(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
主テーブルと、この主テーブルよりも高さの低い補助テーブルと、この補助テーブルよりも更に高さの低い収納家具とを組み合わせてなるものであって、
前記補助テーブルは、下端部を移動可能な接地部に支持された脚と、この脚の上端部に固定された天板と、前記左右の脚が対向する側と反対側の位置において奥行き方向に沿って延設された外向きのガイド部とを具備し、前記補助テーブルの天板を前記主テーブルの天板と前記収納家具の上端部との高さ方向の間に位置し得る関係に設定するとともに、前記補助テーブルの天板を前記左右の脚が対向する側と反対側に向かってオーバーハングさせ、前記主テーブルの天板下に前記補助テーブルおよび前記収納家具を、少なくとも補助テーブルのガイド部を収納家具の一部に当接ないし近接させるとともに当該補助テーブルの天板のオーバーハング部を収納家具の上方に一部重畳させて収納可能且つその位置から引き出し可能としたことを特徴とする引き出し式テーブルシステム。
【請求項２】
離間した一対の収納家具の間に補助テーブルを、当該補助テーブルの左右のガイド部を各々対応する収納家具のうち収納方向に平行な縁部にガイドさせつつ、前記補助テーブルの天板の左右両側のオーバーハング部を各々対応する収納家具の上方に対して一部重畳する位置に収納可能且つその位置から引き出し可能としている請求項１記載の引き出し式テーブルシステム
【請求項３】
収納家具の左右両側にそれぞれ補助テーブルを位置づけた状態で、両補助テーブルの天板のオーバーハング部同士をガイド部が障害になることなく収納家具の上方において突き当て得る関係に設定されている請求項１又は２記載の引き出し式テーブルシステム。
【請求項４】
補助テーブル同士が接近した際に両補助テーブルの天板同士を突き合せた状態に導く連結機構を、補助テーブルの一部の縁辺および当該縁辺に対向する縁辺に設けている請求項３記載の引き出し式テーブルシステム。
【請求項５】
補助テーブルの接地部が回転自在にされ、前記ガイド部の前記脚に対する偏位量が前記脚の接地部の左右専有範囲よりも大きく設定されている請求項１〜４何れかに記載の引き出し式テーブルシステム。
【請求項６】
左右の脚が対向する側に奥行き方向に沿って延設された内向きのガイド部を更に備え、前記補助テーブルの左右の脚を前記収納家具の左右の縁部を跨げる関係に設定して、前記主テーブルの天板下に前記補助テーブルおよび前記収納家具を重畳させて収納した状態から、前記収納家具を静止させたまま当該収納家具の左右の縁部に前記補助テーブルのガイド部をガイドさせつつ当該補助テーブルを奥行き方向に沿って前記主テーブルの天板下から引き出せるようにしている請求項１〜５何れかに記載の引き出し式テーブルシステム。
【請求項７】
主テーブルの天板と補助テーブルの天板との間、および、補助テーブルの天板と収納家具の頂板との間を、指が入る程度のギャップを介して上下に対向させ、前記補助テーブルの天板の奥行き方向前端となる縁辺側の下面に、指を引っ掛けて前記補助テーブルの天板を手前に引くことのできる手掛け部を設けている請求項１〜６何れかに記載の引き出し式テーブルシステム。
【請求項８】
補助テーブルの天板が昇降機構によって昇降可能とされている請求項１〜７何れかに記載の引き出し式テーブルシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、主テーブルと補助テーブルと収納家具を組み合わせた引き出し式テーブルシステムに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近時におけるオフィスの形態として、大型テーブルを用いて多数人が自由な位置に着座できるフリーアドレス制を採用するケースが増えてきており、椅子以外に収納棚やワゴンを天板下に配置したり、天板下から収納棚やワゴンを傍らに引き出してパーソナルワークを遂行するシーンも見受けられる。
【０００３】
また、隣人同士、或いは隣人以外の者との打合せが必要な場合に備え、下端を接地部を介して移動可能とされた特許文献１のような補助テーブルを大型テーブルの近くに待機させ、或いは別の場所にミーティングテーブルとして設置して、グループワークに備えておくことも少なくない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１１−０７２４２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
