に動作すると、１つの無線の送信から他の無線の受信に干渉が引き起こされる場合がある。この状況は多くの場合に、「デバイス内共存」又はＩＤＣ干渉と呼ばれる。例えば、ＩＤＣ干渉は、帯域間の周波数分離が５０ＭＨｚ未満の場合に、ＵＭＴＳ／ＬＴＥ無線とＩＳＭ帯域無線との間に発生し得る。２０ＭＨｚ未満の周波数分離では、ＩＤＣ影響を回避するために、無線間には一般的に５０デシベル（ｄＢ）の隔離が必要である。小型のフォームファクターを実装するモバイル無線デバイスは一般的に、１０〜３０ｄＢの隔離のみを複数の無線の間に提供する。したがって、そのような小型のフォームファクターを実装するモバイルデバイスは、ＩＤＣ干渉が生じて無線において性能の劣化が発生する場合がある。
【０００５】
しかし、モバイルデバイスをサービスしている従来技術のセルラー基地局は、モバイルデバイスにＩＤＣ干渉状態（基地局では容易に検出可能でない最近のもの）が生じていることを認識しない。したがって、基地局への及び基地局からの送信が劣化する恐れがあるか、又はモバイルデバイスによって使用される他のアクティブな無線の性能を劣化させる恐れがある。
【０００６】
その結果、無線デバイス上に同時配置された無線アクセスシステムそれぞれの性能を劣化させることなく、ＩＤＣ干渉を緩和する改善策が求められている。
【発明の概要】
【０００７】
本開示は、マルチ無線干渉を検出、シグナリング、及び緩和する装置及び方法を提供する。
【０００８】
セルラーネットワーク内で動作中の無線デバイスでのマルチ無線干渉を緩和する１つの方法が開示される。一実施形態において、この方法は、スケジュールされた時間に無線デバイスの少なくとも２つのラジオインターフェース間の干渉状態の少なくとも１つのインジケーションを監視することと、少なくとも１つのインジケーションの検出後に、デバイス内共存（ＩＤＣ）アクティビティメッセージをセルラーネットワークへ間欠受信（ＤＲＸ）ＯＮモードで送信することと、ＩＤＣアクティビティメッセージの正常受信を示すＩＤＣアクティビティ確認応答メッセージの受信後に、少なくとも２つのラジオインターフェースの第１のラジオインターフェースが干渉状態を緩和するためにスケジュールされた時間にＤＲＸ  ＯＦＦモードで動作すること、及び、スケジュールされた時間の後に第１のラジオインターフェースをＤＲＸ  ＯＮモードで動作させることと、を含む。
【０００９】
第１の変形例において、監視は、無線デバイスに近接している第２の無線デバイスのラジオインターフェースを使用して行われる。
【００１０】
第２の変形例において、監視は、無線デバイスの少なくとも２つのラジオインターフェースの少なくとも１つを使用して行われる。
【００１１】
第３の変形例において、第１のラジオインターフェースは、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）に準拠するセルラーインターフェースを含み、第２のラジオインターフェースは、産業科学医療用（ＩＳＭ）周波数帯域にて動作する。
【００１２】
第４の変形例において、第２のラジオインターフェースは、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）に準拠するインターフェースを含む。
【００１３】
第５の変形例において、監視は、第１のラジオインターフェースと第２のラジオインターフェースとの間のチップ間シグナリングに基づく。
【００１４】
第６の変形例において、この方法は、正常なロングタームエボリューション（ＬＴＥ）の動作が再開可能であることを示す、セルラーネットワークへの間欠受信（ＤＲＸ）ＯＮモードにおけるメッセージの送信を更に含む。
【００１５】
複数の無線デバイスの少なくとも１つに対して無線干渉を緩和する方法が開示される。一実施形態において、この方法は、複数の無線デバイスの第１からの干渉状態の第１のインジケーションを受信することと、複数の無線デバイスの第２の干渉状態が、第１の無線デバイスのそれと実質的に同時発生している、複数の無線デバイスの第２からの干渉状態の第２のインジケーションを受信することと、第１及び第２の無線デバイスの干渉状態の１つの共通の特徴を判定する第１及び第２のインジケーションを評価することと、少なくともこの評価に基づき、第１及び第２の無線デバイスの少なくとも１つに、少なくとも１つの干渉状態を緩和する補正処置を実行させることと、を含む。
【００１６】
無線機器が開示される。一実施形態において、無線デバイスは、プロセッサ、プロセッサとデータ通信を行う第１の無線インターフェース、及び、第１の無線インターフェースに影響を及ぼす干渉状態の少なくとも１つのインジケーションを監視し、この監視の少なくとも一部に基づき、ネットワークエンティティに信号を送り、その干渉状態に対する補正のための処置を実行させるように構成されたコンピュータ化されたロジックと、を含む。
【００１７】
１つの変形例において、監視するように構成されたコンピュータ化されたロジックは、第１の無線インターフェースを使用して監視を行うように構成されており、この監視は、少なくとも１つの無線周波数パラメータの監視を含む。
【００１８】
第２の変形例において、無線デバイスは、第２の無線インターフェースを含み、干渉状態は、第１のインターフェース及び第２のインターフェースの同時動作によって生成されており、処置は、無線デバイスによる第１及び第２のインターフェースの少なくとも１つの動作における調整を含む。
【００１９】
第３の変形例において、干渉状態は、第１のインターフェース及び、その無線デバイスに近接している第２の無線デバイスのラジオインターフェースの同時動作によって生成されており、処置は、第２の無線デバイスによるラジオインターフェースの動作における調整を含む。
【００２０】
第４の変形例において、無線デバイスは、第２の無線インターフェースを含み、干渉状態の少なくとも１つのインジケーションについて監視するように構成されたロジックは、第１の無線インターフェースと第２の無線インターフェースとの間の干渉の間接的なインジケーションである動作状態を検出するように構成されたロジックを含む。
【００２１】
第５の変形例において、無線デバイスは、第２の無線インターフェースを含み、シグナリングは、干渉状態によって受ける影響が最小の無線インターフェースの１つを使用して行われる。
【００２２】
第６の変形例において、無線デバイスは、第２の無線インターフェースを含み、コンピュータ化されたロジックは、少なくとも、無線インターフェースの少なくとも１つを使用することを一時的に中断し、一時的な中断中は他の無線インターフェースを使用してシグナリングを行うことによって、ネットワークエンティティのシグナリングを行うように構成されている。
【００２３】
第７の変形例において、無線デバイスは、第２の無線インターフェースを含み、第１の無線インターフェースは、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）に準拠するインターフェースを含み、ネットワークエンティティは、発展型ノードＢ（ｅＮＢ）を含み、第２のインターフェースは、ＷＬＡＮインターフェースを含み、ロジックは、ＬＴＥインターフェースに対するスケジュールされた送信又は受信時間を減らす少なくとも１つの命令をｅＮＢから受信し、無線デバイスにて少なくとも１つの命令を実行し、これにより、ＷＬＡＮインターフェースとの干渉を緩和するよう更に構成されている。
【００２４】
このような１つの変形例において、スケジュールされた送信又は受信時間は、１つ又はそれ以上の間欠受信（ＤＲＸ）周期の期間の増加を含む。
【００２５】
ネットワーク装置であって、そのネットワーク装置と通信する少なくとも１つの無線デバイスに関する無線干渉を緩和するように構成されたネットワーク装置が開示される。一実施形態において、ネットワーク装置は、少なくとも、少なくとも１つの無線デバイスとの通信用に構成されたセルラーインターフェースを含み、コンピュータ化されたロジックはそのインターフェースと通信を行い、少なくとも１つの無線デバイスに関する干渉状態の第１のインジケーションを受信し、干渉状態に対する少なくとも１つの補正処置を特定するために第１のインジケーションを評価し、少なくともその評価に基づき、少なくとも１つの無線デバイスに、干渉状態を緩和するよう試みるために特定された補正処置を実行させるように構成されている。
【００２６】
１つの変形例において、第１のインジケーションは、少なくとも１つの無線デバイスにより取得したチャネル品質指標（ＣＱＩ）を含み、補正処置は、少なくとも１つの無線デバイスのセルラーインターフェースの変調及び符号化方法（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｄｉｎｇ  ｓｃｈｅｍｅ：ＭＣＳ）に対する変更を含む。
【００２７】
無線機器が開示される。一実施形態において、無線デバイスは、プロセッサ、調整ロジック、及び、それぞれがプロセッサ及び調整ロジックとデータ通信を行う第１及び第２の無線インターフェースと、を含み、調整ロジックは、各インターフェースの将来の動作に関して第１及び第２のインターフェースから第１及び第２の情報を取得し、第１及び第２の情報の少なくとも一部をネットワークエンティティに転送し、ネットワークエンティティから少なくとも１つの処置（この少なくとも１つの処置は、将来の動作での第１のインターフェースと第２のインターフェースとの間の無線干渉を緩和するよう意図されている）を受信するように構成されている。
