(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑油組成物であって、
（ａ）グループＩＩ基油、グループＩＩＩ基油またはこれらの組み合わせを含む、潤滑粘度の油と、
（ｂ）
（ｉ）アルキル化ジフェニルアミン、および
（ｉｉ）置換ヒドロカルビルモノスルフィド
を含む酸化防止成分と、
（ｃ）
（ｉ）ポリエーテルアミン、
（ｉｉ）ホウ素化スクシンイミド分散剤、
（ｉｉｉ）非ホウ素化スクシンイミド分散剤、
（ｉｖ）ジアルキルアミン、アルデヒド、およびヒドロカルビル置換フェノールのマンニッヒ反応生成物
のうち、少なくとも１つを含む分散剤成分とを含む、潤滑油組成物。
【請求項２】
請求項１に記載の組成物であって、さらに
（ｄ）１種以上のさらなる添加剤
を含む、組成物。
【請求項３】
成分（ｄ）は、さび止め剤、金属不活性化剤、解乳化剤、消泡剤、またはこれらの組み合わせを含む、請求項２に記載の組成物。
【請求項４】
成分（ｂ）が、前記組成物全体に０．１〜０．９重量部の量で存在し、成分（ｃ）が、組成物全体に０．０５〜０．５重量部の量で存在する、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項５】
前記さび止め剤が、リン酸アミン、脂肪カルボン酸もしくはそのエステル、窒素含有カルボン酸のエステル、スルホン酸アンモニウム、イミダゾリン、またはこれらの組み合わせを含み、
前記金属不活性化剤が、トリアゾール、トリルトリアゾール、チアジアゾール、またはこれらの組み合わせを含み、
前記解乳化剤がポリエーテルを含み、
前記消泡剤がアクリレートコポリマーを含む、請求項３に記載の組成物。
【請求項６】
前記アルキル化ジフェニルアミンが、以下の式
【化１２】
0005921574.tif 000029
によってあらわされ、式中、Ｒ１およびＲ２は、独立して、水素であるか、または５〜２０個の炭素原子を含むアルキル基；または１〜２４個の炭素原子を含む直鎖または分枝鎖のアルキル基であり、ｑおよびｒは、それぞれ独立して、０、１、２または３であり、但し、ｑとｒの合計は、少なくとも１である、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項７】
前記置換ヒドロカルビルモノスルフィドが、以下の式
【化１３】
0005921574.tif 000030
によってあらわされ、式中、Ｒ３は、８〜２０個の炭素原子を含む飽和または不飽和の分枝鎖または直鎖のアルキル基であり；Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、およびＲ７は、独立して、水素であるか、または１〜３個の炭素原子を含むアルキルである、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項８】
前記置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、ｎ−ドデシル２−ヒドロキシエチルスルフィド、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノール、またはこれらの混合物である、請求項７に記載の組成物。
【請求項９】
前記分散剤成分が、１０〜１８個の炭素原子を含むアルコールの混合物と、アルコキシレートとアミンとの反応から誘導されるポリエーテルアミンを含み；
前記酸化防止成分が、前記組成物全体に０．８６５重量部未満の量で存在し；
前記組成物は、Ｎ−アルキルサルコシンを含まず；
前記組成物が、０．１重量部未満の脂肪カルボン酸を含有し；
前記分散剤成分が、前記組成物全体に０．０７〜０．４重量部の量で存在する、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項１０】
前記分散剤成分は、数平均分子量が５００〜３０００のポリイソブチレンとポリエチレンポリアミンとから誘導されるホウ素化スクシンイミド分散剤を含み、
前記分散剤成分は、前記組成物全体に０．０７から０．４重量部未満の量で存在する、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項１１】
前記分散剤成分が、数平均分子量が５００〜３０００のポリイソブチレンとポリエチレンポリアミンとから誘導される非ホウ素化スクシンイミド分散剤を含み、
前記組成物が０．１重量部未満の脂肪カルボン酸を含有し、
前記分散剤成分は、前記組成物全体に０．０６〜０．３５重量部の量で存在する、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項１２】
前記分散剤成分が、ジアルキルアミン、ホルムアルデヒド、およびポリイソブチレン置換フェノールの反応から誘導されるマンニッヒ反応生成物を含み、前記ポリイソブチレンは、数平均分子量が５００〜３０００であり；
前記分散剤成分は、組成物全体に０．０７〜０．４４重量部の量で存在する、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項１３】
前記金属不活性化剤は、ヒドロカルビル置換ベンゾトリアゾール、５−メチルベンゾトリアゾール、およびこれらの混合物を含む群から選択される、請求項３に記載の潤滑組成物。
【請求項１４】
前記添加成分（ｂ）〜（ｄ）は、前記組成物全体の０〜１３重量部の範囲である、請求項２に記載の組成物。
【請求項１５】
（Ｉ）
（ａ）グループＩＩ基油、グループＩＩＩ基油またはこれらの組み合わせを含む、潤滑粘度の油と、
（ｂ）
（ｉ）アルキル化ジフェニルアミン、および
（ｉｉ）置換ヒドロカルビルモノスルフィド
を含む酸化防止成分と、
（ｃ）
（ｉ）ポリエーテルアミン、
（ｉｉ）ホウ素化スクシンイミド分散剤、
（ｉｉｉ）非ホウ素化スクシンイミド分散剤、
（ｉｖ）ジアルキルアミン、アルデヒド、ヒドロカルビル置換フェノールのマンニッヒ反応生成物
のうち、少なくとも１つを含む分散剤成分と、
を一緒に混合する工程を含む、潤滑油組成物を調製するプロセス。
【請求項１６】
請求項１５に記載のプロセスであって、ここで、工程（Ｉ）がさらに、
（ｄ）他の添加剤
を一緒に混合することを含む、プロセス。
【請求項１７】
前記酸化防止剤パッケージが、前記組成物全体の０．０５〜１３重量部の範囲にあり；前記分散剤成分が、前記組成物全体の０．０５〜１０重量部の範囲であり；そして残りの部分が潤滑粘度の油で構成される、請求項１５に記載のプロセス。
【請求項１８】
前記酸化防止剤パッケージが、前記組成物全体の０．０５〜１３重量部の範囲にあり；前記分散剤成分が、前記組成物全体の０．０５〜１０重量部の範囲であり；前記他の添加剤は、前記組成物全体の０．００１〜１０重量部の量で存在し；そして残りの部分が前記潤滑粘度の油で構成される、請求項１６に記載のプロセス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、グループＩＩおよび／またはグループＩＩＩの基油を含有する潤滑組成物中に、２種類の特定の種類の酸化防止剤と、４種類の特定の種類の分散剤のうち１つ以上との組み合わせを含有する添加剤組成物の使用に関する。本発明の潤滑組成物は、蒸気タービンシステムおよびガスタービンシステムの改良された洗浄性を提供する。本発明は、さらに、新規添加剤組成物を製造するプロセスおよび工業用流体におけるこの組成物の使用に関する。
【背景技術】
【０００２】
ワニスは、潤滑油産業および発電分野およびガスタービン用途で周知であり、よく認識されている問題であり、次第に関心が高まってきている。タービンの設計は、より小さな装置からより大きな出力が得られるようにシステムを動かすことであり、これにより隙間がより小さくなり、廃液するまでの時間が延び、その作動で用いられる装置および潤滑剤の両方への応力がより大きくなり、条件はより厳しくなる。最良の液は、これらの課題を満たし、システムにワニスおよび他の堆積物が残らない。それに加え、タービン油には、グループＩの基油の代わりにグループＩＩおよびグループＩＩＩの油が配合されることが増えてきている。
【０００３】
これらの新しい基油は、グループＩの油よりもかなり極性が小さく、グループＩの基油中で十分に機能する添加剤配合物は、グループＩＩおよびグループＩＩＩの油中で用いる場合、望ましい性能を得られないことが多い。上述の設計および作動の変更と合わせ、グループＩＩおよび／またはグループＩＩＩの基油中で最適性能になるように添加剤混合物を調整する必要がある。
【０００４】
グループＩＩおよびグループＩＩＩの油は、グループＩの油より高度に精製されている。グループＩの油は、芳香族成分および不飽和成分が多い傾向があり、これらの化学種は、油中にみられる他の化学種より酸化を受けやすい。実際に、これらの新しいグループの油は、一部には、酸化安定性を高めようと試みて、また実際に高めるように開発された。これによりグループＩの油と比較して、基油自体の酸化安定性は高まったが、溶解能も下がってしまっている。この溶解能の低下に伴い、油自体または他の供給源に由来し、グループＩに由来する液には溶解したままであった酸化副生成物が、多くの場合、グループＩＩまたはグループＩＩＩに由来する液から出てきてしまい、装置の表面でワニスを生成する。
【０００５】
それに加えて、今日の市場において、多くの発電タービンはピーキングユニット（ｐｅａｋｉｎｇ  ｕｎｉｔ）であり、これは、ピーキングユニットが需要ピーク時にのみ動くことを意味する。この種の装置では、通常の休止期間中にシステムの潤滑剤を冷却すると、溶解能が低下し、極性材料およびワニスが溶液から出て、金属表面に堆積する。
【０００６】
酸化および酸化によって生成する副生成物に加え、静電放電、マイクロディーゼリング、不相溶性、および汚染も、ワニスの主な原因である。不相溶性は、グループＩの油と相溶性の添加剤の中で、グループＩＩおよびグループＩＩＩの油と相溶性ではない添加剤があるため、グループＩＩおよびグループＩＩＩの油にとって特に問題となる。
【０００７】
さらに、グループＩに由来する液は、時間経過に伴って監視することができるような緩やかな酸化速度を生じる傾向があり、操作者に対し、液の残りの寿命を決定づける信頼性の高い手段を与える。対照的に、グループＩＩおよびグループＩＩＩに由来する液は、通常の酸化量とは離れてしまい、事前に、ほとんど指標がないか、まったく指標のない状態で非常に速く故障状態になってしまう。このさらなる複雑な状況は、これらの高コストシステムでの信頼性高い性能を提供し、予定されていない休止期間および無駄な潤滑剤によって引き起こされる装置の損傷を起こし得ないようなグループＩＩおよびグループＩＩＩに由来する液の必要性をさらに高める。
【０００８】