ところが、このような小テーブルやミーティングテーブル等の補助テーブルを主テーブルとは別に常設すると、床面積を専有するため、オフィスの空間利用効率が低下し、不使用時に邪魔になる上に、使用時と不使用時とで補助テーブルやワーカーの移動を伴うために業務が非効率的となる。そこで、補助テーブルを若干背丈の低いものにして大型テーブルの天板下に配置することが考えられるが、大型テーブルの天板下には上述したように収納棚やワゴン等の収納家具が配置されることが多いため、やはり主テーブルの下肢空間においてもスペースのとりあいが生じるほか、出し入れ時に補助テーブルの脚がこれらの収納家具と衝突して損傷することにも十分な配慮が必要になる。
【０００６】
これへの対策として、補助テーブルの脚が収納家具を跨ぐ位置に誘導されるように補助テーブルの一部にガイドを設け、跨いだ状態で収納することで天板同士の専有面積を減らすことも一つの有効な手段として考えられるが、補助テーブルの脚の接地幅が収納家具の幅よりもある程度大きい場合には、補助テーブルの下肢空間の一部に中途半端なデッドスペースが生じることになって、着座位置が制約を受けるなど、新たな不都合を招くことにもなりかねない。
【０００７】
本発明は、このような課題に着目し、主テーブルの天板下に補助テーブルと収納家具を適切に配置できるようにした引き出し式テーブルシステムを構築することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、かかる目的を達成するために、次のような手段を講じたものである。
【０００９】
すなわち、本発明の引き出し式収納システムは、主テーブルと、この主テーブルよりも高さの低い補助テーブルと、この補助テーブルよりも更に高さの低い収納家具とを組み合わせてなるものであって、前記補助テーブルは、下端部を移動可能な接地部に支持された脚と、この脚の上端部に固定された天板と、前記左右の脚が対向する側と反対側の位置において奥行き方向に沿って延設された外向きのガイド部とを具備し、前記補助テーブルの天板を前記主テーブルの天板と前記収納家具の上端部との高さ方向の間に位置し得る関係に設定するとともに、前記補助テーブルの天板を前記左右の脚が対向する側と反対側に向かってオーバーハングさせ、前記主テーブルの天板下に前記補助テーブルおよび前記収納家具を、少なくとも補助テーブルのガイド部を収納家具の一部に当接ないし近接させるとともに当該補助テーブルの天板のオーバーハング部を収納家具の上方に一部重畳させて収納可能且つその位置から引き出し可能としたことを特徴とする。
【００１０】
このように構成すると、補助テーブルの不使用時に床面積を専有することがなく、オーバーハング部が収納家具の一部に重畳して主テーブルの下肢空間においてもスペースの取り合いとなることがないため、オフィスの空間利用効率を有効に高めることができ、不使用時に邪魔になることも回避することができる。また、主テーブルの天板下に対して補助テーブルを簡単に出し入れすることができるため、即座に周辺にミーティングのための環境を整えることができ、終了後には片付けることができて、業務効率が向上する。さらに、無造作に操作してもガイド部が収納家具との関係で補助テーブルを適切な収納位置に誘導するように設定することができるため、出し入れ操作に係る操作性も向上する。さらに、補助テーブルの脚の接地幅が収納家具の幅よりも中途半端に大きい場合でも、補助テーブルの脚が収納家具を跨ぐように構成する場合に比して、主テーブルの下肢空間に補助テーブルを挿入した状態で補助テーブルの下肢空間がそのまま解放され、一部にデッドスペースが生じて下肢空間が狭められるといった不都合を生じることもない。さらに、補助テーブルを左右方向のみならず斜め方向、前後方向に沿って移動させてガイド部を収納家具の一部に対して接離させるように利用することもできるため、補助テーブルで収納家具を跨ぐ構成に比べて、補助テーブルの出し入れ方向に高い自由度が得られることとなる。
【００１１】
具体的な実施の一態様としては、離間した一対の収納家具の間に補助テーブルを、当該補助テーブルの左右のガイド部を各々対応する収納家具のうち収納方向に平行な縁部にガイドさせつつ、前記補助テーブルの天板の左右両側のオーバーハング部を各々対応する収納家具の上方に対して一部重畳する位置に収納可能且つその位置から引き出し可能としているものが挙げられる。
