(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
コンテンツを格納する格納手段を備え、該格納手段に格納されたコンテンツを、他装置が有するコンテンツと同期させる情報処理装置であって、
前記他装置との通信に用いる通信パラメタを管理するパラメタ管理手段と、
前記格納手段内のコンテンツの更新履歴を示す変更ログを管理するログ管理手段と、
前記通信パラメタを削除する指示に応じて前記通信パラメタを削除する削除手段と、
を備え、
前記削除手段は、
前記指示により削除が指示された通信パラメタが、前記格納手段に格納されたコンテンツとの間でコンテンツを同期させる他の装置から取得した通信パラメタであるか否かを判断し、
前記指示により削除が指示された通信パラメタが前記同期させる他の装置から取得した通信パラメタであると判断した場合、前記同期させる他の装置とコンテンツを同期させるための変更ログを削除することを特徴とする、情報処理装置。
【請求項２】
前記削除手段は、第１の他装置についての前記通信パラメタを削除する指示を受け付けた際に、前記情報処理装置が前記第１の他装置を介して通信を行う第２の他装置についての変更ログをさらに削除することを特徴とする、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項３】
前記削除手段は、前記他装置との接続に用いた通信パラメタに当該接続が一時的な接続であることを示す情報が含まれている場合に、前記他装置とのコンテンツ同期の終了後に、前記通信パラメタを削除し、かつ前記変更ログを削除することを特徴とする、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項４】
前記通信パラメタを削除する指示を検出する検出手段を更に備えることを特徴とする、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項５】
前記パラメタ管理手段は、前記他装置との通信に用いる通信パラメタを他装置ごとに管理し、
前記削除手段は、
前記指示により削除が指示された通信パラメタが、前記格納手段に格納されたコンテンツとの間でコンテンツを同期させる第１の他装置から取得した通信パラメタであるか否かを判断し、
前記指示により削除が指示された通信パラメタが前記同期させる第１の他装置から取得した通信パラメタであると判断した場合、前記同期させる第１の他装置とコンテンツを同期させるための変更ログを削除することを特徴とする、請求項１に記載の情報処理装置。
【請求項６】
コンテンツを格納する格納手段を備え、該格納手段に格納されたコンテンツを、他装置が有するコンテンツと同期させる情報処理装置が行う情報処理方法であって、
パラメタ管理手段が、前記他装置との通信に用いる通信パラメタを管理するパラメタ管理工程と、
ログ管理手段が、前記格納手段内のコンテンツの更新履歴を示す変更ログを管理するログ管理工程と、
削除手段が、前記通信パラメタを削除する指示に応じて前記通信パラメタを削除する通信パラメタ削除工程と、
前記削除手段が、前記指示により削除が指示された通信パラメタが、前記格納手段に格納されたコンテンツとの間でコンテンツを同期させる他の装置から取得した通信パラメタであるか否かを判断する判断工程と、
前記削除手段が、前記指示により削除が指示された通信パラメタが前記同期させる他の装置から取得した通信パラメタであると判断した場合、前記同期させる他の装置とコンテンツを同期させるための変更ログを削除する変更ログ削除工程と、
を備えることを特徴とする、情報処理方法。
【請求項７】
前記他装置との接続に用いた通信パラメタに当該接続が一時的な接続であることを示す情報が含まれている場合に、前記他装置とのコンテンツ同期の終了後に、前記削除手段が、前記通信パラメタを削除し、かつ前記変更ログを削除する工程を更に有することを特徴とする、請求項６に記載の情報処理方法。
【請求項８】
コンピュータを、請求項１乃至５の何れか１項に記載の情報処理装置の各手段として機能させるための、コンピュータプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、情報処理技術に関し、特にコンテンツ同期技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、ホームネットワークを介して機器を相互接続し、画像、動画、音声などのコンテンツを共有して利用するＵＰｎＰ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｐｌｕｇ  Ａｎｄ  Ｐｌａｙ）という標準通信規格が注目されている。ＵＰｎＰではＣＳＳ（Ｃｏｎｔｅｎｔ  Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）と呼ばれるコンテンツ同期サービスが規定されている。ＣＳＳにより、複数のＣＤＳ（Ｃｏｎｔｅｎｔ  Ｄｉｒｅｃｔｏｒｙ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）間のコンテンツや、コンテンツのメタデータを同期（追加、削除、変更）させることができる。
【０００３】
このＣＳＳを利用して、制御ポイント（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｐｏｉｎｔ）がネットワーク上のＣＤＳが提供するコンテンツと同期関係を構築する技術が提案されている（特許文献１）。特許文献１の方法によれば、コンテンツ同期開始前に、同期対象のコンテンツの更新履歴が変更ログとして管理される。コンテンツ同期を行う際には、変更ログが交換され、変更ログに基づいてコンテンツが交換される。変更ログはコンテンツ同期が終了した後にも維持され、次回のコンテンツ同期時に再び用いられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特表２０１０−５２９５５０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら特許文献１の方法によれば、様々な機器との間でコンテンツ同期を行う場合、変更ログの量が次第に増大してしまう。