必要な量の酸化安定性を有し、堆積物の形成に耐性がある液を配合することが課題である。酸化を制御するために用いられる主な種類の添加剤は、フェノールおよびアミンであり、両者とも高温で反応し、システムの堆積物およびワニスの原因となる酸化生成物を形成する。したがって、特定の用途および含まれる基液のための酸化阻害剤および分散剤成分の適切なバランスを見つけ、潤滑剤の寿命を顕著に高め、そのため、装置の寿命および作動時間を伸ばすことができることが重要である。分散剤は、頻繁に油と水との乳化を引き起こし、そのため、正しい分散剤の選択によって、液が適切なタービン作動に必要な良好な解乳化性を維持することができるようにしなければならない。乳化した水は、潤滑剤の膜形成を低減し、さびおよび酸化を促進する。乳化する液は、市場で広く受け入れられていない。
【０００９】
蒸気タービンシステムおよびガスタービンシステムのための潤滑組成物の配合は、ある種の発電タービンにおいてワニスの形成量が増えてしまうＡＰＩのグループＩＩおよびグループＩＩＩの基油の使用量が増えることによって複雑化してきている。長い耐用寿命を与え、装置の作動を中断させて予定していない休止状態を与えてしまいかねないワニスの問題を避けつつ、グループＩＩおよびグループＩＩＩの基油の使用を可能にするタービン潤滑剤が必要とされている。
【００１０】
これらの潤滑油組成物が、液の粘度を上げるような望ましくない堆積物を形成することなく、許容量のさびおよび／または酸化の阻害を付与することができることが望ましい。さらに、工業用流体において、これらの潤滑油組成物が、フィルターを詰まらせる堆積物および／またはスラッジの形成を制御し、予防することが望ましい。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明は、現代のタービンシステムにおいてバランスの取れた性能を与える、蒸気タービンシステムおよびガスタービンシステムのための、グループＩＩおよびグループＩＩＩの基油が配合された潤滑組成物を提供する。本発明は、さらに、このような組成物を製造する方法、および蒸気タービンシステムおよびガスタービンシステムの作動においてこの組成物を使用する方法を提供する。
【００１２】
本発明は、（ａ）グループＩＩ基油、グループＩＩＩ基油またはこれらの組み合わせを含む、潤滑粘度の油と、（ｂ）酸化防止成分と、（ｃ）分散剤成分とで構成される潤滑油組成物を提供する。酸化防止成分は、（ｉ）アルキル化ジフェニルアミンおよび（ｉｉ）置換ヒドロカルビルモノスルフィドを含む。分散剤成分は、（ｉ）ポリエーテルアミン、（ｉｉ）ホウ素化スクシンイミド分散剤（ｂｏｒａｔｅｄ  ｓｕｃｃｉｎｉｍｉｄｅ  ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔ）、（ｉｉｉ）非ホウ素化スクシンイミド分散剤、（ｉｖ）ジアルキルアミン、アルデヒド、およびヒドロカルビル置換フェノールのマンニッヒ反応生成物、またはこれらの任意の組み合わせを含む。本発明の組成物は、さらに、１種以上のさらなる添加剤を含んでいてもよい。
【００１３】
本発明は、さらに、（ｉ）さび止め剤、例えば、リン酸アミン（ａｍｉｎｅ  ｐｈｏｓｐｈａｔｅ）、脂肪カルボン酸（ｆａｔｔｙ  ｃａｒｂｏｘｙｌｉｃ  ａｃｉｄ）もしくはそのエステル、窒素含有カルボン酸のエステル、スルホン酸アンモニウムまたはイミダゾリン；（ｉｉ）金属不活性化剤、例えば、トリアゾール、トリルトリアゾール、チアジアゾールまたはこれらの組み合わせ；（ｉｉｉ）解乳化剤、例えば、ポリエーテル；（ｉｖ）消泡剤、例えば、アクリレートコポリマー；またはこれらの任意の組み合わせをさらに含む組成物を提供する。
【００１４】
本発明は、さらに、置換ヒドロカルビルモノスルフィドを含む組成物を提供する。他の実施形態では、本発明は、置換ヒドロカルビルモノスルフィドを本質的に含まないか、またはまったく含まない組成物を提供する。
【００１５】
本発明は、分散剤成分が、１０〜１８個の炭素原子を含むアルコールの混合物、アルキレンオキシドおよびアミンの反応から誘導されるポリエーテルアミンを含み；酸化防止成分が、組成物全体に０．８６５重量部未満の量で存在し；組成物は、Ｎ−アルキルサルコシンを含まず；組成物が、０．１重量部未満の脂肪カルボン酸を含有し；分散剤成分が、組成物全体に０．０７〜０．４重量部存在する、上述の組成物を提供する。
【００１６】
本発明は、分散剤成分が、数平均分子量が５００〜３０００のポリイソブチレンとポリエチレンポリアミンとから誘導されるホウ素化スクシンイミド分散剤を含み、分散剤成分は、組成物全体に０．０７から０．４重量部未満の量で存在する、上述の組成物を提供する。
【００１７】
本発明は、分散剤成分が、数平均分子量が５００〜３０００のポリイソブチレンとポリエチレンポリアミンとから誘導される非ホウ素化スクシンイミド分散剤を含み、組成物が０．１重量部未満の脂肪カルボン酸を含有し、分散剤成分は、組成物全体に０．０６〜０．３５重量部の量で存在する、上述の組成物を提供する。
【００１８】
本発明は、分散剤成分が、ジアルキルアミン、ホルムアルデヒド、およびポリイソブチレン置換フェノールの反応から誘導されるマンニッヒ反応生成物を含み、ポリイソブチレンは、数平均分子量が５００〜３０００であり；分散剤成分は、組成物全体に０．０７〜０．４４重量部の量で存在する、上述の組成物を提供する。
【００１９】
本発明のプロセスは、酸化防止剤パッケージが、組成物全体の０．０５〜１３重量部の範囲にあり；分散剤成分が、組成物全体の０．０５〜１０重量部の範囲であり；任意選択の添加剤は、存在する場合、組成物全体の０．００１〜１０重量部の量で存在し；残りの部分が潤滑粘度の油で構成される。
【００２０】
本発明は、上述の成分を一緒に混合する工程を含む、本明細書に記載する潤滑組成物を製造するプロセスを提供し、このプロセスを以下にさらに記載する。
【００２１】
本発明は、さらに、フィルターを詰まらせる堆積物およびスラッジを防ぐことができる潤滑油組成物を提供する。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
本発明の種々の特徴および実施形態を非限定的な説明によって以下に記載する。他の意味であると示されていない限り、以下に記載する種々の成分について本明細書で提示される重量部（ｐｂｗ）の値は、１００ｐｂｗの基油を含む組成物を基準としたものである。しかし、ｐｂｗ値は、ある実施形態では、組成物全体を基準とした重量％の値として扱われていてもよい。
【００２３】
本発明は、（ａ）グループＩＩ基油、グループＩＩＩ基油またはこれらの組み合わせを含む、潤滑粘度の油と、（ｂ）酸化防止成分と、（ｃ）分散剤成分とで構成される潤滑油組成物を提供する。酸化防止成分は、（ｉ）アルキル化ジフェニルアミンおよび（ｉｉ）置換ヒドロカルビルモノスルフィドを含む。分散剤成分は、（ｉ）ポリエーテルアミン、（ｉｉ）ホウ素化スクシンイミド分散剤、（ｉｉｉ）非ホウ素化スクシンイミド分散剤、（ｉｖ）ジアルキルアミン、アルデヒド、およびヒドロカルビル置換フェノールのマンニッヒ反応生成物、またはこれらの任意の組み合わせを含む。本発明の組成物は、さらに、１種以上のさらなる添加剤を含んでいてもよい。
【００２４】
（潤滑粘度の油）
本発明の組成物の一成分は、潤滑粘度の油であり、潤滑組成物として主要な量で存在していてもよく、または濃縮物として濃縮物を生成する量で存在していてもよい。適切な油としては、天然および合成の潤滑油ならびにこれらの混合物が挙げられる。完全に配合した潤滑剤において、潤滑粘度の油は、一般的に、主要な量（すなわち、５０重量％を超える量）存在する。典型的には、潤滑粘度の油は、組成物全体の７５〜９５重量％、より頻繁には８０重量％を超える量で存在する。基油成分は、一般的に、組成物全体の１００重量部（ｐｂｗ）を構成し、他の成分のｐｂｗ範囲は、この基油１００ｐｂｗを念頭に置いて与えられる。他の実施形態では、基油を含めた種々の成分のｐｂｗ範囲は、全ての成分のｐｂｗの合計が１００となるように与えられる。以下に記載する種々の成分について提示されるｐｂｗ範囲は、いずれかの様式が取られ得る。
【００２５】
本発明の潤滑油成分は、グループＩＩまたはグループＩＩＩの基油、またはこれらの組み合わせを含む。ＡＰＩ（米国石油協会）によって確立された分類が存在する。グループＩＩＩの油は、０．０３％未満の硫黄分と、９０％を超える飽和分を含み、粘度指数が１２０より大きい。グループＩＩの油は、粘度指数が８０〜１２０であり、０．０３％未満の硫黄分と、９０％を超える飽和分を含む。この油は、また、ワックス（例えば、スラックワックスまたはＦｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ合成ワックス）の水素異性化から誘導することもできる。このような「ＧＴＬ（Ｇａｓ−ｔｏ−Ｌｉｑｕｉｄ）」油は、典型的には、グループＩＩＩであると特徴づけられる。
【００２６】
本発明の組成物は、ある量のグループＩの基油や、さらにはグループＩＶおよびグループＶの基油を含んでいてもよい。ポリアルファオレフィンは、グループＩＶのカテゴリーに分けられる。グループＶは、「その他全て」を包含する。しかし、ある実施形態では、本発明の潤滑油成分は、２０重量％以下、１０重量％以下、５重量％以下、または１重量％以下のグループＩの基油を含有する。これらの制限をグループＩＶまたはグループＶの基油にも適用してもよい。他の実施形態では、本発明の組成物中に存在する潤滑油は、少なくとも６０重量％、７０重量％、８０重量％、９０重量％、または９５重量％のグループＩＩおよび／またはグループＩＩＩ基油である。ある実施形態では、本発明の組成物中に存在する潤滑油は、本質的にグループＩＩおよび／またはグループＩＩＩの基油のみであり、少量の他の種類の基油が存在していてもよいが、その量は、組成物全体の特性または性能に顕著な影響を与えない量である。
【００２７】
潤滑粘度の油は、潤滑油組成物の６０〜９９．９重量％、８８．５〜９９．６重量％、９６．９〜９９．５重量％、または９８．２〜９９．４重量％の範囲で存在していてもよい。上述のそれぞれの潤滑粘度の油を単独で使用してもよく、これら１種以上の混合物として使用してもよい。
【００２８】
（酸化防止成分）
酸化防止成分は、（ｉ）アルキル化ジフェニルアミンと、（ｉｉ）置換ヒドロカルビルモノスルフィドとを含む。
【００２９】
本発明で使用するのに適したアルキル化ジフェニルアミンは、以下の式
【００３０】
【化１】
0005921574.tif 000002
によってあらわされてもよく、式中、Ｒ１およびＲ２は、独立して、水素であるか、または約５〜２０個の炭素原子を含むアルキル基；または１〜２４個の炭素原子を含む直鎖または分枝鎖のアルキル基であり、ｑおよびｒは、それぞれ独立して、０、１、２または３であり、但し、ｑとｒの合計は、少なくとも１である。ある実施形態では、Ｒ１およびＲ２は、独立して、水素であるか、または１〜２４個、４〜２０個、５〜１６個、または６〜１２個、または１０個の炭素原子を含むアルキル基である。上述のいずれかの実施形態では、Ｒ１およびＲ２は、それぞれ直鎖アルキル基、分岐したアルキル基、またはアリールアルキル基であってもよい。
【００３１】