【００２８】
無線デバイスでのマルチ無線干渉を緩和する方法が開示される。一実施形態において、この方法は、無線デバイスの少なくとも２つのラジオインターフェース間の干渉状態の少なくとも１つのインジケーションに対する監視、及び、この監視の少なくとも一部に基づき、干渉状態に対する補正の処置を実行させるためのネットワークエンティティへのシグナリングを含む。
【００２９】
マルチ無線干渉の検出及び緩和が可能なクライアント又はユーザデバイスが開示される。
【００３０】
マルチ無線干渉の緩和をサポートするネットワーク装置が開示される。
【００３１】
コンピュータ可読装置が開示される。
【００３２】
無線技術間干渉を削減可能なシステムが開示される。
【００３３】
ここに開示される実施形態の他の特徴及び有利点は、添付図面、及び以下に記載されるような例示的実施形態の詳細な説明を参照することで、当業者によって即座に認識されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００３４】
【図１】複数の無線技術を実装する一般的な従来技術の無線デバイスを示す図である。
【図２】極めて接近して動作される例示的なＬＴＥ帯域及びＩＳＭ帯域を示す図である。
【図３】デバイス間共存干渉を削減する一般的な従来技術の方法を示す図である。
【図４】マルチ無線プラットフォーム上の無線インターフェース間の干渉を緩和する汎用的方法の一実施形態を示す論理流れ図である。
【図５】図４の汎用的方法の例示的な特定の実装の１つを示す論理流れ図である。
【図６】開示された一実施形態に係る、チップ間予告（ｉｎｔｅｒ−ｃｈｉｐ  ａｄｖａｎｃｅｄ  ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）を伴って実装された、ユーザ機器（ＵＥ）と基地局（ｅＮｏｄｅＢ）との間のシグナリングを示す例示的なタイミング図である。
【図７】開示された一実施形態に係る、チップ間予告が実装されていない、ユーザ機器（ＵＥ）とｅＮｏｄｅＢとの間のシグナリングを示す例示的なタイミング図である。
【図８】開示された一実施形態に係る、複数の無線（ｒａｄｉｏ）デバイスの間の例示的なＩＤＣ調整機構を示す機能ブロック図である。
【図９】開示された一実施形態に係る、ＩＤＣ状態を検出し、シグナリングするように構成された例示的なユーザデバイスの機能ブロック図である。
【図１０】開示された一実施形態に係る、ユーザデバイスでのＩＤＣ干渉を緩和するように構成された例示的なネットワーク装置の機能ブロック図である。  すべての図は、２０１２年から２０１３年に作成され、そのすべての著作権はＡｐｐｌｅ  Ｉｎｃ．が保持している。
【発明を実施するための形態】
【００３５】
ここで図面を参照するが、全体を通して、同様の番号は同様の部分を指す。
【００３６】
概要
モバイルデバイス又は他の無線対応装置にて発生している信号干渉状態の存在を検出し、緩和する方法及び装置が開示される。
【００３７】
一実施形態において、無線デバイスは、デバイス上で同時に動作している複数の無線によって引き起こされたデバイス内共存（ＩＤＣ）干渉状態の存在を検出するトリガ条件を使用する。トリガ条件は、ネットワークエンティティに送信され、デバイスにＩＤＣ状態が発生していることをネットワークエンティティに通知する。
【００３８】
これに応じて、ネットワークエンティティは、ＩＤＣ干渉の緩和を試みるよう、デバイスとの送信及び／又は受信の動作をアクティブに調整することができる。例えば、１つの例示的な実装において、ユーザ機器（ＵＥ）は、ＵＥ内のＩＤＣ状態の存在を検出するために信号品質基準を監視することができる。これに応じて、ＵＥは、これら無線の正常な動作及び性能に対する影響を最小限にし（したがって、ＵＥのユーザに対して実質的に途切れのないよう）、ＵＥの複数の動作中の無線の効率的な共存を提供するように、スケジュールされた送信／受信時間を短縮するためにサービングｅＮｏｄｅＢ（ｅＮＢ）にシグナリングする。
【００３９】
例示的実施形態の詳細な説明
これより、例示的実施形態が詳細に説明される。これらの実施形態は主に、ロングタームエボリューション（ＬＴＥ）、ブルートゥース（ＢＴ）、グローバルポジショニングサテライト（ＧＰＳ）／ＧＮＳＳ／ＧＬＯＮＡＳＳ、及びＩＥＥＥ  Ｓｔｄ．８０２．１１に基づく無線インターフェースを両方有するデバイスの関連で考察されているが、開示の特徴及び実施形態はそのように限定されておらず、ＴＤ−ＬＴＥ（時分割ロングタームエボリューション）、ＴＤ−ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ、ＴＤ−ＳＣＤＭＡ（時分割同期符号分割多重接続）並びに移動通信用のグローバルシステム（ＧＳＭ（登録商標））、汎用パケット無線サービス（ＧＰＲＳ）、符号分割多重接続（ＣＤＭＡ）２０００  １Ｘ、ＣＤＭＡ  １Ｘ  ＥＶＤＯ（エボリューション・データ・オプティマイズド）、ＩＥＥＥ  Ｓｔｄ．８０２．１５（ＰＡＮ）、及びワールドワイド・インターオペラビリティ・フォー・マイクロウェーブアクセス（ＷｉＭＡＸ）といった（これらに限定しない）他のセルラー及び／又は無線アクセス技術と共に使用可能であることが当業者によって認識されるであろう。
【００４０】
実際に、種々の機能が、本開示の種々の原理に従う、改良されたＩＤＣ検出及び緩和から恩恵を受けることができる任意のネットワーク（セルラー、無線、又はそれ以外）と組み合わせて使用することができる。
【００４１】
例示的なＩＤＣ干渉状態−
図１をここで参照すると、複数の無線技術を実装する一般的な従来技術の無線デバイスの図が提示される。この例における無線デバイスは、ＬＴＥフロントエンド、ＧＰＳフロントエンド、及びＩＳＭ帯域（例えば、ＢＴ、８０２．１１に基づくＷＬＡＮ、等）内で動作する少なくとも１つのフロントエンドで構成される３つのＲＦ「フロントエンド」を有する。それぞれのＲＦフロントエンドは、各ベースバンド処理回路、及びアンテナを有する。上で考察したように、極めて接近して同時に動作中のマルチ無線は、ＩＤＣ干渉を引き起こし得る。
【００４２】
例えば、図２に描かれているように、ＬＴＥの動作は、ＩＳＭ帯域に隣接する指定周波数帯域にて生じ得る。加えて、例えば、ＧＮＳＳレシーバの商業的応用は一般的に、位置情報サービス用の指定Ｌ１帯域（１５７５．４２ＭＨｚ）を使用する。ＬＴＥ帯域１３（７７７〜７８７ＭＨｚ）及び帯域１４（７８８〜７９８ＭＨｚ）のアップリンク（ＵＬ）方向は、例えば、Ｌ１帯域（１５７５．４２ＭＨｚ）を使用するＧＮＳＳレシーバの動作を乱し得る。ＧＮＳＳ動作の乱れは、例えば、帯域１３の第２の高調波（すなわち、１５５４〜１５７４ＭＨｚ）及び帯域１４の第２の高調波（すなわち、１５７６〜１５９６ＭＨｚ）が前述のＧＮＳＳ  Ｌ１帯域に非常に接近しており、それ故、ＧＮＳＳレシーバの感度を鈍化させ、これによりＧＮＳＳ信号の受信不良が起きる可能性があるために、起こり得る。
【００４３】
更に、図２に示すように、ＩＳＭ帯域の下部は、ＬＴＥ帯域４０（ＴＤＤ）に非常に接近している。ＬＴＥ−ＢＴの同時動作の場合、ＬＴＥトランスミッタは、ＢＴレシーバに対する干渉を生成し、ＢＴトランスミッタはレシーバの感度を鈍化させることで、ＬＴＥレシーバに対する干渉を生成する。同様の干渉問題は、ＬＴＥ〜Ｗｉ−Ｆｉ同時動作にも存在する。図２にも示すように、ＢＴとＬＴＥ帯域７（ＵＬ  ＦＤＤ）との間の周波数分離は２０ＭＨｚ未満しかない。したがって、ＬＴＥトランスミッタは、ＢＴレシーバに対する干渉を引き起こす。この特定の例では、対応するＬＴＥ帯域７（ＤＬ  ＦＤＤ）が、ＩＳＭ帯域から周波数において十分に離れているため、ＢＴトランスミッタからＬＴＥレシーバへの影響はない。
【００４４】
とりわけ、８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）動作帯域とＬＴＥ帯域７アップリンクとの間には、５ＭＨｚの分離のみである。しかし、日本を除く多くの国でのＷｉ−Ｆｉ動作はチャネル１３に限られているため、１７ＭＨｚの周波数分離が多くの場合に存在する。ＬＴＥ〜Ｗｉ−Ｆｉ共存の場合は、Ｗｉ−Ｆｉレシーバは、ＬＴＥアップリンクトランスミッタによって影響を受ける場合がある。
【００４５】
無線リンク監視スキーム−
ｅＮＢが、ＬＴＥ技術の無線リソース管理（ＲＲＭ）及び無線リンク監視手順（例えば、この内容全体を参照によって本明細書に組み込んだものとする、２０１０年１２月発行の、表題が「３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ；Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ｇｒｏｕｐ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ；Ｅｖｏｌｖｅｄ  Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ（Ｅ−ＵＴＲＡ）；Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｌａｙｅｒ  ｐｒｏｃｅｄｕｒｅｓ（Ｒｅｌｅａｓｅ  １０）」である３ＧＰＰ  ＴＳ  ３６．２１３）を使用することで、ＵＥにデバイス内共存（ＩＤＣ）干渉が発生しているか否かを検出することができる。それらの無線リンク監視スキームは、（ｉ）参照信号受信電力（ＲＳＲＰ）、（ｉｉ）参照信号受信品質（ＲＳＲＱ）、及び（ｉｉｉ）チャネル品質インジケータ（ＣＱＩ）を含むが、これらに限定される。