【０００６】
本発明は、変更ログに基づいてコンテンツ同期を行うシステムにおいて、不要な変更ログを自動的に削除し、記憶容量を節約することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の目的を達成するために、例えば、本発明の情報処理装置は以下の構成を備える。すなわち、
コンテンツを格納する格納手段を備え、該格納手段に格納されたコンテンツを、他装置が有するコンテンツと同期させる情報処理装置であって、
前記他装置との通信に用いる通信パラメタを管理するパラメタ管理手段と、
前記格納手段内のコンテンツの更新履歴を示す変更ログを管理するログ管理手段と、
前記通信パラメタを削除する指示に応じて前記通信パラメタを削除する削除手段と、
を備え、
前記削除手段は、
前記指示により削除が指示された通信パラメタが、前記格納手段に格納されたコンテンツとの間でコンテンツを同期させる他の装置から取得した通信パラメタであるか否かを判断し、
前記指示により削除が指示された通信パラメタが前記同期させる他の装置から取得した通信パラメタであると判断した場合、前記同期させる他の装置とコンテンツを同期させるための変更ログを削除することを特徴とする。
【発明の効果】
【０００８】
変更ログに基づいてコンテンツ同期を行うシステムにおいて、不要な変更ログを自動的に削除し、記憶容量を節約することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施例１に係るコンテンツ同期システムの構成例。
【図２】実施例１に係る第１のコンテンツ同期装置１０のハードウェア構成例。
【図３】実施例１に係る第１のコンテンツ同期装置１０の機能ブロック図。
【図４】実施例１に係る無線パラメタ１１の構成例。
【図５】実施例１に係る変更ログ１２の構成例。
【図６】実施例１に係る無線通信接続処理のシーケンス図。
【図７】実施例１に係るコンテンツ同期処理のシーケンス図。
【図８】実施例１に係る変更ログ削除処理のシーケンス図。
【図９】実施例１に係る変更ログ削除処理のフローチャート。
【図１０】実施例２に係る無線通信接続処理のシーケンス図。
【図１１】実施例２に係るコンテンツ同期処理のシーケンス図。
【図１２】実施例２に係る変更ログ削除処理のシーケンス図。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下、本発明の実施例を図面に基づいて説明する。ただし、本発明の範囲は以下の実施例に限定されるものではない。
【実施例１】
【００１１】
図１は、本実施例に係るコンテンツ同期システムの構成例を示す図である。第１のコンテンツ同期装置１０は、本実施例におけるホームネットワーク内のコンテンツ同期装置（情報処理装置）である。第１のコンテンツ同期装置１０は、無線ＬＡＮ４０上の第２のコンテンツ同期装置２０に対して、コンテンツ同期サービスを提供する。そして、第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置２０との間でコンテンツ同期を実施する。
【００１２】
本実施例において、第１のコンテンツ同期装置１０は、ＵＰｎＰにおけるＣＳＳ及びＣＤＳを備える。第１のコンテンツ同期装置１０の具体的な例としては、ホームサーバ装置、ＮＡＳ（Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ａｔｔａｃｈｅｄ  Ｓｔｏｒａｇｅ）装置、カメラ装置、ビデオカメラ装置、ＰＣ装置、などが挙げられる。なお、本実施例に係る第１のコンテンツ同期装置は、ＵＰｎＰにおけるＣＳＳの機能を備える。しかしながら第１のコンテンツ同期装置は、ホームネットワークにおいてコンテンツ同期サービスを提供する別の機能を、ＣＳＳの機能の代わりに、又はＣＳＳの機能に加えて、備えていてもよい。
【００１３】
第２のコンテンツ同期装置２０もまた、第１のコンテンツ同期装置１０と同様に、本実施例に係るホームネットワーク内のコンテンツ同期装置である。本実施例では、第２のコンテンツ同期装置２０は、第１のコンテンツ同期装置１０と同じ構成を有する。第３のコンテンツ同期装置３０は、第１のコンテンツ同期装置１０と同様に、本実施例に係るホームネットワーク内のコンテンツ同期装置である。本実施例では、第３のコンテンツ同期装置３０は、第１のコンテンツ同期装置１０と同じ構成を有する。
【００１４】
無線ＬＡＮ（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｌｏｃａｌ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）４０は、本実施例に係るホームネットワークである。本実施例においてはホームネットワークとして無線ＬＡＮを用いる。しかしながらホームネットワークとしては、有線ＬＡＮ、ＷＡＮ（Ｗｉｄｅ  Ａｒｅａ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）、アドホックネットワーク、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、Ｚｉｇｂｅｅ（登録商標）、ＵＷＢ、などの別のネットワークを用いることもできる。
【００１５】
本実施例において、第１のコンテンツ同期装置１０と、第２のコンテンツ同期装置２０とは、互いに通信を行う。通信方法は特に限定されないが、本実施例において第１のコンテンツ同期装置１０と第２のコンテンツ同期装置２０とは、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔに従うＰ２Ｐグループを介して接続するものとする。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔの代わりに、ＷＰＳ（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐｒｏｔｅｃｔｅｄ  Ｓｅｔｕｐ）、ＷＰＳＥ（ＷＰＳ  Ｅｘｔｅｎｓｉｏｎ）、アドホック接続、などを用いることもできる。本実施例においては、第２のコンテンツ同期装置２０をＷｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔのＰ２Ｐグループオーナとする。また、第１のコンテンツ同期装置１０をＷｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔのＰ２Ｐグループクライアントとする。
