(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１端と、前記第１端と第１方向に離間する第２端とを有し、前記第１方向に延在する保持部材であって、前記第１方向における中点と前記第１端との間に位置する第１部分と、前記中点と前記第２端との間に位置する第２部分と、を含む保持部材と、
前記第１端に接続され、前記第１方向に対して交差する方向に延在する第１延在部と、
前記第２端に接続され、前記第１方向において前記第１延在部と並び、前記第１方向に対して交差する方向に延在する第２延在部であって、前記第２端に接続された第３端と、前記第２延在部が延在する前記方向において前記第３端と離間する第４端と、を有する第２延在部と、
前記第４端を含む端部に設けられた錘部と、
を含む保持部と、
前記第１延在部に装着され映像を含む光を出射する光出射部と、
前記第１部分に装着され前記光出射部から出射した前記光を反射して前記光の進行方向を前記第１方向に対して交差する方向に変化させる光学部と、
を含む画像表示装置と、
を備え、
前記光出射部の重量と、前記光学部の重量と、前記第１部分の重量と、前記第１延在部の重量と、の和である第１合計重量は、前記第２部分の重量と、前記第２延在部の重量と、の和である第２合計重量の１．６倍以上３．５倍以下であり、
前記第１合計重量は、前記第２部分の重量と、前記第２延在部の重量と、前記錘部の重量と、の和である第３合計重量の２倍以下であるヘッドマウントディスプレイ。
【請求項２】
第１端と、前記第１端と第１方向に離間する第２端とを有し、前記第１方向に延在する保持部材であって、前記第１方向における中点と前記第１端との間に位置する第１部分と、前記中点と前記第２端との間に位置する第２部分と、を含む保持部材と、
前記第１端に接続され、前記第１方向に対して交差する方向に延在する第１延在部と、
前記第２端に接続され、前記第１方向において前記第１延在部と並び、前記第１方向に対して交差する方向に延在する第２延在部であり、前記第２端に接続された第３端と、前記第２延在部が延在する前記方向において前記第３端と離間する第４端と、を有する第２延在部と、
前記第４端を含む端部に設けられた錘部と、
を含む保持部と、
前記第１部分に装着され映像を含む光を出射する光出射部と、
前記第１部分に装着され前記光出射部から出射した前記光を反射して前記光の進行方向を前記第１方向に対して交差する方向に変化させる光学部と、
含む画像表示装置と、
を備え、
前記光出射部の重量と、前記光学部の重量と、前記第１部分の重量と、前記第１延在部の重量と、の和である第１合計重量は、前記第２部分の重量と、前記第２延在部の重量と、の和である第２合計重量の１．６倍以上３倍以下であり、
前記第１合計重量は、前記第２部分の重量と、前記第２延在部の重量と、前記錘部の重量と、の和である第３合計重量の２倍以下であるヘッドマウントディスプレイ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、ヘッドマウントディスプレイに関する。
【背景技術】
【０００２】
使用者の目の前に表示部を設けたヘッドマウントディスプレイ（ＨＭＤ）がある。例えば、ＨＭＤにおいては、眼鏡の片側または両側に表示部が設けられる。このようなＨＭＤにおいては、一般の眼鏡に比べて、前部分が重くなり、使用者は違和感を覚える。このために、装置全体の重心を眼鏡の鼻当てよりも後方にしたり、錘を設けて重心の位置を調整したりすることが提案されている。しかしながら、違和感の解消は十分ではなく、特に長時間の使用において、違和感の低減が望まれる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−９７１９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明の実施形態は、使用時の違和感を抑制するヘッドマウントディスプレイを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の実施形態によれば、ヘッドマウントディスプレイが提供される。前記ヘッドマウントディスプレイは、保持部と、画像表示装置と、を含む。前記保持部は、保持部材と、第１延在部と、第２延在部と、錘部と、を含む。