【００１２】
具体的な他の一態様としては、収納家具の左右両側にそれぞれ補助テーブルを位置づけた状態で、両補助テーブルの天板のオーバーハング部同士をガイド部が障害になることなく収納家具の上方において突き当て得る関係に設定されているものが挙げられる。
【００１３】
この場合、補助テーブル同士が接近した際に両補助テーブルの天板同士を突き合せた状態に導く連結機構を、補助テーブルの一部の縁辺および当該縁辺に対向する縁辺に設けていることが好ましい。
【００１４】
補助テーブルの接地部が収納家具と干渉することを有効に回避するためには、補助テーブルの接地部が回転自在にされ、前記ガイド部の前記脚に対する偏位量が前記脚の接地部の左右専有範囲よりも大きく設定されていることが望ましい。
【００１５】
主テーブルの下に収納家具とともに補助テーブルを収納する際のバリエーションを無理なく増やす態様としては、左右の脚が対向する側に奥行き方向に沿って延設された内向きのガイド部を更に備え、前記補助テーブルの左右の脚を前記収納家具の左右の縁部を跨げる関係に設定して、前記主テーブルの天板下に前記補助テーブルおよび前記収納家具を重畳させて収納した状態から、前記収納家具を静止させたまま当該収納家具の左右の縁部に前記補助テーブルのガイド部をガイドさせつつ当該補助テーブルを奥行き方向に沿って前記主テーブルの天板下から引き出せるようにしているものが挙げられる。
【００１６】
主テーブルの天板と補助テーブルの天板との間、および、補助テーブルの天板と収納家具の頂板との間を、指が入る程度のギャップを介して上下に対向させている場合に、補助テーブルを確実に引き出すためには、前記補助テーブルの天板の奥行き方向前端となる縁辺側の下面に、指を引っ掛けて前記補助テーブルの天板を手前に引くことのできる手掛け部を設けていることが望ましい。
【００１７】
主テーブルの天板や天板に付随する引き出し等との関係を適宜調整可能とするためには、補助テーブルの天板が昇降機構によって昇降可能とされていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１８】
本発明は、以上のような構成であるから、主テーブルや収納家具とともに補助テーブルを必要に応じて利用できるようにしても、不使用時には床面積を専有することなく、デッドスペースの発生も回避しつつ、主テーブルの天板下に収納家具とともに補助テーブルをこれらと適切な関係下に収納することができ、使用時には即座に引き出してミーティングテーブル等として利用することを可能にして、パーソナルワークやグループワークにおける利便性を有効に高めた、優れた引き出し式テーブルシステムを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の一実施形態に係る補助テーブルを用いた引き出し式テーブルシステムを示す正面図。
【図２】図１の主テーブル全体および補助テーブルの天板を想像線にして示す平面図。
【図３】図１に対応した右側面図
【図４】同補助テーブルを示す斜視図。
【図５】図４の要部分解図。
【図６】同補助テーブルの底面図。
【図７】同テーブルシステムの利用形態の一つを示す模式的な説明図。
【図８】同テーブルシステムの利用形態の一つを示す模式的な説明図
【図９】同テーブルシステムの利用形態の一つを示す模式的な説明図
【図１０】同テーブルシステムの利用形態の一つを示す模式的な説明図
【図１１】本発明の変形例を示す斜視図。
【図１２】本発明の他の変形例を示す模式図。
【図１３】本発明のさらに他の変形例を示す模式図。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
以下、本発明の一実施形態を、図面を参照して説明する。
【００２１】
図１〜図３は、本実施形態に係るテーブルシステムを示している。
【００２２】
このテーブルシステムは、主テーブル１と、この主テーブル１よりも高さの低い補助テーブル２と、この補助テーブル２よりも更に高さの低い収納家具であるワゴン３とを組み合わせて構成される。
【００２３】