【００１６】
本実施例のユースケースとしては次のような場合が挙げられる。第１のコンテンツ同期装置１０のユーザは、外出先などで、友人が所有する第２のコンテンツ同期装置２０との間でコンテンツ同期を実施することを希望している。その際ユーザは、プッシュボタン方式により、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを介して第１のコンテンツ同期装置１０と第２のコンテンツ同期装置２０とを接続する。そしてユーザは、第１のコンテンツ同期装置１０に対して、第２のコンテンツ同期装置２０との間でのコンテンツ同期の開始を指示する。コンテンツ同期の終了後、ユーザは第１のコンテンツ同期装置１０からの無線接続を終了する。その後ユーザは、第２のコンテンツ同期装置２０とは今後無線通信接続を行わないと判断し、不要となった第２のコンテンツ同期装置２０についての無線パラメタ１１を削除する。このとき本実施例では、第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置２０との間でコンテンツ同期を実施した際に作成した変更ログ１２を、合わせて削除する。
【００１７】
図２は、本実施例に係る第１のコンテンツ同期装置１０のハードウェア構成例を示すブロック図である。第１のコンテンツ同期装置１０は、他の装置、例えばネットワーク制御装置と通信するための、通信機能を有する装置である。図２に示されるように、本実施例に係る第１のコンテンツ同期装置１０は、ＣＰＵとメモリとを有するコンピュータによって実現できる。しかしながら第１のコンテンツ同期装置１０は、図３に示す機能の一部又は全部を実現する専用のハードウェアを用いて実現されてもよい。第１のコンテンツ同期装置１０は例えば、カメラ等の各種家電製品、携帯電話、又はＰＣ若しくはワークステーション等のコンピュータシステム等でありうる。また、第１のコンテンツ同期装置１０は、複数の装置の組み合わせによって実現されてもよい。
【００１８】
ＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）２０１は、第１のコンテンツ同期装置１０全体を制御する。ＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）２０２は、変更を必要としないプログラムやパラメタを格納する。ＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）２０３は、補助記憶装置などから供給されるプログラム及びデータ等を一時記憶する。補助記憶装置２０４は、画像や動画などをコンテンツデータとして記憶する（格納手段）。補助記憶装置２０４の例としては、メモリカード及びハードディスクなどが挙げられる。ＲＯＭ２０２又は補助記憶装置２０４などの記憶装置からコンピュータプログラムをＲＡＭ２０３へと読み出し、このコンピュータプログラムに従ってＣＰＵ２０１が各部の制御を行うことにより、本実施例の処理が実現できる。
【００１９】
表示部２０５は、情報をユーザに提示する。例えば表示部２０５は、ユーザが第１のコンテンツ同期装置１０を操作するために用いるＧＵＩ（Ｇｒａｐｈｉｃａｌ  Ｕｓｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ）を表示できる。操作部２０６は、ユーザが第１のコンテンツ同期装置１０を操作するために用いる入力インタフェースである。通信部２０７は、無線ＬＡＮアンテナ２０８を介して他の装置との通信を行う。例えば通信部２０７は、第２のコンテンツ同期装置２０との通信を行うことができる。
【００２０】
図３は、本実施例に係る第１のコンテンツ同期装置１０の機能構成例を示すブロック図である。制御部３０１は、第１のコンテンツ同期装置１０の機能モジュール３０２〜３１３のそれぞれを制御する。通信制御部３０２は、通信部２０７を制御して他の装置との通信を行わせる。本実施例において通信制御部３０２は、第２のコンテンツ同期装置２０との通信を制御する。本実施例で通信制御部３０２は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔのプッシュボタン方式に従って通信制御を行う。
【００２１】
表示制御部３０３は、表示部２０５を制御して情報を表示させる。本実施例において表示制御部３０３は、第１のコンテンツ同期装置１０におけるＧＵＩの表示制御を行う。操作制御部３０４は、操作部２０６を制御してユーザからの入力を取得する。記憶制御部３０５は、補助記憶装置２０４を制御し、画像コンテンツデータ、動画コンテンツデータ、及びコンテンツメタデータを記憶させる。
【００２２】
デバイス発見部３０６は、通信制御部３０２からパケットを受信し、ＵＰｎＰのＳＳＤＰ（Ｓｉｍｐｌｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）処理を行う。またデバイス発見部３０６は、第１のコンテンツ同期装置１０がＣＳＳ及びＣＤＳを備え、無線ＬＡＮ４０上に存在することを、通信制御部３０２を介して無線ＬＡＮ４０へと広告する。これは、ＳＳＤＰにおけるａｌｉｖｅメッセージと呼ばれる。こうしてデバイス発見部３０６は、第１のコンテンツ同期装置１０の存在を第２のコンテンツ同期装置２０に知らせることができる。またデバイス発見部３０６は、無線ＬＡＮ４０上の他のＵＰｎＰサービスを発見することができる。さらにデバイス発見部３０６は、ＵＰｎＰサービスを発見しようとしている他のＵＰｎＰ装置に対して応答を行う。なお、本実施例においてはサービス発見（デバイス発見）のためにＳＳＤＰ処理を利用しているが、この方法には限られない。例えば、ＷＳ−ＤｉｓｃｏｖｅｒｙやＭＡＣ（Ｍｅｄｉａ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）アドレスなどの別の方法を利用しても良い。