前記保持部材は、第１端と、前記第１端と第１方向に離間する第２端と、を有する。前記保持部材は、前記第１方向に延在する。前記保持部材は、第１部分と、第２部分と、を含む。前記第１部分は、前記第１方向における中点と前記第１端との間に位置する。前記第２部分は、前記中点と前記第２端との間に位置する。前記第１延在部は、前記第１端に接続され、前記第１方向に対して交差する方向に延在する。前記第２延在部は、前記第２端に接続される。前記第２延在部は、前記第１方向において前記第１延在部と並ぶ。前記第２延在部は、前記第１方向に対して交差する方向に延在する。前記第２延在部は、第３端と、第４端と、を有する。前記第３端は、前記第２端に接続される。前記第４端は、前記第２延在部が延在する前記方向において前記第３端と離間する。前記錘部は、前記第４端を含む端部に設けられる。前記画像表示装置は、光出射部と、光学部と、を含む。前記光出射部は、前記第１延在部に装着される。前記光出射部は、映像を含む光を出射する。前記光学部は、前記第１部分に装着される。前記光学部は、前記光出射部から出射した前記光を反射して前記光の進行方向を前記第１方向に対して交差する方向に変化させる。前記光出射部の重量と、前記光学部の重量と、前記第１部分の重量と、前記第１延在部の重量と、の和である第１合計重量は、前記第２部分の重量と、前記第２延在部の重量と、の和である第２合計重量の１．６倍以上３．５倍以下である。前記第１合計重量は、前記第２部分の重量と、前記第２延在部の重量と、前記錘部の重量と、の和である第３合計重量の２倍以下である。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】第１の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを示す模式的斜視図。
【図２】第１の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを示す模式的平面図。
【図３】第１の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイの特性を示すグラフ図。
【図４】第１の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイの特性を示すグラフ図。
【図５】図５（ａ）及び図５（ｂ）は、第１の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイの特性を示すグラフ図。
【図６】第１の実施形態に係る別の画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを示す模式的平面図である。
【図７】第１の実施形態に係る別の画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを示す模式的平面図。
【図８】第２の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを示す模式的斜視図。
【図９】第２の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを示す模式的平面図。
【図１０】第２の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイの特性を示すグラフ図。
【図１１】第２の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイの特性を示すグラフ図。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下に、本発明の各実施の形態について図面を参照しつつ説明する。  
なお、図面は模式的または概念的なものであり、各部分の厚みと幅との関係、部分間の大きさの比率などは、必ずしも現実のものと同一とは限らない。また、同じ部分を表す場合であっても、図面により互いの寸法や比率が異なって表される場合もある。  
なお、本願明細書と各図において、既出の図に関して前述したものと同様の要素には同一の符号を付して詳細な説明は適宜省略する。
【０００８】
（第１の実施形態）  
