(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群及び前記第５レンズ群は像面に対して光軸方向に固定され、
前記第４レンズ群は、１つの負メニスカスレンズからなり、
次式の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
３．９  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  ＜  ５．４
−０．３  ＜  ｆｗ／ｆ１４ｗ  ＜  ０．２
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ１４ｗ：広角端状態での前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群の合成焦点距離
ｆｗ：広角端状態での全系の焦点距離
【請求項２】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群及び前記第５レンズ群は像面に対して光軸方向に固定され、
前記第４レンズ群は、１つの負メニスカスレンズからなり、
次式の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
３．９  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  ＜  ５．４
１．６６  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ３．００
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項３】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群及び前記第５レンズ群は像面に対して光軸方向に固定され、
前記第４レンズ群は、１つの負メニスカスレンズからなり、
次式の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
３．９  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  ＜  ５．４
１．２  ＜  （−ｆ４）／ｆ１  ＜  ２．５
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項４】
物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、を有し、
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、前記第１レンズ群及び前記第５レンズ群は像面に対して光軸方向に固定され、
次式の条件を満足することを特徴とする変倍光学系。
３．７  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  ＜  ５．４
１．７０  ＜  ｆ１／ｆ３  ≦  １．９４
但し、
ｆ１：前記第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：前記第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：前記第３レンズ群の焦点距離
【請求項５】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項２、３、４のいずれか一項に記載の変倍光学系。
−０．３  ＜  ｆｗ／ｆ１４ｗ  ＜  ０．２
但し、
ｆ１４ｗ：広角端状態での前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群の合成焦点距離
ｆｗ：広角端状態での全系の焦点距離
【請求項６】
次式の条件を満足することを特徴する請求項２または４に記載の変倍光学系。
１．２  ＜  （−ｆ４）／ｆ１  ＜  ２．５
但し、
ｆ４：前記第４レンズ群の焦点距離
【請求項７】
前記第４レンズ群は、１つのレンズ成分からなることを特徴とする請求項４に記載の変倍光学系。
【請求項８】
次式の条件を満足することを特徴とする請求項１〜７のいずれか一項に記載の変倍光学系。
０．３  ＜  （ｆｗ／ｆ１４ｗ）／（ｆｔ／ｆ１４ｔ）  ＜  １．２
但し、
ｆ１４ｗ：広角端状態での前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群の合成焦点距離
ｆ１４ｔ：望遠端状態での前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第４レンズ群の合成焦点距離
ｆｗ：広角端状態での全系の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態での全系の焦点距離
【請求項９】
前記第５レンズ群の少なくとも一部は光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群であり、
前記防振レンズ群は、正レンズと負レンズとを少なくとも一枚ずつ有することを特徴とする請求項１〜８のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１０】
合焦に際し、前記第３レンズ群は、光軸に沿って移動することを特徴とする請求項１〜９のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１１】
前記第１レンズ群、前記第２レンズ群、前記第３レンズ群及び前記第５レンズ群の各々は、少なくとも１つの接合レンズを有することを特徴とする請求項１〜１０のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１２】
広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、
前記第２レンズ群と前記第３レンズ群との間隔が減少するように前記第２レンズ群は像面側に移動し、
前記第３レンズ群と前記第４レンズ群との間隔が変化するように前記第３レンズ群は移動することを特徴とする請求項１〜１１のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１３】
全てのレンズ面が球面であることを特徴とする請求項１〜１２のいずれか一項に記載の変倍光学系。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれか一項に記載の変倍光学系を有することを特徴とする光学機器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、変倍光学系、及び、この変倍光学系を有する光学機器に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、写真用カメラ、電子スチルカメラ、ビデオカメラ等に適した変倍光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１０−０４４３７２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら近年、カメラの高性能化に伴い、より高い光学性能を有する変倍光学系が求められている。
【０００５】
本発明はこのような課題に鑑みてなされたものであり、より高い光学性能を有する変倍光学系、及び、この変倍光学系を有する光学機器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決するために、本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、第１レンズ群及び第５レンズ群は像面に対して光軸方向に固定され、第４レンズ群は、１つの負メニスカスレンズからなり、次式の条件を満足することを特徴とする。
３．９  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  ＜  ５．４
−０．３  ＜  ｆｗ／ｆ１４ｗ  ＜  ０．２
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ１４ｗ：広角端状態での第１レンズ群、第２レンズ群、第３レンズ群及び第４レンズ群の合成焦点距離
ｆｗ：広角端状態での全系の焦点距離
【０００７】
また、本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、第１レンズ群及び第５レンズ群は像面に対して光軸方向に固定され、第４レンズ群は、１つの負メニスカスレンズからなり、次式の条件を満足することを特徴とする。
３．９  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  ＜  ５．４
１．６６  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ３．００
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
【０００８】
また、本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、第１レンズ群及び第５レンズ群は像面に対して光軸方向に固定され、第４レンズ群は、１つの負メニスカスレンズからなり、次式の条件を満足することを特徴とする。
３．９  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  ＜  ５．４
１．２  ＜  （−ｆ４）／ｆ１  ＜  ２．５
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ４：第４レンズ群の焦点距離
【０００９】
また、本発明に係る変倍光学系は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、負の屈折力を有する第４レンズ群と、正の屈折力を有する第５レンズ群と、を有し、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、隣り合う各レンズ群の間隔が変化し、第１レンズ群及び第５レンズ群は像面に対して光軸方向に固定され、次式の条件を満足することを特徴とする。
３．７  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  ＜  ５．４
１．７０  ＜  ｆ１／ｆ３  ≦  １．９４
但し、
ｆ１：第１レンズ群の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群の焦点距離
【発明の効果】
【００２０】