【００２３】
デバイス制御部３０７は、通信制御部３０２からパケットを受信し、ＵＰｎＰのＳＯＡＰ（Ｓｉｍｐｌｅ  Ｏｂｊｅｃｔ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｒｏｔｏｃｏｌ）処理を行う。デバイス制御部３０７は、他のＵＰｎＰサービスに対して要求を行う。また、デバイス制御部３０７は、他のＵＰｎＰ装置からのＵＰｎＰサービス要求を受け付け、このサービス要求に対して応答を行う。なお、本実施例ではサービス要求のためにＳＯＡＰ処理を利用しているが、この方法には限られない。例えば、リモートプロシージャコールなど、遠隔オブジェクトを実行する別の方法を利用してもよい。
【００２４】
イベント制御部３０８は、通信制御部３０２からパケットを受信し、ＵＰｎＰのＧＥＮＡ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｅｖｅｎｔ  Ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ  Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ）処理を行う。イベント制御部３０８は、無線ＬＡＮ４０上の他のＵＰｎＰ装置へとイベントを通知する。またイベント制御部３０８は、他のＵＰｎＰ装置が有するＵＰｎＰサービスのイベントを購読する。なお、本実施例ではイベント通知のためにＧＥＮＡ処理を利用しているが、これには限られない。例えば、ＷＳ−Ｅｖｅｎｔｉｎｇ、ＷＳ−Ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎなどの別の方法を利用しても良い。
【００２５】
コンテンツ制御部３０９は、ＵＰｎＰのＣＤＳ処理を行う。本実施例においてコンテンツ制御部３０９は、記憶制御部３０５に記憶されたコンテンツ及びコンテンツメタデータを、第２のコンテンツ同期装置２０に提供する。コンテンツ同期部３１０は、ＵＰｎＰのＣＳＳ処理を行う。本実施例においてコンテンツ同期部３１０は、第２のコンテンツ同期装置２０との間でコンテンツ同期を実施する。コンテンツ同期部３１０は、ＣＳＳサービス機能、及びＣＳＳの制御ポイント機能を備える。
【００２６】
無線パラメタ管理部３１１は、他装置との無線通信に使用する通信パラメタを他装置ごとに管理する（パラメタ管理手段）。本実施例においては無線通信が行われるので、以下では通信パラメタのことを無線パラメタと呼ぶ。この無線パラメタを用いて、通信制御部３０２は他装置との通信を制御する。本実施例においてこの他装置には第２のコンテンツ同期装置２０（第１の他装置）が含まれ、無線パラメタ管理部３１１は第２のコンテンツ同期装置２０との通信に用いる無線パラメタ１１を管理している。本実施例において無線パラメタは、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔのために必要な情報として、ＳＳＩＤ、暗号化情報、などを含む。本実施例において無線パラメタ管理部３１１は、第２のコンテンツ同期装置２０との無線通信の際に、第２のコンテンツ同期装置２０から無線パラメタ１１を取得する。そして無線パラメタ管理部３１１は、取得した無線パラメタを記憶制御部３０５を介してＲＡＭ２０３又は補助記憶装置２０４などの記憶媒体に記憶する。
【００２７】
ログ管理部３１２は、コンテンツ同期を実施する際に必要なコンテンツの変更ログ１２を管理する（ログ管理手段）。この変更ログは、過去に他装置とコンテンツを同期してからの、第１のコンテンツ同期装置１０内のコンテンツ（特に補助記憶装置２０４内（格納手段内）のコンテンツ）の更新履歴を示し、コンテンツ同期の相手となるそれぞれの他装置ごとに管理される。この変更ログを参照して、コンテンツ同期は行われる。本実施例においてログ管理部３１２は、ＣＳＳのコンテンツ同期関係構築要求に応じて、変更ログ１２を作成する。そしてログ管理部３１２は、作成した変更ログを、記憶制御部３０５を介してＲＡＭ２０３又は補助記憶装置２０４などの記憶媒体に記憶する。
【００２８】
削除判断部３１３は、ログ管理部３１２が管理する変更ログ１２を削除するか否かを判断する。削除判断部３１３は、無線パラメタ管理部３１１によって無線パラメタ１１が削除される場合、変更ログ１２を削除することを決定する。このとき削除判断部３１３は、ログ管理部３１２に変更ログ１２を削除させる（削除手段）。
【００２９】
図４は、本実施例で用いられる無線パラメタ１１の構成を示す構成図である。ＳＳＩＤ４０１は、無線ＬＡＮ４０におけるアクセスポイントの識別子である。暗号化方式４０２は、暗号化通信方式を示す情報である。暗号化鍵４０３は、暗号化通信を実施する際の鍵情報である。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ情報４０４は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる無線通信接続に必要な情報である。Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ情報４０４は例えば、接続種別（一時的、永続的）、Ｐ２ＰグループＩＤ、などを含む。
【００３０】
図５は、本実施例で用いられる変更ログ１２の構成を示す構成図である。リレーションシップ情報５０１は、コンテンツ同期を実施する複数のＣＤＳ間の同期関係を示す情報である。リレーションシップ情報５０１は、複数のパートナーシップ情報５０２を含む。パートナーシップ情報５０２は、コンテンツ同期を実施する２つのＣＤＳ間の同期関係を示す情報である。パートナーシップ情報５０２は、複数のペアグループ情報５０３を含む。
【００３１】