図１は、第１の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを例示する模式的斜視図である。  
図２は、第１の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを例示する模式的平面図である。  
図１及び図２に表したように、本実施形態に係るヘッドマウントディスプレイ１１０は、画像表示装置１０と、保持部２０ｕと、を含む。
【０００９】
保持部２０ｕは、例えば眼鏡の一部でも良い。保持部２０ｕとして、眼鏡を用いても良い。画像表示装置１０は、保持部２０ｕに装着されて使用される。
【００１０】
保持部２０ｕの例について説明する。  
保持部２０ｕは、例えば、保持部材２０と、第１延在部２６と、第２延在部２７と、を含む。保持部材２０は、第１方向Ｄ１に延在する。保持部材２０は、第１端２０ａと、第２端２０ｂと、を有する。第２端２０ｂは、第１方向Ｄ１において、第１端２０ａと離間する。保持部材２０は、第１部分２１と、第２部分２２と、を含む。
【００１１】
保持部材２０は、第１方向Ｄ１における中点２０ｃを有する。第１部分２１は、中点２０ｃと第１端２０ａとの間に位置する。第２部分２２は、中点２０ｃと第２端２０ｂとの間に位置する。第１方向Ｄ１は、例えば、使用者の左右方向に対応する。
【００１２】
第１方向Ｄ１をＸ軸方向とする。Ｘ軸方向に対して垂直な１つの軸をＹ軸方向とする。Ｘ軸方向とＹ軸方向とに対して垂直な方向をＺ軸方向とする。
【００１３】
保持部材２０として、例えば、眼鏡のレンズを保持する部分が用いられる。第１部分２１は、第１のレンズ部２１Ｌを含んでも良い。第２部分２２は、第２のレンズ部２２Ｌを含んでも良い。レンズ部には、視力の矯正のためのレンズが用いられる。レンズ部に、光を減衰させるフィルタを用いても良い。すなわち、保持部２０ｕとして、サングラスを用いても良い。
【００１４】
第１延在部２６は、保持部材２０の第１端２０ａに接続される。第１延在部２６は、第１方向Ｄ１に対して交差する方向Ｄ２１に延在する。例えば、第１延在部２６は、一端２６ａと、他端２６ｂと、を有する。一端２６ａは、第１端２０ａと接続される。他端２６ｂは、方向Ｄ２１において、一端２６ａと離間する。第１延在部２６は、例えば、右耳用の固定部である。第１延在部２６は、例えば、右側のテンプル部である。方向Ｄ２１は、使用者の前後方向に実質的に対応する。
【００１５】
第２延在部２７は、保持部材２０の第２端２０ｂに接続される。第２延在部２７は、第１方向Ｄ１において第１延在部２６と並ぶ。第２延在部２７は、第１方向Ｄ１に対して交差する方向Ｄ２２に延在する。例えば、第２延在部２７は、第３端２７ａと、第４端２７ｂと、を有する。第３端２７ａは、第２端２０ｂに接続される。第４端２７ｂは、第２延在部２７が延在する方向Ｄ２２において、第３端２７ａと離間する。第２延在部２７は、例えば、左耳用の固定部である。第２延在部２７は、例えば、左側のテンプル部である。方向Ｄ２２は、使用者の前後方向に実質的に対応する。
【００１６】
方向Ｄ２１と方向Ｄ２２とは、互いに厳密に平行でなくても良い。右側のテンプル部と、左側のテンプル部と、が厳密に平行でなく、それらのテンプル部が、互いに広がるように、これの方向が交差しても良い。
【００１７】
方向Ｄ２１と方向Ｄ２２とを含む平面と、Ｘ−Ｙ平面と、の間の角度は、小さい。この角度は、方向Ｄ２１と方向Ｄ２２を含む平面とＺ軸方向との間の角度よりも小さい。
【００１８】
このような保持部２０ｕに画像表示装置１０が装着される。この例では、画像表示装置１０は、保持部２０ｕの右側（第１部分２１の側）に装着される。実施形態において、画像表示装置１０は、保持部２０ｕの左側（第２部分２２の側）に装着されても良い。この場合は、以下の説明に関して、第１部分２１と、第２部分２２と、を相互に入れ替えることができる。以下、画像表示装置１０が保持部２０ｕの右側（第１部分２１の側）に装着される例について説明する。
【００１９】
画像表示装置１０は、光出射部１１と、光学部１２と、を含む。この例では、光出射部１１は、第１延在部２６（例えば、右側のテンプル部）に装着される。光出射部１１は、映像を含む光を出射する。光学部１２は、第１部分２１に装着される。この例では、光出射部１１と第２延在部２７との間に、第１延在部２６が配置される。保持部材２０と、第１延在部２６と、第２延在部２７と、で区画される領域の外側に、光出射部１１と光学部１２とが配置されている。