ある実施形態では、本発明のアルキル化ジフェニルアミンは、ビス−ノニル化ジフェニルアミンおよびビス−オクチル化ジフェニルアミンである。
【００３２】
アルキル化ジフェニルアミンは、潤滑組成物全体の０．０２〜４ｐｂｗ、０．０３〜２．５ｐｂｗ、または０．０５〜１．５ｐｂｗの範囲で存在する。ある実施形態では、アルキル化ジフェニルアミンは、潤滑組成物全体の０．０１ｐｂｗ、０．０５ｐｂｗ、０．１０ｐｂｗ、０．１５ｐｂｗ、０．２０ｐｂｗ、０．２５ｐｂｗ、０．３ｐｂｗ、または０．３５ｐｂｗの値から、１．０ｐｂｗ、０．９ｐｂｗ、０．８ｐｂｗ、０．７５ｐｂｗ、０．７ｐｂｗ、または０．６ｐｂｗの値までの範囲で存在する。さらに他の実施形態では、アルキル化ジフェニルアミンは、潤滑組成物全体の０．３５ｐｂｗまたは０．３７５ｐｂｗから、０．５１ｐｂｗ、０．７５ｐｂｗ、０．７７５ｐｂｗまたは０．１ｐｂｗまでの範囲、または０．３７５ｐｂｗの範囲で存在してもよい。アルキル化ジフェニルアミンを単独で使用してもよく、これらの混合物で使用してもよい。
【００３３】
本発明で使用するのに適した置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、以下の式
【００３４】
【化２】
0005921574.tif 000003
によってあらわされてもよく、式中、Ｒ３は、約８〜約２０個の炭素原子を含む飽和または不飽和の分枝鎖または直鎖のアルキル基であり；Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、およびＲ７は、独立して、水素であるか、または約１〜約３個の炭素原子、または１〜２個の炭素原子を含むアルキルである。ある実施形態では、Ｒ３は、８〜２０個、９〜１７個、１０〜１５個、または１１〜１３個の炭素原子を含む。Ｒ３は、分枝鎖または直鎖であってもよいが、ある実施形態では、分枝鎖である。
【００３５】
ある実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドとしては、ｎ−ドデシル−２−ヒドロキシエチルスルフィド、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノール、またはこれらの組み合わせが挙げられる。ある実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノールである。
【００３６】
置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、潤滑油組成物の０．０２〜４ｐｂｗ、０．０３〜２．５ｐｂｗ、または０．０５〜１．５ｐｂｗの範囲の量で存在してもよい。ある実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、潤滑油組成物全体の０．０１ｐｂｗ、０．０３ｐｂｗ、０．０５ｐｂｗ、または０．０８ｐｂｗから、１．０ｐｂｗ、０．８ｐｂｗ、０．５ｐｂｗ、０．３ｐｂｗまたは０．１ｐｂｗまでの範囲の量で存在し得る。さらに他の実施形態では、置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、潤滑組成物全体の０．０８ｐｂｗから０．１ｐｂｗまで、または０．０９ｐｂｗの量で存在する。置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、単独で使用してもよく、これらの混合物で使用してもよい。
【００３７】
酸化防止剤パッケージは、任意選択で、以下の式
【００３８】
【化３】
0005921574.tif 000004
によってあらわされる立体障害性フェノールを含んでもよく、式中、Ｒ８およびＲ９は、独立して、約１〜約２４個、好ましくは約４〜約１８個、最も好ましくは約４〜約１２個の炭素原子を含む分枝鎖または直鎖のアルキル基である。
【００３９】
Ｒ８およびＲ９は、直鎖または分枝鎖のいずれかであってもよく、分枝鎖が好ましい。好ましくは、フェノールは、２個のｔ−ブチル基を含むブチルで置換されている。ｔ−ブチル基が２，６位を占めている場合、フェノールは、立体障害性である。ｑは、水素またはヒドロカルビルである。適切なヒドロカルビル基の例としては、２−エチルヘキシルまたはｎ−ブチルエステル、ドデシルまたはこれらの混合物が挙げられるが、これらに限定されない。
【００４０】
本発明に適した他の任意選択の立体障害性フェノールとしては、以下の式
【００４１】
【化４】
0005921574.tif 000005
によってあらわされるフェノールが挙げられるが、これに限定されない。式中、Ｒ１０、Ｒ１１、Ｒ１２、Ｒ１３、Ｒ１４、Ｒ１５は、直鎖または分枝鎖のいずれかであり、約４〜約１８個、好ましくは約４〜約１２個の炭素原子を含む。好ましくは、フェノールは、ブチルで置換されている。
【００４２】
Ｒ１６およびＲ１７は、独立して、水素、アリールアルキル基または直鎖または分枝鎖のアルキル基である。Ｒ１６およびＲ１７は、好ましくは、パラ位にある。アリールアルキル基またはアルキル基は、約１〜約１５個、好ましくは約１〜約１０、最も好ましくは約１〜約５個の炭素原子を含む。架橋基Ｙとしては、限定されないが、−ＣＨ２−（メチレン架橋）または−ＣＨ２ＯＣＨ２−（エーテル架橋）が挙げられる。
【００４３】
メチレン架橋された立体障害性フェノールの例としては、限定されないが、４，４’−メチレンビス（６−ｔｅｒｔ−ブチル  ｏ−クレゾール）、４，４’−メチレンビス（２−ｔｅｒｔ−アミル−ｏ−クレゾール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−メチレン−ビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔブチルフェノール）またはこれらの混合物が挙げられる。
【００４４】
一実施形態では、酸化防止剤は、以下の式
【００４５】
【化５】
0005921574.tif 000006
によってあらわされるヒンダードエステル置換フェノールであり、式中、Ｒ１８、Ｒ１９およびＲ２０は、約２〜約２２個、好ましくは約２〜約１８個、さらに好ましくは約４〜約８個の炭素原子を含む直鎖または分枝鎖のアルキル基である。具体的な例としては、限定されないが、アルキル基、例えば、２−エチルヘキシルまたはｎ−ブチルエステル、ドデシルまたはこれらの混合物が挙げられる。
【００４６】
立体障害性フェノールは、潤滑油組成物の０〜１３ｐｂｗ、０．０２〜４ｐｂｗ、０．０３〜２．５ｐｂｗ、または０．０５〜１．５ｐｂｗの範囲で存在する。立体障害性フェノールを単独で使用してもよく、組み合わせて使用してもよい。ある実施形態では、本発明の組成物は、立体障害性フェノールを本質的に含まないか、またはまったく含まない。
【００４７】
ある実施形態では、酸化防止成分は、１種類の酸化防止剤を含有するか、または２種類以上の酸化防止剤の混合物を含有するかにかかわらず、組成物全体に０．０５〜１３ｐｂｗ、または０．１〜０．４ｐｂｗ、または０．０５ｐｂｗ、０．１ｐｂｗ、０．２ｐｂｗ、または０．３ｐｂｗから、１３ｐｂｗ、０．９ｐｂｗ、０．７５ｐｂｗ、０．６ｐｂｗ、または０．５ｐｂｗまでの量で存在していてもよい。ある実施形態では、酸化防止成分は、０．４ｐｂｗから、０．９ｐｂｗまたは０．５ｐｂｗの量で存在する。他の実施形態では、酸化防止成分は、０．４５ｐｂｗ、０．４６５ｐｂｗ、または０．６０ｐｂｗから、０．８７ｐｂｗ、０．８６５ｐｂｗ、０．７０ｐｂｗまたは０．６５ｐｂｗまでの量で存在する。
【００４８】
（分散剤成分）
分散剤成分は、（ｉ）ポリエーテルアミン；（ｉｉ）ホウ素化スクシンイミド分散剤；（ｉｉｉ）非ホウ素化スクシンイミド分散剤；（ｉｖ）ジアルキルアミン、アルデヒドおよびヒドロカルビル置換フェノールのマンニッヒ反応生成物；またはこれらの任意の組み合わせを含む。ある実施形態では、分散剤成分は、組成物全体の０．０５〜０．５ｐｂｗ存在する。
【００４９】
本発明のポリエーテルアミンは、２つ以上の連続したエーテル基と、少なくとも１つの一級、二級または三級のアミノ基を含み、アミン窒素がある程度塩基性を有する化合物を含む。本発明のポリエーテルアミンは、ポリ（オキシアルキレン）アミンを基油に可溶性にするのに十分な数の繰り返しオキシアルキレン単位を含みつつ、ＡＳＴＭ  Ｄ１４０１（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｗａｔｅｒ  Ｓｅｐａｒａｂｉｌｉｔｙ  ｏｆ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｏｉｌｓ  ａｎｄ  Ｓｙｎｔｈｅｔｉｃ  Ｆｌｕｉｄｓ）試験において許容可能な性能を可能にするポリ（オキシアルキレン）アミンを含む。一般的に、少なくとも約５つのオキシアルキレン単位を含むポリ（オキシアルキレン）アミンが本発明で使用するのに適している。ポリ（オキシアルキレン）アミンとしては、ヒドロカルビルポリ（オキシアルキレン）アミン、ヒドロカルビルポリ（オキシアルキレン）ポリアミン、および誘導体の分子中にポリ（オキシアルキレン）アミン鎖および／またはポリ（オキシアルキレン）ポリアミン鎖の少なくとも２つを含む多価アルコールの誘導体を挙げることができる。一実施形態では、本発明で使用するためのポリ（オキシアルキレン）アミンは、式Ｒ−Ｏ−（ＡＯ）ｍ−Ｒ１−Ｎ−Ｒ２Ｒ３によってあらわされ、式中、Ｒは、１〜５０個の炭素原子、または約８〜約３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；Ａは、２〜１８個の炭素原子、または２〜６個の炭素原子を含むアルキレン基であり；ｍは、１〜５０の数であり；Ｒ１は、２〜１８個の炭素原子、または２〜６個の炭素原子を含むアルキレン基であり；Ｒ２およびＲ３は、独立して、水素、ヒドロカルビル基または−［Ｒ４Ｎ（Ｒ５）］ｎＲ６（式中、Ｒ４は、２〜６個の炭素原子を含むアルキレン基であり、Ｒ５およびＲ６は、独立して、水素またはヒドロカルビル基であり、ｎは、１〜７の数である）である。
【００５０】
別の実施形態では、本発明のポリ（オキシアルキレン）アミンは、式ＲＯ［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）Ｏ］ｍＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ２によってあらわすことができ、式中、Ｒは、８〜３０個の炭素原子を含む脂肪族基またはアルキル置換フェニル基であり；ｍは、１２〜３０の数である。さらに別の実施形態では、本発明のポリ（オキシアルキレン）アミンは、式ＣＨ３ＣＨ（ＣＨ３）［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）］２ＣＨ（ＣＨ３）ＣＨ２ＣＨ２Ｏ−［ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ３）Ｏ］ｍＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＨ２によってあらわすことができ、式中、ｍは、約１６〜約２８の数である。本発明のポリ（オキシアルキレン）アミンは、分子量が約３００〜約５，０００であってもよい。