本発明によれば、より高い光学性能を有する変倍光学系、及び、この変倍光学系を有する光学機器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】第１実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図３】第１実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図４】第１実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図５】第１実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時の諸収差図であって、（ａ）は広角端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図６】第２実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図７】第２実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図８】第２実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図９】第２実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図１０】第２実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時の諸収差図であって、（ａ）は広角端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１１】第３実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】第３実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図１３】第３実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図１４】第３実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図１５】第３実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時の諸収差図であって、（ａ）は広角端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図１６】第４実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１７】第４実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図１８】第４実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図１９】第４実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図２０】第４実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時の諸収差図であって、（ａ）
【図２１】第５実施例に係る変倍光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２２】第５実施例に係る変倍光学系の広角端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図２３】第５実施例に係る変倍光学系の中間焦点距離状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図２４】第５実施例に係る変倍光学系の望遠端状態における諸収差図であって、（ａ）は無限遠合焦状態を示し、（ｂ）は無限遠合焦状態においてぶれ補正を行ったときのコマ収差図を示す。
【図２５】第５実施例に係る変倍光学系の近距離合焦時の諸収差図であって、（ａ）は広角端状態を示し、（ｂ）は中間焦点距離状態を示し、（ｃ）は望遠端状態を示す。
【図２６】本実施形態に係る変倍光学系が搭載された一眼レフカメラの断面図を示す。
【図２７】本実施形態に係る変倍光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、本発明の好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、を有して構成される。また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、第１レンズ群Ｇ１及び第５レンズ群Ｇ５は像面に対して光軸方向に固定されている。このように、第１レンズ群Ｇ１及び第５レンズ群Ｇ５を像面に対して光軸方向に固定することにより、変倍時の球面収差等の諸収差の変動を少なくすることができる。また、変倍時に全長が変化しない構成とすることができる。
【００２３】
このような本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（１）を満足することが望ましい。
【００２４】
３．７  ＜  ｆ１／（−ｆ２）  ＜  ５．４                              （１）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ２：第２レンズ群Ｇ２の焦点距離
【００２５】
条件式（１）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１と第２レンズ群Ｇ２の焦点距離ｆ２とを規定した条件式である。この条件式（１）を満足することで球面収差、コマ収差や像面湾曲等の諸収差が良好に補正された光学性能を備えた変倍光学系ＺＬを実現することができる。
【００２６】
この条件式（１）の上限値を上回る場合、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱くなり、第２レンズ群Ｇ２との屈折力のバランスが崩れてしまい、球面収差、コマ収差と像面湾曲の諸収差の補正が困難となる。またこの変倍光学系ＺＬの全長が大型化し好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の上限値を５．２に設定することが望ましい。
【００２７】
また、条件式（１）の下限値を下回ると、第２レンズ群Ｇ２の屈折力が強くなり、第１レンズ群Ｇ１との屈折力のバランスが崩れてしまい、球面収差、コマ収差と像面湾曲の諸収差の補正が困難となる。またこの変倍光学系ＺＬの全長が大型化し好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（１）の下限値を３．９に設定することが望ましい。
【００２８】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（２）を満足することが望ましい。
【００２９】
−０．３  ＜  ｆｗ／ｆ１４ｗ  ＜  ０．２                              （２）
但し、
ｆ１４ｗ：広角端状態での第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４の合成焦点距離
ｆｗ：広角端状態での全系の焦点距離
【００３０】
条件式（２）は、広角端状態における、この変倍光学系ＺＬの全系の焦点距離ｆｗと、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの合成焦点距離ｆ１４ｗとを規定した条件式である。本変倍光学系ＺＬはこの条件式（２）を満足することで変倍時に良好な光学性能を実現することができる。
【００３１】
この条件式（２）の上限値を上回る場合、広角端状態での第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの合成屈折力が強くなり、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの間の屈折力のバランスが崩れてしまい、球面収差、コマ収差と像面湾曲の諸収差の補正が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の上限値を０．１３に設定することが望ましい。
【００３２】
また、条件式（２）の下限値を下回る場合、広角端状態での第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの合成屈折力が弱くなり、第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの間の屈折力のバランスが崩れてしまい、球面収差、コマ収差と像面湾曲の諸収差の補正が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（２）の下限値を−０．２５に設定することが望ましい。
【００３３】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（３）を満足することが望ましい。
【００３４】
１．６６  ＜  ｆ１／ｆ３  ＜  ３．００                                （３）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ３：第３レンズ群Ｇ３の焦点距離
【００３５】
条件式（３）は、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１と第３レンズ群Ｇ３の焦点距離ｆ３とを規定した条件式である。本変倍光学系ＺＬはこの条件式（３）を満足することで変倍時に良好な光学性能を実現することができる。
【００３６】
この条件式（３）の上限値を上回る場合、第１レンズ群Ｇ１の屈折力が弱くなり、第３レンズ群Ｇ３との屈折力のバランスが崩れてしまい、球面収差、コマ収差と像面湾曲の諸収差の補正が困難となる。またこの変倍光学系ＺＬの全長が大型化し好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の上限値を２．８０に設定することが望ましい。
【００３７】
また、条件式（３）の下限値を下回ると、第３レンズ群Ｇ３の屈折力が強くなり、第１レンズ群Ｇ１との屈折力のバランスが崩れてしまい、球面収差、コマ収差と像面湾曲の諸収差の補正が困難となる。またこの変倍光学系ＺＬの全長が大型化し好ましくない。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（３）の下限値を１．７０に設定することが望ましい。
【００３８】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（４）を満足することが望ましい。
【００３９】
１．２  ＜  （−ｆ４）／ｆ１  ＜  ２．５                              （４）
但し、
ｆ１：第１レンズ群Ｇ１の焦点距離
ｆ４：第４レンズ群Ｇ４の焦点距離
【００４０】
条件式（４）は第４レンズ群Ｇ４の焦点距離ｆ４と、第１レンズ群Ｇ１の焦点距離ｆ１とを規定する条件式である。本変倍光学系ＺＬはこの条件式（４）を満足することで変倍時に良好な光学性能を実現することができる。
【００４１】
この条件式（４）の上限値を上回ると、第４レンズ群Ｇ４と第１レンズ群Ｇ１との屈折力のバランスが崩れてしまい、変倍時の球面収差が悪化する。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の上限値を２．３に設定することが望ましい。
【００４２】
また、条件式（４）の下限値を下回ると、第４レンズ群Ｇ４と第１レンズ群Ｇ１との屈折力のバランスが崩れてしまい、変倍時の球面収差が悪化する。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（４）の下限値を１．４に設定することが望ましい。
【００４３】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、次の条件式（５）を満足することが望ましい。
【００４４】
０．３  ＜  （ｆｗ／ｆ１４ｗ）／（ｆｔ／ｆ１４ｔ）  ＜  １．２        （５）
但し、
ｆ１４ｗ：広角端状態での第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４の合成焦点距離
ｆ１４ｔ：望遠端状態での第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第４レンズ群Ｇ４の合成焦点距離
ｆｗ：広角端状態での全系の焦点距離
ｆｔ：望遠端状態での全系の焦点距離
【００４５】
条件式（５）は、広角端状態における第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの合成焦点距離ｆ１４ｗに対するこの変倍光学系ＺＬの全系の焦点距離ｆｗの比と、望遠端状態における第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの合成焦点距離ｆ１４ｔに対するこの変倍光学系ＺＬの全系の焦点距離ｆｔの比とを規定した条件式である。本変倍光学系ＺＬはこの条件式（５）を満足することで変倍時に良好な光学性能を実現することができる。
【００４６】
この条件式（５）の上限値を上回る場合、変倍時の第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの合成屈折力のバランスが崩れてしまい、球面収差、コマ収差と像面湾曲の諸収差の補正が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（５）の上限値を１．１に設定することが望ましい。
【００４７】