【００２０】
光学部１２は、光出射部１１から出射した光を反射して、その光の進行方向を第１方向Ｄ１に対して交差する方向に変化させる。光学部１２により進行方向が変化させられた光が、使用者の目（この場合は、右目）に入射する。使用者は、光学部１２から出射する光に含まれる映像情報を観視する。
【００２１】
このように、ヘッドマウントディスプレイ１１０は、使用者の片方の目に映像を表示する。このため、画像表示装置１０は、使用者の左右の一方側（この例では右側）に設けられる。このため、一方の側（例えば右側）の重量が、他方の側（例えば左側）の重量よりも重くなる。両者の重量の差が過度に大きくなると、使用者は著しい違和感を得る。違和感があると、特に長時間の使用が困難になる。
【００２２】
本願発明者は、左右方向における重量の差に着目し、この差を適切に設定することで、違和感が実質的に抑制されることを見出した。
【００２３】
例えば、光出射部１１の重量と、光学部１２の重量と、第１部分２１の重量と、第１延在部２６の重量と、の和を第１合計重量Ｗ１とする。第１合計重量Ｗ１は、画像表示装置１０が設けられる側（この例では右側）の重量である。一方、第２部分２２の重量と、第２延在部２７の重量と、の和を第２合計重量Ｗ２とする。第２合計重量Ｗ２は、画像表示装置１０が設けられない側（この例では左側）の重量である。第１合計重量Ｗ１の第２合計重量Ｗ２に対する比は左右比Ｒ１（Ｒ１＝Ｗ１／Ｗ２）である。
【００２４】
本実施形態においては、第１合計重量Ｗ１を第２合計重量Ｗ２の３．５倍以下とする。すなわち、左右比Ｒ１を３．５以下とする。これにより、使用時の違和感を抑制する画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイが提供できる。
【００２５】
以下、本実施形態の構成を導出する基となった、本願発明者が独自に行った実験について説明する。  
実験では、以下の試料を用いた。第１部分２１の重量は、５ｇ（グラム）である。第１延在部２６の重量は、４ｇである。第２部分２２の重量は、５ｇである。第２延在部２７の重量は、４ｇである。
【００２６】
まず、第１の実験では、光出射部１１の重量と、光学部１２の重量と、の合計の重量を変えて、使用者の主観評価が行われる。ここでは、光学部１２の重量は一定とし、光出射部１１の重量を変えて、この主観評価が行われる。
【００２７】
主観評価においては、第１の評価項目として、左右の重量の差についての違和感が評価される。第２の評価項目として、全体の重量についての違和感が評価される。これらの評価項目について、評価レートして、５段階のレートが設けられる。レート「１」は、「全く許容できない」（very annoying）である。レート「２」は、「許容できない」（annoying）である。レート「３」は、「分かるが許容できる」（slightly annoying）である。レート「４」は、「分かるが気にならない」（perceptible, but not annoying）である。レート「５」は、「分からない」（imperceptible）である。評価レートの値が小さいと、違和感が大きい。評価レートの値が大きいと、違和感が小さく良好である。
【００２８】
この評価では、使用者（被験者）の状態として、静止状態ＳＴ１と、歩行状態ＳＴ２と、が試験される。静止状態ＳＴ１においては、使用者は、ヘッドマウントディスプレイを装着して静止している。歩行状態ＳＴ２においては、使用者は、ヘッドマウントディスプレイを装着して歩行している。
【００２９】
図３は、第１の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイの特性を例示するグラフ図である。  
図３は、左右の重量の差についての違和感の評価（第１の評価項目）の結果を示す。図３の横軸は、左右比Ｒ１である。縦軸は、第１の評価項目に関する主観評価の結果の評価レートＥＲ１である。
【００３０】
図３から分かるように、左右比Ｒ１が３．５以下のときに、評価レートＥＲ１は、「３」以上である。すなわち、この条件のときに、左右の重量の差についての違和感は、許容できる程度になる。
