(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
植物を養液栽培によって育成する方法であって、
（１）原肥として少なくともａ）アンモニア性窒素を含む窒素成分、ｂ）リン成分及びｃ）カリウム成分を含み、かつ、ｐＨ５．０〜７．０及び導電率（２５℃）０．５〜５．０ｍＳ／ｃｍの範囲内に設定された養液を植物に供給する工程、
（２）前記養液のｐＨ及び導電率を測定し、その測定結果に応じてそれぞれ下記（２−１）又は（２−２）に示す施肥方法；
（２−１）養液のｐＨが基準値ｘを超え（但し、５．０≦ｘ≦７．０を満たす。）かつ導電率が基準値ｙ未満（但し、０．５≦ｙ≦５．０を満たす。）と測定された場合、アンモニア性窒素を含む窒素、リン及びカリウムを含み、かつ、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の２倍以上の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する施肥方法、
（２−２）養液のｐＨが基準値ｘ以下かつ導電率が基準値ｙ未満と測定された場合、アンモニア性窒素を含む窒素、リン及びカリウムを含み、かつ、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の０〜１倍の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する施肥方法、
を実施する工程、
を含む植物の育成方法。
【請求項２】
さらに（３）前記施肥方法を実施した後、さらに前記養液のｐＨ及び導電率に応じてそれぞれ前記（２−１）又は（２−２）に示す施肥方法を１回実施する又は２回以上繰り返して実施する工程を含む、請求項１に記載の育成方法。
【請求項３】
原肥又は追肥が、カルシウム、マグネシウム、マンガン、ホウ素、鉄、銅、亜鉛及びモリブデンの少なくとも１種をさらに含む、請求項１又は２に記載の育成方法。
【請求項４】
植物が葉菜類であって、基準値ｘが６であり、かつ、基準値ｙが１．８ｍＳ／ｃｍである、請求項１〜３のいずれかに記載の育成方法。
【請求項５】
前記（２−１）の場合において、当該追肥を添加した後、さらに養液のｐＨが基準値ｘ以下になるまでｐＨ調整剤を添加する工程をさらに含む、請求項１〜４のいずれかに記載の育成方法。
【請求項６】
ｐＨ調整剤がｐＨ値を下げるｐＨ調整剤である、請求項５に記載の育成方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特に養液栽培によって植物を育成する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
養液栽培は、土を用いずに液体肥料を植物に与えることによって育成するものであり、土壌で栽培する場合のような耕起、土づくり、除草、灌水等の手間を省けるほか、塩類集積、連作障害等を容易に回避できる等の利点がある。
【０００３】
養液栽培で使用される液体肥料（又は培養液）は、土壌で栽培する場合に必要とされる養分である窒素成分、カリウム成分、リン成分等と同様の成分が任意の割合で配合されている。より具体的には、これらの成分が溶解した水溶液が使用されている。このような液体肥料は、さまざまなものが市販されている。
【０００４】
養液栽培で重要な事項の一つは、植物に供給されている液体肥料の状態の監視・制御であり、これを継続的に行うことが必要とされている。特に、養分のバランスを常に最適化することが必要であり、そのためにさまざまな手法が提案されている。
【０００５】
例えば、栽培容器と、この栽培容器内に配設された栽培用培地と、前記栽培用培地へ培養液を供給する培養液供給手段と、前記栽培用培地から流出した余剰の培養液を回収する培養液回収手段と、制御手段とを有し、前記培養液供給手段が、制御手段による制御下において、新しい培養液と、前記培養液回収手段によって回収された余剰の培養液のうちのいずれかを選択して栽培用培地へ供給できるように構成されていることを特徴とする循環式養液栽培装置が提案されている（特許文献１）。
【０００６】