【００４６】
ＲＳＲＰは、セル固有参照信号についてのみ計算されている。ＲＳＲＰは、受信電力がサービングＬＴＥ  ｅＮＢ電力なのか干渉電力なのかを考慮しない。したがって、ＲＳＲＰは干渉のインジケーションを提供しないため、ＲＳＲＰ単独では、ＵＥにデバイス内共存干渉が発生しているか否かの判定に完全には有用とは言えない可能性がある。ＲＳＲＰは、考慮された測定周波数帯域幅内にてセル固有参照信号を搬送するリソース要素の電力寄与（ワット単位）全体の線形平均として定義されている。ＲＳＲＰの判定には、セル固有参照信号Ｒ０が使用されている。ＵＥが、Ｒ１信号が利用可能であることを高い信頼性にて検出できる場合、Ｒ１信号を（Ｒ０信号に加えて）使用してＲＳＲＰを判定することができる。ＲＳＲＰに対する参照点は、ＵＥのアンテナコネクタである。特定の実装において、ＵＥがレシーバダイバーシティを使用している場合、報告されるものは、任意の個別のダイバーシティブランチの対応するＲＳＲＰよりも低くなることに注意されたい。
【００４７】
ＲＳＲＰとは反対に、ＲＳＲＱは、参照シンボル電力だけでなく、隣接する単一又は複数の隣接するセル（ｎｅｉｇｈｂｏｒｉｎｇ  ｃｅｌｌ（ｓ））及び隣接する単一又は複数の隣接するシステムの双方からの干渉も示す。それ故に、干渉が存在するか否かを示すために使用することはできるが、干渉が隣接するセルから来るものであるか、又は、例えば、ＩＳＭ帯域無線といった、他の技術の同時動作から来るものであるかを識別することはできない。ＲＳＲＱ値は、ＩＳＭ帯域からの断続的な干渉を伴う状況においては想定より影響を受けない場合がある。ＲＳＲＱは、方程式１に従って定義されている。
【００４８】
ＲＳＲＱ＝Ｎ×ＲＳＲＰ／ＲＳＳＩ                              （方程式１）
式中、
Ｎは、ＬＴＥキャリアのリソースブロック（ＲＢ）数であり、
ＲＳＲＰは、参照信号受信電力であり、
ＲＳＳＩは、参照信号強度指標である。
【００４９】
ＲＳＲＰ及びＲＳＳＩの測定は一般的に、同じセットのリソースブロック全体で行われる。ＲＳＳＩは、（同一チャネルのサービングセル及びノンサービングセル、隣接チャネル干渉、熱雑音、等を含む）すべてのソースからの、Ｎ個のリソースブロックにわたって、測定帯域幅においてアンテナポート０に対する参照信号を含む直交周波数分割多重（ＯＦＤＭ）シンボルのみで、ＵＥによって観測されたワット単位での総受信電力の線形平均を含む。ｅＮＢからの上位レイヤシグナリングが、ＲＳＲＱ測定を行うために使用される特定のサブフレームを示す場合、ＲＳＳＩは、示されたサブフレーム内のすべてのＯＦＤＭシンボルにわたって測定される。ＲＳＲＱに対する参照点は、ＵＥのアンテナコネクタである。ＵＥがレシーバダイバーシティを使用している場合、特定の実装における報告値は、任意の個別のダイバーシティブランチの対応するＲＳＲＱよりも低くはならない。
【００５０】
ＣＱＩは無線リンク品質を示し、これは、信号電力だけでなく、隣接するセル及びデバイス内共存干渉の双方からの干渉にも関連している。ＲＳＲＱと同様に、干渉が隣接するｅＮＢからのものであるか、デバイス内共存によって引き起こされたものであるかを区別することはできない。ＣＱＩ値は、例えば、ＩＳＭ帯域からの断続的な干渉の場合、他の場合に想定されるよりも影響が少ない場合がある。
【００５１】
ＩＤＣ干渉緩和スキーム−
複数の無線を実装する無線デバイスにおけるＩＤＣ干渉緩和スキームは、以下の２つのグループに大きく分類することができる。第１のグループは、ネットワーク制御（及びデバイス支援）ソリューションとして分類することができ、一方第２のグループは、デバイス自律ソリューションとして分類することができる。ネットワーク制御／デバイス支援スキームにおいて、ネットワークは、少なくともＩＤＣ干渉緩和スキームの実装の一部を制御し、一方、ネットワーク（例えば、ＵＥ）と通信するデバイスは、スキームの実装においてネットワークに対する１つ又はそれ以上の形態の支援を提供する。
【００５２】
反対に、デバイス自律ソリューションは、ネットワーク制御メカニズムからは独立して、ＩＤＣ干渉緩和スキームを実行する。
【００５３】
例示的なネットワーク制御及びデバイス支援（例えば、ＵＥ）スキームは、（ｉ）周波数分割多重化（ＦＤＭ）に基づく、（ｉｉ）時分割多重化（ＴＤＭ）に基づく、及び／又は（ｉｉｉ）電力制御に基づくスキームを含み得る。一般的なＦＤＭに基づくソリューションは、干渉している無線間に十分な周波数分離を行う。例えば、（種々のＬＴＥ及びＩＳＭ周波数帯域を示す）図２に示すように、ＬＴＥ信号は、十分な周波数分離を提供することで、共存干渉を緩和するよう、ＩＳＭ帯域から移動させることができる。同様に、（ＬＴＥ信号とＩＳＭ信号（例えば、ＢＴ、８０２．１１、等）との間の例示的なＩＤＣ干渉を示す）図３に示すように、ＩＳＭ信号は、例えば、従来のバンドパスフィルタを通すなどしてＬＴＥ信号の受信を除去するように、ＩＳＭ帯域のある部分から離れてＬＴＥ動作から離れることができる。
【００５４】
十分な周波数分離が、干渉している無線間で不可能な場合は、トランスミッタ及びレシーバ内双方にフィルタ技術を導入し、共存干渉を緩和することができる。しかし、一般的に、マルチ無線デバイスの２つの関連技術との間に２０ＭＨｚの最小周波数分離が可能な場合のみ、フィルタを使用しての干渉の削減が可能である。更に、フィルタに基づくソリューションは極めて帯域固有のものであり、コストの視点からは実際的なソリューションとすることはできない。
【００５５】
更に、（図３に示すような）アンテナ隔離は、無線間にある程度の隔離を提供し得るが、無線デバイスの小さいフォームファクター及びデバイス上のアンテナの物理的近接が、可能な隔離量における制限因子となるであろう。場合によっては、共通のマルチバンドアンテナも、２つ又はそれ以上の別々のエアインターフェースに対して使用することができる。つまり、非常に積極的なフォームファクター及び特定の種類の材料（例えば、金属ケース）は除外され得る。
【００５６】
例示的なＴＤＭに基づくソリューションにおいて、ＩＤＣ干渉緩和スキームは、無線のアクティビティの時間分離によって１つの無線から他の無線への干渉を防ぐよう試みることができる。例えば、ＴＤＭソリューションは、異なる無線に実装されたフレーム構造及び／又はマルチ無線動作の特性を利用することができる。しかし、ＴＤＭソリューションに対する重要な前提条件は、無線同士が時間同期を有することであり、これは常に可能な訳ではない可能性がある。そのような同期が可能であっても、それはほぼ必然的に、すなわち、所定の時間に動作している種々の無線間の通信をサポートするための、大幅なオーバーヘッド及びコストが加わる。
【００５７】
電力制御に基づくソリューションにおいては、共存が可能となるよう、送信電力を下げることができる。例えば、ＩＳＭ帯域信号との起こり得る干渉を削減するよう、ＬＴＥ信号送信電力を下げる、又はその逆を行うことができる。しかし、共存に基づく低送信電力は、スループット損失又はＵＥトラフィックのレイテインシの増加を招く可能性があり、これは許容できない場合がある。
【００５８】
例示的なデバイス自律ソリューションに関して、デバイスは、例えば、無線の同時使用を制限することでＩＤＣ干渉を緩和するため、ＴＤＭに基づくソリューションを実行することができる。別の例において、デバイスは、無線間の起こり得る干渉を回避するよう、特定の送信要求の実行を拒否することができる。
【００５９】
更に、ＩＤＣ緩和スキームの実行に、無線リンク障害（ｒａｄｉｏ  ｌｉｎｋ  ｆａｉｌｕｒｅ：ＲＬＦ）を使用することができる。ＲＬＦは、無線リソース制御（ＲＲＣ）接続の再構築を開始し、これによりＵＥは周波数間セルを選択できる。しかし、ＲＬＦの宣言は、ＵＥに対する長時間の遅延を含む場合があり、これは、特にＱｏＳ要求を伴うようなタイムクリティカルなサービスに対して、ユーザエクスペリエンスに悪影響を有する場合がある。遅延を低減するため、ＲＬＦ宣言の速度を上げられる可能性があるが、ＵＥは更に、干渉がデバイス内共存干渉又は隣接するセルの干渉によるものであるか否かを正確に区別するよう求められ得る。
【００６０】
更に、ＩＤＣ干渉状態の緩和に、ハンドオーバ（ＨＯ）手順も使用することができる。しかし、周波数内セルは同じＩＤＣアクティビティによって干渉を受ける場合があるため、すべての周波数内セルのＲＳＲＱは、サービングセルのものよりもはるかに良いものとはならないであろう。その結果、周波数間セルから受信した測定レポートは、周波数内セルの測定よりも、ＩＤＣ干渉の存在を示すものとしてよりふさわしい。しかし、有力なＩＤＣ緩和ソリューションとしてのＨＯ手順の使用には、例えば、すべてのＵＥが（複数の無線がなくとも）ＲＳＲＱを用いて構成されなければならないといった課題を有する。したがって、緩和ソリューションが実行可能となるまでに、測定レポートのトリガにおいて許容できない遅延が生じ得る可能性があり、ＩＤＣ干渉によってＨＯコマンドを失う可能性が生じる可能性がある。
【００６１】