【００３１】
図４は、第１の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイの特性を例示するグラフ図である。  
図４は、全体の重量についての違和感の評価（第２の評価項目）の結果を示す。図４の横軸は、全体の重量Ｗ０（ｇ：グラム）である。全体の重量Ｗ０は、第１合計重量Ｗ１と第２合計重量Ｗ２との和である。縦軸は、第２の評価項目に関する主観評価の結果の評価レートＥＲ２である。
【００３２】
図４から分かるように、全体の重量Ｗ０が、約４５ｇ以下のときに、評価レートＥＲ２は、「３」以上となる。すなわち、この条件のときに、全体の重量についての違和感は、許容できる程度になる。
【００３３】
図３に例示した結果から、本実施形態においては、左右比Ｒ１は、３．５以下に設定する。これにより、左右の重量の差についての違和感が許容できる程度となる。一方、図４に例示した結果から、全体の重量Ｗ０は、４５ｇ以下に設定される。これにより、全体の重量についても許容できる程度となる。
【００３４】
片方の目に映像を表示するヘッドマウントディスプレイにおいて、重量のバランスが崩れ、眼鏡（装置）が、左右または前後に傾き易くなる。本実施形態では、ヘッドマウントディスプレイを使用者の頭部に装着したことによって生じる、バランスの悪さを改善する重量配分を具体的に提示する。本実施形態によれば、ヘッドマウントディスプレイの装着性を改善し、違和感を抑制できる。本実施形態によれば、長時間装着が可能なヘッドマウントディスプレイが提供できる。
【００３５】
左右の重量の差（すなわち、左右比Ｒ１）が小さいと、左右の重量の差の違和感が小さくなる。このとき、もし、画像表示装置１０の重量が、保持部２０ｕの重量に比べて非常に軽い場合、左右比Ｒ１は小さくなる。しかしながら、実用的には、画像表示装置１０の重量は、保持部２０ｕの重量に比べて、無視できない程度に十分に重い。このため、左右比Ｒ１を小さくすることには、実用的には、限界がある。
【００３６】
一方、左右比Ｒ１を小さくすることだけに着目し、画像表示装置１０を装着する側とは反対側に、錘を設けることが考えられる。この例では、画像表示装置１０は、第１部分２１の側に装着されるので、錘を第２部分２２の側（例えば第２延在部２７）に設けることが考えられる。そして、例えば、その錘の重量を、画像表示装置１０の重量と同じに設定することで、左右比Ｒ１は小さくでき、例えば、１にすることができる。しかしながら、この構成においては、ヘッドマウントディスプレイの全体の重量が、その錘の重量だけ増大してしまう。このため、左右の重量の差に関しての違和感が軽減されたとしても、全体の重量についての違和感は、悪化してしまう。
【００３７】
以下、錘を第２部分２２の側（例えば第２延在部２７）に設けた場合の主観評価（第２の実験）の結果について説明する。第２の実験においては、画像表示装置１０の重量（すなわち、光出射部１１の重量と、光学部１２の重量と、の合計）を３６ｇで一定とし、このときに、第２延在部２７に設けた錘の重量を変えて、使用者の主観評価が行われる。
【００３８】
図５（ａ）及び図５（ｂ）は、第１の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイの特性を例示するグラフ図である。  
図５（ａ）は、全体の重量についての違和感の評価（第２の評価項目）の結果を示す。図５（ｂ）は、全体の重量と、左右の重量の差と、を含めた総合的な違和感の評価（第３の評価項目）の結果を示す。これらの図の横軸は、左右比Ｒ１である。図５（ａ）の縦軸は、第２の評価項目に関する主観評価の結果の評価レートＥＲ２である。図５（ｂ）の縦軸は、第３の評価項目に関する主観評価の結果の評価レートＥＲ３である。これらの図において、左右比Ｒ１が小さいことは、錘の重量が重いことに対応する。左右比Ｒ１が１のときは、錘の重量が、画像表示装置１０の重量に等しいときに対応する。
【００３９】
図５（ａ）から分かるように、錘の重量を変える第２の実験の場合、左右比Ｒ１が小さくなると、全体の重量に関する違和感は、悪化する。図５（ａ）から、左右比Ｒ１が１．６以上のときに、評価レートＥＲ２は、「３」以上である。すなわち、この条件のときに、全体の重量に関する違和感は、許容できる程度になる。
【００４０】