また、条件式（５）の下限値を下回る場合、変倍時での第１レンズ群Ｇ１から第４レンズ群Ｇ４までの合成屈折力のバランスが崩れてしまい、球面収差、コマ収差と像面湾曲の諸収差の補正が困難となる。なお、本願の効果をより確実にするために、条件式（５）の下限値を０．４に設定することが望ましい。
【００４８】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、第５レンズ群Ｇ５の少なくとも一部が光軸と直交する方向の成分を含むように移動する防振レンズ群Ｇ５ｖｒであり、また、この防振レンズ群Ｇ５ｖｒは、正レンズと負レンズとを少なくとも一枚ずつ有することが望ましい。この構成により、防振時に倍率色収差の変動を良好に補正することができる。
【００４９】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、合焦に際し、第３レンズ群Ｇ３が光軸に沿って移動することが望ましい。この構成により、合焦に際しての球面収差等の諸収差の変動を良好に補正することができる。
【００５０】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬにおいて、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第５レンズ群Ｇ５の各々は、少なくとも１つの接合レンズを有していることが望ましい。この構成により、変倍時に倍率色収差の変動を良好に補正することができる。
【００５１】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、第４レンズ群Ｇ４が１つのレンズ成分からなることが望ましい。この構成により、製造誤差による偏心で発生する偏心コマ収差や像面湾曲を緩和することができる。
【００５２】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、第４レンズ群Ｇ４が１つの負メニスカスレンズからなることが望ましい。この構成により、望遠端における球面収差を効果的に補正することができる。
【００５３】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第２レンズ群Ｇ２が像面側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との間隔が変化するように、第３レンズ群Ｇ３が移動することが望ましい。この構成により、本変倍光学系ＺＬの小型化と高変倍化を実現することができる。
【００５４】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、全てのレンズ面が球面で構成されていることが望ましい。レンズ面が球面で構成されている場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。なお、平面のレンズ面を含んでいても同様である。
【００５５】
図２６に、上述の変倍光学系ＺＬを備える光学機器として、一眼レフカメラ１（以後、単にカメラと記す）の略断面図を示す。このカメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２（変倍光学系ＺＬ）で集光されて、クイックリターンミラー３を介して焦点板４に結像される。そして、焦点板４に結像された光は、ペンタプリズム５中で複数回反射されて接眼レンズ６へと導かれる。これにより、撮影者は、物体（被写体）像を接眼レンズ６を介して正立像として観察することができる。
【００５６】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、クイックリターンミラー３が光路外へ退避し、撮影レンズ２で集光された不図示の物体（被写体）の光は撮像素子７上に被写体像を形成する。これにより、物体（被写体）からの光は、当該撮像素子７により撮像され、物体（被写体）画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者は本カメラ１による物体（被写体）の撮影を行うことができる。なお、図２６に記載のカメラ１は、変倍光学系ＺＬを着脱可能に保持するものでも良く、変倍光学系ＺＬと一体に成形されるものでも良い。また、カメラ１は、いわゆる一眼レフカメラでも良い。また、クイックリターンミラーを有しないカメラであっても、上記カメラと同様の効果を奏することができる。
【００５７】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。
【００５８】
本実施形態では、５群または６群構成の変倍光学系ＺＬを示したが、以上の構成条件等は、７群構成等の他の群構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズまたはレンズ群を追加した構成や、最も像側にレンズまたはレンズ群を追加した構成でも構わない。また、レンズ群とは、変倍時に変化する空気間隔で分離された、若しくは光軸と略直交成分を持つように移動するか否かで分離された少なくとも１枚のレンズを有する部分を示す。
【００５９】
また、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この場合、合焦レンズ群はオートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モーター等の）モーター駆動にも適している。特に、第３レンズ群Ｇ３の少なくとも一部を合焦レンズ群とするのが好ましい。
【００６０】
また、レンズ群または部分レンズ群を光軸と直交する方向の成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手ブレによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第５レンズ群Ｇ５の少なくとも一部を防振レンズ群とするのが好ましい。
【００６１】
また、レンズ面は、本実施形態に示すように全てのレンズ面を球面に形成しても構わないし、平面または非球面で形成されても構わない。ここで、レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれの非球面でも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしても良い。
【００６２】
また、開口絞りは第５レンズ群Ｇ５内又は近傍に配置されるのが好ましいが、開口絞りとしての部材を設けずに、レンズの枠でその役割を代用しても良い。
【００６３】
また、各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。
【００６４】
また、本実施形態に係る変倍光学系ＺＬは、変倍比が１．５〜５程度である。
【００６５】
なお、本願を分かり易く説明するために実施形態の構成要件を付して説明したが、本願がこれに限定されるものではないことは言うまでもない。
【００６６】
以下、本実施形態の変倍光学系ＺＬの製造方法の概略を、図２７を参照して説明する。まず、各レンズを配置して第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。具体的に、本実施形態では、例えば、図１に示すように、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、両凸レンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４を配置して第１レンズ群Ｇ１とし、両凹レンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズL２４と両凹レンズＬ２５との接合レンズを配置して第２レンズ群Ｇ２とし、両凸レンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズを配置して第３レンズ群Ｇ３とし、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１を配置して第４レンズ群Ｇ４とし、両凸レンズＬ５１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２、両凹レンズＬ５３と両凸レンズＬ５４との接合レンズ、両凸レンズＬ５５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５６との接合レンズ、両凹レンズＬ５７、両凸レンズＬ５８、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５９、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１０を配置して第５レンズ群Ｇ５とする。
【００６７】
このとき、第１レンズ群Ｇ１及び第５レンズ群Ｇ５は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際し、像面に対して光軸方向に固定されるように配置する（ステップＳ２００）。
【００６８】
そして、これらの第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５を、前述の条件式（１）を満足するように配置する（ステップＳ３００）。
【実施例】
【００６９】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図６、図１１、図１６及び図２１は、各実施例に係る変倍光学系ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ５）の構成を示す断面図である。なお、これらの変倍光学系ＺＬ１〜ＺＬ５の断面図の下部には、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群Ｇ１〜Ｇ５（またはＧ６）の光軸に沿った移動方向が矢印で示されている（第１レンズ群Ｇ１及び第５レンズ群Ｇ５は、変倍に際して像面に対して光軸方向に固定されている）。
【００７０】
［第１実施例］
図１は、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図１に示すように、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、を有して構成されている。
【００７１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、両凸レンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と両凹レンズＬ２５との接合レンズから構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズL３１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズから構成される。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１で構成される。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸レンズＬ５１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２、両凹レンズＬ５３と両凸レンズＬ５４との接合レンズ、両凸レンズＬ５５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５６との接合レンズ、両凹レンズＬ５７、両凸レンズＬ５８、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５９、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１０から構成される。このように、本第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第５レンズ群Ｇ５の各々に、少なくとも１つの接合レンズを有して構成されている。なお、開口絞りＳは第５レンズ群Ｇ５の両凸レンズＬ５４と両凸レンズＬ５５との間に配置されている。
【００７２】