レシーバの感度鈍化及び隣接／同一チャネル干渉の増加といったＩＤＣ影響を緩和する数多くのスキームがあるが、これらは一般的に、無線システムの性能を低下させるか、又は、それら無線の正常な動作を妨げる。その結果、例えば、ＬＴＥ及びＩＳＭ帯域無線の、ＬＴＥ性能に悪影響を及ぼすことなくマルチ無線共存を可能にすることは有益であろう。既存のＬＴＥネットワーク内には、ＩＤＣ状態が発生しているＵＥが、ｅＮＢ又は他のネットワークエンティティへ状況を予め（又はそのような状態の最中に）報告することを可能にし、ｅＮＢ／エンティティが、例えば、ＵＥ固有の必要性を満たす、短／長ＤＲＸ周期又は測定間隔を構成するといった是正措置又は補正処置を実行することを可能とするシグナリングメカニズムはない。
【００６２】
間欠受信（ＤＲＸ）−
ＤＲＸは、基地局から送信される制御チャネルを継続的に監視する代わりに、ＵＥが、ある期間その無線の電源を切断することを可能にする省電力実装である。一般的な実装において、ＤＲＸモードでの動作時には、ＵＥはその無線の電源を規定期間入れて制御チャネルを監視し、それ以外はその無線の電源を切る。したがって、無線がアクティブであるよう求められている時間を減らすことで、ＵＥはとりわけ、その電力消費を削減する。
【００６３】
ＤＲＸ中、ＵＥは、サブフレーム数を単位として定義されているＤＲＸ周期を維持する。それぞれのＬＴＥサブフレームは１ミリ秒であり、サイクリックプレフィックスのサイズにより、２つのスロット及び１２〜１４のＯＦＤＭシンボルからなる。ＵＥは、ＤＲＸ周期における特定数のサブフレームに対してパケット専用制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）を監視する。この持続時間は「オン持続時間」と呼ばれ、１〜２００のサブフレームまで幅があり得る。ＵＥは、残りのＤＲＸ周期に対してそのレシーバの電源を切ることができる。ＵＥは、異なる持続時間を有する２つのＤＲＸ周期（短ＤＲＸ周期及び長ＤＲＸ周期）を維持する。
【００６４】
短ＤＲＸ周期は随意的であり、一般的に、短いが一定の間隔での、通常比較的小さいデータ送信を必要とするＶｏＩＰといった用途を対象としている。そのように構成されている場合、ＵＥは、ＤＲＸモードに入ると、短ＤＲＸ周期（２〜６４０サブフレーム）にて起動する。構成可能な短ＤＲＸタイマが終了すると（２〜６４０サブフレーム）、ＵＥは長ＤＲＸ周期（１０〜２５６０サブフレーム）に移行する。ＵＥは、構成したタイマが切れるか、又はＤＲＸコマンドに従うかのいずれかにより、ＤＲＸに移行することができる。
【００６５】
少し離れるが、ＵＥは、ＵＥのセル無線ネットワーク仮識別子（Ｃ−ＲＮＴＩ）、送信電力制御−物理的アップリンク制御チャネル−無線ネットワーク仮識別子（ＴＰＣ−ＰＵＣＣＨ−ＲＮＴＩ）、送信電力制御−物理的アップリンク共有チャネル−無線ネットワーク仮識別子（ＴＰＣ−ＰＵＳＣＨ−ＲＮＴＩ）、及び半永続スケジューリングＣ−ＲＮＴＩ（そのように構成されている場合）に対してＵＥの物理的ダウンリンク制御チャネル（ＰＤＣＣＨ）監視アクティビティを制御するＤＲＸ機能を伴う無線リソース制御（ＲＲＣ）サブレイヤによって構成することができる。ＲＲＣ＿ＣＯＮＮＥＣＴＥＤ状態にあり、ＤＲＸがそれに従って構成されている場合、ＵＥは、ＤＲＸ動作を用いて非連続的にＰＤＣＣＨを監視可能となっており、それ以外では、ＵＥは連続的にＰＤＣＣＨを監視する。ＤＲＸ動作を用いる場合、ＵＥはＰＤＣＣＨも監視する。ＲＲＣサブレイヤは、次のパラメータ、すなわち、ｏｎＤｕｒａｔｉｏｎＴｉｍｅｒ、ｄｒｘ−ＩｎａｃｔｉｖｉｔｙＴｉｍｅｒ、ｄｒｘ−ＲｅｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎＴｉｍｅｒ（ブロードキャストプロセスを除くＤＬ  ＨＡＲＱプロセス毎に１つ）、ｌｏｎｇＤＲＸ−Ｃｙｃｌｅ、ｄｒｘＳｔａｒｔＯｆｆｓｅｔ、及び、随意的にｄｒｘＳｈｏｒｔＣｙｃｌｅＴｉｍｅｒ並びにｓｈｏｒｔＤＲＸ−Ｃｙｃｌｅを構成することで、ＤＲＸ動作を制御する。
【００６６】
ダウンリンク（ＤＬ）ＨＡＲＱプロセス毎のＨＡＲＱ  ＲＴＴタイマもまた定義されている。ＤＲＸ周期が構成されると、アクティブ時間は次の、すなわち、ｏｎＤｕｒａｔｉｏｎＴｉｍｅｒ又はｄｒｘ−ＩｎａｃｔｉｖｉｔｙＴｉｍｅｒ又はｄｒｘ−ＲｅｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎＴｉｍｅｒ又はｍａｃ−ＣｏｎｔｅｎｔｉｏｎＲｅｓｏｌｕｔｉｏｎＴｉｍｅｒが実行されている間隔を含む。スケジューリング要求が交互にＰＵＣＣＨに送られ、保留となっているか、又は、保留中のＨＡＲＱ再送信に対するアップリンク許可が発生可能となる（及び、対応するＨＡＲＱバッファー内にデータが存在している）、若しくは、ＵＥのＣ−ＲＮＴＩに宛てられた新規送信を示すＰＤＣＣＨが、ＵＥが選択していないプリアンブルに対するランダムアクセス応答の正常な受信後に受信されていない。
【００６７】
隣接セル検索（Ｎｅｉｇｈｂｏｒｉｎｇ  Ｃｅｌｌ  Ｓｅａｒｃｈ）−
隣接セル検索は、例示的なＬＴＥのコンテキストにおいて、例えば、ハンドオーバ又はセルの再選択判断を行うために、検出可能なｅＮＢに関する信号測定を行い、サービングｅＮＢに測定値を報告するＵＥのプロセスである。測定アクティビティは、ＵＥに対して、サービングｅＮＢよってスケジュールされた送信／受信の間のギャップに発生し得る。
【００６８】
測定ギャップパターンは、ｅＮＢ無線リソース制御（ＲＲＣ）サブレイヤによって構成し、有効にすることができる。行われるセル測定の種類は、（ｉ）周波数内測定、及び（ｉｉ）周波数間測定に分類することができる。
【００６９】
周波数内隣接セル測定について、隣接セル測定は、構成されたセルのセットのサービングセルの１つ及びターゲットセルが同じキャリア周波数にて動作している場合に、ＵＥによって行われる。ＵＥは、測定ギャップがなくても、この測定を実施することができる。
【００７０】
周波数間隣接セル測定について、隣接セル測定は、隣接セルが、構成されたセルのセットのいずれのサービングセルとも異なるキャリア周波数にて動作している場合に、ＵＥによって行われる。ＵＥは一般的に、測定ギャップがないときは、この測定を実施することができないと想定されている。
【００７１】
少し離れるが、周波数再使用機能を有する特定のシステムでは、同じ周波数レイヤ内（すなわち、同じキャリア周波数を有するセル間）の可動性が重要である。良好な可動性サポート及び容易なネットワーク展開を確かにするため、サービングセルと同じキャリア周波数を有するセルに対する「良好な隣接」セル測定が必要である。サービングセルと同じキャリア周波数を有する隣接セルの検索、及び検索によって識別されたセルに対する関連する量の測定が必要である。ＤＲＸ周期外のＵＥアクティビティを避けるため、隣接セル測定に対する報告基準は使用されるＤＲＸ周期に一致しなければならない。
【００７２】
異なる周波数レイヤ間（すなわち、異なるキャリア周波数を有するセル間）の可動性に関して、ＵＥは、ＤＲＸ又はパケットスケジューリングによって提供されているＤＬ／ＵＬアイドル期間中の隣接セル測定（すなわち、ギャップに支援された測定）を行う必要がある。
【００７３】
方法−
図４は、本開示に従う、マルチ無線プラットフォーム上の無線インターフェース間の干渉を緩和する汎用方法４００の一実施形態を表す。１つの例示的な実装において、クライアントデバイス（例えば、ＵＥ）は、検出したＩＤＣ干渉状態のインジケーションをネットワークエンティティに対して提供する。これに応じて、ネットワークエンティティは、複数の無線間の干渉を緩和するために、クライアントデバイスと連携することができる（又は他の手段を与えることができる）。ＵＥに発生しているＩＤＣ干渉状態のインジケーションを提供することで、ネットワークエンティティは、ＵＥで発生している状況を有利に認識することができる。そのようなインジケーションがないと、ネットワークエンティティは、特定のＵＥで（又は更に言えば、どのＵＥでも）発生している干渉状態を検出することが不可能な可能性があるため、その状態はさもなければネットワークエンティティによって検出可能ではなくなる可能性がある。
【００７４】
特に、ＵＥ上にＩＳＭ帯域無線と同時配置されたＬＴＥ無線トランシーバと、ＧＰＳの例示的な共存のコンテキストで、現在公開されている３ＧＰＰ  ＬＴＥ仕様は、ＵＥによるＩＤＣ状態のｅＮＢ通知を全く提供しない。結果として、間欠受信（ＤＲＸ）及び測定ギャップといった既存のＵＥアクティビティ制御メカニズムは、ＵＥからのＩＤＣフィードバックなしにサービングｅＮＢによって単独で設定されている。その結果、ｅＮＢは、（例えば、周波数又はＤＲＸのＯＮ持続時間といった）これらのメカニズムに対するパラメータを調整可能とするための、ＩＤＣ状態が発生しているＵＥの固有の必要性（その特定のＵＥに全く固有でもあり得る）は通知されない。
【００７５】