また例えば、植物が栽培される養液栽培用圃場（Ａ）に、植物栽培用の養液を給液する方法において、原水に複数の有効肥料成分を添加して希釈する希釈機（Ｂ）からの給液（ｂ１）と、上記養液栽培圃場（Ａ）を通過した余剰養液（以下単に「排出液」という）を排出タンク（Ｃ１）に導いて貯溜した排出液（ｃ１）を、サンドフィルター（Ｃ２）によって濾過処理して循環液（ｃ２）として循環液タンク（Ｃ３）に貯溜し、給液（ｂ１）と循環液（ｃ２）とをそれぞれ別々に、上記養液栽培用圃場（Ａ）に給液することを特徴とする、循環式養液栽培における養液の給液方法が知られている（特許文献２）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２００４−１５４０８７
【特許文献２】特開２００１−１７０１１
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
しかしながら、これらの従来技術においても、次のような点でさらなる改善の余地がある。植物の生育に必要な養分は、前記の通り窒素成分、リン成分、カリウム成分等のほか、マンガン、鉄等の微量成分から構成されているが、これらの成分を含む養液はそのｐＨが６付近において多くの植物の吸収が最も良くなる状態となる。ところが、そのまま同じ養液を使用し続けると、経時的にｐＨが上昇し、特にｐＨ７を上回ると多くの植物が前記の微量成分を吸収しにくくなり、その生育に影響を及ぼすことになる。ここで、ｐＨを下げるためのｐＨ調整剤（例えばリン酸等）を添加することも考えられるが、そのようなｐＨ調整剤を投入し続けると養液の組成のバランスが崩れ、やはり植物の生育に悪影響を及ぼすおそれが生じる。
【０００９】
従って、本発明の主な目的は、養液栽培において、ｐＨ調整剤（特にｐＨ値を下げるためのｐＨ調整剤）の使用量が少なくて済む栽培方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明者は、従来技術の問題点に鑑みて鋭意研究を重ねた結果、特定の手順を採用することにより上記目的を達成できることを見出し、本発明を完成するに至った。
【００１１】
すなわち、本発明は、下記の植物の育成方法に係る。
１．  植物を養液栽培によって育成する方法であって、
（１）原肥として少なくともａ）アンモニア性窒素を含む窒素成分、ｂ）リン成分及びｃ）カリウム成分を含み、かつ、ｐＨ５．０〜７．０及び導電率（２５℃）０．５〜５．０ｍＳ／ｃｍの範囲内に設定された養液を植物に供給する工程、
（２）前記養液のｐＨ及び導電率を測定し、その測定結果に応じてそれぞれ下記（２−１）又は（２−２）に示す施肥方法；
（２−１）養液のｐＨが基準値ｘを超え（但し、５．０≦ｘ≦７．０を満たす。）かつ導電率が基準値ｙ未満（但し、０．５≦ｙ≦５．０を満たす。）と測定された場合、アンモニア性窒素を含む窒素、リン及びカリウムを含み、かつ、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の２倍以上の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する施肥方法、
（２−２）養液のｐＨが基準値ｘ以下かつ導電率が基準値ｙ未満と測定された場合、アンモニア性窒素を含む窒素、リン及びカリウムを含み、かつ、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の０〜１倍の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する施肥方法、
を実施する工程、
を含む植物の育成方法。
２．  さらに（３）前記施肥方法を実施した後、さらに前記養液のｐＨ及び導電率に応じてそれぞれ前記（２−１）又は（２−２）に示す施肥方法を１回実施する又は２回以上繰り返して実施する工程を含む、前記項１に記載の育成方法。
３．  原肥又は追肥が、カルシウム、マグネシウム、マンガン、ホウ素、鉄、銅、亜鉛及びモリブデンの少なくとも１種をさらに含む、前記項１又は２に記載の育成方法。
４．  植物が葉菜類であって、基準値ｘが６であり、かつ、基準値ｙが１．８ｍＳ／ｃｍである、前記項１〜３のいずれかに記載の育成方法。