斯かる構成の本第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第２レンズ群Ｇ２は像面側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は第４レンズ群Ｇ４と第３レンズ群Ｇ３との間隔が増大するように、第４レンズ群Ｇ４は第５レンズ群Ｇ４と第４レンズ群Ｇ４との間隔が減少するように、移動する。
【００７３】
また、本第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第３レンズ群Ｇ３が物体側から像側に向かって光軸上を移動する。
【００７４】
なお、本第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１では、第５レンズ群Ｇ５の両凸レンズＬ５５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５６との接合レンズ、及び、両凹レンズＬ５７を防振レンズ群Ｇ５ｖｒとし、この防振レンズ群Ｇ５ｖｒを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正が行われる。このように、防振レンズ群Ｇ５ｖｒは、正レンズと負レンズとを少なくとも一枚ずつ有している。
【００７５】
以下の表１に、第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の諸元の値を掲げる。この表１において、全体諸元は、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態のそれぞれにおける焦点距離ｆ、ＦナンバーＦＮＯ、画角２ω、像高Ｙ、及び、全長ＴＬをそれぞれ表している。ここで、全長ＴＬは、無限遠合焦時のレンズ面の第１面から像面までの光軸上の距離を表している。さらに、レンズデータの第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の間隔（面間隔）を、第４欄νｄ及び第５欄ｎｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対するアッベ数及び屈折率を示している。なお、表１に示す面番号１〜４１は、図１に示す番号１〜４１に対応している。また、レンズ群焦点距離は第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５の各々の始面と焦点距離を示している。ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。なお、曲率半径0.00はレンズ面の場合は平面を示し、絞りの場合は開口を示す。また、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。
【００７６】
（表１）
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ    ＝   102.0  〜     200.0    〜     294.0
ＦＮＯ＝     4.1  〜       4.1    〜       4.1
２ω  ＝    24.0  〜      12.2    〜       8.3
Ｙ＝        21.6  〜      21.6    〜      21.6
ＴＬ＝     285.99 〜     285.99   〜     285.99
［レンズデータ］
ｍ      ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ
1     215.03     3.00    39.6    1.80440
2      87.06    10.00    82.6    1.49782
3   -2377.73     0.10
4      88.93    11.50    82.6    1.49782
5   -1432.07     0.10
6      81.93     5.00    67.9    1.59319
7      82.38      d7
8    -475.88     2.40    46.6    1.80400
9      60.13     5.99
10    -429.26     2.50    65.4    1.60300
11      40.53     5.50    23.8    1.84666
12     166.18     3.51
13     -68.91     4.00    30.1    1.69895
14     -34.82     2.20    47.4    1.78800
15     314.04      d15
16     152.00     4.50    34.9    1.80100
17    -128.46     0.10
18     177.47     2.94    23.8    1.84666
19      47.93     8.80    63.3    1.61800
20     -82.90      d20
21     -63.34     2.50    70.3    1.48749
22    -168.91      d22
23      43.14     8.00    82.6    1.49782
24    -229.79     1.00
25      44.71     5.00    70.3    1.48749
26     127.28     2.04
27    -266.67     2.00    35.7    1.90265
28      45.62     6.00    58.8    1.51823
29    -375.22     0.19
30       0.00    16.39                      開口絞りＳ
31    1800.11     5.00    25.5    1.80518
32     -31.57     1.60    55.5    1.69680
33    -126.31     4.00
34     -65.01     2.00    35.7    1.90265
35      42.85     5.52
36      56.31     6.00    58.8    1.51823
37     -69.48     3.07
38     -25.31     2.40    40.7    1.88300
39     -33.69     0.10
40      66.02     3.50    41.0    1.58144
41     132.25      Bf
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     149.00
第２レンズ群    8     -29.00
第３レンズ群   16      54.84
第４レンズ群   21    -209.50
第５レンズ群   23     134.85
【００７７】
この第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の軸上空気間隔ｄ７、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１５、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ２０、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２２が変化する。次の表２に、無限遠合焦状態の、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における各可変間隔及びバックフォーカスＢｆの値を示す。なお、バックフォーカスＢｆは、最も像側のレンズ面（例えば、図１における第４１面）から像面までの光軸上の距離を表している。この説明は以降の実施例においても同様である。
【００７８】
（表２）
［可変間隔データ］
広角端  中間焦点距離  望遠端
ｆ       102.00      200.00      294.00
ｄ７       6.00       48.84       64.07
ｄ１５    19.04       10.76        3.00
ｄ２０     6.41       11.94       14.17
ｄ２２    49.88        9.80        0.10
Ｂｆ      56.13       56.13       56.13
【００７９】
また、本変倍光学系ＺＬ１において、全系の焦点距離がｆで、防振係数（ぶれ補正での移動レンズ群の移動量に対する結像面での像移動量の比）がＫのレンズで角度θの回転ぶれを補正するには、防振レンズ群Ｇ５ｖｒを（ｆ・ｔａｎθ）／Ｋだけ光軸と直交方向に移動させれば良い（以降の実施例においても同様である）。以下の表３に、本第１実施例での無限遠合焦時の変倍光学系ＺＬ１の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における焦点距離、防振係数、回転ぶれ［°］及びレンズ群移動量［ｍｍ］を示す。これらの説明は、以降の実施例においても同様である。
【００８０】
（表３）
焦点距離    防振係数    回転ぶれ    レンズ群移動量
広角端          102.0      -1.58         0.33           -0.369
中間焦点距離    200.0      -1.58         0.23           -0.517
望遠端          294.0      -1.58         0.19           -0.627
【００８１】
次の表４に、この第１実施例における各条件対応値を示す。なおこの表４において、ｆ１は第１レンズ群Ｇ１の焦点距離を、ｆ２は第２レンズ群Ｇ２の焦点距離を、ｆ３は第３レンズ群Ｇ３の焦点距離を、ｆ４は第４レンズ群Ｇ４の焦点距離を、ｆ１４ｗは広角端状態での第１レンズ群Ｇ１〜第４レンズ群Ｇ４までの合成焦点距離を、ｆ１４ｔは望遠端状態での第１レンズ群Ｇ１〜第４レンズ群Ｇ４までの合成焦点距離を、ｆｗは広角端状態での全系の焦点距離を、ｆｔは望遠端状態での全系の焦点距離をそれぞれ表している。以上の符号の説明は以降の実施例においても同様である。
【００８２】
（表４）
（１）ｆ１／（−ｆ２）＝5.2
（２）ｆｗ／ｆ１４ｗ＝-0.08
（３）ｆ１／ｆ３＝2.73
（４）（−ｆ４）／ｆ１＝1.4
（５）（ｆｗ／ｆ１４ｗ）／（ｆｔ／ｆ１４ｔ）＝1.0
【００８３】
このように、本第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【００８４】
図２〜図５に、本第１実施例に係る変倍光学系ＺＬ１の無限遠合焦時及び近距離合焦時の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における、球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差及びコマ収差の諸収差図を示す。なお、図２〜図４において、（ａ）は無限遠合焦状態の諸収差を示し、（ｂ）は上述の表３に示すレンズ群移動量によるぶれ補正を行ったときのコマ収差を示す。また、図５は近距離合焦状態の諸収差を示す。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバーを、Ａは半画角［°］を、Ｈ０は物体高を、ｄはｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）を、ｇはｇ線（λ＝４３５．６ｎｍ）を、それぞれ示している。また、無限遠合焦時の各収差図（図２〜図４）において、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーの値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では画角の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各画角の値を示す。また、近距離合焦時の各収差図（図５）において、球面収差図では開口数の最大値を示し、非点収差図及び歪曲収差図では物体高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各物体高の値を示す。また、非点収差図において実線はサジタル像面を示し、破線はメリディオナル像面を示している。なお、これらの収差図の説明は以降の実施例においても同様である。各収差図から明らかなように、第１実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたって、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【００８５】