図４を再度参照すると、方法４００の工程４０２にて、クライアントデバイスは、デバイスで発生している干渉状態を検出する。例示的な一実施形態において、検出された干渉状態は、複数の無線技術の同時動作からもたらされたＩＤＣ干渉状態である。１つの変形例では、干渉は、ＩＤＣ状態に起因し得る干渉増大のインジケーションを監視することで検出される。１つの実装において、クライアントデバイスは、監視した無線リンク品質によって、可能性のあるＩＤＣ干渉状態を検出する。例えば、クライアントデバイスは、ＲＳＲＰ、ＲＳＲＱ、ＣＱＩ、及び／又は、無線チャネル品質の任意の他の適切なインジケータを監視することができる。無線チャネル品質を監視することで、クライアントデバイスは、観測されたチャネル品質の低下が、デバイスにおけるＩＤＣ干渉状態の予測インジケータであろうことを判断することができる。単一又は複数の無線チャネルの監視は、定期的又は非定期的に行われる場合があり、場合に応じて任意の方向（例えば、アップリンク、ダウンリンク）に発生する場合がある。
【００７６】
別の実装において、クライアントデバイスはＩＤＣ干渉に起因する可能性のある手順の発生又は発動を識別することで、ＩＤＣ状態を「間接的に」検出する。例えば、無線リンク障害（ＲＬＦ）は、デバイス内共存干渉が、ＬＴＥのＤＬ無線リンク品質を劣化させる場合に発生し得る。更に、別の基地局（例えば、ｅＮＢ）へのハンドオーバ（ＨＯ）手順はＩＤＣ干渉状態の存在を示すことができる。なぜなら、ＲＳＲＱがデバイス内共存干渉によって十分に劣化している可動性に対して構成されている場合に、ＨＯが起き得るためである。それ故に、本開示は、潜在的なＩＤＣ状態を識別するそのような間接又は「受動的な」メカニズムの使用を検討する。
【００７７】
別の変形例において、ＩＤＣ干渉状態は、各無線（ｒａｄｉｏ）デバイスのスケジュールされた動作に関係する種々の無線デバイスからの通信により検出されている。したがって、スケジュールされた動作に関係する通信に含まれた情報は、同時に動作するようスケジュールされている２つ又はそれ以上の無線（ｒａｄｉｏ）デバイスが、ＩＤＣ干渉状態を作り出すことが既知であるかの判定に使用することができる。そうであれば、スケジュールされた同時動作は、ＩＤＣ干渉状態を検出したものとして解釈される。種々の無線（ｒａｄｉｏ）デバイス間の通信は、デバイスの複数のラジオインターフェースとの間で直接行われる場合があり、及び／又は、ＩＤＣ干渉状態の監視及び検出の責任を負う集中型エンティティと通信することができる（例えば、１つのインターフェースが外部エンティティと通信し、それが続いて他のインターフェースと通信する）。
【００７８】
別の実施形態において、クライアントデバイスは、例えば、通常のＬＴＥ動作を中断する必要なくＬＴＥネットワークに接続した状態で、別のＲＡＴ（例えば、ＣＤＭＡ２０００、１ｘＥｖｏｌｕｔｉｏｎ−Ｄａｔａ  Ｏｐｔｉｍｉｚｅｄ（ＥＶ−ＤＯ）、ＵＭＴＳ、ＧＳＭ）の監視及びキャンプオンなどして、マルチ無線関連アクティビティを監視することができる。サービング基地局に対して、ＵＥ内の他の同時配置された無線アクティビティを知らせるための、アップリンク通知メッセージを生成するようために、定期及び／若しくは非定期の測定又は他の内部シグナリングメカニズムを使用することができる。
【００７９】
方法４００の工程４０４において、クライアントデバイスは、検出した状態を、例えば、ＲＲＣメッセージング等を経由して、ネットワークエンティティに報告する。一実施形態において、クライアントデバイスは、デバイスに発生している、又は推定されるＩＤＣ干渉状態の存在をネットワークに報告する。検出した状態は、一度、定期的、又は非定期的に報告されることができる。例えば、クライアントデバイスは、検出後に状態を直ちに報告するか、又は、報告前に（状態が単に一時的であったか、又は誤ったものであったかを判断する機会を与えるために、など）所定の時間待機することができる。加えて、検出した状態は、例えば、定期的の又はイベントドリブンの要求に応じて、ネットワークエンティティによる要求があったときに、ネットワークエンティティに報告することができる。
【００８０】
１つの実装において、クライアントデバイスは、ＵＥが、クライアントデバイスにＩＤＣ干渉状態が発生しているか否かという状態インジケータのみを報告するような、実質的に「２値」のスキームを利用する。別の変形例において、クライアントデバイスは、ＩＤＣ干渉状態の程度の判定に有用な１つ又はそれ以上のメトリック（例えば、ＲＳＲＰ、ＲＳＲＱ、ＣＱＩ）を、ネットワークエンティティに報告するが、クライアント自体は、判定自体を行わない。
【００８１】
更に別の実装において、所定のクライアントはそれ自体に、ＩＤＣ干渉の判定を行う（及び／又は、判定を行うようネットワークエンティティに送るための上記のようなメトリックを取得する）ための装備を備えてはいないが、むしろ、第１のＵＥと（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ又はＰＡＮリンクを経由して）通信可能なピアデバイス（例えば、別のＵＥ）からメトリックを取得する。１つのそのような変形例において、ＵＥが近接していることは、ＰＡＮリンクの構築によって判定される。すなわち、他のＵＥがターゲットＵＥとＰＡＮ接続するのに十分に近いとき、ターゲットＵＥに関するメトリックを測定するのに十分に近接しているとみなされる。
【００８２】
方法４００の工程４０６では、クライアントデバイス及びネットワークエンティティは、報告された干渉状態に応答する。一実施形態において、ネットワークエンティティは、干渉している無線（ｒａｄｉｏ）デバイスの間の同時動作を減少させることなどによって、ＩＤＣ干渉を緩和するために１つ又はそれ以上の動作パラメータを変更する。１つの実装において、スケジュールされた動作に関する動作パラメータの変更は、頻繁に行われないように調整されている。例えば、ＬＴＥのコンテキストで、ＤＲＸタイマを、ＵＥがダウンリンク制御チャネルを監視する必要がない期間をより長くスケジュールするように調整することができ、これによりＬＴＥインターフェースが動作中である時間を減らす。更に、ギャップ測定は、繰り返すが、ＬＴＥ無線がアクティブである時間を削減するために、ＵＥが隣接セル検索測定をより少ない頻度で実行・報告するように調整することができる。
【００８３】
１つの変形例において、パラメータの調整は、少なくとも部分的に、クライアントデバイスにより報告されたフィードバックによって決定される。パラメータは、報告された信号品質インジケーションに従い、及び／又は、同時に機能するものと判定されたラジオインターフェースの種類に基づいて調整することができる。種々のラジオインターフェースは、適切な性能レベルを維持するために満たさなければならない特定の動作要件を有することができる。例えば、８０２．１１に基づくＷＬＡＮにおいて、８０２．１１に基づくラジオインターフェースは、受動的なスキャニングを通して、ＡＰを検出可能かつ接続可能にするために、アクセスポイント（ＡＰ）からのビーコン信号を定期的にリッスンしなければならない。その結果、パラメータは、そのような前述の動作要件を考慮して調整することができる。ｅＮＢは、例えば、ＵＥから提供された無線情報の種類からＩＳＭ無線アクティビティ時間を推定することが可能であり、ｅＮＢは、ＩＳＭ無線送信間隔に従って、ＤＲＸ及び／又は測定ギャップパラメータを調整することができる。例えば、ＩＳＭ帯域無線アクティビティは一般的に、８０２．１１に対して３ミリ秒、及びＢＴに対して３．７５ミリ秒必要であり、これらは種々のパラメータの調整において占められることができる。
【００８４】
別の実装において、他の手順（すなわち、ｅＮＢによるトリガの確認応答、ＵＥに対するアップリンク／ダウンリンクのデータ／制御情報送信の削減又は中断、及びＵＥでの状態の解消後の正常な動作の回復）は同じままである。
【００８５】
例示的動作−
図５は、図４の一般的方法４００に従う、改良型ＩＤＣ干渉検出、シグナリング、及び緩和スキームの１つの例示的実装５００を示す論理流れ図である。
【００８６】
工程５０２では、ＵＥは、ＩＤＣ干渉状態が存在することを検出するためチャネル品質インジケーションを監視する。この例では、ＩＤＣ状態は、ＬＴＥ無線リンクのＲＳＲＱ及びＣＱＩの監視により、干渉影響のインジケーションを判定することで検出されている。上記にて考察したように、ＬＴＥ受信にて受信した信号のＲＳＳＩは、ＩＳＭ帯域無線アクティビティからの同一チャネル及び／又は隣接チャネル干渉の結果として増加するであろう。方程式１のＲＳＲＱは、以下のように、方程式２に従って方程式３として再定義することができる。
【００８７】
0006018703.tif 000002
【００８８】
式中で、
Ｎはリソースブロック数、
【００８９】
0006018703.tif 000003
【００９０】
は受けた干渉、
【００９１】
0006018703.tif 000004
【００９２】
はＲＳＲＰ、
【００９３】
0006018703.tif 000005
【００９４】
方程式３に示されるように、干渉合計はＲＳＳＩを増加させ、ＲＳＲＱを減少させるが、しかし、先に考察したように、この干渉はＲＳＲＰ測定に影響しない。したがって、ＲＳＲＱ値の減少の測定は干渉の増大のインジケーションとなるであろうが、必ずしもＩＤＣ状態のインジケーションではない。本明細書で使用するとき、対数（ｌｏｇ）関数は、１０を底とする。しかし、他の底も、本明細書に記述する原理から逸脱することなく、自由に置き換えることができることを当業者は認識するであろう。
【００９５】