５．  前記（２−１）の場合において、当該追肥を添加した後、さらに養液のｐＨが基準値ｘ以下になるまでｐＨ調整剤を添加する工程をさらに含む、前記項１〜４のいずれかに記載の育成方法。
６．  ｐＨ調整剤がｐＨ値を下げるｐＨ調整剤である、前記項５に記載の育成方法。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の生育方法によれば、一定の手順で所定の追肥を養液（培養液）に供給するので、ｐＨ調整剤を使用せず又は少量使用で養液のｐＨを所望の数値範囲に効果的に維持することができる。その結果、植物の養分吸収が効率良く行われ、生育を促進させることができる。  
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】実施例１及び比較例１における水耕液のｐＨの経時的変化を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明における植物の生育方法は、植物を養液栽培によって育成する方法であって、
（１）原肥として少なくともａ）アンモニア性窒素を含む窒素成分、ｂ）リン成分及びｃ）カリウム成分を含み、かつ、ｐＨ５．０〜７．０及び導電率（２５℃）０．５〜５．０ｍＳ／ｃｍの範囲内に設定された養液（培養液）を植物に供給する工程（原肥供給工程）、
（２）前記水耕液のｐＨ及び導電率を測定し、その測定結果に応じてそれぞれ下記（２−１）又は（２−２）に示す施肥方法；
（２−１）養液のｐＨが基準値ｘを超え（但し、５．０≦ｘ≦７．０を満たす。）かつ導電率が基準値ｙ未満（但し、０．５≦ｙ≦５．０を満たす。）と測定された場合、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の２倍以上の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する施肥方法、
（２−２）養液のｐＨが基準値ｘ以下かつ導電率が基準値ｙ未満と測定された場合、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の０〜１倍の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する施肥方法、
を実施する工程（追肥供給工程）、
を含むことを特徴とする。
【００１５】
原肥供給工程
原肥供給工程では、原肥（スターター培養液）として少なくともａ）アンモニア性窒素を含む窒素成分、ｂ）リン成分及びｃ）カリウム成分を含み、かつ、ｐＨ５．０〜７．０及び導電率（２５℃）０．５〜５．０ｍＳ／ｃｍの範囲内に設定された養液を植物に供給する。
【００１６】
本発明の育成方法を適用できる植物としては特に限定されず、従来の養液栽培で栽培されている植物であればいずれも適用することができる。例えば、野菜類として、レタス、ハクサイ、キャベツ、ホウレンソウ、サラダナ、キクナ等の葉菜類、トマト、キュウリ、ナス、イチゴ、メロン、スイカ等の果菜類、大根、カブ、じゃがいも等の根菜類を挙げることができる。本発明は、特に上記葉菜類に好適である。
【００１７】
本発明の育成方法は、養液栽培によって植物を育成するものであるが、土以外の固形培地耕による栽培であっても良いし、水耕栽培であっても良い。固形培地としては、ロックウール耕、ポリウレタン耕等の人工培地のほか、おがくず耕、もみ殻耕等の天然培地であっても良い。また、水耕栽培の場合は、流動法、静置法等のいずれでも良い。水耕栽培の場合、本発明の水耕栽培の装置（システム）自体は、公知又は市販の水耕装置を使用することができる。従って、水耕栽培として、例えばＤＦＴ（湛液水耕）、ＮＦＴ（薄膜水耕）等の流動法、毛管水耕、パッシブ水耕、浮根水耕等の静置法のいずれも採用することができる。
【００１８】