［第２実施例］
図６は、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図６に示すように、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、を有して構成されている。
【００８６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸形状の正レンズＬ１２との接合レンズ、両凸レンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４と両凹レンズＬ２５との接合レンズから構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズから構成される。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１で構成される。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸レンズＬ５１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５４との接合レンズ、両凸レンズＬ５５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５６との接合レンズ、両凹レンズＬ５７、両凸レンズＬ５８、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５９、及び、両凸レンズＬ５１０から構成される。このように、本第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第５レンズ群Ｇ５の各々に、少なくとも１つの接合レンズを有して構成されている。なお、開口絞りＳは第５レンズ群Ｇ５の正メニスカスレンズＬ５４と両凸レンズＬ５５との間に配置されている。
【００８７】
斯かる構成の本第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第２レンズ群Ｇ２は像面側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動する。
【００８８】
また、本第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第３レンズ群Ｇ３が物体側から像側に向かって光軸上を移動する。
【００８９】
なお、本第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２では、第５レンズ群Ｇ５の両凸レンズＬ５５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５６との接合レンズ、及び、両凹レンズＬ５７を防振レンズ群Ｇ５ｖｒとし、この防振レンズ群Ｇ５ｖｒを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正が行われる。このように、防振レンズ群Ｇ５ｖｒは、正レンズと負レンズとを少なくとも一枚ずつ有している。
【００９０】
以下の表５に、第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の諸元の値を掲げる。なお、表５に示す面番号１〜４１は、図６に示す番号１〜４１に対応している。
【００９１】
（表５）
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ    ＝   102.0  〜     200.0    〜     294.0
ＦＮＯ＝     4.1  〜       4.1    〜       4.1
２ω  ＝    24.0  〜      12.2    〜       8.3
Ｙ＝        21.6  〜      21.6    〜      21.6
ＴＬ＝     287.92 〜     287.92   〜     287.92
［レンズデータ］
ｍ      ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ
1     873.94     3.00    39.6    1.80440
2      99.81    10.00    82.6    1.49782
3   -2839.21     0.10
4     110.00    11.50    82.6    1.49782
5    -331.59     0.10
6      86.12     7.00    67.9    1.59319
7     205.28      d7
8     315.98     2.40    46.6    1.80400
9      45.29    10.10
10    -132.71     2.50    65.4    1.60300
11      49.21     5.50    23.8    1.84666
12     922.81     3.84
13     -58.96     4.00    30.1    1.69895
14     -35.11     2.20    47.4    1.78800
15   53303.88      d15
16     159.00     4.50    34.9    1.80100
17    -159.00     0.10
18     174.43     2.94    23.8    1.84666
19      52.00     8.80    63.3    1.61800
20    -104.45      d20
21     -68.70     2.50    70.3    1.48749
22    -142.62      d22
23      43.72     8.00    82.6    1.49782
24    -654.47     1.00
25      42.36     5.00    70.3    1.48749
26     128.57     1.64
27    8755.11     2.00    35.7    1.90265
28      38.22     6.00    58.8    1.51823
29    3087.09     2.29
30       0.00    11.18                      開口絞りＳ
31     594.64     5.00    25.5    1.80518
32     -34.74     1.60    55.5    1.69680
33    -361.05     4.10
34    -112.09     2.00    35.7    1.90265
35      39.31     5.15
36      48.26     6.00    58.8    1.51823
37     -77.00     6.83
38     -25.99     2.40    40.7    1.88300
39     -43.55     0.10
40     100.57     3.50    41.0    1.58144
41    -884.31      Bf
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     121.76
第２レンズ群    8     -29.12
第３レンズ群   16      62.80
第４レンズ群   21    -274.92
第５レンズ群   23     176.03
【００９２】
この第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の軸上空気間隔ｄ７、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１５、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ２０、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２２が変化する。次の表６に、無限遠合焦状態の、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における各可変間隔及びバックフォーカスＢｆの値を示す。
【００９３】
（表６）
［可変間隔データ］
広角端  中間焦点距離  望遠端
ｆ       102.00      200.00      294.00
ｄ７       6.00       48.84       64.07
ｄ１５    19.04       10.76        3.00
ｄ２０     6.41       11.94       14.17
ｄ２２    49.88        9.80        0.10
Ｂｆ      56.13       56.13       56.13
【００９４】
以下の表７に、本第２実施例での無限遠合焦時の変倍光学系ＺＬ２の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における焦点距離、防振係数、回転ぶれ［°］及びレンズ群移動量［ｍｍ］を示す。
【００９５】
（表７）
焦点距離    防振係数    回転ぶれ    レンズ群移動量
広角端          102.0      -1.69         0.33           -0.344
中間焦点距離    200.0      -1.69         0.23           -0.481
望遠端          294.0      -1.69         0.19           -0.584
【００９６】
次の表８に、この第２実施例における各条件式対応値を示す。
【００９７】
（表８）
（１）ｆ１／（−ｆ２）＝4.2
（２）ｆｗ／ｆ１４ｗ＝0.07
（３）ｆ１／ｆ３＝1.94
（４）（−ｆ４）／ｆ１＝2.3
（５）（ｆｗ／ｆ１４ｗ）／（ｆｔ／ｆ１４ｔ）＝1.0
【００９８】
このように、本第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【００９９】
図７〜図１０に、本第２実施例に係る変倍光学系ＺＬ２の無限遠合焦時及び近距離合焦時の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における、球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差及びコマ収差の諸収差図を示す。なお、図７〜図９において、（ａ）は無限遠合焦状態の諸収差を示し、（ｂ）は上述の表７に示すレンズ群移動量によるぶれ補正を行ったときのコマ収差を示す。また、図１０は近距離合焦状態の諸収差を示す。各収差図から明らかなように、第２実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたって、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１００】
［第３実施例］
図１１は、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図１１に示すように、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、を有して構成されている。