一方、図５（ｂ）から分かるように、錘の重量を変える第２の実験の場合、左右比Ｒ１が約１．６のときに、全体の重量と、左右の重量の差と、を含めた総合的な違和感の評価（第３の評価項目）が最高になる。第２の実験の場合は、左右比Ｒ１が低くなると重量に関する評価レートＥＲ２が悪化するため、左右比Ｒ１が過度に低くなると、総合的な違和感が悪化することが原因だと考えられる。  
従って、実用的な観点から、左右比Ｒ１は、１．６以上３．５以下であることが好ましい。
【００４１】
本実施形態においては、左右比Ｒ１を過度に小さくしないことで、全体の重量の増大についての違和感を軽減して、実用的なヘッドマウントディスプレイを提供できる。具体的には、左右比Ｒ１を１．６以上、３．５以下とする。すなわち、第１合計重量は、第２合計重量の１．６倍以上３．５倍以下とする。これにより、全体の重量が過度に重くならないようにしつつ、左右の重量の差に関する違和感を抑制できる。これにより、使用時の違和感を抑制する画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイが提供できる。
【００４２】
図６は、第１の実施形態に係る別の画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを例示する模式的平面図である。  
図６に表したように、本実施形態に係るヘッドマウントディスプレイ１１１も、画像表示装置１０と、保持部２０ｕと、を含む。この例では、第１延在部２６と第２延在部２７との間に、光出射部１１が配置される。保持部材２０と、第１延在部２６と、第２延在部２７と、で区画される領域の内側に、光出射部１１と光学部１２とが配置されている。
【００４３】
この例においても、左右比Ｒ１を１．６以上、３．５以下とする。これにより、全体の重量が過度に重くならないようにしつつ、左右の重量の差に関する違和感を抑制できる。これにより、使用時の違和感を抑制する画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイが提供できる。
【００４４】
図７は、第１の実施形態に係る別の画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを例示する模式的平面図である。  
図７に表したように、本実施形態に係る別のヘッドマウントディスプレイ１１２においては、錘部３０がさらに、設けられている。これ以外は、ヘッドマウントディスプレイ１１０と同様である。
【００４５】
図７に例示したように、第２延在部２７は、第２端２０ｂに接続された第３端２７ａと、第２延在部２７が延在する方向Ｄ２２において第３端２７ａと離間する第４端２７ｂと、を有している。第２延在部２７は、第４端２７ｂを含む端部２７ｅを有している。
【００４６】
保持部２０ｕは、端部２７ｅに設けられた錘部３０をさらに含む。錘部３０が設けられる端部２７ｅは、使用者の耳に接する部分または、その部分よりも後ろ側の部分である。
【００４７】
このようなヘッドマウントディスプレイ１１２において、第３合計重量Ｗ３を、第２部分２２の重量と、第２延在部２７の重量と、錘部３０の重量と、の和とする。この場合は、左右比Ｒ１は、Ｗ１／Ｗ３で表される。
【００４８】
この場合、左右比Ｒ１は、２以下にすることができる。すなわち、錘部３０を設けることで、第１合計重量Ｗ１は、第３合計重量Ｗ３の２倍以下にすることができる。  
錘部３０を設けることで、違和感がより抑制される。
【００４９】
錘部３０の形状は任意である。例えば、第１延在部２６の他端２６ｂを含む端部の重量よりも、第２延在部２７の第４端２７ｂを含む端部２７ｅの重量が重い場合、錘部３０が設けられているとみなすことができる。
【００５０】
（第２の実施形態）
図８は、第２の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを例示する模式的斜視図である。  
図９は、第２の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを例示する模式的平面図である。  
図８及び図９に表したように、本実施形態に係るヘッドマウントディスプレイ１２０も、画像表示装置１０と、保持部２０ｕと、を含む。この場合も、保持部材２０は、第１部分２１と、第２部分２２と、を含む。画像表示装置１０は、光出射部１１と、光学部１２と、を含む。