原肥供給工程の養液は、少なくともａ）アンモニア性窒素を含む窒素成分、ｂ）リン成分及びｃ）カリウム成分を含むものを使用する。すなわち、水中に植物の養分を含む液体を養液として使用する。このような養液そのものは公知又は市販の養液（液肥）を用いることができるほか、公知の方法で調製したものを用いることもできる。例えば、ａ）アンモニア性窒素を含む窒素成分の供給源、ｂ）リン成分の供給源及びｃ）カリウム成分の供給源を水に溶解させた水溶液を養液として使用することができる。養液中における各成分の濃度・組成は、栽培する植物等に応じて適宜設定することができる。例えば、アンモニア性窒素含む窒素、リン及びカリウムを含み、必要に応じてカルシウム、マグネシウム、マンガン、ホウ素、鉄、亜鉛、モリブデン等の少なくとも１種をさらに含む養液を使用することができる。その組成割合も限定的ではなく、例えば導電率２．６ｍＳ／ｃｍ（２５℃）においては、アンモニア性窒素５〜３０ｐｐｍを含む窒素全量２００〜３００ｐｐｍ、リン（Ｐ２Ｏ５換算）９０〜１５０ｐｐｍ及びカリウム（Ｋ２Ｏ換算）４００〜５００ｐｐｍを含み、必要に応じてカルシウム（ＣａＯ換算）１５０〜２５０ｐｐｍ、マグネシウム（ＭｇＯ換算）５０〜１００ｐｐｍ、マンガン０．５〜２ｐｐｍ（ＭｎＯ換算）、ホウ素（Ｂ２Ｏ３換算）０．５〜２ｐｐｍ、鉄２〜３ｐｐｍ、銅０．０１〜０．０５ｐｐｍ、亜鉛０．０１〜０．１ｐｐｍ、モリブデン０．０１〜０．０５ｐｐｍ等をさらに含む養液をそのまま又は水を用いて所定の導電率に調整して使用することができる。
【００１９】
なお、溶媒として用いる水（原水）は、上記のｐＨ及び導電率を維持できる限りは特に制限はなく、例えば水道水、井戸水、河川水、雨水等のいずれも使用することができる。
【００２０】
原肥供給工程では、養液をｐＨ５．０〜７．０及び導電率（２５℃）０．５〜５．０ｍＳ／ｃｍの範囲内に設定する。ｐＨ及び導電率を上記範囲内に設定することによって、栽培する植物の養分（特に鉄、銅、亜鉛及びマンガンを含む微量成分）の吸収を効果的に促進させることができる。かかる見地より、養液のｐＨは通常５．０〜７．０とし、好ましくは５．５〜６．５とし、より好ましくは５．８〜６．２とし、最も好ましくは６とする。また、導電率については、通常０．５〜５．０ｍＳ／ｃｍとし、好ましくは０．８〜４．０ｍＳ／ｃｍとする。
【００２１】
なお、本発明における導電率は、水道水（導電率０．２ｍＳ／ｃｍ、水温２５℃）に上記の養分（成分）を溶解させた場合の値を示す。
【００２２】
上記の養液のｐＨ及び導電率は、これらの養分の種類、配合比等を調節することによって制御することができるが、本発明の効果を妨げない範囲内で必要に応じてｐＨ調整剤等を使用することができる。ｐＨ調整剤としては、ｐＨ値を上げるものとして水酸化カリウム、ｐＨ値を下げるものとしてリン酸等の公知又は市販のｐＨ調整剤を用いることができる。本発明では、養分のバランスを維持する等の見地より、ｐＨ調整剤（特にｐＨ値を下げるためのｐＨ調整剤）を添加しないことがより望ましい。
【００２３】
追肥供給工程
追肥供給工程では、前記養液のｐＨ及び導電率を測定し、その測定結果に応じてそれぞれ下記（２−１）又は（２−２）に示す施肥方法；
（２−１）養液のｐＨが基準値ｘを超え（但し、５．０≦ｘ≦７．０を満たす。）かつ導電率が基準値ｙ未満（但し、０．５≦ｙ≦５．０を満たす。）と測定された場合、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の２倍以上の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する施肥方法、
（２−２）養液のｐＨが基準値ｘ以下かつ導電率が基準値ｙ未満と測定された場合、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の０〜１倍の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する施肥方法、
を実施する。
【００２４】
追肥供給工程において、養液のｐＨ及び導電率を測定する時期・間隔は、栽培する植物の種類、周辺環境等に応じて適宜設定することができる。例えば、１時間ごと、６時間ごと、１２時間ごと、２４時間ごと、２日ごと等のように設定することが可能である。通常は６〜３６時間の範囲内のいずれかに設定すれば良い。また、ｐＨ及び導電率は、必ずしも同時に測定する必要はないが、一般的にはｐＨ及び導電率を実質的に同時に測定することが望ましい。
【００２５】
なお、（２−１）においては、通常は、窒素総量は原肥とほぼ同等である。加えて、（２−１）及び（２−２）においては、原肥と同様に追肥は他の成分を含むものとする。また、通常は、窒素成分のアンモニア性窒素が増減した分だけ硝酸窒素も増減する。