【０１０１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と両凸レンズＬ１２との接合レンズ、両凸レンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズL１４から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、両凹レンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２５との接合レンズから構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズから構成される。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１で構成される。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸レンズＬ５１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２、両凹レンズＬ５３と両凸レンズＬ５４との接合レンズ、両凸レンズＬ５５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５６との接合レンズ、両凹レンズＬ５７、両凸レンズＬ５８、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５９、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５１０から構成される。このように、本第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第５レンズ群Ｇ５の各々に、少なくとも１つの接合レンズを有して構成されている。なお、開口絞りＳは第５レンズ群Ｇ５の両凸レンズＬ５４と両凸レンズＬ５５との間に配置されている。
【０１０２】
斯かる構成の本第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第２レンズ群Ｇ２は像面側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動する。
【０１０３】
また、本第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第３レンズ群Ｇ３が物体側から像側に向かって光軸上を移動する。
【０１０４】
なお、本第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３では、第５レンズ群Ｇ５の両凸レンズＬ５５と物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５６との接合レンズ、及び、両凹レンズＬ５７を防振レンズ群Ｇ５ｖｒとし、この防振レンズ群Ｇ５ｖｒを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正が行われる。このように、防振レンズ群Ｇ５ｖｒは、正レンズと負レンズとを少なくとも一枚ずつ有している。
【０１０５】
以下の表９に、第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の諸元の値を掲げる。なお、表９に示す面番号１〜４１は、図１１に示す番号１〜４１に対応している。
【０１０６】
（表９）
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ    ＝   102.0  〜     200.0    〜     294.0
ＦＮＯ＝     4.1  〜       4.1    〜       4.1
２ω  ＝    24.0  〜      12.2    〜       8.3
Ｙ＝        21.6  〜      21.6    〜      21.6
ＴＬ＝     287.97 〜     287.97   〜     287.97
［レンズデータ］
ｍ      ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ
1    1952.31     3.00    39.6    1.80440
2      98.02    10.00    82.6    1.49782
3    -925.08     0.10
4     112.07    11.50    82.6    1.49782
5    -343.75     0.10
6      82.47     7.00    67.9    1.59319
7     326.17      d7
8    2710.38     2.40    46.6    1.80400
9      44.67    13.10
10     -95.01     2.50    65.4    1.60300
11      53.74     5.50    23.8    1.84666
12    1759.38     3.08
13     -74.86     4.00    30.1    1.69895
14     -37.19     2.20    47.4    1.78800
15   -2269.35      d15
16     174.60     4.50    34.9    1.80100
17    -182.34     0.10
18     123.06     2.94    23.8    1.84666
19      49.49     8.80    63.3    1.61800
20    -121.20      d22
21     -74.35     2.50    70.3    1.48749
22    -243.16    24.82
23      44.44     8.00    82.6    1.49782
24    -203.10     1.00
25      50.61     5.00    70.3    1.48749
26     213.04     1.86
27    -262.72     2.00    35.7    1.90265
28      44.08     6.00    58.8    1.51823
29   -1875.66     2.15
30       0.00    11.32                      開口絞りＳ
31     648.86     5.00    25.5    1.80518
32     -37.47     1.60    55.5    1.69680
33    -103.62     4.01
34     -67.73     2.00    35.7    1.90265
35      47.32     6.19
36      58.49     6.00    58.8    1.51823
37     -63.28     5.67
38     -28.48     2.40    40.7    1.88300
39     -50.15     0.10
40      86.90     3.50    41.0    1.58144
41     430.05      Bf
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     108.00
第２レンズ群    8     -27.48
第３レンズ群   16      63.00
第４レンズ群   21    -220.77
第５レンズ群   23     161.07
【０１０７】
この第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の軸上空気間隔ｄ７、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１５、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ２０、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２２が変化する。次の表１０に、無限遠合焦状態の、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における各可変間隔及びバックフォーカスＢｆの値を示す。
【０１０８】
（表１０）
［可変間隔データ］
広角端  中間焦点距離  望遠端
ｆ       102.00      200.00      294.00
ｄ７      11.54       37.37       46.42
ｄ１５    28.30       15.09        3.09
ｄ２０    10.00       17.14       19.38
ｄ２２    24.82        5.07        5.78
Ｂｆ      56.17       56.17       56.17
【０１０９】
以下の表１１に、本第３実施例での無限遠合焦時の変倍光学系ＺＬ３の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における焦点距離、防振係数、回転ぶれ［°］及びレンズ群移動量［ｍｍ］を示す。
【０１１０】
（表１１）
焦点距離    防振係数    回転ぶれ    レンズ群移動量
広角端          102.0      -1.42         0.33           -0.409
中間焦点距離    200.0      -1.42         0.23           -0.573
望遠端          294.0      -1.42         0.19           -0.694
【０１１１】
次の表１２に、この第３実施例における各条件式対応値を示す。
【０１１２】
（表１２）
（１）ｆ１／（−ｆ２）＝3.9
（２）ｆｗ／ｆ１４ｗ＝0.04
（３）ｆ１／ｆ３＝1.71
（４）（−ｆ４）／ｆ１＝2.0
（５）（ｆｗ／ｆ１４ｗ）／（ｆｔ／ｆ１４ｔ）＝1.0
【０１１３】
このように、本第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【０１１４】
図１２〜図１５に、本第３実施例に係る変倍光学系ＺＬ３の無限遠合焦時及び近距離合焦時の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における、球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差及びコマ収差の諸収差図を示す。なお、図１２〜図１４において、（ａ）は無限遠合焦状態の諸収差を示し、（ｂ）は上述の表１１に示すレンズ群移動量によるぶれ補正を行ったときのコマ収差を示す。また、図１５は近距離合焦状態の諸収差を示す。各収差図から明らかなように、第３実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたって、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１１５】
［第４実施例］
図１６は、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４のレンズ構成図及びズーム軌跡を示したものである。この図１６に示すように、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、を有して構成されている。