【００５１】
本発明のポリエーテルアミンは、最初に、水素化合物とアルキレンオキシドとのモル比１：１〜５０で、アルコールまたはアルキルフェノールと、アルキレンオキシド、アルキレンオキシドの混合物とを縮合させるか、または数種のアルキレンオキシドとを連続した様式で縮合させ、ポリエーテル中間体を形成することによって調製することができる。米国特許第５，１１２，３６４号および第５，２６４，００６号は、ポリエーテル中間体を調製する反応条件を提示する。
【００５２】
アルコールは、一価または多価、直鎖または分枝鎖、飽和または不飽和であってもよく、１〜５０個の炭素原子、または８〜３０個の炭素原子、または１０〜１６個の炭素原子を含んでいてもよい。本発明の分岐したアルコールとしては、米国特許第５，２６４，００６号に記載されるようなＧｕｅｒｂｅｔアルコールを挙げることができ、このアルコールは、一般的に、１２〜４０個の炭素原子を含み、式Ｒ−ＣＨ（ＣＨ２ＣＨ２Ｒ）ＣＨ２ＯＨによってあらわすことができ、式中、Ｒはヒドロカルビル基である。一実施形態では、アルキルフェノールのアルキル基は、１〜５０個の炭素原子、または２〜２４個の炭素原子、または１０〜２０個の炭素原子を含んでいてもよい。
【００５３】
一実施形態では、アルキレンオキシドには、２〜１８個の炭素原子、または２〜６個の炭素原子を含む１，２−エポキシアルカンが含まれる。さらに別の実施形態では、アルキレンオキシドは、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、およびブチレンオキシドであってもよい。特に有用なのは、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド、またはこれらの混合物である。ポリエーテル中間体中のアルキレンオキシドから誘導される単位の数は、１〜５０、または１２〜３０、または１６〜２８であってもよい。
【００５４】
ポリエーテル中間体をいくつかの方法によってポリエーテルアミンに変換することができる。米国特許第５，１１２，３６４号および第５，７５２，９９１号に記載されるように、ポリエーテル中間体をアンモニア、一級アミンまたはポリアミンで還元的にアミノ化することによって、ポリエーテルアミンに変換することができる。一実施形態では、アクリロニトリルにポリエーテルを付加させる反応によってニトリルを形成し、次いでこれを水素化してポリエーテルアミンを形成することによって、ポリエーテル中間体をポリエーテルアミンに変換することができる。米国特許第５，２６４，００６号は、アクリロニトリルを用いたポリエーテルのシアノエチル化、およびその後の水素化によってポリエーテルアミンを形成する反応条件を提示する。さらに別の実施形態では、米国特許第４，２４７，３０１号に記載されるように、適切な塩素化剤を用いた後、塩素をアンモニア、一級もしくは二級のアミン、またはポリアミンと置換することによって、ポリエーテル中間体またはポリ（オキシアルキレン）アルコールを対応するポリ（オキシアルキレン）クロリドに変換する。
【００５５】
ある実施形態では、本発明のポリエーテルアミンは、１０〜１８個の炭素原子を含むアルコール、アルコキシレートおよびアミンの混合物の反応から誘導される。
【００５６】
ある実施形態では、本発明の組成物は、ポリエーテルアミンが組成物全体に０．０７〜０．６ｐｂｗ、または０．０９〜０．５ｐｂｗの量で存在するポリエーテルアミン分散剤を含む。
【００５７】
それに加え、これらの実施形態のうちいくつかにおいて、（ｉ）酸化防止成分は、組成物全体に０．８６５ｐｂｗ未満の量で存在し；（ｉｉ）組成物はＮ−アルキルサルコシンを含まず；（ｉｉｉ）組成物は、０．１５ｐｂｗ未満の脂肪カルボン酸を含有するか；またはこれらの任意の組み合わせである。
【００５８】
本発明で使用可能な別の種類の分散剤はスクシンイミドである。スクシンイミド分散剤は、潤滑剤の分野で周知であり、主に、灰を形成する金属を含まず、通常は、潤滑剤に加えたときに任意の灰を形成する金属の原因とならないため、時に「無灰」分散剤と呼ばれる分散剤を含む。スクシンイミド分散剤は、ヒドロカルビル置換コハク酸アシル化剤と、窒素原子に少なくとも１個の水素が結合したアミンとの反応生成物である。「コハク酸アシル化剤（ｓｕｃｃｉｎｉｃ  ａｃｙｌａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）」という用語は、炭化水素置換コハク酸またはコハク酸を生成する化合物を指す（この用語は、コハク酸自体も含む）。このような材料は、典型的には、ヒドロカルビル置換コハク酸、無水物、エステル（半エステルを含む）、およびハロゲン化物を含む。
【００５９】
コハク酸系分散剤は、広範囲の化学構造を有しており、典型的には、以下のような構造を含む。
【００６０】
【化６】
0005921574.tif 000007
上の構造において、各Ｒ１は、独立してヒドロカルビル基であり、複数のスクシンイミド基に結合していてもよく、典型的には、数平均分子量（Ｍｎ）が５００または７００から１０，０００のポリオレフィンから誘導される基である。典型的には、ヒドロカルビル基は、アルキル基であり、Ｍｎが５００または７００から５０００、または１５００または２０００から５０００のポリイソブチレンから誘導されるポリイソブチレン基であることが多い。これに代わる表現として、Ｒ１基は、４０〜５００個の炭素原子、または少なくとも５０〜３００個の炭素原子を含んでいてもよく、例えば、脂肪族炭素原子である。Ｒ２は、アルキレン基であり、一般的にはエチレン（Ｃ２Ｈ４）基である。このような分子は、一般的には、アルケニルアシル化剤とポリアミンとの反応から誘導され、上に示す単純なイミド構造以外に、種々のアミドおよび四級アンモニウム塩など、２つの部分の間の多様な結合が可能である。スクシンイミド分散剤は、米国特許第４，２３４，４３５号、第３，１７２，８９２号、第６，１６５，２３５号により完全に記載されている。
【００６１】
置換基を誘導するポリアルケンは、典型的には、２〜１６個の炭素原子、通常は、２〜６個の炭素原子を含む重合可能なオレフィンモノマーのホモポリマーおよびインターポリマーである。
【００６２】
ポリアルケンを誘導するオレフィンモノマーは、１つ以上のエチレン性不飽和基（すなわち、＞Ｃ＝Ｃ＜）が存在することを特徴とする重合可能なオレフィンモノマーであり、すなわち、モノオレフィン性モノマー、例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブテン、および１−オクテン、またはポリオレフィン性モノマー（通常は、ジオレフィン性モノマー）、例えば、１，３−ブタジエン、およびイソプレンである。これらのオレフィンモノマーは、通常は、重合可能な末端オレフィンであり、すなわち、構造内に＞Ｃ＝ＣＨ２基が存在することを特徴とするオレフィンである。ポリオレフィンに相対的に少量の非炭化水素置換基が含まれていてもよいが、但し、このような置換基は、置換コハク酸アシル化剤の形成を実質的に妨害しない。各Ｒ１基は、１つ以上の反応性基（すなわち、コハク酸基（ｓｕｃｃｉｎｉｃ  ｇｒｏｕｐ））を含んでいてもよい。
【００６３】
コハク酸アシル化剤と反応してカルボン酸系分散剤組成物を形成するアミンは、モノアミンであってもよく、またはポリアミンであってもよい。いずれかの場合に、アミンは、式Ｒ４Ｒ５ＮＨであることを特徴とし、式中、Ｒ４およびＲ５は、それぞれ独立して、水素、炭化水素基、アミノ置換炭化水素基、ヒドロキシ置換炭化水素基、アルコキシ置換炭化水素基、アミノ基、カルバミル基、チオカルバミル基、グアニル基、またはアシルイミドイル基であるが、但し、Ｒ４およびＲ５のうち、水素は１個以下である。したがって、あらゆる場合において、これらのアミンは、構造内に少なくとも１つのＨ−Ｎ＜基が存在することを特徴とするだろう。したがって、アミンは、少なくとも１つの一級アミノ基（すなわち、Ｈ２Ｎ−）基または二級アミノ（すなわち、Ｈ−Ｎ＜）基を有する。モノアミンの例としては、エチルアミン、ジエチルアミン、ｎ−ブチルアミン、ジ−ｎ−ブチルアミン、アリルアミン、イソブチルアミン、ココアミン、ステアリルアミン、ラウリルアミン、メチルラウリルアミン、オレイルアミン、Ｎ−メチル−オクチルアミン、ドデシルアミン、およびオクタデシルアミンが挙げられる。
【００６４】
分散剤を誘導するポリアミンとしては、主に、アルキレンアミンが挙げられ、ほとんどの部分について、以下の式
【００６５】
【化７】
0005921574.tif 000008
を構成するアルキレンアミンが挙げられ、式中、ｔは、典型的には１０未満の整数であり、Ａは、水素であるか、または典型的には３０個までの炭素原子を含むヒドロカルビル基であり、アルキレン基は、典型的には、８個未満の炭素原子を含むアルキレン基である。アルキレンアミンとしては、主に、エチレンアミン、ヘキシレンアミン、ヘプチレンアミン、オクチレンアミン、他のポリメチレンアミンが挙げられる。これらのアミンは、特に、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、プロピレンジアミン、デカメチレンジアミン、オクタメチレンジアミン、ジ（ヘプタメチレン）トリアミン、トリプロピレンテトラミン、テトラエチレンペンタミン、トリメチレンジアミン、ペンタエチレンヘキサミン、ジ（−トリメチレン）トリアミンによって例示される。上述のアルキレンアミンを２つ以上縮合させて得られるより高級な同族体も同様に有用である。テトラエチレンペンタミンが特に有用である。
【００６６】
エチレンアミン（ポリエチレンポリアミンとも呼ばれる）は、特に有用である。これらのアミンは、Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、Ｋｉｒｋ  ａｎｄ  Ｏｔｈｍｅｒ、Ｖｏｌ．５、ｐｐ．８９８−９０５、Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ  Ｐｕｂｌｉｓｈｅｒｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９５０）の見出し「Ｅｔｈｙｌｅｎｅ  Ａｍｉｎｅｓ」の部分にある程度詳細に記載されている。
【００６７】
ヒドロキシアルキル置換アルキレンアミン（すなわち、窒素原子上に１つ以上のヒドロキシアルキル置換基を有するアルキレンアミン）も同様に有用である。このようなアミンの例としては、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）エチレンジアミン、Ｎ，Ｎ’−ビス（２−ヒドロキシエチル）−エチレンジアミン、１−（２−ヒドロキシエチル）ピペラジン、モノヒドロキシプロピル）−ピペラジン、ジ−ヒドロキシプロピル置換テトラエチレンペンタミン、Ｎ−（３−ヒドロキシプロピル）−テトラ−メチレンジアミン、および２−ヘプタデシル−１−（２−ヒドロキシエチル）−イミダゾリンが挙げられる。