【００２６】
次いで、養液のｐＨ及び測定した後、その測定結果に応じて、下記に示すようなオペレーションを行う：
（２−１）養液のｐＨが基準値ｘを超え（但し、５．０≦ｘ≦７．０を満たす。）かつ導電率が基準値ｙ未満（但し、０．５≦ｙ≦５．０を満たす。）と測定された場合、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の２倍以上の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する施肥方法
（２−２）養液のｐＨが基準値ｘ以下かつ導電率が基準値ｙ未満と測定された場合、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の０〜１倍の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する施肥方法
【００２７】
ここで、上記のように予めｐＨの基準値ｘ及び導電率の基準値ｙを設定しておく。これらの基準値は、５．０≦ｘ≦７．０の範囲内、０．５≦ｙ≦５．０の範囲内から選択することができ、栽培する植物の種類等に応じて適宜設定することができる。例えばレタス等の野菜類（葉菜類）であれば、通常はｘ＝６及びｙ＝１．８とすれば良い。
【００２８】
その上で、上記（２−１）に示すように、養液のｐＨが基準値ｘを超え（但し、５．０≦ｘ≦７．０を満たす。）かつ導電率が基準値ｙ未満（但し、０．５≦ｙ≦５．０を満たす。）と測定された場合、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の２倍以上の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する。この場合は、ｐＨが基準値ｘを超えており（すなわち、アルカリ側にシフトしており）、導電率が基準値ｙを下回っていることから、養分補給及びｐＨ調整を目的として所定の追肥を施肥する。
【００２９】
この場合の追肥は、アンモニア性窒素含有量が２倍以上であるほかは、前記原肥と同一又は類似の組成を採用することができる。すなわち、アンモニア性窒素含有量が２倍以上であるほかは、原肥と同様の組成範囲の中で追肥の組成を設定することが好ましい。従って、例えば、アンモニア性窒素含む窒素、リン及びカリウムを含み、必要に応じてカルシウム、マグネシウム、マンガン、ホウ素、鉄、亜鉛、モリブデン等の少なくとも１種をさらに含む養液を使用することができる。その組成割合も、アンモニア性窒素含有量が２倍以上であるほかは、同様の組成割合に設定することもできる。
【００３０】
追肥におけるアンモニア性窒素含有量は、原肥のそれの２倍以上とするが、好ましくは２〜３倍、より好ましくは２〜２．５倍とすれば良い。原肥の２倍以上のアンモニア性窒素含有量を含む追肥を施肥することによって、養分補給とともにｐＨ調整の最適化を同時に行うことが可能となる結果、植物の育成を効果的に促進させることができる。
【００３１】
追肥の添加量は、基準値ｙ以上になるまで添加すれば良いので、基準値ｙを超えていても差し支えない。この場合は、前記基準値ｙの範囲内（０．５≦ｙ≦５．０）で適宜調整することが好ましい。
【００３２】
また、特に上記（２−１）の場合、本発明の効果を妨げない範囲内でｐＨ調整剤（特にｐＨ値を下げるもの）を必要に応じて使用することができる。このｐＨ調整剤としては、リン酸等の公知又は市販のｐＨ調整剤を用いることができる。すなわち、上記（２−１）の追肥の施肥前及び／又は後にｐＨ調整剤を養液に添加することができる。より具体的には、例えば、まず導電率が基準値ｙ以上となるまで追肥を添加した後、ｐＨ調整剤を養液に添加することができる。この場合において、ｐＨ調整剤は、ｐＨ値が基準値ｘ以下となるまで添加することができる。
【００３３】
他方、上記（２−２）に示すように、養液のｐＨが基準値ｘ以下かつ導電率が基準値ｙ未満と測定された場合、前記原肥のアンモニア性窒素含有量の０〜１倍の含有量のアンモニア性窒素を含む追肥を、養液の導電率が前記基準値ｙ以上になるまで前記養液に添加する。この場合は、ｐＨが基準値ｘ以下であり（アルカリ側にシフトしておらず）、導電率が基準値ｙを下回っていることから、植物の育成に伴う養分の減少であるため、実質的に養分補給のみを目的として所定の追肥を施肥すれば良い。