【０１１６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズ、両凸レンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４から構成される。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と両凸レンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズから構成される。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４１で構成される。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸レンズＬ５１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５３と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５４との接合レンズ、両凸レンズＬ５５と両凹レンズＬ５６との接合レンズ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５７、両凸レンズＬ５８、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５９、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５１０から構成される。このように、本第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第５レンズ群Ｇ５の各々に、少なくとも１つの接合レンズを有して構成されている。なお、開口絞りＳは第５レンズ群Ｇ５の正メニスカスレンズＬ５４と両凸レンズＬ５５との間に配置されている。
【０１１７】
斯かる構成の本第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第２レンズ群Ｇ２は像面側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は第５レンズ群Ｇ５との間隔が減少するように像側へ移動する。
【０１１８】
また、本第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第３レンズ群Ｇ３が物体側から像側に向かって光軸上を移動する。
【０１１９】
なお、本第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４では、第５レンズ群Ｇ５の両凸レンズＬ５５と両凹レンズＬ５６との接合レンズ、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ５７を防振レンズ群Ｇ５ｖｒとし、この防振レンズ群Ｇ５ｖｒを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正が行われる。このように、防振レンズ群Ｇ５ｖｒは、正レンズと負レンズとを少なくとも一枚ずつ有している。
【０１２０】
以下の表１３に、第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の諸元の値を掲げる。なお、表１３に示す面番号１〜４０は、図１６に示す番号１〜４０に対応している。
【０１２１】
（表１３）
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ    ＝   102.0  〜     200.0    〜     294.0
ＦＮＯ＝     4.1  〜       4.1    〜       4.1
２ω  ＝    24.0  〜      12.2    〜       8.3
Ｙ＝        21.6  〜      21.6    〜      21.6
ＴＬ＝     281.49 〜     281.49   〜     281.49
［レンズデータ］
ｍ      ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ
1     142.25     3.00    25.5    1.80518
2      89.07    10.00    82.6    1.49782
3     229.07     0.15
4     102.83     8.00    82.6    1.49782
5    2442.11     0.25
6      90.96     8.50    82.6    1.49782
7     307.48      d7
8     455.48     2.40    40.7    1.88300
9      39.92     6.38
10     -90.00     2.50    70.3    1.48749
11      43.44     6.00    23.8    1.84666
12    -459.63     7.66
13     -54.75     2.20    52.8    1.74100
14     555.51      d14
15    -176.01     5.00    70.3    1.48749
16     -59.96     0.29
17      70.55     2.94    27.6    1.75520
18      49.22     9.50    70.3    1.48749
19     -89.70      d19
20     -69.76     2.50    49.8    1.61772
21    -210.58      d21
22      57.60     7.00    70.3    1.48749
23    -423.50     0.10
24      45.35     5.00    70.3    1.48749
25     166.07     1.61
26     301.04     1.73    31.3    1.90366
27      48.20     5.00    82.6    1.49782
28    2126.16     2.50
29       0.00    11.45                      開口絞りＳ
30      78.07     5.00    27.6    1.75520
31     -56.53     1.53    52.8    1.74100
32      50.30     4.16
33     250.37     1.37    35.7    1.90265
34      49.98     5.39
35      56.79     4.30    58.8    1.51823
36    -143.80     0.20
37      68.85     4.00    41.0  1.58144
38     220.38     6.16
39     -34.54     2.41    40.7  1.88300
40     -60.28      Bf
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     119.08
第２レンズ群    8     -29.26
第３レンズ群   15      63.12
第４レンズ群   20    -170.03
第５レンズ群   22     121.57
【０１２２】
この第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の軸上空気間隔ｄ７、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１４、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１９、及び、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２１が変化する。次の表１４に、無限遠合焦状態の、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における各可変間隔及びバックフォーカスＢｆの値を示す。
【０１２３】
（表１４）
［可変間隔データ］
広角端  中間焦点距離  望遠端
ｆ       102.00      200.00      294.00
ｄ７       7.75       35.49       45.39
ｄ１４    26.63       14.35        3.05
ｄ１９     3.98       11.44       16.96
ｄ２１    29.39        6.47        2.35
Ｂｆ      67.54       67.54       67.54
【０１２４】
以下の表１５に、本第４実施例での無限遠合焦時の変倍光学系ＺＬ４の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における焦点距離、防振係数、回転ぶれ［°］及びレンズ群移動量［ｍｍ］を示す。
【０１２５】
（表１５）
焦点距離    防振係数    回転ぶれ    レンズ群移動量
広角端          102.0      -1.60         0.33           -0.363
中間焦点距離    200.0      -1.60         0.23           -0.508
望遠端          294.0      -1.60         0.19           -0.616
【０１２６】
次の表１６に、この第４実施例における各条件式対応値を示す。
【０１２７】
（表１６）
（１）ｆ１／（−ｆ２）＝4.1
（２）ｆｗ／ｆ１４ｗ＝-0.20
（３）ｆ１／ｆ３＝1.89
（４）（−ｆ４）／ｆ１＝1.4
（５）（ｆｗ／ｆ１４ｗ）／（ｆｔ／ｆ１４ｔ）＝1.0
【０１２８】
このように、本第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【０１２９】
図１７〜図２０に、本第４実施例に係る変倍光学系ＺＬ４の無限遠合焦時及び近距離合焦時の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における、球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差及びコマ収差の諸収差図を示す。なお、図１７〜図１９において、（ａ）は無限遠合焦状態の諸収差を示し、（ｂ）は上述の表１５に示すレンズ群移動量によるぶれ補正を行ったときのコマ収差を示す。また、図２０は近距離合焦状態の諸収差を示す。各収差図から明らかなように、第４実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたって、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【０１３０】
［第５実施例］
図２１は、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５のレンズ構成及びズーム軌跡を示したものである。この図２１に示すように、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５は、物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、負の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、正の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６と、を有して構成されている。