主テーブル１は、複数人が着座して使用可能な大型のもので、天板１１の幅方向（図１における矢印Ｘ方向）に沿った一方の端部がエンド脚１２に支持され、天板１１の幅方向に沿った中間部が中間脚１３に支持され、天板１１の幅方向に沿った他方の端部（図示省略）も前記一方の端部と同様、エンド脚に支持されている。この実施形態では、エンド脚１２に側板タイプのものが用いられ、中間脚１３に図１に示すようにステー１３ａと脚支柱１３ｂとを逆Ｌ型につないで下肢空間Ｓを確保したものが用いられている。中間脚１３のステー１３ａには左右に隣接する天板１１、１１が同時に載置され、必要な枚数だけ天板１１を幅方向に継ぎ足していくことができるものである。このため、天板下の下肢空間Ｓに挿入されるワゴン３や図示しない椅子等は中間脚１３と干渉することなく天板幅方向のどの位置にも挿入することが可能である。主テーブル１の接地部にはアジャスタ１４が採用されている。また、図１及び図３等に示されるように、天板１１の背面側において下肢空間Ｓを目隠しする位置には背板１５が取り付けられ、背板１５の前面には底板１６ａと立板１６ｂからなるＬ字状の配線ダクト１６が取り付けられている。
【００２４】
一方、補助テーブル２は、図１〜図６等に示すように、下端部を移動可能な接地部であるキャスタ２１に支持されて脚を構成する前脚２２Ｆおよび後脚２２Ｒと、これらの脚２２Ｆ、２２Ｒの上端部にブラケット２３を介して固定した天板２４と、左右の前脚２１Ｆ、２１Ｆの対向方向と反対側（左右の後脚２２Ｒ、２２Ｒの対向方向と反対側）の位置において奥行き方向（図２における符号Ｙ方向）に沿って延設された外向きのガイド部２５とを具備している。図４においてブラケット２３は省略してあり、天板４の４辺には軟質樹脂等によるエッジ部材４ａが周回して設けてある。
【００２５】
脚２２は、上記のように２本の前脚２２Ｆおよび２本の後脚２２Ｒの計４本の脚柱から構成され、各脚柱２２Ｆ，２２Ｆ，２２Ｒ，２２Ｒの下端に支軸回りに首振り旋回可能なキャスタ２１が取り付けられている。
【００２６】
ガイド部２５は、脚柱２２Ｆ、２２Ｒから左右方向外側に張り出すように偏位して設けられ、前脚２２Ｆと後脚２２Ｒの間に延びている。具体的に説明すると、左右のガイド部２５は、互いに背向いの関係にあって、中央部２５ａが前脚２２Ｆと後脚２２Ｒの間において外側に向かって張り出しているとともに、中央部２５ａの前後端側に前脚２２Ｆおよび後脚２２Ｒに向かって屈曲して延びる前後部２５ｆ、２５ｒが中央部２５ａに一体に連続している。これに対し、各脚柱２２Ｆ、２２Ｒの上端部には図５等に示されるようにブラケット２３が溶接等により剛接され、外方かつ奥行き方向中央に向かって延びる斜片２３ａが２辺を脚柱２２Ｆとブラケット２３の入隅部（或いは脚柱２２Ｒとブラケット２３の入隅部）に配置されて溶接等により剛接してある。この斜片２３ａの角度は、前後端２５ｆ、２５ｒの屈曲した傾斜角度に対応している。そして、この斜片２３ａにガイド部２５の屈曲した前後部２５ｆ、２５ｒをボルトＶにより取り付けることで、ガイド部２５を前脚２２Ｆと後脚２２Ｒの間にそれぞれ架設している。ガイド部２５の中央部２５ａの上縁には取付片２５ｂが折り曲げて形成してあり、この取付片２５ｂもブラケット２３の下面にねじ止めされる。
【００２７】
そして、前記ガイド部２５を覆う位置に図５に示す樹脂カバー２６を取り付けるようにしている。この樹脂カバー２６は、上端および前後端が開口した断面コ字形のもので、その内空は前記ガイド部２５と前記斜片２３ａを緊密に収容可能な形状を有し、これらガイド部２５と斜片２３ａに下方から被せるように装着して、前記ボルトＶによってガイド部２５とともに斜片２３ａに共締めされるようにしている。勿論、カバー２６の立面の適宜箇所に突起を設け、対応するガイド部２５の張り出し方向とは反対側の面に凹部を設けて、カバー２６を弾性変形させつつ突部をガイド部２５の凹部に嵌め合わせるように構成することもできる。
【００２８】
このような取付状態において、図１に示すように、ガイド部２５の脚柱２２Ｆ，２２Ｒからの偏位量すなわち張り出し量δが前記脚柱２２Ｆ，２２Ｒの接地部であるキャスタ２１の中心軸を基準とした左右方向の専有範囲ＡＥよりも大きくなるように設定されている。首振り式のキャスタ２１にあっては、左右専有範囲ＡＥとは首振り範囲のことをいう。また、本明細書に言う「ガイド部２５の脚柱２２Ｆ，２２Ｒからの張り出し量δ」は、樹脂カバー２６を取り付けた状態では当該樹脂カバー２６の肉厚を含んだ寸法を指す。
【００２９】
また、補助テーブル２の天板２４は、前記左右の脚２２Ｆ、２２Ｆ（２２Ｒ、２２Ｒ）が対向する側と反対側に向かってオーバーハングしている。
【００３０】