【００５１】
本実施形態においては、光出射部１１及び光学部１２の両方が、第１部分２１に装着される。ヘッドマウントディスプレイ１２０のこれ以外の構成は、ヘッドマウントディスプレイ１１０と同様とすることができるので説明を省略する。
【００５２】
このような構成を有するヘッドマウントディスプレイ１２０に関して、第１の実施形態に関して説明した実験を行った結果について説明する。  
図１０は、第２の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイの特性を例示するグラフ図である。  
図１０は、左右の重量の差についての違和感の評価（第１の評価項目）の結果を示す。図１０の横軸は、左右比Ｒ１である。縦軸は、主観評価の結果の評価レートＥＲ１である。
【００５３】
図１０から分かるように、ヘッドマウントディスプレイ１２０の構成においては、左右比Ｒ１が３以下のときに、評価レートＥＲ１は、「３」以上である。すなわち、この条件のときに、左右の重量の差についての違和感は、許容できる程度になる。
【００５４】
図１１は、第２の実施形態に係る画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイの特性を例示するグラフ図である。  
図１１は、全体の重量についての違和感の評価（第２の評価項目）の結果を示す。図１１の横軸は、全体の重量Ｗ０である。縦軸は、主観評価の結果の評価レートＥＲ２である。
【００５５】
図１１から分かるように、全体の重量Ｗ０が、約３５ｇ以下のときに、評価レートＥＲ２は、「３」以上となる。すなわち、この条件のときに、全体の重量についての違和感は、許容できる程度になる。
【００５６】
図１０に例示した結果から、本実施形態においては、左右比Ｒ１は、３以下に設定する。これにより、左右の重量の差についての違和感が許容できる程度となる。一方、図１１に例示した結果から、全体の重量Ｗ０は、３５ｇ以下に設定される。これにより、全体の重量についても許容できる程度となる。
【００５７】
この場合も、左右比Ｒ１を過度に小さくしないことで、全体の重量の増大についての違和感を軽減して、実用的なヘッドマウントディスプレイを提供できる。具体的には、本実施形態においては、左右比Ｒ１を１．６以上、３以下とする。これにより、全体の重量が過度に重くならないようにしつつ、左右の重量の差に関する違和感を抑制できる。これにより、使用時の違和感を抑制する画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイが提供できる。
【００５８】
上記のように、第１の実施形態においては、左右比Ｒ１は、３．５以下であり、第２の実施形態においては、左右比Ｒ１は、３以下である。この差異は、両者における、画像表示装置１０の重心の位置の差異に関係する。すなわち、第１の実施形態においては、光出射部１１が第１延在部２６に装着されるため、画像表示装置１０の重心の、方向Ｄ２１に沿う位置は、第１延在部２６の一端２６ａと他端２６ｂとの間の方向Ｄ２１に沿う位置に、位置する。一方、第２の実施形態においては、光出射部１１は第１部分２１に装着されるため、画像表示装置１０の重心の方向Ｄ２１の位置は、他端２６ｂの方向Ｄ２１に沿う位置に実質的に一致する。すなわち、第１の実施形態における画像表示装置１０の重心の前後方向の位置は、第２の実施形態における画像表示装置１０の重心の前後方向の位置よりも、後方である。前後方向における重心のバランスが、第１の実施形態の方が良い。このため、第１の実施形態においては、左右のバランスの関する許容度が、第２の実施形態に比べて広いと考えられる。
【００５９】
本実施形態においても、保持部２０ｕは、端部２７ｅに設けられた錘部３０をさらに含んでも良い。錘部３０が設けられる端部２７ｅは、使用者の耳に接する部分または、その部分よりも後ろ側の部分である。錘部３０を設けることで、左右比Ｒ１は、２以下にすることができる。錘部３０を設けることで、違和感がより抑制される。
【００６０】