【００３４】
この場合の追肥は、アンモニア性窒素含有量が０〜１倍であるほかは、前記原肥と同一又は類似の組成を採用することができる。すなわち、アンモニア性窒素含有量が０〜１倍であるほかは、原肥と同様の組成範囲の中で追肥の組成を設定することが好ましい。従って、この場合は、追肥として原肥と同じものを供給することもできる。
【００３５】
この場合においても、追肥の添加量は、基準値ｙ以上になるまで添加すれば良いので、基準値ｙを超えていても差し支えない。この場合は、前記基準値ｙの範囲内（０．５≦ｙ≦５．０）で適宜調整することが好ましい。
【００３６】
本発明の育成方法では、必要に応じて、前記（２−１）又は（２−２）の施肥方法を実施した後、さらに前記養液のｐＨ及び導電率に応じてそれぞれ前記（２−１）又は（２−２）に示す施肥方法を１回実施する又は２回以上繰り返して実施する方法を含めることができる。これによって、養分補給及びｐＨ調整を継続的に制御することができる。
【００３７】
なお、本発明では、経時的に養液が減った場合（水位が低下した場合）は、追肥とは別途に水（原水）を随時補給することもできる。水は、前記の原肥の調製の場合と同様に水道水等の各種の水を使用することができる。水の補給量は、一般的には減少した分だけ追加すれば良い。
【００３８】
本発明の育成方法は、上記のような特定の方法を採用するほかは、公知の養液栽培の条件・方法と同様にして実施することができる。従って、苗を水耕設備に配置する時期、環境条件設定、収穫時期等は公知の方法に従えば良い。
【実施例】
【００３９】
以下に実施例及び比較例を示し、本発明の特徴をより具体的に説明する。ただし、本発明の範囲は、実施例に限定されない。
【００４０】
実施例１
通常の水耕栽培設備によりレタス苗（ｎ＝５）の水耕栽培を実施した。レタス苗は、播種から栽培２４日目のものを使用した。原肥として、下記の表１に示す組成を有する肥料を使用した。これを水道水に溶解（希釈）することによりｐＨ６及び導電率１．８ｍＳ／ｃｍ（２５℃）の水耕液を調製した。得られた水耕液を循環式でレタスの栽培を開始した。
【００４１】
【表１】
0006008535.tif 000002
【００４２】
その後、２４時間ごとに水耕液のｐＨ及び導電率を公知の測定機器によって測定した。ｐＨの基準値を６と設定し、２５℃での導電率（ｍＳ／ｃｍ）の基準値を１．８と設定した上で、前記（２−１）（２−２）の制御を行った。すなわち、（２−１）水耕液のｐＨが基準値６を超えかつ導電率が基準値１．８未満と測定された場合、表２に示す組成を有する追肥を、水耕液の導電率が前記基準値１．８になるまで前記水耕液に添加する一方、（２−２）水耕液のｐＨが基準値６以下かつ導電率が基準値１．８未満と測定された場合、前記表１に示す組成を有する追肥を水耕液の導電率が前記基準値１．８になるまで前記水耕液に添加することを実施した。
【００４３】
【表２】
0006008535.tif 000003
【００４４】
このようにして、播種から３５日経過後に５つのレタスをすべて収穫し、その葉の総重量を測定し、その平均値を求めた。その結果、平均値は９９．４ｇであった。また、経時的に水耕液のｐＨを測定した結果を図１に示す。
【００４５】
比較例１
上記（２−１）の場合において、表２に示す組成を有する追肥に代えて表１に示す組成を有する追肥を水耕液に添加したほかは、実施例１と同様にしてレタスを栽培し、収穫した。得られたレタスの葉の総重量をそれぞれ測定し、その平均値を求めた。その結果、平均値は８９．０ｇであった。また、経時的に水耕液のｐＨを測定した結果を図１に示す。
【００４６】
これらの結果からも明らかなように、比較例１は、経時的に水耕液のｐＨが上昇しており、収穫されたレタスの重量も比較的小さくなっている。これに対し、実施例１では、水耕液のｐＨを比較的低くおさえることができ、得られるレタスの重量も大きくなっていることから、その生育を効果的に促進できることがわかる。
【図１】
0006008535.tif 000004