第１のコンテンツ同期装置１０、第２のコンテンツ同期装置２０、及び第３のコンテンツ同期装置３０の３者によるコンテンツ同期を実施する場合、パートナーシップ情報５０２には、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ情報４０４中のＰ２ＰグループＩＤが含まれる。これにより第１のコンテンツ同期装置１０は、変更ログ１２から、同一のＰ２Ｐグループに所属する第３のコンテンツ同期装置３０の存在を知ることができる。なお、本実施例では、パートナーシップ情報５０２がＰ２ＰグループＩＤを含むものとしたが、この方法には限られない。例えば、変更ログ１２が、パートナーシップ情報５０２とＰ２ＰグループＩＤとを対応付けるテーブルを保持していても良い。
【００３２】
ペアグループ情報５０３は、コンテンツ同期を実施する２つのＣＤＳ間における同期対象コンテンツの対応関係を示す情報である。同期化ポリシ５０４は、コンテンツ同期を実施する際のポリシを示す情報である。同期化ポリシ５０４の具体例としては、置換、コンテンツのみマージ、メタデータ込みマージ、などが挙げられる。同期化状態５０５は、同期対象コンテンツの同期化状態を示す情報である。同期化状態５０５の具体例としては、新規、更新、削除、同期済、などが挙げられる。
【００３３】
図６は、本実施例に係る第１のコンテンツ同期装置１０が、第２のコンテンツ同期装置２０と無線通信接続を開始する際の手順を示す。ステップＳ６０１において第１のコンテンツ同期装置１０の操作制御部３０４は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔのプッシュボタン方式による、ユーザからの無線接続開始指示を検知する。ステップＳ６０２において第２のコンテンツ同期装置２０の操作制御部３０４は、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔのプッシュボタン方式による、ユーザからの無線接続開始指示を検知する。
【００３４】
ステップＳ６０３において第１のコンテンツ同期装置１０の通信制御部３０２は、無線ＬＡＮ４０上の第２のコンテンツ同期装置２０を発見する。ステップＳ６０４において、第１のコンテンツ同期装置１０の通信制御部３０２は、第２のコンテンツ同期装置２０との間で、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔを用いて無線パラメタ１１を交換する。ステップＳ６０５において第１のコンテンツ同期装置１０の通信制御部３０２は、第２のコンテンツ同期装置２０から取得した無線パラメタ１１を用いて、第２のコンテンツ同期装置２０との間のＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる無線通信接続を確立する。ステップＳ６０６において第１のコンテンツ同期装置１０の無線パラメタ管理部３１１は、第２のコンテンツ同期装置２０から取得した無線パラメタ１１を記憶する。ここで無線パラメタ１１は、第１のコンテンツ同期装置１０の補助記憶装置２０４に記憶されるものとする。
【００３５】
ステップＳ６０６において記憶される無線パラメタ１１には、無線通信接続が永続的なものであるか一時的なものであるかを示す情報が含まれている。ステップＳ６０６において第１のコンテンツ同期装置１０の無線パラメタ管理部３１１は、無線通信接続が永続的なものであるか一時的なものであるかを判定する。この判定は、例えばユーザ入力に従って行うことができる。無線通信接続が永続的なものである場合、第１のコンテンツ同期装置１０の無線パラメタ管理部３１１は、無線通信接続が永続的なものであることを示す情報を無線パラメタ１１に含める。無線通信接続が一時的なものである場合、第１のコンテンツ同期装置１０の無線パラメタ管理部３１１は、無線通信接続が一時的なものであることを示す情報を無線パラメタ１１に含める。
【００３６】
図７は、本実施例に係る第１のコンテンツ同期装置１０が、第２のコンテンツ同期装置２０との間でコンテンツ同期を行う際の手順を示す。ステップＳ７０１において第１のコンテンツ同期装置１０のデバイス発見部３０６は、ＣＳＳを備える第２のコンテンツ同期装置２０を発見する。
【００３７】
ステップＳ７０２において第１のコンテンツ同期装置１０のコンテンツ同期部３１０は、第２のコンテンツ同期装置２０との間の同期関係を構築する。具体的な一例として第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置２０に対して、ＣＳＳのＡｄｄＳｙｎｃＤａｔａアクション要求を送信する。
【００３８】
ステップＳ７０３において第１のコンテンツ同期装置１０のコンテンツ同期部３１０は、第２のコンテンツ同期装置２０との間で、コンテンツ間の同期関係を構築する。具体的な一例として第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置２０に対して、ＣＳＳのＡｄｄＳｙｎｃＰａｉｒアクション要求を送信する。こうして、第１のコンテンツ同期装置１０内のコンテンツについて、同期される第２のコンテンツ同期装置２０内のコンテンツが決定される。ステップＳ７０３は、それぞれの同期対象のコンテンツについて繰り返し実行される。
【００３９】
ステップＳ７０４において第１のコンテンツ同期装置１０のログ管理部３１２は、変更ログ１２を作成する。この変更ログ１２は、第２のコンテンツ同期装置２０とのコンテンツ同期を行うために用いられる。ログ管理部３１２は、ステップＳ７０２におけるＡｄｄＳｙｎｃＤａｔａアクション要求、及びステップＳ７０３におけるＡｄｄＳｙｎｃＰａｉｒアクション要求、に含まれる情報に基づいて変更ログ１２を作成する。本実施例において変更ログ１２は、第１のコンテンツ同期装置１０の補助記憶装置２０４に記憶される。
【００４０】
ステップＳ７０５において第１のコンテンツ同期装置１０のコンテンツ同期部３１０は、第２のコンテンツ同期装置２０とのコンテンツ同期を開始する。具体的な一例として、第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置２０に対して、ＣＳＳのＳｔａｒｔＳｙｎｃアクション要求を送信する。
【００４１】