【００６８】
アミノラジカルまたはヒドロキシラジカルを介して上述のアルキレンアミンまたはヒドロキシアルキル置換アルキレンアミンを縮合させて得られるより高級な同族体も同様に有用である。縮合したポリアミンは、少なくとも１つのヒドロキシ化合物と、少なくとも一級アミノ基または二級アミノ基を含む少なくとも１つのポリアミン反応体との間の縮合反応によって形成され、米国特許第５，２３０，７１４号（Ｓｔｅｃｋｅｌ）に記載される。
【００６９】
スクシンイミド分散剤は、通常は、主に窒素をイミド官能基の形態で含むため、そのように呼ばれるが、アミン塩、アミド、イミダゾリンおよびこれらの混合物の形態をしていてもよい。スクシンイミド分散剤を調製するために、コハク酸を生成する１つ以上の化合物および１つ以上のアミンを、典型的には水を除去しながら、任意選択で、通常は、液体、実質的に不活性な有機液体溶媒／希釈剤存在下、一般的に、８０℃から混合物または生成物の分解点までの範囲の高温（典型的には、１００℃〜３００℃）で加熱する。
【００７０】
コハク酸アシル化剤およびアミン（または有機ヒドロキシ化合物、またはこれらの混合物）を、典型的には、酸を生成する化合物の１当量に対して、少なくとも０．５当量のアミン（または状況に応じてヒドロキシ化合物）になるのに十分な量で反応させる。一般的に、存在するアミンの最大量は、コハク酸アシル化剤１当量に対し、アミン約２モルである。本発明の目的のために、アミンの当量は、アミンの合計重量を存在する窒素原子の合計数で割った値に対応するアミンの量である。コハク酸を生成する化合物の当量数は、この化合物中に存在するコハク酸基の数によって変わり、一般的に、アシル化試薬のそれぞれのコハク酸基について２当量のアシル化試薬が存在する。本発明のスクシンイミド清浄剤（ｄｅｔｅｒｇｅｎｔ）を調製する手順のさらなる詳細および例は、例えば、米国特許第３，１７２，８９２号；第３，２１９，６６６号；第３，２７２，７４６号；第４，２３４，４３５号；第６，４４０，９０５号、第６，１６５，２３５号に含まれる。
【００７１】
ある実施形態では、本発明の組成物は、数平均分子量が５００〜３０００のポリイソブチレンとポリエチレンポリアミンとから誘導される非ホウ素化スクシンイミド分散剤を含む。
【００７２】
このような実施形態では、非ホウ素化スクシンイミド分散剤は、組成物全体に０．０６〜０．３５ｐｂｗ、または０．０５ｐｂｗ、０．０６ｐｂｗ、０．０５５ｐｂｗ、０．０６５ｐｂｗ、または０．０５７ｐｂｗから、０．５ｐｂｗ、０．３５ｐｂｗ、０．３３ｐｂｗ、０．３２５ｐｂｗ、または０．２８５ｐｂｗまでの量で存在してもよい。ある実施形態では、非ホウ素化スクシンイミド分散剤は、０．０５７〜０．２８５ｐｂｗ存在する。他の実施形態では、非ホウ素化スクシンイミド分散剤は、０．０５７〜０．３２５ｐｂｗ存在する。
【００７３】
これらの実施形態のいくつかでは、組成物は、０．１ｐｂｗ未満の脂肪カルボン酸を含有する。
【００７４】
ある実施形態では、上のスクシンイミド分散剤は、ホウ素化されていてもよい。ホウ素化分散剤は、周知の材料であり、上に記載する１つ以上の分散剤をホウ素化剤（ｂｏｒａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）（例えばホウ酸）で処理することによって調製することができる。典型的な条件としては、分散剤をホウ酸とともに１００〜１５０℃で加熱することが挙げられる。また、１９９９年１０月１３日に出願されたＰＣＴ出願ＵＳ９９／２３９４０号に記載されるように、分散剤を無水マレイン酸との反応によって処理してもよい。
【００７５】
ある実施形態では、本発明の組成物は、数平均分子量が５００〜３０００のポリイソブチレンとポリエチレンポリアミンとから誘導されるホウ素化スクシンイミド分散剤を含む。
【００７６】
このような実施形態では、ホウ素化スクシンイミド分散剤は、組成物全体に０．０７〜０．４ｐｂｗ、または０．０５ｐｂｗ、０．０７ｐｂｗ、または０．０６７ｐｂｗから、０．５ｐｂｗ、０．４ｐｂｗ、０．３５ｐｂｗ、または０．３３５ｐｂｗまでの量で存在していてもよい。
【００７７】
これらの実施形態のいくつかでは、組成物は、０．１ｐｂｗ未満の脂肪カルボン酸を含有する。
【００７８】
本発明の分散剤は、マンニッヒ分散剤であってもよい。マンニッヒ分散剤は、ヒドロカルビル置換フェノール、アルデヒド、およびアミンまたはアンモニアの反応生成物であるが、本発明では、一般的にジアルキルアミンである。ヒドロカルビル置換フェノールのヒドロカルビル置換基は、１０〜４００個の炭素原子、別の場合には、３０〜１８０個の炭素原子、さらなる場合には、１０または４０から１１０個までの炭素原子を含んでいてもよい。このヒドロカルビル置換基は、オレフィンまたはポリオレフィンから誘導されてもよい。有用なオレフィンとしては、α−オレフィン（例えば、１−デセン）が挙げられ、これらは市販されている。
【００７９】
ヒドロカルビル置換基を形成し得るポリオレフィンは、オレフィンモノマーを周知の重合方法によって重合させることによって調製することができ、これもまた市販されている。オレフィンモノマーとしては、モノオレフィン（２〜１０個の炭素原子を含むモノオレフィンを含む）、例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン、および１−デセンが挙げられる。特に有用なモノオレフィン供給源は、３５〜７５重量％のブテン含有量および３０〜６０重量％イソブテン含有量を有するＣ４精製流である。有用なオレフィンモノマーとしては、ジオレフィン、例えば、イソプレンおよび１，３−ブタジエンも挙げられる。オレフィンモノマーは、２つ以上のモノオレフィンの混合物、２つ以上のジオレフィンの混合物、または１つ以上のモノオレフィンおよび１つ以上のジオレフィンの混合物も挙げることができる。有用なポリオレフィンとしては、数平均分子量が１４０〜５０００、別の場合には、４００〜２５００、さらなる場合には、１４０または５００から１５００までのポリイソブチレンが挙げられる。ポリイソブチレンは、ビニリデン二重結合含有量が５〜６９％、第２の場合には５０〜６９％、第３の場合には５０〜９５％であってもよい。ポリオレフィンは、単一のオレフィンモノマーから調製されるホモポリマーであってもよく、または２つ以上のオレフィンモノマーの混合物から調製されるコポリマーであってもよい。また、ヒドロカルビル置換基供給源として可能なものは、２つ以上のホモポリマーの混合物、２つ以上のコポリマーの混合物、または１つ以上のホモポリマーと１つ以上のコポリマーとの混合物である。
【００８０】
ヒドロカルビル置換フェノールは、周知のアルキル化方法を用い、フェノールを上述のオレフィンまたはポリオレフィン（例えば、ポリイソブチレンまたはポリプロピレン）でアルキル化することによって調製することができる。
【００８１】
マンニッヒ分散剤を形成するために使用されるアルデヒドは、１〜１０個の炭素原子を含んでいてもよく、一般的に、ホルムアルデヒドまたはその反応性等価物（例えば、ホルマリンまたはパラホルムアルデヒド）である。
【００８２】
マンニッヒ分散剤を形成するために使用されるアミンは、モノアミンまたはポリアミンであってもよい（１個以上のヒドロキシル基を含むアルカノールアミンを含む）。有用なアミンとしては、エタノールアミン、ジエタノールアミン、メチルアミン、ジメチルアミン、エチレンジアミン、ジメチルアミノプロピルアミン、ジエチレントリアミンおよび２−（２−アミノエチルアミノ）エタノールが挙げられる。マンニッヒ分散剤は、米国特許第５，６９７，９８８号に記載されるように、ヒドロカルビル置換フェノール、アルデヒド、およびアミンを反応させることによって調製することができる。本発明の一実施形態では、マンニッヒ反応生成物は、ポリイソブチレン、ホルムアルデヒド、およびアミン（一級モノアミン、二級モノアミン、またはアルキレンジアミン、特に、エチレンジアミンまたはジメチルアミンである）から誘導されるアルキルフェノールから調製される。ある実施形態では、マンニッヒは、ジアルキルアミンまたはジアルケニルアミンから調製される。
【００８３】
本発明のマンニッヒ反応生成物は、米国特許第５，８７６，４６８号に記載されるような方法を含む周知の方法によって、アルキル置換ヒドロキシ芳香族化合物、アルデヒドおよびポリアミンを反応させることによって調製することができる。
【００８４】
マンニッヒ反応生成物は、一般的に、米国特許第５，８７６，４６８号に記載されるように、溶媒または希釈剤存在下、水を除去しつつ、ヒドロカルビル置換ヒドロキシ芳香族化合物、アルデヒドおよびアミンを５０〜２００℃の温度で反応させることを含む、周知の方法によって調製することができる。
【００８５】
ある実施形態では、本発明の組成物は、ジアルキルアミン、ホルムアルデヒド、およびポリイソブチレン置換フェノールの反応から誘導されるマンニッヒ反応生成物を含有し、ポリイソブチレンは、数平均分子量が５００〜３０００である。マンニッヒ分散剤は、組成物全体に０．０７〜０．４４ｐｂｗ、０．０５ｐｂｗ、０．０７ｐｂｗ、または０．０８８ｐｂｗから、０．５ｐｂｗ、０．４５ｐｂｗ、または０．４４ｐｂｗまでの量で存在していてもよい。
【００８６】
（さらなる添加剤）
任意選択で、本発明の潤滑組成物は、１種以上のさらなる添加剤を含み、さらなる添加剤は、泡抑制剤、解乳化剤、流動点降下剤、またはこれらの混合物を含む群から選択されてもよい。任意選択の添加剤は、潤滑油組成物の０．０００５〜１．３ｐｂｗ、０．０００７５〜０．５ｐｂｗ、０．００１〜０．４ｐｂｗ、または０．００１５〜０．３ｐｂｗの範囲で存在する。任意選択の添加剤を単独で使用してもよく、またはこれらの混合物で使用してもよい。
【００８７】
消泡剤（泡抑制剤としても知られる）は、当該技術分野で知られており、限定されないが、有機シリコーンおよび非ケイ素泡抑制剤が挙げられる。有機シリコーンの例としては、ジメチルシリコーンおよびポリシロキサンが挙げられる。非ケイ素泡抑制剤の例としては、限定されないが、ポリ（アクリル酸エチル）、ポリ（２−エチルヘキシルアクリレート）、アクリル酸エチルと、２−エチルヘキシルアクリレートと、任意選択で、酢酸ビニルとのコポリマー、ポリ酢酸ビニル、ポリエーテル、ポリアクリレート、およびこれらの混合物が挙げられる。ある実施形態では、消泡剤は、ポリアクリレートである。消泡剤は、組成物中に０．００１から０．０１２または０．００４ｐｂｗまで、または０．００１〜０．００３ｐｂｗ存在してもよい。
【００８８】