しかし、ＵＥはこの例に加えて、ＣＱＩ測定も考慮するであろう。ＣＱＩは、現在のチャネル状態の下での最良の変調及び符号化方法の選択において一般的に使用されている。ＣＱＩは、パケットスケジューリングアルゴリズムに対する優先メトリックの計算において更に使用することができる。ＣＱＩ測定は一般的に、以下の４つの基本ステップ、すなわち、１）信号対干渉及び雑音比（ＳＩＮＲ）の測定、２）ＳＩＮＲへの測定誤差の導入、３）ＳＩＮＲ値の離散的ＣＱＩステップへの変換、及び最後に、４）特定スキームを伴うＣＱＩ報告を含む。理想的な線形ＳＩＮＲは、測定周期毎に受けたパイロット電力及び干渉合計から、それぞれの物理的リソースブロック（ＰＲＢ）の数（ｎ）に対して計算されている。したがって、それぞれのＰＲＢ  ｎに対して測定した線形ＳＩＮＲ値は、以下の方程式４にて記述されるように、デシベルに変換されている。
【００９６】
ＳＩＮＲｄＢ（ｎ）＝１０ｌｏｇ１０［ＳＩＮＲｌｉｎｅａｒ（ｎ）］＋ε（ｄＢ）
（方程式４）
式中、
ＳＩＮＲｌｉｎｅａｒ（ｎ）は、それぞれのＰＲＢ（ｎ）に対して受けたパイロット電力及び干渉合計から計算した理想的な線形ＳＩＮＲであり、及び、
ε（ｄＢ）は、ゼロ平均及びパラメータ指定分散を有するガウス分布誤差である。
【００９７】
ＳＩＮＲ値は、方程式５に従って離散的ＣＱＩ値に変換されている。
【００９８】
ＣＱＩｄＢ（ｎ）＝ＱＳｔｅｐｄＢ×ｆｌｏｏｒ（ＳＩＮＲｄＢ（ｎ）／ＱＳｔｅｐｄＢ＋０．５）
（方程式５）
式中、
ＱＳｔｅｐｄＢは量子化ステップである。
【００９９】
ＲＳＲＱと同様に、ＣＱＩは、干渉が隣接するｅＮＢからのものであるか、デバイス内共存によって引き起こされたものであるかを区別することはできない。例えば、ＣＱＩ値は、ＩＳＭ帯域無線からの干渉が断続的であり得るため、予想されたほど大きなものとはならない場合がある。ＣＱＩは、送信時間間隔（ＴＴＩ）の整数倍に及ぶ、一定の時間間隔にて測定されている。測定したＣＱＩ値は一般的に、一定の遅延を伴って、ＣＱＩ報告スキームによって報告される。基本スキームは、いくつかの連続した物理的リソースブロックについてＣＱＩを報告する。基本報告スキームの粒度は、ＴＴＩ毎のＣＱＩ報告数、又は、ＣＱＩが報告されるシステム帯域幅の分割（すなわち、広帯域又は副帯域ＣＱＩ）を変更することによって変更可能である。１つの実装では、副帯域ＣＱＩ報告は、副帯域内の連続した物理的リソースブロックに対する個別ＣＱＩ値を測定し平均化することで実現されている。最小粒度は広帯域ＣＱＩによって実現され、それは、システム帯域幅全体にわたるすべての物理的リソースブロックに対して計算された平均値である。
【０１００】
ＲＳＲＱ及び広帯域／副帯域ＣＱＩ値の減少はＩＤＣ状態の明確なインジケーションとなることができない一方、（単独又は相互を照らして考慮するか、いずれにせよ）これら２つのメトリックの不満足な値は、干渉の増加により、ＬＴＥ無線の正常な動作が可能とはならないことを示唆するであろう。ＵＥは、この例において、ＲＳＲＱ及びＣＱＩによって描かれた干渉の増加を、ＩＤＣ干渉状態を検出したものと解釈し、工程５０４によってｅＮＢへ検出を報告することに進む。
【０１０１】
工程５０４では、ＵＥは、サービングｅＮＢにアップリンク制御メッセージを送り、ＵＥにＩＤＣ干渉状態が発生していることをｅＮＢに知らせる。アップリンク制御メッセージは、１つの例示的な実装において、ＩＤＣトリガメッセージ、ＩＤＣ状態に関する測定値、及び、例えば、ＩＤＣ干渉に関わる無線の種類といった、ＩＤＣ状態に関する追加的情報を含む。
【０１０２】
工程５０６では、ＵＥからのメッセージの受信に応じて、サービングｅＮＢが、ＩＤＣ状態確認応答（ＡＣＫ）を各ＵＥに送信する。ｅＮＢがＩＤＣ緩和を設定し得ると判定されると、ｅＮＢは、工程５０８に進む。
【０１０３】
工程５０８では、ｅＮＢが、ＩＤＣ状態が発生しているＵＥのダウンリンク及びアップリンク送信に対するスケジューリングを減らすことで、ＩＤＣ干渉緩和ソリューションを設定する。サービングｅＮＢは、ＵＥアップリンクトラフィック／制御シグナリング送信（他の単一又は複数の無線と干渉を引き起こす恐れがあるため）、及び／又は、ダウンリンクトラフィック／制御シグナリング送信（ＬＴＥレシーバが、他の単一又は複数の無線の送信によって感度低下させられる恐れがあるため）を、ＩＤＣ状態が解消されるまで削減又は停止することができる。ＤＲＸを構成する場合、この例において、ｅＮＢは、ＵＥでのＩＤＣ状態が解消されるまで、ＵＥの固有の必要性に従って、短／長ＤＲＸ周期を構成する。ＬＴＥ及びＢＴ無線の共存の例の場合、不定の短ＤＲＸ周期がＵＥに対して構成され得る。長ＤＲＸ周期はデフォルトで、短ＤＲＸタイマの終了後に成立するため、ＩＤＣ状態の解消まで短ＤＲＸ周期に従うようＵＥに指示する目的で、ｄｒｘＳｈｏｒｔＣｙｃｌｅＴｉｍｅｒの新規値は、サービングｅＮＢによって定義され、使用されることができる。
【０１０４】
更に、アップリンクＨＡＲＱプロトコルは、ＤＲＸ構成と整合して変更される。例えば、ＤＲＸ休止時間中のアップリンクＨＡＲＱ送信／再送信は、ＵＥでのＩＤＣ状態の解消及び正常な動作の回復まで、停止している。ｏｎＤｕｒａｔｉｏｎ終了後の任意の保留中のアップリンク送信及び再送信は、次のＤＲＸ周期に継続するか、又は破棄され得る。良好なチャネル状態の下でＨＡＲＱ再送信の可能性が低い場合は、再送信はｅＮＢ及びＵＥの双方より無視され得る。
【０１０５】
方法５００の工程５１０では、サービングｅＮＢからＩＤＣ状態ＡＣＫ信号を受信すると、ＵＥは、ＩＤＣ緩和ソリューションの実行を開始する。ＵＥは、削減されたＤＲＸスケジューリングによって示されるように、可能であれば、ＩＳＭ帯域無線送信がＬＴＥ帯域受信と同時に発生しないようにスケジューリングすることで、ＩＤＣ干渉を緩和する。ＵＥは、先に考察したように、追加緩和ソリューションを実行することができる。
【０１０６】
工程５１２では、ＵＥは、ＩＤＣ状態がもはや存在しないことを検出すると、ＩＤＣ状態の解消に関する情報を含むアップリンクＲＲＣメッセージを送ることで、内部ＩＤＣ状態が解消されていることをサービングｅＮＢに通知する。ＩＤＣ状態の解消は、ＩＤＣ解消のインジケータ、及び／又は、ｅＮＢによってＩＤＣの解消を確認するために有用なメトリックを含むことができる。
【０１０７】
工程５１４では、正常に受信したＩＤＣ状態解消メッセージに応じて、ｅＮＢが、ＩＤＣ状態解消ＡＣＫをＵＥに送信する。ＩＤＣ状態解消ＡＣＫの送信後、工程５１６では、ｅＮＢが、ＵＥに対するアップリンク／ダウンリンクの正常なスケジューリングを再開する。
【０１０８】
ＩＤＣ状態ＡＣＫの受信に応じて、ＵＥは工程５０２に戻り、別のＩＤＣ状態の発生の監視を再開する。
【０１０９】
上記の例示的実装の１つの際立った利点は、例示的なＩＤＣ検出及びシグナリングスキームが、ＲＳＲＰ、ＲＳＳＩ、ＲＳＲＱ、及びＣＱＩ測定といった機能の多くがすでにＬＴＥ規格内に定義されているという点において、現在のＬＴＥ規格に対する影響が最小限であることである。その結果、例示的実装は、ＩＤＣ（又は他の同時に存在するマルチ無線アクティビティ）トリガ及び確認応答を伝達する既存のメッセージングに対する小規模の追加／変更、及び／又は、ＩＳＭ帯域無線の送信又は受信中はＵＥのＬＴＥ関連アクティビティを少なく又はなくすような短／長ＤＲＸ構成の変更によって実施できる。例えば、（新規メッセージの実装と対比して）「ＡＣＫ」メッセージの削除、又は現存のシグナリング若しくはメッセージングプロトコルの利用といった、現在の規格に対する変更が、更にもっと最小化されるよう、前述の図５の例示的なシーケンスの少なくとも一部を取り除く（又は他のアプローチを用いる）ことができることもまた考慮されている。
【０１１０】
例示的タイミングスキーム
図６をここで参照すると、開示の原理に従う、チップ間予告を伴って実行されるＵＥとｅＮＢとの間のシグナリングの例示的タイミング図６００が示され、説明される。
【０１１１】
図６のタイミング図は、ＬＴＥサブフレームに基づくタイミングを含むことに注意されたい。少し離れるが、ＬＴＥシステムに対してｅＮＢとＵＥとの間の通信の同期を維持するため、ＬＴＥフレーム及びサブフレーム構造はセット長を有するように定義された。サブフレームは、１ミリ秒の長さを有し、１フレームは１０サブフレームから成る。
【０１１２】
タイミング図６００は、ＤＲＸタイミングを更に含む。ＤＲＸ  ＯＮの状態は、ｅＮＢ及びＵＥが、チャネル監視、セル測定、等といったＬＴＥタスクを実行するようスケジュール可能であることを示す。ＤＲＸ  ＯＦＦの状態は、ｅＮＢとＵＥとの間のＬＴＥ機能が利用できないことを示す。ＬＴＥ機能が利用できないようにすることは、例えば、ＬＴＥインターフェースを無効にすることで、又は、ＬＴＥインターフェースをスリープ若しくは他の省電力モードにすることで実行することができる。
【０１１３】
ＵＥ内に配置されたＩＳＭ無線とＬＴＥベースバンドとの間のチップ間シグナリングが、例示的タイミング図６００に含まれている。チップ間シグナリングは、ＩＤＣ干渉が起こりやすいことが知られている無線の起こり得る同時使用がスケジュールされていることを示すために使用される。その結果、ＵＥは１つの実装において、チップ間シグナリングを利用してＩＤＣ干渉状態の存在を検出する。一実施形態において、チップ間シグナリングは、専用インターフェース（例えば、シリアルポートインターフェース（ＳＰＩ）、集積回路間通信（Ｉ２Ｃ）、汎用非同期送受信回路（ＵＡＲＴ）、汎用入出力（ＧＰＩＯ）、等）を介して実行される。他の実施形態において、ＩＤＣシグナリングは、例えば、ホストプロセッサ又はエンティティ上で実行されるソフトウェアを経由して間接的に行われる。