一方、図１〜図３に示す本実施形態のワゴン３は、前方に収納空間を開放する開口を有した筐体３１と、この筐体３１の開口に装着されて前後方向に出し入れ自在な引き出し３２ａ、３２ｂ、３２ｃとを具備するもので、下端が移動自在な接地部、例えば扁平キャスタ３３によって支持されている。そして、筐体３１の頂板３１ａは、補助テーブル２の天板２４の下面２４ａよりも低く、かつ補助テーブル２の天板２４から垂下した状態にある前記ガイド部２５と一部において上下方向に重なる高さ（ラップ量ｒｐ）関係に設定され、ガイド部２５の中央部２５ａのガイド面を基準とした場合の補助テーブル２の天板２４のオーバーハング量ＯＨ（図１参照）は、ワゴン３の左右の外法寸法Ｌの略１／２となるように設定されている。すなわち、図１及び図２に示すように、左右の脚柱２２Ｆ、２２Ｆ（２２Ｒ、２２Ｒ）の外側隣接位置にワゴン３が、所定の奥行き方向位置に存した状態で、ガイド部２５とワゴン３の筐体３１の左右の縁部３１ｐとが前後方向の所定領域ｐ（図２参照）に亘って左右方向に当接ないし極近接した状態にあるように構成されている。また、離間した一対のワゴン３、３の間に補助テーブル２を、当該補助テーブル２の左右のガイド部２５、２５を各々対応するワゴン３のうち収納方向に平行な縁部３１ｐにガイドさせつつ、天板２４の左右両側のオーバーハング部２４ｘを各々対応するワゴン３の上方に対して一部重畳する位置に配置可能としている。さらに、図７に示すように、ワゴン３の左右に補助テーブル２を位置づけた場合には、両補助テーブル２の天板２４のオーバーハング部２４ｘ、２４ｘ同士をワゴン３の上方において突き当て得る関係に設定されている。
【００３１】
なお、図１に示すように、中間脚１３のステー１３ａよりも補助テーブル２の天板２４が低くなるように主テーブル１と補助テーブル２の関係を設定し、なおかつこの補助テーブル２の天板２４の下面にワゴン３等の収納家具が配置可能な関係に設定してある。
【００３２】
以上のように構成される本実施形態のテーブルシステムは、図１に示すように補助テーブル２の天板２４が前記主テーブル１の天板１１と前記ワゴン３の頂板３１ａとの高さ方向の間Δに位置し得る関係にあり、かつ、補助テーブル２の左右の脚２２がワゴン３の筐体３１の左右の縁部３１ｐ、３１ｐに左右からガイド部２５を介して当接ないし近接させた際に、補助テーブル２のオーバーハング部ＯＨ同士がワゴン上で突き当たる関係に設定されていて、補助テーブル２は主テーブル１ともワゴン３とも独立して移動可能なものである。このため、図１及び図２に示すように前記主テーブル１の天板１１下に前記補助テーブル２を重畳させて収納し、更に補助テーブル２の天板２４のオーバーハング部ＯＨの下に重畳するように前記ワゴン３を収納することができるほか、この状態から図７に示すように前記ワゴン３を静止させたまま当該ワゴン３の縁部３１ｐ、３１ｐに前記補助テーブル２の左右のガイド部２５をガイドさせつつ当該補助テーブル３を奥行き方向に沿って前記主テーブル１の天板１１下からほぼ真っ直ぐに引き出し、さらには旋回動作等を行うことも可能である。更に、単体のワゴン３に対して補助テーブル２を接離する際には、補助テーブル２を図８に示すように左右方向に接離させたり、図９に示すように斜め方向に接離させても、ガイド部２５に沿って所望の位置に補助テーブル２を誘導することができ、更にその位置から引き出して使用することができるものである。
【００３３】
そして、本実施形態では、補助テーブル２，２同士を複数突き合せて天板面を拡張する際の便のために、補助テーブル２．２同士が接近した際に天板２４，２４同士を突き合せた状態に導く連結機構２０（図４参照）を、補助テーブル２の一部の縁辺２ｐおよび当該縁辺２ｐに対向する他の縁辺２ｑに設けている。この連結機構２０の一態様としては、天板２４の一部の縁辺２ｐと他の縁辺２ｑに、天板２４を他の天板２４と隙間なく面一に突き合せた際に互いに磁力によって吸着し合う磁気的係合部２０ｐ、２０ｑを設けるようにしたものが挙げられる。
【００３４】
なお、図１に示すように、主テーブル１の天板１１と補助テーブル２の天板２４との間、および、補助テーブル２の天板２４とワゴン３の頂板３１ａとの間は、指が入る程度のギャップｇ１２、ｇ２３を介して上下に対向している。このため、ワゴン３の頂板３１ａの上面に手を掛けてワゴン３を引くことのできる手掛け部３ｓ（図２参照）を頂板３１ａの上面に凹設するとともに、補助テーブル２の天板２４の奥行き方向前端となる縁辺２ｒ側の下面（図４参照）に、指を引っ掛けて天板を手前に引くことのできる手掛け部２ｓが凹設してある。
【００３５】