解乳化剤は、当該技術分野で公知であり、限定されないが、プロピレンオキシド、エチレンオキシド、ポリオキシアルキレンアルコール、アルキルアミン、アミノアルコール、ジアミンまたはポリアミンをエチレンオキシドまたは置換エチレンオキシドで連続的に反応させた誘導体、またはこれらの混合物が挙げられる。解乳化剤の例としては、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマー、およびこれらの混合物が挙げられる。ある実施形態では、解乳化剤は、ポリエーテルである。解乳化剤は、組成物に０．００２〜０．０１２ｐｂｗの量で存在していてもよい。
【００８９】
流動点降下剤は、当該技術分野で公知であり、限定されないが、無水マレイン酸−スチレンコポリマーのエステル、ポリメタクリレート；ポリアクリレート；ポリアクリルアミド；ハロパラフィンワックスおよび芳香族化合物の縮合生成物；カルボン酸ビニルポリマー；ならびにフマル酸ジアルキル、脂肪酸ビニルエステルのターポリマー、エチレン−酢酸ビニルコポリマー、アルキルフェノールホルムアルデヒド縮合樹脂、アルキルビニルエーテル、ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００９０】
本発明の組成物は、さび止め剤も含んでいてもよい。適切なさび止め剤としては、アルキルリン酸のヒドロカルビルアミン塩、ジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩、ヒドロカルビルアリールスルホン酸のヒドロカルビルアミン塩、脂肪カルボン酸もしくはそのエステル、窒素含有カルボン酸のエステル、スルホン酸アンモニウム、イミダゾリン、またはこれらの任意の組み合わせ、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００９１】
本発明のアルキルリン酸の適切なヒドロカルビルアミン塩は、以下の式
【００９２】
【化８】
0005921574.tif 000009
によってあらわされ、式中、Ｒ２１およびＲ２２は、独立して、水素、アルキル鎖またはヒドロカルビルであり、好ましくは、Ｒ２１およびＲ２２の少なくとも１つは、ヒドロカルビルである。Ｒ２１およびＲ２２は、約４〜約３０個、好ましくは約８〜約２５個、さらに好ましくは約１０〜約２０個、最も好ましくは約１３〜約１９個の炭素原子を含む。Ｒ２３、Ｒ２４、およびＲ２５は、独立して、水素、アルキル、約１〜約３０個、好ましくは約４〜約２４個、さらになお好ましくは約６〜約２０個、最も好ましくは約１０〜約１６個の炭素原子を含む分枝鎖または直鎖のアルキル鎖である。Ｒ２３、Ｒ２４、およびＲ２５は、独立して、水素、アルキル、分枝鎖または直鎖のアルキル鎖であり、好ましくは、Ｒ２３、Ｒ２４、およびＲ２５のうち、少なくとも１つ、最も好ましくは、Ｒ２３、Ｒ２４、およびＲ２５のうち２つが水素である。
【００９３】
Ｒ２３、Ｒ２４、およびＲ２５に適したアルキル基の例としては、限定されないが、ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ペンチル、ｎ−ヘキシル、ｓｅｃ−ヘキシル、ｎ−オクチル、２−エチル、ヘキシル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシル、オクタデシル、オクタデセニル、ノナデシル、エイコシルまたはこれらの混合物が挙げられる。
【００９４】
一実施形態では、アルキルリン酸のヒドロカルビルアミン塩は、Ｃ１４〜Ｃ１８アルキル化リン酸と、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級アミンの混合物であるＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ（Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓによって製造販売）との反応生成物である。
【００９５】
さび止め剤パッケージで使用する本発明のジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩は、以下の式
【００９６】
【化９】
0005921574.tif 000010
によってあらわされ、式中、Ｒ２６およびＲ２７は、独立して、分枝鎖または直鎖のアルキル基である。Ｒ２６およびＲ２７は、約３〜約３０個、好ましくは約４〜約２５個、さらに好ましくは約５〜約２０個、最も好ましくは、約６〜約１９個の炭素原子を含む。Ｒ２３、Ｒ２４、およびＲ２５は、上に記載した通りである。
【００９７】
本発明のジアルキルジチオリン酸のヒドロカルビルアミン塩の例としては、限定されないが、ヘプチル化またはオクチル化またはノニル化したジチオリン酸と、エチレンジアミン、モルホリン、もしくはＰｒｉｍｅｎｅ  ８１Ｒ、またはこれらの混合物との反応生成物（複数可）が挙げられる。
【００９８】
本発明のさび止め剤パッケージで使用されるヒドロカルビルアリールスルホン酸の適切なヒドロカルビルアミン塩は、以下の式
【００９９】
【化１０】
0005921574.tif 000011
によってあらわされ、式中、Ｃｙは、ベンゼン環またはナフタレン環である。Ｒ２８は、約４〜約３０個、好ましくは約６〜約２５個、さらに好ましくは約８〜約２０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基である。ｚは、独立して、１、２、３または４であり、最も好ましくは、ｚは、１または２である。Ｒ２３、Ｒ２４、およびＲ２５は、上に記載したとおりである。
【０１００】
本発明のヒドロカルビルアリールスルホン酸のヒドロカルビルアミン塩の例としては、限定されないが、ジノニルナフタレンスルホン酸のエチレンジアミン塩が挙げられる。
【０１０１】
適切な脂肪カルボン酸またはそのエステルの例としては、グリセロールモノオレエートおよびオレイン酸が挙げられる。適切な窒素含有カルボン酸のエステルの例としては、オレイルサルコシンが挙げられる。
【０１０２】
さび止め剤は、潤滑油組成物の０．０２〜０．２ｐｂｗ、０．０３〜０．１５ｐｂｗ、０．０４〜０．１２ｐｂｗ、または０．０５〜０．１ｐｂｗの範囲で存在していてもよい。本発明のさび止め剤を単独で使用してもよく、またはこれらの混合物で使用してもよい。
【０１０３】
本発明の潤滑組成物は、金属不活性化剤も含んでいてもよい。金属不活性化剤を使用し、潤滑油の酸化を促進する金属の触媒効果を中和する。適切な金属不活性化剤としては、限定されないが、トリアゾール、トリルトリアゾール、チアジアゾール、またはこれらの組み合わせ、およびこれらの誘導体が挙げられる。例としては、ベンゾトリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾイミダゾール、２−アルキルジチオベンゾチアゾール、２−（Ｎ，Ｎ’−ジアルキルジチオ−カルバモイル）ベンゾチアゾール、２，５−ビス（アルキル−ジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（Ｎ，Ｎ’−ジアルキルジチオカルバモイル）−１，３，４−チアジアゾール、２−アルキルジチオ−５−メルカプトチアジアゾールの誘導体、またはこれらの混合物が挙げられる。
【０１０４】
ある実施形態では、金属不活性化剤は、ヒドロカルビル置換ベンゾトリアゾール化合物である。ヒドロカルビル置換を有するベンゾトリアゾール化合物としては、１位または２位または４位または５位または６位または７位に置換基を有するベンゾトリアゾールのうち、少なくとも１つが挙げられる。ヒドロカルビル基は、約１〜約３０個、好ましくは約１〜約１５個、さらに好ましくは約１〜約７個の炭素原子を含み、最も好ましくは、金属不活性化剤は、単独またはこれらの混合物で使用される５−メチルベンゾトリアゾールである。
【０１０５】
ある実施形態では、本発明の潤滑組成物は置換トリアゾールを含み、置換トリアゾールは置換ベンゾトリアゾールであってもよい。これらの実施形態のいくつかでは、トリアゾール環の窒素原子のいずれかに結合したヒドロカルビル基は、酸素原子を含まない。
【０１０６】
ある実施形態では、置換トリアゾールは、トリアゾール環の窒素原子に結合した１個のヒドロカルビル基を有する。ある実施形態では、置換トリアゾールは、トリアゾール環の窒素原子に結合したアリール基と、トリアゾール環の窒素原子に結合した１個のヒドロカルビル基とを含む。
【０１０７】
ある実施形態では、置換トリアゾールは、以下の式
【０１０８】
【化１１】
0005921574.tif 000012
によってあらわされてもよく、またはこれらの組み合わせであり、式中、式Ｘおよび式ＸＩの両方について、ｎは、０〜４の整数であり；−Ｒはヒドロカルビル基であり；−Ｙは、−Ｒ１または−（Ｒ２）ｍ−ＮＲ３Ｒ３であり、−Ｒ１はヒドロカルビル基であり、−Ｒ２−はヒドロカルビレン基であり、ｍは、０または１または２であり、各−Ｒ３は、独立して、水素またはヒドロカルビル基であるが、但し、−Ｒ１、−Ｒ２−、−Ｒ３は合わせて７または９から４０個までの炭素原子を含む。ある実施形態では、本発明の置換トリアゾールは、式（Ｘ）によってあらわされる。
【０１０９】
ある実施形態では、ｎは、０または１から、４、３、２または１までであってもよく；Ｒは、ヒドロカルビル基であってもよく、１〜５０個の炭素原子、または１または２個から４０、３０、２０、１８個、または８個までの炭素原子を含んでいてもよく、ある実施形態では、１または２個の炭素原子を含み；Ｙの中で、ｍは、０または１または２であり、ある実施形態では、１または２であり；Ｒ１は、ヒドロカルビル基であってもよく、１、６、１０または１２個から、４０、３０、２０個、または１８個までの炭素原子を含んでいてもよく；Ｒ２は、ヒドロカルビレン基であってもよく、１、６、１０または１２個から、４０、３０、２０、１８個、または８個までの炭素原子、または１〜８個の炭素原子、ある実施形態では、１個の炭素原子を含んでいてもよく；Ｒ３は、水素またはヒドロカルビル基であってもよく、１、６、１０または１２個から、４０、３０、２０、１８個、または８個までの炭素原子、または１〜８個の炭素原子、ある実施形態では、８個の炭素原子を含んでいてもよく、但し、Ｙは、８〜４０個の炭素原子を含む。
【０１１０】
ある実施形態では、−Ｙは、−Ｒ１、−Ｒ２−ＮＨＨ、−Ｒ２−ＮＨＲ３、−Ｒ２−ＮＲ３Ｒ３であり、種々のＲ基は、Ｙ基が全体で６個または７個、または９個から４０個までの炭素原子を含む限り、上に提示したいずれかの定義を有していてもよい。
【０１１１】
ある実施形態では、上述のヒドロカルビル基はすべて、酸素原子を含まない。ある実施形態では、上述のヒドロカルビル基はすべて、ヘテロ原子を含まず、Ｙ基に１個の窒素原子が存在する以外は、純粋にアルキル基である。
【０１１２】