上記の実施形態において、光出射部１１は、光源と、光スイッチング装置と、を含むことができる。光源には、例えば、ＬＥＤ（Light Emitting Diode）及びＬＤ（Laser Diode)の少なくともいずれかを用いることができる。光スイッチング装置には、例えば、ＬＣＤ（Liquid Crystal Display）、ＭＥＭＳ（Micro Electro Mechanical Systems）、及び、光学レンズなどの少なくともいずれかを用いることができる。光学部１２には、例えば、ハーフミラー、フレネルミラー、レンズアレイ及びＨＯＥ（Holographic Optical Element）の少なくともいずれかを用いることができる。
【００６１】
実施形態によれば、使用時の違和感を抑制する画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイが提供できる。
【００６２】
以上、具体例を参照しつつ、本発明の実施の形態について説明した。しかし、本発明は、これらの具体例に限定されるものではない。例えば、ヘッドマウントディスプレイに含まれる画像表値装置、光出射部、光学部、保持部、保持部材、第１延在部、第２延在部及び錘部などの各要素の具体的な構成に関しては、当業者が公知の範囲から適宜選択することにより本発明を同様に実施し、同様の効果を得ることができる限り、本発明の範囲に包含される。  
また、各具体例のいずれか２つ以上の要素を技術的に可能な範囲で組み合わせたものも、本発明の要旨を包含する限り本発明の範囲に含まれる。
【００６３】
その他、本発明の実施の形態として上述した画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイを基にして、当業者が適宜設計変更して実施し得る全ての画像表示装置及びヘッドマウントディスプレイも、本発明の要旨を包含する限り、本発明の範囲に属する。
【００６４】
その他、本発明の思想の範疇において、当業者であれば、各種の変更例及び修正例に想到し得るものであり、それら変更例及び修正例についても本発明の範囲に属するものと了解される。
【００６５】
本発明のいくつかの実施形態を説明したが、これらの実施形態は、例として提示したものであり、発明の範囲を限定することは意図していない。これら新規な実施形態は、その他の様々な形態で実施されることが可能であり、発明の要旨を逸脱しない範囲で、種々の省略、置き換え、変更を行うことができる。これら実施形態やその変形は、発明の範囲や要旨に含まれるとともに、特許請求の範囲に記載された発明とその均等の範囲に含まれる。
【符号の説明】
【００６６】
１０…画像表示装置、  １１…光出射部、  １２…光学部、  ２０…保持部材、  ２０ａ…第１端、  ２０ｂ…第２端、  ２０ｃ…中点、  ２０ｕ…保持部、  ２１…第１部分、  ２１Ｌ…第１レンズ部、  ２２…第２部分、  ２６…第１延在部、  ２６ａ…一端、  ２６ｂ…他端、  ２７…第２延在部、  ２７ａ…第３端、  ２７ｂ…第４端、  ２７ｅ…端部、  ３０…錘部、  １１０、１１１、１１２、１２０…ヘッドマウントディスプレイ、  Ｄ１…第１方向、  Ｄ２１、Ｄ２２…方向、  ＥＲ１〜ＥＲ３…評価レート、  Ｒ１…左右比、  ＳＴ１…静止状態、  ＳＴ２…歩行状態、  Ｗ０…重量
【要約】
【課題】使用時の違和感を抑制するヘッドマウントディスプレイを提供する。
【解決手段】実施形態によれば、ヘッドマウントディスプレイが提供される。ヘッドマウントディスプレイは、保持部と、画像表示装置と、を含む。保持部は、保持部材と、第１、第２延在部と、錘部と、を含む。保持部材は、第１端と、第１端と第１方向に離間する第２端と、を有する。保持部材は、第１、第２部分を含む。延在部は、第１方向に対して交差する方向に延在する。画像表示装置は、光出射部と、光学部と、を含む。光出射部の重量と、光学部の重量と、第１部分の重量と、第１延在部の重量と、の第１和は、第２部分の重量と、第２延在部の重量と、の第２和の１．６倍以上３．５倍以下である。第１和は、第２部分の重量と、第２延在部の重量と、錘部の重量と、の第３和の２倍以下である。
【選択図】図１【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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