以上のように、本実施形態の引き出し式テーブルシステムは、主テーブル１と、この主テーブル１よりも高さの低い補助テーブル２と、この補助テーブル２よりも更に高さの低い収納家具であるワゴン３とを組み合わせてなるものであって、前記補助テーブル２は、下端部を移動可能な接地部であるキャスタ２１に支持された脚２２（２２Ｆ，２２Ｒ）と、この脚２２の上端部に固定された天板２４と、左右の脚２２、２２が対向する側と反対側の位置において奥行き方向に沿って延設された外向きのガイド部２５とを具備し、前記補助テーブル２の天板２４を前記主テーブル１の天板１１と前記ワゴン３の上端部との高さ方向の間Δに位置し得る関係に設定するとともに、前記補助テーブル２の天板２４を前記左右の脚２２、２２が対向する側と反対側に向かってオーバーハングさせたものである。そして、前記主テーブル１の天板１１の下に前記補助テーブル２およびワゴン３を、少なくとも補助テーブル２のガイド部２５をワゴン３の一部（縁部３１ｐ）に当接ないし近接させるとともに当該補助テーブル２の天板２４のオーバーハング部２４ｘをワゴン３の上方に一部重畳させて収納可能且つその位置から引き出し可能としたものである。
【００３６】
このように構成すると、補助テーブル２の不使用時に床面積を専有することがなく、オーバーハング部２４ｘがワゴン３の一部に重畳して主テーブル１の下肢空間Ｓにおいてもスペースの取り合いとなることがないため、オフィスの空間利用効率を有効に高めることができ、不使用時に邪魔になることも回避することができる。また、主テーブル１の天板１１の下肢空間Ｓに対して補助テーブル２を簡単に出し入れすることができるため、即座に周辺にミーティングのための環境を整えることができ、終了後には片付けることができて、業務効率を向上させることができる。さらに、無造作に操作してもガイド部２５がワゴン３等との関係で補助テーブル２を適切な収納位置に誘導するため、出し入れ操作に係る操作性も向上したものになる。この場合、補助テーブル２の脚２２がワゴン３を跨ぐように構成することも一つの有効な手段として考えられるが、図１に示すように補助テーブル２の脚２２の接地幅Ｗがワゴンの幅Ｌよりも中途半端に大きい場合等には、補助テーブル２の下肢空間ＳＳの一部がデッドスペースになる恐れがあるが、本実施形態のように構成すれば、補助テーブル２でワゴン２を跨ぐ構成に比べて、主テーブル１の下肢空間Ｓに補助テーブル２を挿入した状態で補助テーブル２の下肢空間ＳＳがそのまま解放され、オーバーハング部２４ｘはワゴン３と重畳するためワゴン３と補助テーブル２の脚２２との隙間は僅かとなって、一部にデッドスペースが生じて下肢空間Ｓが狭められるという不都合も有効に回避することができる。さらに、単体のワゴン３に対しては、補助テーブル２を図９に示すように左右方向に移動させるのみならず、図１０に示すように斜め方向に移動させてガイド部２５をワゴン３の一部に接触させ、或いは離反させることができるため、補助テーブル２でワゴン３を跨ぐ構成に比べて、補助テーブル２の出し入れ方向に高い自由度が得られることとなる。
【００３７】
勿論、図８に示したように、補助テーブル２を離間した一対のワゴン３，３の間に前後方向に出し入れすることもできるのは前述した通りであり、この場合、ワゴン３，３の間に補助テーブル２を、当該補助テーブル２の左右のガイド部２５、２５を各々対応するワゴン３のうち収納方向に平行な縁部３１ｐにガイドさせつつ、天板２４の左右両側のオーバーハング部２４ｘを各々対応するワゴン３の上方に一部重畳させて収納可能もしくはその位置から引き出し可能としているので、ワゴン３、３が主テーブル１の下に両袖的に存する場合に、補助テーブル２を収納しているときと引き出した後とで袖の利用状態を確保し、着座位置も変えることなく、補助テーブル２の出し入れも円滑に行うことができる。また、左右にオーバーハング量ＯＨが２倍となる分だけ、より大きな補助テーブルも効率良く主テーブル１の下に効果的に格納することができるようになる。
【００３８】
さらに、図７に示すように、ワゴン３の左右両側にそれぞれ補助テーブル２を位置づけた状態で、両補助テーブル２の天板２４のオーバーハング部ＯＨ同士をガイド部が障害になることなくワゴン３の上方において突き当て得る関係に設定しており、オーバーハング量ＯＨが大きい分だけ、本発明により得られる効果が倍増するものとなっている。
【００３９】