本発明の置換トリアゾールは、塩基性トリアゾールとアルデヒドおよびアミンとを酸性−ＮＨ基を介して縮合させることによって調製されてもよい。ある実施形態では、置換トリアゾールは、トリアゾール、アルデヒドおよびアミンの反応生成物である。本発明の置換トリアゾールを調製するために使用可能な適切なトリアゾールとしては、ベンゾトリアゾールが挙げられ、一方、適切なアルデヒドとしては、ホルムアルデヒドおよびホルマリンのような反応性等価物が挙げられ、一方、適切なアミンとしては、一級アミンまたは二級アミンが挙げられる。ある実施形態では、アミンは、二級アミンであり、さらに、分岐したアミンである。さらなる実施形態では、アミンは、β−分岐アミンであり、例えば、ビス−２−エチルヘキシルアミンである。
【０１１３】
金属不活性化剤は、潤滑油組成物の０．００１〜０．１ｐｂｗ、０．０１〜０．０４ｐｂｗ、または０．０１５〜０．０３ｐｂｗの範囲で存在していてもよい。金属不活性化剤は、組成物中に０．００２または０．００４ｐｂｗから０．０２ｐｂｗまでの量で存在していてもよい。金属不活性化剤を単独で使用してもよく、これらの混合物で使用してもよい。
【０１１４】
（産業上の利用）
本発明は、さらに、潤滑油組成物を調製するプロセスを提供する。潤滑油組成物は、（ａ）アルキル化ジフェニルアミン、および置換ヒドロカルビルモノスルフィドの組み合わせを含む酸化防止成分と、ポリエーテルアミン、ホウ素化スクシンイミド分散剤、非ホウ素化スクシンイミド分散剤、またはジアルキルアミン、アルデヒドおよびヒドロカルビル置換フェノールのマンニッヒ反応生成物のうち、少なくとも１つを含む分散剤成分とを混合し、および／または溶解する工程によって調製される。任意選択で、１種以上のさらなる添加剤を油に混合してもよい。添加剤が実質的または完全に溶解するまで、ある実施形態では、４０℃〜１１０℃、または５０℃〜９５℃、または５５℃〜８５℃の高温で、３０秒〜２４時間、２分〜８時間、または５分〜４時間、７００ｍｍＨｇ〜２０００ｍｍＨｇ、７５０ｍｍＨｇ〜９００ｍｍＨｇ、または７５５ｍｍＨｇ〜８００ｍｍＨｇの圧力で材料を混合する。
【０１１５】
添加剤を加える順序は、それほど厳密に限定されない。任意選択の添加剤を他の成分と同時に混合してもよく、または、上述の任意の混合手順を用い、後で混合してもよい。
【０１１６】
ある実施形態では、油または同様の希釈剤の一部が上記成分と共に存在し、上記成分を油へと混合する。他の実施形態では、製造手段および調製手段から添加剤に固有に存在する量以外に、最少量の油または希釈剤が存在し、成分を混合した後にさらなる基油を加える。ある事象では、上に記載したプロセスによって潤滑組成物が生じる。
【０１１７】
ある実施形態では、潤滑油組成物は、（ａ）合理的なハンドリング性を可能にする任意選択のある程度の比較的少量のもの以外の、上述のすべての成分と、存在する鉱物油および／または希釈剤とを混合する工程を含む濃縮物から調製されてもよい。次いで、得られた濃縮物を、濃縮物と有効量の基油またはこれらの混合物とを混合し、最終的な流体を得ることによって、潤滑組成物の調製に使用してもよい。任意選択の添加剤を濃縮物または得られた最終的な流体に加えてもよい。これらの任意選択の添加剤は、上に記載したいずれかのものを含む。ある実施形態では、これらの任意選択の添加剤としては、泡抑制剤、解乳化剤、粘度調整剤、流動点降下剤、またはこれらの混合物が挙げられ、組成物全体に約０、０．０１、０．１または０．２５ｐｂｗから、または約１３、１０、８または６ｐｂｗまでの範囲で存在するように加えてもよい。
【０１１８】
本発明の組成物を、工業用流体、油圧液、タービン油および循環油およびこれらの組み合わせとして使用してもよい。ある実施形態では、組成物を蒸気タービンシステムおよびガスタービンシステムに使用する。このようなシステムでの潤滑油組成物の使用によって、タービン中のフィルターを詰まらせる堆積物およびスラッジの生成を防いでもよく、またはさび抑制、酸化抑制およびこれらの混合物から選択される少なくとも１つの改良された特性を与えてもよい。本発明は、さらに、亜鉛および／またはカルシウムと実質的に反応せず、蓄積して微細なフィルターを詰まらせるようなスラッジおよび粒状物質が生成するのも防ぐことが可能な潤滑油組成物を提供する。
【０１１９】
本発明は、さらに、蒸気タービンまたはガスタービンに上述の任意の潤滑組成物を供給する工程を含む、蒸気タービンまたはガスタービンを潤滑する方法を提供する。
【０１２０】
本発明は、さらに、蒸気タービンおよびガスタービンに本明細書に記載するいずれかの潤滑組成物を供給する工程を含む、蒸気タービンまたはガスタービンの洗浄性を改良する方法を提供する。タービンを上述の潤滑組成物を用いて作動させると、従来の潤滑剤、特に、グループＩＩおよびグループＩＩＩの油中に配合した潤滑剤を用いて作動されたシステムと比較して、改良された洗浄性を生じる。
【実施例】
【０１２１】
（具体的な実施形態）
本発明を、特に有利な実施形態を記載する以下の実施例によってさらに説明する。これらの実施例は本発明を説明するために与えられるが、これらの実施例は、本発明を限定することを意図していない。
【０１２２】
（比較例群）
本発明の組成物の効果をよりよく示すために、３種類の比較例を調製する。次いで、これらの比較例は、以下に示すそれぞれの実施例に含まれる。以下のあらゆる実施例とともに用いる場合、他の添加剤がまた種々の配合物に存在する。実施例の配合物同士の違いを示しているが、試験結果にとって重要ではないと考えられ、および／または具体的な詳細が、サンプル間の結果に影響を与えるとは考えられないため、完全な配合の詳細は提示していない。
【０１２３】
グループＩＩＩ基油のブレンド中、比較例１、２、３をそれぞれ調製する。他の意味であると示されていない限り、本明細書に記載するすべての実施例の調製において、これと同じグループＩＩＩの基油のブレンドを使用する。以下に提示するすべての配合物は、基油１００ｐｂｗを基準としている。比較例１、２、３には、ポリエーテル解乳化剤、摩耗防止剤、消泡剤、金属不活性化剤も含まれている。比較例１および２は、同じポリエーテル解乳化剤を含み、一方、比較例３は、異なるポリエーテル解乳化剤を含む。比較例１は、分散剤を含まず、０．３７５ｐｂｗのアルキル化ジフェニルアミン酸化防止剤と、０．０９ｐｂｗの置換ヒドロカルビルモノスルフィドとを含む。比較例２は、分散剤を含まず、０．５１ｐｂｗのアルキル化ジフェニルアミン酸化防止剤と、０．０９ｐｂｗの置換ヒドロカルビルモノスルフィドと、０．１２ｐｂｗの立体障害性フェノール酸化防止剤とを含む。比較例３は、分散剤を含まず、０．７７５ｐｂｗのアルキル化ジフェニルアミン酸化防止剤と、０．０９ｐｂｗの置換ヒドロカルビルモノスルフィドとを含む。比較例について、配合の詳細および得られた試験結果は、それぞれの実施例群について以下にまとめた表に含まれている。
【０１２４】
（実施例群１）
配合物がポリエーテルアミン分散剤を含むような実施例群を調製する。以下の表には、上述の比較例の配合を含め、これらの配合をまとめている。表および注釈に記載されている違いを除き、列挙した実施例の配合物は、実質的に同等である。表中の値はｐｂｗである。
【０１２５】
【表１−１】
0005921574.tif 000013
１  −比較例１は、従来の量のポリエーテル解乳化剤、摩耗防止剤、消泡剤、金属不活性化剤も含み、以下、添加剤パッケージＩと呼ばれる。
２  −比較例２は、添加剤パッケージＩも含む。
３  −比較例３は、添加剤パッケージＩと同じ添加剤を同じ量で含むが、但し、具体的なポリエーテル解乳化剤は他の実施例で使用するものと異なる。この添加剤群は、以下、添加剤パッケージＩＩと呼ばれる。
４  −実施例１−Ａは、添加剤パッケージＩも含む。
５  −実施例１−Ｂは、添加剤パッケージＩも含む。
６  −実施例１−Ｃは、添加剤パッケージＩも含む。
７  −実施例１−Ｄは、添加剤パッケージＩも含む。
８  −実施例１−Ｅは、添加剤パッケージＩＩも含む。
【０１２６】
【表１−２】
0005921574.tif 000014
９  −実施例１−Ｆは、上の表１−１に定義されるように、添加剤パッケージＩＩも含む。
１０  −実施例１−Ｇは、添加剤パッケージＩＩのポリエーテル解乳化剤および金属不活性化剤を含むが、摩耗防止剤または消泡剤は含まない。この添加剤群は、以下、添加剤パッケージＩＩＩと呼ばれる。この実施例は、脂肪カルボン酸も含む。
１１  −実施例１−Ｈは、添加剤パッケージＩＩＩと、脂肪カルボン酸エステルも含む。
１２  −実施例１−Ｉは、添加剤パッケージＩＩＩと、サルコシン腐食阻害剤も含む。
１３  −実施例１−Ｊは、添加剤パッケージＩＩＩと、脂肪カルボン酸エステルも含む。
１４  −実施例１−Ｋは、添加剤パッケージＩＩＩと、サルコシン腐食阻害剤も含む。
１５  −実施例１−Ｌは、添加剤パッケージＩＩＩと、脂肪カルボン酸も含むが、実施例１−Ｇで使用する量よりも少ない。
１６  −実施例１−Ｍは、添加剤パッケージＩも含む。
【０１２７】
ＡＳＴＭ  Ｄ１４０１を用いてこれらの実施例を評価し、各サンプルの水分離性能および内部の熱安定性試験を評価する。
【０１２８】
ＡＳＴＭ  Ｄ１４０１の場合、試験手順は、約４０ｍｌの本発明の組成物と、約４０ｍｌの蒸留水とを含むサンプルを含み、メスシリンダー中、このサンプルを約５４℃で約５分間撹拌する。次いで、得られた混合物を約３０分間放置し、水と本発明の組成物をある程度分離させる。試験から５分後ごとに分離量を測定する。報告した結果は、Ｘ−Ｙ−Ｚに基づいており、ここで、Ｘは、分離した油の量を示し、Ｙは、分離した水の量を示し、Ｚは、エマルション中に留まっている油および水の量を示す。サンプルが、報告された４０−４０−０の結果またはこれとほぼ等価の結果に達するまでの時間が短いほど、性能が良い。
【０１２９】
この試験で使用した熱安定性試験は、標準的な大きさの銅および鋼鉄の棒を研磨し、計量した後に、この棒と共に、その中点で互いに接触するように実施例の配合物サンプル中に置く（Ｘを生成する）ことを含む。次いで、浸した棒を１３５℃±１℃に１６８時間保持する。次いで、この棒を腐食度についてランク分けし、計量する。この試験について報告した結果は、銅製の棒の腐食度のランク分け、鋼鉄製の棒の腐食度のランク分け、油の一部である１００ｍＬを濾過し、蓄積した堆積物を含むフィルターパッドを洗浄し、乾燥させ、次いで、乾燥したフィルター紙を計量し、１００ｍｌあたりのｍｇ数で報告することによって決定される、生成したスラッジの量を含む。腐食度のランク分けは、１〜１０で行われ、１は新しく研磨された棒であり、１０は、酷く腐食した棒である。腐食度のランク分けが小さく、報告されたスラッジが少ないほど、サンプルの性能が良い。
【０１３０】
この試験の結果を以下の表に提示する。具体的なサンプルについて結果が列挙されていない場合、そのサンプルを上の方法によって試験しなかったことを示している。
【０１３１】
【表１−３】
0005921574.tif 000015
１７  −Ｄ１４０１法を用い、実施例１−Ｂを３回試験した。ある場合には、サンプルは、３０分で４０−４０−０のランク分けに達しなかった。ある場合には、１５分でサンプルは４０−４０−０のランク分けに達した。ある場合には、サンプルは、１０分で４０−４０−０のランク分けに達した。上の表には真ん中の値を報告し、これがサンプルの性能の公正な表示であると予想される。