【０１３１】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１２との接合レンズ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３、及び、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１４から構成されている。また、第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１、両凹レンズＬ２２と物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２３との接合レンズ、及び、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ２４から構成される。また、第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に、両凸レンズＬ３１、及び、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と両凸レンズＬ３３との接合レンズから構成される。また、第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に、両凹レンズＬ４１と両凸レンズＬ４２との接合レンズで構成される。また、第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に、両凸レンズＬ５１、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ５２、両凸レンズＬ５３と両凹レンズＬ５４との接合レンズ、両凸レンズＬ５５と両凹レンズＬ５６との接合レンズ、両凹レンズＬ５７、両凸レンズＬ５８、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ５９、及び、物体側に凸面を向けた平凸レンズＬ５１０から構成される。また、第６レンズ群Ｇ６は、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６１で構成される。このように、本第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５は、第１レンズ群Ｇ１、第２レンズ群Ｇ２、第３レンズ群Ｇ３及び第５レンズ群Ｇ５の各々に、少なくとも１つの接合レンズを有して構成されている。なお、開口絞りＳは第５レンズ群Ｇ５の両凹レンズＬ５４と両凸レンズＬ５５との間に配置されている。
【０１３２】
斯かる構成の本第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５では、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間隔が増大し、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との間隔が減少するように、第２レンズ群Ｇ２は像面側へ移動し、第３レンズ群Ｇ３は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第４レンズ群Ｇ４は一旦像面側へ移動した後に物体側へ移動し、第６レンズ群Ｇ６は第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との間隔が増大するように像側に移動する。
【０１３３】
また、本第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５では、無限遠物点から近距離物点への合焦に際して、第３レンズ群Ｇ３が物体側から像側に向かって光軸上を移動する。
【０１３４】
なお、本第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５では、第５レンズ群Ｇ５の両凸レンズＬ５５と両凹レンズＬ５６との接合レンズ、及び、両凹レンズＬ５７を防振レンズ群Ｇ５ｖｒとし、この防振レンズ群Ｇ５ｖｒを光軸と直交する方向の成分を含むように移動させることにより、ぶれ発生時の像面補正が行われる。このように、防振レンズ群Ｇ５ｖｒは、正レンズと負レンズとを少なくとも一枚ずつ有している。
【０１３５】
以下の表１７に、第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の諸元の値を掲げる。なお、表１７に示す面番号１〜４３は、図２１に示す番号１〜４３に対応している。
【０１３６】
（表１７）
［全体諸元］
広角端状態  中間焦点距離状態  望遠端状態
ｆ    ＝   102.0  〜     200.0    〜     294.0
ＦＮＯ＝     4.1  〜       4.1    〜       4.1
２ω  ＝    24.0  〜      24.0    〜      24.0
Ｙ＝        21.6  〜      21.6    〜      21.6
ＴＬ＝     280.05 〜     280.05   〜     280.05
［レンズデータ］
ｍ      ｒ        ｄ      νｄ     ｎｄ
1     148.54     3.00    34.9    1.80100
2      72.83     9.50    82.6    1.49782
3     622.37     0.15
4      84.83     7.00    82.6    1.49782
5     183.68     0.25
6      81.76     8.80    82.6    1.49782
7    1521.20      d7
8     278.00     2.40    46.6    1.81600
9      34.22     8.50
10    -156.53     2.50    70.3    1.48749
11      37.12     6.50    23.8    1.84666
12     243.91     6.44
13     -49.33     2.20    52.8    1.74100
14   -1295.87      d14
15     131.67     7.00    70.3    1.48749
16     -84.83     0.29
17      97.63     2.94    25.4    1.80518
18      49.31     9.30    63.9    1.51680
19    -102.87      d19
20     -60.95     1.80    82.6    1.49782
21     182.59     3.50    58.8    1.51823
22    -149.27      d22
23      46.58     7.00    82.6    1.49782
24   -1110.75     0.10
25      63.07     4.30    82.6    1.49782
26     585.57     0.93
27      53.78     4.60    70.3    1.48749
28    -220.47     2.00    35.7    1.90265
29      56.28     4.50
30       0.00     9.49                      開口絞りＳ
31      76.25     5.00    23.8    1.84666
32     -81.52     1.60    42.7    1.83481
33      35.32     5.00
34    -484.62     1.37    29.3    1.95000
35     194.10     4.13
36      56.93     5.00    52.2    1.51742
37     -62.83     6.67
38     -29.37     2.40    40.7    1.88300
39     -60.05     0.10
40      93.98     3.50    41.0    1.58144
41       0.00      d41
42     -70.66     2.00    70.3    1.48749
43    -109.39      Bf
［レンズ群焦点距離］
レンズ群   始面   焦点距離
第１レンズ群    1     109.02
第２レンズ群    8     -27.14
第３レンズ群   15      61.42
第４レンズ群   20    -222.97
第５レンズ群   23     138.29
第６レンズ群   42    -416.43
【０１３７】
この第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５は、広角端状態から望遠端状態への変倍に際して、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２の軸上空気間隔ｄ７、第２レンズ群Ｇ２と第３レンズ群Ｇ３との軸上空気間隔ｄ１４、第３レンズ群Ｇ３と第４レンズ群Ｇ４との軸上空気間隔ｄ１９、第４レンズ群Ｇ４と第５レンズ群Ｇ５との軸上空気間隔ｄ２２、第５レンズ群Ｇ５と第６レンズ群Ｇ６との軸上空気間隔ｄ４１、及び、バックフォーカスＢｆが変化する。次の表１８に、無限遠合焦状態の、広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における各可変間隔の値を示す。
【０１３８】
（表１８）
［可変間隔データ］
広角端  中間焦点距離  望遠端
ｆ       102.00      200.00      294.00
ｄ７       1.84       30.21       40.11
ｄ１４    25.93       14.13        3.32
ｄ１９    10.67       16.91       19.44
ｄ２２    28.63        5.82        2.45
ｄ４１     5.00        9.36       13.19
Ｂｆ      56.24       51.88       48.05
【０１３９】
以下の表１９に、本第５実施例での無限遠合焦時の変倍光学系ＺＬ５の広角端状態、中間焦点距離状態、及び、望遠端状態における焦点距離、防振係数、回転ぶれ［°］及びレンズ群移動量［ｍｍ］を示す。
【０１４０】
（表１９）
焦点距離    防振係数    回転ぶれ    レンズ群移動量
広角端          102.0      -1.53         0.33           -0.381
中間焦点距離    200.0      -1.53         0.23           -0.532
望遠端          294.0      -1.54         0.19           -0.643
【０１４１】
次の表２０に、この第５実施例における各条件式対応値を示す。
【０１４２】
（表２０）
（１）ｆ１／（−ｆ２）＝4.1
（２）ｆｗ／ｆ１４ｗ＝-0.01
（３）ｆ１／ｆ３＝1.77
（４）（−ｆ４）／ｆ１＝2.0
（５）（ｆｗ／ｆ１４ｗ）／（ｆｔ／ｆ１４ｔ）＝0.47
【０１４３】
このように、本第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５は、上記条件式（１）〜（５）を全て満足している。
【０１４４】
図２２〜図２５に、本第５実施例に係る変倍光学系ＺＬ５の無限遠合焦時及び近距離合焦時の、広角端状態、中間焦点距離状態及び望遠端状態における、球面収差、非点収差、歪曲収差、倍率色収差及びコマ収差の諸収差図を示す。なお、図２２〜図２４において、（ａ）は無限遠合焦状態の諸収差を示し、（ｂ）は上述の表１９に示すレンズ群移動量によるぶれ補正を行ったときのコマ収差を示す。また、図２５は近距離合焦状態の諸収差を示す。各収差図から明らかなように、第５実施例では、広角端状態から望遠端状態にわたって、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。
【符号の説明】
【０１４５】
ＺＬ（ＺＬ１〜ＺＬ５）  変倍光学系
Ｇ１  第１レンズ群    Ｇ２  第２レンズ群    Ｇ３  第３レンズ群
Ｇ４  第４レンズ群    Ｇ５  第５レンズ群    Ｇ５ｖｒ  防振レンズ群
１  一眼レフカメラ（光学機器）
【図１】
0005849767.tif 000002
【図２】
0005849767.tif 000003
【図３】
0005849767.tif 000004
【図４】
0005849767.tif 000005
【図５】
0005849767.tif 000006
【図６】
0005849767.tif 000007
【図７】
0005849767.tif 000008
【図８】
0005849767.tif 000009
【図９】
0005849767.tif 000010
【図１０】
0005849767.tif 000011
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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