【０１１４】
タイミング図６００は、ＩＤＣアクティビティトリガのタイミングを更に含む。ＩＤＣアクティビティトリガは、ＵＥでのＩＤＣ干渉状態をｅＮＢに通知するため、ＵＥからｅＮＢに送信される。更に、ｅＮＢがＵＥのＩＤＣアクティビティトリガを受信したことを示すために、ｅＮＢからＵＥに送られるＩＤＣアクティビティ確認応答に関するタイミングが提供される。
【０１１５】
最後に、例示的タイミング図６００は、ＵＥが、ＩＳＭ帯域ラジオインターフェースを介していつ信号をアクティブに送信又は受信するかを示すＩＳＭ無線送信／受信タイミングを示す。
【０１１６】
時間６０２にて、チップ間シグナリングは、先に考察したように、ＩＤＣ干渉状態の発生を検出するために使用される、将来のスケジュールされたＩＳＭ無線アクティビティの予告を示す。しかし、チップ間予告信号は、ＬＴＥサブフレームインターバル中にＬＴＥベースバンド回路に到着するため、トリガメッセージの送信は、ＤＲＸ  ＯＮインターバル中の最初の送信機会まで延期されており、この時間延期は、時間期間Ｔｄとして図に示されている。
【０１１７】
時間６０４にて、ＤＲＸ  ＯＮが有効にされ、ＵＥとｅＮＢとの間のＬＴＥ動作が可能になる。ＵＥは、ＬＴＥサブフレームの期間中にＩＤＣアクティビティトリガをｅＮＢに送信し、ｅＮＢにＩＤＣ状態を通知する。ｅＮＢが、ＩＤＣアクティビティトリガを受信しＩＤＣアクティビティ確認応答をＵＥに送信する時間が、時間期間ＴＡＣＫとして示されている。
【０１１８】
時間６０６にて、ＵＥはｅＮＢから、ｅＮＢがＩＤＣアクティビティトリガを正常に受信したことを通知するＩＤＣアクティビティ確認応答を受信する。ＩＤＣアクティビティ確認応答の受信後、時間６０８にて、ＵＥは、デバイスでのＩＤＣ緩和スキームの設定、並びに、ＩＤＣアクティビティトリガに応じて、ＵＥによってスケジュールされた、更新済みＬＴＥアップリンク／ダウンリンクの受信を開始する。ＩＤＣ緩和ソリューションを処理する時間期間は、Ｔｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇとして示されている。更に、ｅＮＢ再スケジューリングの例では、例えば、ＵＥが、サービングｅＮＢからのスケジューリング許可を、アクティブである時間中にのみ期待し得るため、ＵＥ再スケジューリングは次の利用可能なＤＲＸ  ＯＮ持続時間に延期される場合がある。
【０１１９】
時間６１０にて、ＵＥは、ＩＳＭ無線送信／受信アクティビティを開始する。ＤＲＸタイミングは、ＩＳＭ及びＬＴＥ無線の同時動作によって引き起こされるＩＤＣ状態を防ぐため、ＬＴＥ無線を無効にするためＤＲＸ  ＯＦＦとしてスケジュールされていることに注意されたい。
【０１２０】
時間６１２にて、スケジュールされたＩＳＭ無線動作は、チップ間シグナリングによって、ＵＥに対してＩＳＭ無線アクティビティの完了を示して完了している。先に考察したように、ＵＥは、ＩＤＣ状態が解消していることを示すために、ｅＮＢにＩＤＣアクティビティトリガを送信するため、ＤＲＸ  ＯＮのためＴｄの期間を待つ必要がある。
【０１２１】
時間６１４にて、ＵＥは、ＩＤＣ状態の解消及び正常なＬＴＥ動作が再開できることをシグナリングするため、ｅＮＢにＩＤＣアクティビティトリガを送信する。ＴＡＣＫの期間後、ＵＥは、ｅＮＢがＩＤＣアクティビティトリガを正常に受信したことを示すＩＤＣアクティビティ確認応答をｅＮＢから受信する。ＵＥがＩＤＣアクティビティ確認応答を受信しないと、ＵＥは、次の適切な時間に、ＩＤＣアクティビティトリガを再送信しようと試みる。
【０１２２】
図７をここで参照すると、チップ間予告シグナリングを実行しない、ＵＥとｅＮＢとの間のシグナリングの例示的タイミング図７００が示されている。図６のタイミング図６００と比較すると、タイミング図７００では、チップ間シグナリングが、ＩＤＣ状態の発生を検出するよう行われる定期的なＵＥ  ＩＤＣ測定に置き換えられている。ＩＤＣ測定は、例えば、定期的な測定として行うことができ、測定の期間は、ＴＭｅａｓｕｒｅｍｅｎｔとして示されている。更に、ＩＤＣアクティビティトリガは、ＩＤＣ状態トリガに置き換えられている。ＩＤＣ状態トリガは、１つの実装において、ＩＤＣ状態がＵＥに存在することを示すために、ＵＥからｅＮＢに送信された信号である。
【０１２３】
時間７０２にて、定期的なＵＥ  ＩＤＣ測定は、ＴＭｅａｓｕｒｅｍｅｎｔにて描かれたように行われる。この例示的な説明において、ＩＤＣ測定は、ＩＳＭ帯域無線を介したアクティブな送信から生じたＩＤＣ状態を検出している。ＵＥには、ＵＥがＩＤＣ状態トリガをｅＮＢに送信するために、ＩＤＣ状態が通知されている。しかし、ＩＤＣ状態がＬＴＥサブフレーム中に検出されたため、ＩＤＣ状態は、次のサブフレーム及びＤＲＸ  ＯＮの開始までＴＤの期間を待つ必要がある。
【０１２４】
時間７０４にて、ＩＤＣ状態トリガは、ＵＥからｅＮＢに送信されている。ＩＤＣ状態トリガの受信に応じて、ｅＮＢはＩＤＣ状態確認応答をＵＥに送信し、ｅＮＢがＩＤＣ状態トリガを正常に受信したことを示す。更に、ｅＮＢは、起こり得るＩＤＣ干渉を緩和するため、修正したＵＥスケジューリングの設定を開始する。
【０１２５】
時間７０６にて、ＵＥは、時間Ｃ０４から受信のためのＴＡＣＫの期間をとって、ＩＤＣ状態確認応答を受信する。
【０１２６】
時間７０８では、ＵＥはＴＭｅａｓｕｒｅｍｅｎｔにより予め定められているとおりに別の定期的なＩＤＣ測定を行う。
【０１２７】
タイミング図７００から見ることができるように、ＩＳＭ無線送信は停止しており、これによりＩＤＣ測定はＩＤＣ状態が解消されていることを検出する。検出したＩＤＣの解消に応じて、ＵＥには、ＩＤＣ状態の解消を示す信号が通知される。ＵＥは、ＩＤＣ状態トリガをｅＮＢに送信可能となる前に、ＴＤの期間を待つ必要がある。
【０１２８】
時間７１０にて、ＵＥはＩＤＣ状態トリガをｅＮＢに送信し、ＩＤＣ状態が解消されていること、及びｅＮＢが正常な動作を再開することができることを示す。これに応じて、ｅＮＢはＩＤＣ状態確認応答をＵＥに送信し、これは、時間７１２にて受信されている。
【０１２９】
例示的ＩＤＣ調整機構
図８は、複数の無線（ｒａｄｉｏ）デバイスとの間のＩＤＣ調整機構８００の例示的実施形態を示す機能ブロック図である。本例示的実施形態において、ＬＴＥ無線８０２のベースバンド処理回路及びＩＳＭ帯域無線８０４のベースバンド処理回路は、互いにデータ通信を行っている。ＬＴＥ及びＩＳＭ帯域無線のベースバンド処理回路は、同じベンダーからの同じチップ内、又は、同じ若しくは異なる製造者からの異なるチップであっても、分離している。いずれにしても、２つのチップはハンドシェイク信号（本明細書では以降、チップ間ハンドシェイク及びシグナリングと呼ぶ）を交換することができ、例えば、リアルタイムでの状態及び、将来のアクティビティの予告を含む制御情報などの情報を伝達する。これらの予告信号は、１つの実装において、サービングｅＮＢのこれから現れるＩＤＣ状態を通知するトリガとして使用することができる。この通知信号に応じて、ｅＮＢは、ＩＳＭ帯域無線アクティビティ中の正常なＵＥ  ＬＴＥ動作を中断することができ、ＩＤＣ状態が解消したら、正常な動作を再開することができる。この予告は、上記のＣＱＩ／ＲＳＲＱに基づく検出メカニズムを補完することができる。
【０１３０】
進行中のＩＤＣ状態の判定用に、ＲＳＲＱ及びＣＱＩの代わりの又はこれに加えた他の物理的メトリックを使用することができ、これらは本開示にて考慮されていることに注意されたい。
【０１３１】
ＬＴＥ及びＩＳＭ無線８０２、８０４のベースバンド処理回路はまた、ＩＤＣ調整モジュール８０６ともデータ通信を行っている、ブロック図に示すＩＤＣ調整モジュール８０６は、同時配置された異なる無線間の調整及び優先順位付けに対して責任を負い、異なる無線からの調整情報を取得及び解釈し、（ＬＴＥトランシーバモジュールを経由して転送される）アップリンク内でのＩＤＣトリガメッセージの生成、ＩＤＣ確認応答メッセージの解釈、等を含むがこれらに限定しない、異なる無線モジュールに対する制御コマンドを生成する。その結果、ＩＤＣ調整は、可能な場合はいつでも、複数の無線の非同時使用をスケジューリングすることで、できる限りＩＤＣ干渉を更に削減することができる。
【０１３２】
例示的クライアント装置−
図９をここで参照すると、マルチ無線干渉状態を検出しシグナリングする、ユーザデバイス又は装置９００の例示的実施形態が示されている。本明細書で使用するとき、用語「ユーザデバイス」、「クライアント」、及び「ユーザ機器」は、携帯電話、（例えば、本出願人によって製造されたｉＰｈｏｎｅ（登録商標）などの）スマートフォン、ハンドヘルド若しくはタブレットコンピュータ、パーソナルメディアデバイス（ＰＭＤ）、ラップトップ若しくはモバイルコンピュータ、又は任意の前述の組み合わせを含むことができるが、これらに限定しない。１つの特定の機器構成及びレイアウトを示すとともに論じるが、本開示が与えられることで、当業者によって、多くの他の構成が容易に実施可能であり、図９の装置９００は、本明細書に開示のより広範な原理の単なる例示であることが認識されよう。
【０１３３】