ステップＳ７０６において第１のコンテンツ同期装置１０のコンテンツ同期部３１０は、第２のコンテンツ同期装置２０との間で変更ログ１２を交換する。ステップＳ７０７において第１のコンテンツ同期装置１０のコンテンツ同期部３１０は、第２のコンテンツ同期装置２０との間で、変更ログ１２に基づいてコンテンツを交換する。コンテンツの交換によってコンテンツの同期が行われ、コンテンツの同期状態が変更される。
【００４２】
ステップＳ７０８において第１のコンテンツ同期装置１０のログ管理部３１２は、ステップＳ７０７で変更されたコンテンツの同期状態を反映するように、変更ログ１２を更新する。ステップＳ７０９において第１のコンテンツ同期装置１０の操作制御部３０４は、ユーザからの無線接続終了指示を検知する。
【００４３】
図８は、本実施例に係る第１のコンテンツ同期装置１０が、変更ログ１２を削除する際の手順を示す。ステップＳ８０１において第１のコンテンツ同期装置１０は、無線パラメタ１１の削除指示を検知する。無線パラメタ１１の削除指示は、操作制御部３０４がユーザから取得してもよい。また無線パラメタ１１の削除指示は、無線パラメタ管理部３１１によって生成されてもよい。詳しくは図９を参照して後に説明する。
【００４４】
ステップＳ８０２において第１のコンテンツ同期装置１０の無線パラメタ管理部３１１は、第２のコンテンツ同期装置２０から取得した無線パラメタ１１を削除する。無線パラメタ１１は、第１のコンテンツ同期装置１０の補助記憶装置２０４に記憶されている。
【００４５】
ステップＳ８０３において第１のコンテンツ同期装置１０の削除判断部３１３は、変更ログ１２を削除するか否かを判断する。変更ログ１２を削除すると判断した場合、ステップＳ８０４において第１のコンテンツ同期装置１０のログ管理部３１２は、第２のコンテンツ同期装置２０と同期を行うために用いる変更ログ１２を削除する。変更ログ１２は、第１のコンテンツ同期装置１０の補助記憶装置２０４に記憶されている。ステップＳ８０３において変更ログ１２を削除しないと判断した場合、ステップＳ８０４における削除処理は行われない。
【００４６】
以下に、本実施例に係る第１のコンテンツ同期装置１０が、変更ログ１２を削除する際の手順を、図９のフローチャートを参照してさらに詳しく説明する。図９の処理は、ユーザの指示に応じて開始されてもよいし、自動的に開始されてもよい。例えば、コンテンツ同期が終了した後に図９の処理が開始されてもよいし、所定の時間間隔で定期的に図９の処理が開始されてもよい。
【００４７】
ステップＳ１１０１において無線パラメタ管理部３１１は、ユーザによる無線パラメタ１１の削除指示の有無を確認する。削除指示がある場合、処理はステップＳ１１０３に進む。削除指示がない場合、処理はステップＳ１１０２に進む。本実施例において無線パラメタ管理部３１１はユーザによる削除指示を確認した。しかしながら無線パラメタ管理部３１１は、第１のコンテンツ同期装置１０以外の装置からの削除指示、又は第１のコンテンツ同期装置１０で動作しているプログラムからの削除指示を確認してもよい。
【００４８】
ステップＳ１１０２において無線パラメタ管理部３１１は、ステップＳ６０５における無線通信接続が一時的な接続であるか否かを判断する。具体的な一例として、無線パラメタ管理部３１１は、無線パラメタ１１のＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔ情報４０４中に記載された接続種別が、一時的（テンポラリ）か、永続的（パーシステント）か、を判断すればよい。接続が一時的である場合、無線パラメタ管理部３１１は、無線パラメタ１１の削除指示を発行する。すなわち、この場合処理はステップＳ１１０３に進む。処理が一時的ではない（永続的な）場合、処理は終了する。
【００４９】
このように、ユーザによって無線パラメタの削除指示がなされた場合、又は無線通信接続が一時的な接続である場合、無線パラメタは削除される。複数の無線パラメタが格納されている場合、それぞれの無線パラメタについて削除するか否かを判定してもよい。削除する無線パラメタが複数存在する場合、以下のステップＳ１１０３〜Ｓ１１０７の処理を繰り返せばよい。
【００５０】
ステップＳ１１０３において削除判断部３１３は、無線パラメタ１１をＲＡＭ２０３に一時的に格納する。ＲＡＭ２０３に格納された無線パラメタ１１は、ステップＳ１１０５及びステップＳ１１０７において参照される。無線パラメタ管理部３１１は、記憶制御部３０５を介して、補助記憶装置２０４から無線パラメタ１１を削除する。図９の処理の終了後に、ＲＡＭ２０３に格納された無線パラメタ１１は削除される。
【００５１】
ステップＳ１１０４において削除判断部３１３は、ステップＳ１１０３において削除された無線パラメタ１１がコンテンツ同期装置から取得したものであるか否かを判断する。無線パラメタ１１がコンテンツ同期装置から取得したものである場合、処理はステップＳ１１０５に進む。無線パラメタ１１がコンテンツ同期装置から取得したものではない場合、処理はステップＳ１１０６に進む。この例において無線パラメタ１１は第２のコンテンツ同期装置２０から取得したものであるから、処理はステップＳ１１０５に進む。
【００５２】
ステップＳ１１０５においてログ管理部３１２は、無線パラメタ１１の取得元であるコンテンツ同期装置についての変更ログ１２を削除する。この例において無線パラメタ１１は第２のコンテンツ同期装置２０から取得したものであるから、ログ管理部３１２はコンテンツ同期装置２０との間でコンテンツ同期を行う際に用いる変更ログ１２を削除する。
【００５３】
以上説明したように、第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置２０から取得した無線パラメタ１１を削除する際に、第２のコンテンツ同期装置２０との間でコンテンツを同期した際に作成した変更ログ１２を削除する。
【００５４】
例えば、第１のコンテンツ同期装置１０のユーザが、過去にコンテンツを同期した第２のコンテンツ同期装置２０と、今後通信接続を行わないと判断したものとする。この場合ユーザは、第２のコンテンツ同期装置２０についての無線パラメタ１１を削除するように第１のコンテンツ同期装置１０に指示する。この場合第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置２０についての変更ログ１２を合わせて削除する。不要な変更ログが削除されるため、第１のコンテンツ同期装置１０の記憶領域の使用量を削減できる。