さらに、図４に示したように、補助テーブル２，２同士が接近した際に天板２４、２４同士を突き合せた状態に導く連結機構２０を、補助テーブル２の一部の縁辺２ｐおよび当該縁辺２ｐに対向する縁辺２ｑに設けているので、主テーブル１の天板１１の下で補助テーブル２，２同士を隣接させて格納する場合や、補助テーブル２を引き出して他の補助テーブル２とミーティングテーブルを構成する場合等に、補助テーブル２、２同士の突き合せを簡単、確実に行なうことができ、ミーティングの準備や片付けに便利の良いものとなる。
【００４０】
この場合、図１に示したように、補助テーブル２の接地部が回転自在な首振り式のキャスタ２１であり、ガイド部２５の脚柱２２に対する偏位量δが前記脚柱の接地部の左右専有範囲ＡＥよりも大きく設定されているので、補助テーブル２を図８に示す奥行き方向及び図９に示す天板幅方向に移動させても、或いは図１０に示すように斜めに移動させても、補助テーブル２のキャスタ２１がワゴン３と干渉することを有効に回避することができる。しかも、上記寸法関係を採用すれば、補助テーブル２とワゴン３との間に図１に示すようにガイド部２５の張り出し量に相当する天板幅方向の隙間が確保されるため、補助テーブル２やワゴン３を引き出す際に補助テーブル２の内側やワゴン３の外側からも手を掛け易いものとなる。
【００４１】
そして、主テーブル１の天板１１と補助テーブル２の天板２４との間、および、補助テーブル２の天板２４とワゴン３の頂板３１ａとの間を、指が入る程度のギャップを介して上下に対向させ、前記天板２４の奥行き方向前端となる縁辺２ｒ側の下面に、指を引っ掛けて天板を手前に引くことのできる手掛け部２ｓを設けているので、主テーブル１と補助テーブル２の間、補助テーブル２とワゴン３の間がそれぞれほぼ詰まっている状態であっても、補助テーブル２を適切に引き出すことができるようになる。
【００４２】
また、図１に示すように中間脚１３のステー１３ａよりも補助テーブル２の天板２４が低くなるように主テーブル１と補助テーブル２の関係を設定し、なおかつこの補助テーブル２の天板２４の下面にワゴン３等の収納家具が配置可能な関係に設定しているので、中間脚１３の下肢空間Ｓをワゴン３や補助テーブル２が通過できるようになり、主テーブル１をフリーアドレス的に利用する場合の使い勝手を有効に向上させることができる。
【００４３】
なお、各部の具体的な構成は、上述した実施形態のみに限定されるものではない。
【００４４】
例えば、ガイド部の張り出し量が前記脚柱の接地部の左右専有範囲よりも大きく設定する限りにおいては、接地部はキャスタ以外に、ローラ式のものやボール式のものであってもよい。また、移動自在な接地部を採用する場合にも、奥行き方向一端側のみに移動自在な接地部を採用し、他端側は固定キャスタ等を採用しても構わない。勿論、移動性に支障がなければ、全ての接地部を固定キャスタ等を用いて構成することも可能である。
【００４５】
特に、この実施形態のように、補助テーブル２の天板２４と主テーブル１の天板１１の間にある程度の隙間が存する場合には、補助テーブル２の天板２４を、例えば外筒と内筒を嵌め合わせその嵌め合い位置を長手方向に複数個所で選択的に固定／解除できるようにした昇降機構１２２Ｂ（図７参照）を備えて昇降可能としておくことも有効である。このようにすれば、主テーブル１が必要に応じてセンター引出をオプションで取り付けられる構造のものである場合等に、引出の有無に応じて補助テーブル２の天板２４の高さが変更可能となり、さらには補助テーブル２の天板２４を主テーブル１の天板１１と面一となる位置に調節することもできるため、利便性は更に向上したものになる。
【００４６】
さらに、補助テーブルの脚は上記のような脚柱４本からなるものに限られず、例えば図１１（ａ）に示す脚２２２のようにベース２２２ａから支柱２２２ｂが立設されているような逆Ｔ字状のものや、図１１（ｂ）に示す脚３２２のようにベース３２２ａから支柱３２２ｂを介してステー３２２ｃが支持されているようなコ字状のものであっても構わない。このような場合には、図１１（ａ）の構造に対しては支柱２２２ｂの上端部の外面にガイド部２２５を一体又は別体に構成し、図１１（ｂ）の構造に対してはステー３２２ｃの外面にガイド部３２５を一体又は別体に構成することで、上記実施形態に準じた作用効果を奏することができる。
【００４７】
さらにまた、ガイド部は必ずしも脚の上端部に構成することも必須ではなく、基本的な作用効果を奏する範囲でガイド部は下端部もしくは上下方向の中間部に設ける構成を妨げない。
【００４８】