処理サブシステム９０２は、マイクロプロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ、フィールドプログラマブルゲートアレイ、ＲＩＳＣコア、ベースバンドプロセッサ、若しくは１つ以上の基板上に装着された複数の処理構成要素などの、１つ以上の中央処置ユニット（ＣＰＵ）、又はデジタルプロセッサを有する。一部の実施形態では、１つ又はそれ以上の上記プロセッサ（例えば、ベースバンドプロセッサ）が、その上に搭載された１つ又はそれ以上のプログラムを実行することなどによって、本明細書に先に記述された検出及び緩和マルチ無線干渉ソリューションを実施するよう更に構成されている。
【０１３４】
処理サブシステムは、例えば、ＳＲＡＭ、ＦＬＡＳＨ、ＳＤＲＡＭ、及び／又はＨＤＤ（ハードディスクドライブ）構成要素を含み得る、メモリ９０４などの永続的なコンピュータ可読記憶媒体に連結されている。本明細書で使用するとき、用語「メモリ」とは、ＲＯＭ、ＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、ＤＲＡＭ、ＳＤＲＡＭ、ＤＤＲ／２  ＳＤＲＡＭ、ＥＤＯ／ＦＰＭＳ、ＲＬＤＲＡＭ、ＳＲＡＭ、「フラッシュ」メモリ（例えば、ＮＡＮＤ／ＮＯＲ）、及びＰＳＲＡＭを含めた、デジタルデータを記憶するように適合された任意のタイプの集積回路若しくは他の記憶装置を含むが、これらに限定しない。処理サブシステムはまた、専用のグラフィックアクセラレータ、ネットワークプロセッサ（ＮＰ）、又はオーディオ／ビデオプロセッサなどの追加的なコプロセッサも含み得る。図９の処理サブシステム９０２は、個別の構成要素を含むが、一部の実施形態では、それらの構成要素がＳｏＣ（システムオンチップ）構成に統合又は形成され得るものと理解される。
【０１３５】
装置９００は、シグナリングを送信及び受信するように構成されている、１つ又はそれ以上の無線インターフェース９０６、並びに、例えば、ユーザ入力の表示及び受信が可能なマルチタッチ・タッチスクリーンといったユーザインターフェース及び／又はディスプレイデバイス９０９を更に含む。
【０１３６】
例示的な一実施形態において、永続的なコンピュータ可読記憶媒体は、プロセッサによって実行された場合に、マルチ無線干渉状態の検出に有用なパラメータを監視する命令を含む。干渉状態の検出に応じて、干渉インジケータが装置９００からサーバ装置に送信され、本明細書に開示の種々の原理に従って構成されたマルチ無線干渉緩和スキームを実行する。装置９００は、１つの実装において、干渉状態を継続的又は定期的に監視し、干渉状態がいつ解消されたかを判定する。干渉解消の検出に応じて、装置９００は別のインジケータをサーバ装置に送信し、サーバ装置に干渉状態の解消を通知する。
【０１３７】
その上に、前述のディスプレイ９０９（及びサポートする回路）は、（ｉ）その重大性又は関連したラジオインターフェースを任意に含む、それらデバイス上に存在するＩＤＣ状態、及び／又は（ｉｉ）自動的に設定された処置がＩＤＣの除去に完全には成功しない場合などに、ＩＤＣ状態を緩和するためにユーザが取ることができる処置（すなわち、デバイス／基地局にて実施されたそれらに加えて）を、ユーザに示すディスプレイデータ又は情報（例えば、アイコン、色の変更、点滅警告、テキストメッセージ、等）を生成するように構成され得ることが理解されよう。
【０１３８】
例示的ネットワーク装置−
図１０をここで参照すると、マルチ無線干渉緩和スキームをサポートするネットワーク装置１０００の例示的実施形態が示されている。装置は、マクロセル、マイクロセル、フェムトセル、ピコセル、ワイヤレスアクセスポイント（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ  ＡＰ）、又はこれらの任意の組み合わせを含み得るが、これらに限定されない。具体的な機器構成及びレイアウトが示され、検討されているが、当業者には本開示を考慮して多くの他の構成を容易に実施し得ると認識される。図１０の装置１０００は、本明細書に開示の広範な原理の単なる例示に過ぎない。
【０１３９】
処理サブシステム１００２は、マイクロプロセッサ、デジタルシグナルプロセッサ、フィールドプログラマブルゲートアレイ、ＲＩＳＣコア、若しくは１つ以上の基板上に実装される複数の処理構成要素などの、１つ以上の中央演算処置装置（ＣＰＵ）又はデジタルプロセッサを含む。処理サブシステムは、例えば、ＳＲＡＭ、ＦＬＡＳＨ、ＳＤＲＡＭ、及び／又はＨＤＤ（ハードディスクドライブ）構成要素を含み得る、メモリ１００４などの永続的なコンピュータ可読記憶媒体に連結されている。処理サブシステムは、追加のコプロセッサも含み得る。処理サブシステム１００２は、個別構成要素を含むが、しかしながら、一部の実施形態では、それらの構成要素は、ＳｏＣ（システムオンチップ）構成に統合又は形成することができる点が理解されよう。
【０１４０】
装置１０００は、クライアントデバイスから／へ、（クライアントデバイスでのマルチ無線干渉状態を示す信号を含む）伝達を受け取る／送るように構成されている１つ又はそれ以上の無線インターフェース１００６を更に含む。ネットワークコアエンティティ、他の基地局、ユーザインターフェースデバイス、等との通信用といった、１つ又はそれ以上の「バックエンド」インターフェース１００９も提供されている。例えば、これらのバックエンドインターフェースは、ＧＢＥ（ギガビットイーサネット）、ＩＥＥＥ  Ｓｔｄ．１３９４若しくはＴｈｕｎｄｅｒｂｏｌｔ（登録商標）インターフェース、ＷＬＡＮ若しくはＷＭＡＮインターフェース、衛星リンク、短範囲ＰＡＮ若しくはＩＲリンク、ミリ波リンク、ＤＯＣＳＩＳモデム、光学、又は任意の数の他の既知のデバイス若しくはインターフェースを含み得る。
【０１４１】
例示的な一実施形態において、永続的なコンピュータ可読記憶媒体は、プロセッサによって実行されると、セルラーネットワーク内の１つ又はそれ以上のクライアントデバイスから通信を受信し、その単一又は複数のクライアントデバイスに対して、マルチ無線干渉ソリューションを実行する命令を含む。
【０１４２】
例示的な一実施形態において、永続的なコンピュータ可読記憶媒体は、プロセッサによって実行されると、デバイスにマルチ無線干渉状態が発生していることを示しているクライアントデバイスから信号を受信する命令を含む。これに応じて、ネットワーク装置１０００は、クライアントデバイスでのマルチ無線干渉を緩和するスキームを実行することができる。１つの実装において、ネットワーク装置１０００は、マルチ無線干渉を緩和するクライアントデバイスとの通信のスケジュールを決める。例えば、通信は、無線の同時動作を回避するよう、又は、１つ又はの無線のアクティビティ時間を減らすためにクライアントデバイスとサーバ装置１０００との間に発生する通信量を減らすようスケジュールを決めることができる。
【０１４３】
ネットワーク装置１０００は、干渉状態が解消したことがクライアントデバイスによって通知されるまで、マルチ無線干渉スキームを維持することができる。
【０１４４】
複数のクライアントにＩＤＣ状態が同時に発生している場合などに、ネットワーク装置１０００が、複数のクライアントを同時に調整するように構成され得ることもまた好ましいであろう。その上に、一部の実装において、装置１０００は、２つ又はそれ以上のＵＥにわたる共通パターン、又は更には、２つ又はそれ以上のＵＥに対してＩＤＣ状態を生み得る共通干渉源に対する可能性を、分析又は検出可能なインテリジェンス（例えば、プロセッサ上で実行するアルゴリズム又は他のロジック）を備えることができる。例えば、互いに極めて接近して動作する２つのマルチ無線ＵＥは、他方のラジオインターフェースと干渉し得る（例えば、ＵＥ−Ａ上のＷｉ−Ｆｉ無線がＵＥ−Ｂ上のＬＴＥ無線と干渉する、又はその逆）。装置１０００は続いて、ＵＥの１つ又は双方に対し、必要に応じて、ＩＤＣ状態を修正又は緩和する処置を設定することができる。
【０１４５】
本開示の特定の実施形態が、方法の具体的なステップのシーケンスの観点で説明されているが、これらの説明は、より広範な方法の例示に過ぎないものであり、具体的な適用によって、必要に応じて修正することができる点が、認識されるであろう。特定のステップは、特定の状況下では、不必要又は任意選択とすることができる。更には、特定のステップ又は機能性を、開示される実施形態に追加することができ、あるいは２つ以上のステップの実行の順序を、置き換えることもできる。すべてのそのような変更形態は、本開示の範囲内に包含され、かつ、本開示で特許請求されると見なされる。
【０１４６】
上述の詳細な説明は、様々な実施形態に適用される新規の特徴を図示し、説明し、かつ指摘しているが、当業者が、本開示の内容から逸脱することなく、例示の装置又はプロセスの形態及び詳細に様々な省略、代替、及び変更を施すことができることが理解されるであろう。上述の説明は、現時点で想到される最良の実施態様の説明である。本説明は、限定することを決して意図するものではなく、むしろ、本明細書において具体化されている一般的原理の例示として解釈されるべきである。本開示の範囲は、特許請求の範囲に準拠して決定されるべきである。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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