【００５５】
また、第２のコンテンツ同期装置２０との接続が一時的な接続であることが示されている場合、第１のコンテンツ同期装置は、今後第２のコンテンツ同期装置２０との通信接続を行わないと判断する。この場合第１のコンテンツ同期装置は、第２のコンテンツ同期装置２０についての無線パラメタ１１を削除する。さらに第１のコンテンツ同期装置は、第２のコンテンツ同期装置２０についての変更ログ１２を合わせて削除する。この場合、ユーザは無線パラメタ１１の削除を明示的に指示しなくてもよいため、ユーザの利便性が向上する。
【００５６】
本実施例で第１のコンテンツ同期装置１０は、無線パラメタ１１を削除する際に変更ログ１２を削除する。実施例１においてリレーションシップ情報５０１、パートナーシップ情報５０２、ペアグループ情報５０３、及び同期化ポリシ５０４は変更ログ１２に格納されていたが、これらの同期管理情報が同期化状態５０５とは別に格納されていてもよい。この場合第１のコンテンツ同期装置１０は、変更ログ１２を削除する際にこれらの同期管理情報を削除してもよい。さらに第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置とコンテンツを同期するために用いる任意の同期管理情報を、変更ログ１２を削除する際に削除してもよい。
【実施例２】
【００５７】
以下、実施例２について説明する。本実施例においては、第１のコンテンツ同期装置１０、第２のコンテンツ同期装置２０、及び第３のコンテンツ同期装置３０が、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる、同一のＰ２Ｐグループでの無線通信接続を行う。以下の例においては、第２のコンテンツ同期装置２０（第１の他装置）が、Ｗｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔにおけるＰ２Ｐグループオーナである。第１のコンテンツ同期装置１０（情報処理装置）、及び第３のコンテンツ同期装置３０（第２の他装置）は、Ｗｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔにおけるＰ２Ｐグループクライアントとなる。第１のコンテンツ同期装置１０は第２のコンテンツ同期装置２０と、無線パラメタに従って無線通信を行う。第３のコンテンツ同期装置３０も同様に、第２のコンテンツ同期装置２０と無線パラメタに従って無線通信を行う。第１のコンテンツ同期装置１０と第３のコンテンツ同期装置３０とは、第２のコンテンツ同期装置２０を介して通信することができる。
【００５８】
第１のコンテンツ同期装置１０は、Ｗｉ−Ｆｉ  ＤｉｒｅｃｔのＰ２ＰグループＩＤを参照することで、第３のコンテンツ同期装置３０が同一のＰ２Ｐグループに所属することを知ることができる。本実施例においてはＷｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔによる通信が行われるが、実施例１と同様、ＷＰＳ（Ｗｉ−Ｆｉ  Ｐｒｏｔｅｃｔｅｄ  Ｓｅｔｕｐ）、ＷＰＳＥ（ＷＰＳ  Ｅｘｔｅｎｓｉｏｎ）、及びアドホック接続などを用いることもできる。
【００５９】
本実施例のユースケースとしては以下のものが挙げられる。第１のコンテンツ同期装置１０のユーザが外出先などで、友人達が所有する第２のコンテンツ同期装置２０、及び第３のコンテンツ同期装置３０と、コンテンツを同期することを希望している。その際ユーザは、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔにおけるプッシュボタン方式により、自身が所有する第１のコンテンツ同期装置１０と、友人が所有する第２のコンテンツ同期装置２０を接続する。また、第３のコンテンツ同期装置３０も、第２のコンテンツ同期装置２０と、Ｗｉ−Ｆｉ  Ｄｉｒｅｃｔにより接続する。上述のように第１のコンテンツ同期装置１０、第２のコンテンツ同期装置２０、及び第３のコンテンツ同期装置３０は、同一のＰ２Ｐグループでの無線通信接続を行う。
【００６０】
そしてユーザは、第１のコンテンツ同期装置１０に対して、第２のコンテンツ同期装置２０との間でのコンテンツ同期の開始を指示する。またユーザは、第１のコンテンツ同期装置１０に対して、第３のコンテンツ同期装置３０との間でのコンテンツ同期の開始を指示する。これらのコンテンツ同期の終了後、ユーザは第１のコンテンツ同期装置１０の無線接続を終了する。
【００６１】
その後ユーザは、友人の第２のコンテンツ同期装置２０とは今後無線通信接続を行わないと判断し、第２のコンテンツ同期装置２０との接続に用いる不要となった無線パラメタ１１を削除する。このとき本実施例において第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置２０とコンテンツを同期するために作成した変更ログ１２と、第３のコンテンツ同期装置３０とコンテンツを同期するために作成した変更ログ１３と、を合わせて削除する。
【００６２】
図１０は、第１のコンテンツ同期装置１０が、第２のコンテンツ同期装置２０、及び第３のコンテンツ同期装置３０と無線通信接続を開始する際のシーケンスを示す。ステップＳ１２０１〜Ｓ１２０６は、実施例１のＳ６０１〜Ｓ６０６と同様である。ステップＳ１２０７〜Ｓ１２１１は、第２のコンテンツ同期装置２０が第３のコンテンツ同期装置３０と無線通信接続を開始するためのシーケンスであり、この処理はＳ１２０１〜Ｓ１２０５と同様に行われる。
【００６３】
Ｓ１２１２において第１のコンテンツ同期装置１０の通信制御部３０２は、第３のコンテンツ同期装置３０が、同一のＰ２Ｐグループに所属していることを検知する。例えば、第１のコンテンツ同期装置１０の通信制御部３０２は、第３のコンテンツ同期装置３０のＰ２ＰグループＩＤと、自身のＰ２ＰグループＩＤを比較する。Ｐ２ＰグループＩＤが一致している場合、第１のコンテンツ同期装置と、第２のコンテンツ同期装置と、第３のコンテンツ同期装置とが同一のＰ２Ｐグループに所属していると判定できる。もっとも、この検知処理は別の方法によって行われてもよい。また、この検知処理はコンテンツを同期する際、例えばステップＳ１３１５の後に行われてもよい。さらに、この検知処理は変更ログを削除する際、例えばステップＳ１４０５の前に行われてもよい。