さらに言えば、ガイド部は必ずしも脚に設けることも必須ではない。例えば、図１２に示すように、補助テーブル２の天板２４の下面に前記ブラケット２３にねじ孔を形成する等してガイド部２５の取付部２０を設け、天板２４の下面にもインサートナットを埋設する等してガイド部２５の取付部２０を設け、これらの取付部２０にガイド部２５を取付片２５ｂ等を介して取り付けるようにすれば、左右の脚柱２２Ｆ，２２Ｆ（２２Ｒ，２２Ｒ）間よりも左右方向内側へ大きく偏位する位置にガイド部２５を配置することができる。ブラケット２３が天板２４の下面から突出している場合には、ブラケット２３に当接する取付片２５ｂと天板２４の下面に当接する取付部２５ｂとで高さ位置を異ならせておけば足りる。そして、このように構成することで、左右の脚柱２２Ｆ，２２Ｆ（２２Ｒ，２２Ｒ）間の距離よりもワゴン等の収納家具の外法寸法が遥かに小さい場合等に、収納家具が補助テーブル２の天板２４の下で左右に大きく遊動することを有効に規制することができ、また、補助テーブル２が収納家具に適切にガイドされる関係を容易に成立させることができる。この場合、幅寸法の異なる複数の収納家具に対してこのような効果を得るために、同図に示すようにガイド部２５の取付部２０を左右方向に複数個所設け、ガイド部２５の位置を必要に応じてずらして取り付けることでガイド部間の対向距離を変更できるようにしておくことが望ましい。
【００４９】
上記のガイド取付構造において、強度的に問題がない場合等には、ガイド部２５はブラケット２３の取付部２０のみを利用して取り付けてもよいし、天板２４の取付部２０のみを利用して取り付けてもよい。これらの場合には、取付部２０は少なくともブラケット２３又は天板２４の何れか一方にのみ設けておいてもよい。
【００５０】
逆に、強度的に補強を要する場合には、前記実施形態と同様に脚柱２２に斜片２３ａを設けておき、ガイド部２５を図示の位置からずらしてブラケット２３や天板２４の取付部２０に取り付けると同時に斜片２３ａにも取り付けるようにすれば、ガイド部２５の強度を有効に向上させることが可能となる。
【００５１】
さらにまた、脚２２、２２間がさほど広くない場合等には、図１３に示すように、左右の脚２２、２２が対向する側に奥行き方向に沿って延設された内向きのガイド部４２５を更に備え、前記補助テーブル２の左右の脚２２を前記ワゴン３の左右の縁部３１ｐを跨げる関係に設定して、前記主テーブル１の天板１１下に前記補助テーブル２および前記ワゴン３を重畳させて収納した状態から、前記ワゴン３を静止させたまま当該ワゴン３の左右の縁部３１ｐに前記補助テーブル２のガイド部４２５をガイドさせつつ当該補助テーブル４２５を奥行き方向に沿って前記主テーブル１の天板１１下から引き出せるようにすることも有効である。
【００５２】
このようにすることで、主テーブル１の下にワゴン３とともに補助テーブル２を収納する際のバリエーションを無理なく増やすことができる。そして、このような収納の態様によれば、着座したまま補助テーブル２を引き出してサイドテーブル的に利用するといった利用形態も可能になり、より一層使い勝手に優れたものとなり得る。
【００５３】
その他の構成も、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形が可能である。
【符号の説明】
【００５４】
１…主テーブル
２…補助テーブル
２ｐ、２ｑ、２ｒ…縁辺
２ｓ…手掛け部
３…収納家具（ワゴン）
１１…天板（主テーブル）
２０…連結機構
２１…接地部（キャスタ）
２２、２２Ｆ、２２Ｒ…脚
２４…天板（補助テーブル）
２４ｘ…オーバーハング部
２５…ガイド部
３１ｐ…縁部
３３…接地部（扁平キャスタ）
１２２Ｂ…昇降機構
ＡＥ…専有範囲
δ…偏位量
Δ…高さ方向の間
【図１】
0005849198.tif 000002
【図２】
0005849198.tif 000003
【図３】
0005849198.tif 000004
【図４】
0005849198.tif 000005
【図５】
0005849198.tif 000006
【図６】
0005849198.tif 000007
【図７】
0005849198.tif 000008
【図８】
0005849198.tif 000009
【図９】
0005849198.tif 000010
【図１０】
0005849198.tif 000011
【図１１】
0005849198.tif 000012
【図１２】
0005849198.tif 000013
【図１３】
0005849198.tif 000014