【００６４】
図１１は、第１のコンテンツ同期装置１０が、第２のコンテンツ同期装置２０、及び第３のコンテンツ同期装置３０とコンテンツ同期を行う際のシーケンスを示す。以下の例では第２のコンテンツ同期装置２０とのコンテンツ同期と、第３のコンテンツ同期装置とのコンテンツ同期とが連続して行われる。しかしながら、これらのコンテンツ同期は別個に行われてもよい。
【００６５】
ステップＳ１３０１は、実施例１のステップＳ７０１と同様である。ステップＳ１３０２において第１のコンテンツ同期装置１０のデバイス発見部３０６は、ＣＳＳを備える第３のコンテンツ同期装置３０を発見する。ステップＳ１３０３〜ステップＳ１３０９は、実施例１のステップＳ７０２〜ステップＳ７０８と同様である。また、ステップＳ１３１０〜ステップＳ１３１６は、第１のコンテンツ同期装置１０が、第３のコンテンツ同期装置３０との間でコンテンツを同期するためのシーケンスであり、ステップＳ１３０３〜ステップＳ１３０９と同様に行われる。もっとも、第１のコンテンツ同期装置と第３のコンテンツ同期装置と間の通信は、第２のコンテンツ同期装置を介して行われる。
【００６６】
ただし、ステップＳ１３１２において第１のコンテンツ同期装置１０のログ管理部３１２は、変更ログ１２の代わりに、第３のコンテンツ同期装置３０とコンテンツを同期するために用いられる変更ログ１３を作成する。変更ログ１３の構成は、変更ログ１２と同様である。ステップＳ１３１３〜Ｓ１３１６は、ステップＳ１３０６〜Ｓ１３０９と同様に行われる。
【００６７】
図１２は、第１のコンテンツ同期装置１０が無線パラメタ１１を削除する際のシーケンスを示す。図１２の処理は、ユーザの指示に応じて開始されてもよいし、自動的に開始されてもよい。例えば、コンテンツ同期が終了した後に図１２の処理が開始されてもよいし、所定の時間間隔で定期的に図１２の処理が開始されてもよい。
【００６８】
ステップＳ１４０１〜ステップＳ１４０４は、実施例１のステップＳ８０１〜Ｍ８０４と同様である。ステップＳ１４０５において第１のコンテンツ同期装置１０の削除判断部３１３は、第２のコンテンツ同期装置２０と同一のＰ２Ｐグループに存在するコンテンツ同期装置が存在するか否かを判断する。存在しない場合、ステップＳ１４０６の処理は行われない。
【００６９】
ステップＳ１４０６において第１のコンテンツ同期装置１０の削除判断部３１３は、第２のコンテンツ同期装置２０と同一のＰ２Ｐグループに存在するコンテンツ同期装置のそれぞれについての変更ログを削除する。例えば本実施例においては、第２のコンテンツ同期装置２０と同一のＰ２Ｐグループに存在する第３のコンテンツ同期装置３０が存在する。また、第３のコンテンツ同期装置３０とコンテンツを同期するための変更ログ１３が存在する。そこで第１のコンテンツ同期装置１０の削除判断部３１３は、第３のコンテンツ同期装置３０についての変更ログ１３を削除する。
【００７０】
以上説明したように、第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置２０から取得した無線パラメタ１１を削除する際に、第２のコンテンツ同期装置２０及び第３のコンテンツ同期装置３０に関する、変更ログ１２及び変更ログ１３を削除する。
【００７１】
例えば、第１のコンテンツ同期装置１０のユーザが、外出先などで、友人達が所有する第２のコンテンツ同期装置２０及び第３のコンテンツ同期装置３０と、一時的にコンテンツ同期を行うとする。さらにその後ユーザは、第２のコンテンツ同期装置２０とは今後無線通信接続を行わないと判断し、不要となる第２のコンテンツ同期装置２０の無線パラメタ１１を削除したとする。この場合第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置２０とのコンテンツ同期を今後行わないだけではなく、第３のコンテンツ同期装置３０とのコンテンツ同期も今後行わないと実施しないと想定される。
【００７２】
本実施例で第１のコンテンツ同期装置１０は、第３のコンテンツ同期装置３０が、第２のコンテンツ同期装置２０と同一のＰ２Ｐグループに所属するか否かを判断する。すなわち第１のコンテンツ同期装置１０は、第３のコンテンツ同期装置３０との接続が、（第２のコンテンツ同期装置２０を介して）無線パラメタ１１を用いて行われることを判定できる。そして第１のコンテンツ同期装置１０は、無線パラメタ１１を削除する際に、変更ログ１２とともに変更ログ１３も削除する。このように第１のコンテンツ同期装置１０は、今後使われないと想定される、第３のコンテンツ同期装置についての変更ログ１３を削除することができる。
【００７３】
本実施例では、第１、第２、及び第３のコンテンツ同期装置がコンテンツを同期する場合について説明した。しかしながら、４つ以上のコンテンツ同期装置がコンテンツを同期する場合にも、本実施例は適用可能である。例えば第１のコンテンツ同期装置１０は、第２のコンテンツ同期装置２０と同一のＰ２Ｐグループに所属する複数のコンテンツ同期装置を特定することができる。そして第１のコンテンツ同期装置１０は、無線パラメタ１１を削除する際に、特定されたそれぞれのコンテンツ同期装置についての変更ログを削除すればよい。
【００７４】
（他の実施形態）
本発明は、以下の処理を実行することによっても実現される。即ち、上述した実施形態の機能を実現するソフトウェア（プログラム）をネットワーク又は各種記憶媒体を介してシステム或いは装置に供給する。そして、そのシステム或いは装置のコンピュータ（又はＣＰＵやＭＰＵ等）がプログラムコードを読み出して実行する。この場合、そのプログラム、及び該プログラムを記憶した記憶媒体は本発明を構成することになる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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