【０１３２】
【表１−４】
0005921574.tif 000016
この結果は、許容され得る水分離性も維持しつつ、本発明の組成物が、改良された熱安定性による保護を与えることを示す。ある実施形態では、本発明は、改良された熱安定性と水分離性の両方を与える。
【０１３３】
（実施例群２）
配合物がホウ素化スクシンイミド分散剤を含むような実施例群を調製する。以下の表には、上述の比較例の配合を含め、これらの配合をまとめている。表および注釈に記載されている違いを除き、列挙した実施例の配合物は、実質的に同等である。表中の値はｐｂｗである。
【０１３４】
【表２−１】
0005921574.tif 000017
１  −上の比較例１の詳細を参照。
２  −上の比較例２の詳細を参照。
３  −上の比較例３の詳細を参照。
４  −実施例２−Ａは、上に定義するように、添加剤パッケージＩも含む。
５  −実施例２−Ｂは、添加剤パッケージＩも含む。
６  −実施例２−Ｃは、添加剤パッケージＩと、脂肪カルボン酸も含む。
７  −実施例２−Ｄは、添加剤パッケージＩと、脂肪カルボン酸エステルも含む。
８  −実施例２−Ｅは、添加剤パッケージＩと、サルコシン腐食阻害剤も含む。
【０１３５】
【表２−２】
0005921574.tif 000018
９  −実施例２−Ｆは、添加剤パッケージＩも含む。
１０  −実施例２−Ｇは、添加剤パッケージＩも含むが、但し、このパッケージ中の金属不活性化剤の量は減らされている。
１１  −実施例２−Ｈは、実施例２−Ｇと同じ添加剤パッケージを含む。
【０１３６】
上の章に記載したように、ＡＳＴＭ  Ｄ１４０１を用いてこれらの実施例を評価し、各サンプルの水分離性能および内部の熱安定性試験を評価する。この試験の結果を以下の表に提示する。具体的なサンプルについて結果が列挙されていない場合、そのサンプルを上の方法によって試験しなかったことを示している。
【０１３７】
【表２−３】
0005921574.tif 000019
【０１３８】
【表２−４】
0005921574.tif 000020
この結果は、許容され得る水分離性も維持しつつ、本発明の組成物が、改良された熱安定性による保護を与えることを示す。ある実施形態では、本発明は、改良された熱安定性と水分離性の両方を与える。
【０１３９】
（実施例群３）
配合物が非ホウ素化スクシンイミド分散剤を含むような実施例群を調製する。以下の表には、上述の比較例の配合を含め、これらの配合をまとめている。表および注釈に記載されている違いを除き、列挙した実施例の配合物は、実質的に同等である。表中の値はｐｂｗである。
【０１４０】
【表３−１】
0005921574.tif 000021
１  −上の比較例１の詳細を参照。
２  −上の比較例２の詳細を参照。
３  −上の比較例３の詳細を参照。
４  −実施例３−Ａは、上に定義されるように、添加剤パッケージＩも含む。
５  −実施例３−Ｂは、添加剤パッケージＩも含む。
６  −実施例３−Ｃは、上に定義されるように、添加剤パッケージＩＩも含む。
７  −実施例３−Ｄは、添加剤パッケージＩＩと、脂肪カルボン酸も含む。
８  −実施例３−Ｅは、添加剤パッケージＩと、サルコシン腐食阻害剤も含む。
【０１４１】
【表３−２】
0005921574.tif 000022
９  −実施例３−Ｆは、上に定義されるように、添加剤パッケージＩＩのうち、消泡剤、ポリエーテル解乳化剤、および金属不活性化剤も含むが、摩耗防止剤は含まない。この添加剤群は、以下、添加剤パッケージＩＶと呼ばれる。この実施例は、脂肪カルボン酸も含むが、実施例３−Ｄより量が少ない。
１０  −実施例３−Ｇは、添加剤パッケージＩＶを含み、実施例３−Ｄと同じ量で脂肪カルボン酸も含む。
１１  −実施例３−Ｈは、添加剤パッケージＩと、サルコシン腐食阻害剤も含む。
１２  −実施例３−Ｉは、添加剤パッケージＩも含み、非ホウ素化スクシンイミド分散剤は、他の実施例で使用したものよりも分子量が大きい。
１３  −実施例３−Ｊは、添加剤パッケージＩも含み、実施例３−Ｉの分子量がより大きな非ホウ素化スクシンイミド分散剤も含む。
【０１４２】
上の章に記載したように、ＡＳＴＭ  Ｄ１４０１を用いてこれらの実施例を評価し、各サンプルの水分離性能および内部の熱安定性試験を評価する。この試験の結果を以下の表に提示する。具体的なサンプルについて結果が列挙されていない場合、そのサンプルを上の方法によって試験しなかったことを示している。
【０１４３】
【表３−３】
0005921574.tif 000023
【０１４４】
【表３−４】
0005921574.tif 000024
この結果は、許容され得る水分離性も維持しつつ、本発明の組成物が、改良された熱安定性による保護を与えることを示す。ある実施形態では、本発明は、改良された熱安定性と水分離性の両方を与える。
【０１４５】
（実施例群４）
配合物がジアルキルアミン、アルデヒドおよびヒドロカルビル置換フェノールのマンニッヒ反応生成物を含むような実施例群を調製する。以下の表には、上述の比較例の配合を含め、これらの配合をまとめている。表および注釈に記載されている違いを除き、列挙した実施例の配合物は、実質的に同等である。表中の値はｐｂｗである。
【０１４６】
【表４−１】
0005921574.tif 000025
１  −上の比較例１の詳細を参照。
２  −上の比較例２の詳細を参照。
３  −上の比較例３の詳細を参照。
４  −実施例４−Ａは、上に定義されるように、添加剤パッケージＩも含む。
５  −実施例４−Ｂは、添加剤パッケージＩも含む。
【０１４７】
上の章に記載したように、ＡＳＴＭ  Ｄ１４０１を用いてこれらの実施例を評価し、各サンプルの水分離性能および内部の熱安定性試験を評価する。この試験の結果を以下の表に提示する。具体的なサンプルについて結果が列挙されていない場合、そのサンプルを上の方法によって試験しなかったことを示している。
【０１４８】
【表４−２】
0005921574.tif 000026
この結果は、許容され得る水分離性も維持しつつ、本発明の組成物が、改良された熱安定性による保護を与えることを示す。ある実施形態では、本発明は、改良された熱安定性と水分離性の両方を与える。
【０１４９】
本発明を説明してきたが、本明細書を読めば、本発明の種々の改変が当業者には明らかになることが理解されるべきである。したがって、本明細書に開示される本発明は、このような改変を添付の特許請求の範囲内として包含することを意図していることを理解すべきである。
【０１５０】
本明細書において、「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語は、本明細書で使用する場合、通常の意味で用いられ、その意味は、当業者には周知である。具体的には、これらの用語は、主に炭素原子および水素原子で構成され、炭素原子を介して分子の残りの部分に結合しており、主に炭化水素の特徴を有する分子の性質を損なうには十分でない比率で他の原子または基の存在を排除しない基を指す。一般的に、ヒドロカルビル基中の炭素原子１０個ごとに２個以下、好ましくは１個以下の非炭化水素置換基が存在する。典型的には、ヒドロカルビル基に非炭化水素置換基が存在しない。「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」という用語のさらに詳細な定義は、米国特許６，５８３，０９２号に記載されている。
【０１５１】
上に示したそれぞれの文書は、本明細書に参考として組み込まれる。実施例を除き、または他の意味であると明示されていない限り、この明細書において材料の量、反応条件、分子量、炭素原子の数などを特定するあらゆる数量は、「約」という用語で修飾されていると理解すべきである。他の意味であると示されていない限り、本明細書に列挙したあらゆるパーセントおよび配合値は、重量基準である。他の意味であると示されていない限り、本明細書で言及したそれぞれの化学物質または組成物は、商業グレードの物質であると解釈すべきであり、異性体、副生成物、誘導体、および商業グレードに存在すると通常理解される他のこのような材料を含んでいてもよい。しかし、それぞれの化学成分の量は、他の意味であると示されていない限り、通常、市販材料に存在していてもよいあらゆる溶媒または希釈剤を除いた存在量である。本明細書に記載する値、範囲および比率の上限値あおよび下限値を独立して組み合わせてもよいことが理解されるべきである。同様に、本発明のそれぞれの要素の範囲および量を、他の任意の要素の範囲または量と組み合わせて使用してもよい。本明細書で使用される場合、「〜から本質的になる」という表現は、検討中の組成物の基本的な特徴および新しい特徴に重要な影響を及ぼさない物質を含むことを許容する。
本発明の好ましい実施形態によれば、例えば、以下が提供される。
（項１）
潤滑油組成物であって、
（ａ）グループＩＩ基油、グループＩＩＩ基油またはこれらの組み合わせを含む、潤滑粘度の油と、
（ｂ）
（ｉ）アルキル化ジフェニルアミン、および
（ｉｉ）置換ヒドロカルビルモノスルフィド
を含む酸化防止成分と、
（ｃ）
（ｉ）ポリエーテルアミン、
（ｉｉ）ホウ素化スクシンイミド分散剤、
（ｉｉｉ）非ホウ素化スクシンイミド分散剤、
（ｉｖ）ジアルキルアミン、アルデヒド、およびヒドロカルビル置換フェノールのマンニッヒ反応生成物
のうち、少なくとも１つを含む分散剤成分と、
（ｄ）任意選択で、１種以上のさらなる添加剤
とを含む、潤滑油組成物。
（項２）
成分（ｄ）は、さび止め剤、金属不活性化剤、解乳化剤、消泡剤、またはこれらの組み合わせを含む、請求項１に記載の組成物。
（項３）
成分（ｂ）が、前記組成物全体に０．１〜０．９重量部の量で存在し、成分（ｃ）が、組成物全体に０．０５〜０．５重量部の量で存在する、上記項１に記載の組成物。
（項４）
前記さび止め剤が、リン酸アミン、脂肪カルボン酸もしくはそのエステル、窒素含有カルボン酸のエステル、スルホン酸アンモニウム、イミダゾリン、またはこれらの組み合わせを含み、
前記金属不活性化剤が、トリアゾール、トリルトリアゾール、チアジアゾール、またはこれらの組み合わせを含み、
前記解乳化剤がポリエーテルを含み、
前記消泡剤がアクリレートコポリマーを含む、上記項２に記載の組成物。
（項５）
前記アルキル化ジフェニルアミンが、以下の式
【化１２】
0005921574.tif 000027
によってあらわされ、式中、Ｒ１およびＲ２は、独立して、水素であるか、または約５〜２０個の炭素原子を含むアルキル基；または１〜２４個の炭素原子を含む直鎖または分枝鎖のアルキル基であり、ｑおよびｒは、それぞれ独立して、０、１、２または３であり、但し、ｑとｒの合計は、少なくとも１である、上記項１に記載の組成物。
（項６）
前記置換ヒドロカルビルモノスルフィドが、以下の式
【化１３】
0005921574.tif 000028
によってあらわされ、式中、Ｒ３は、約８〜約２０個の炭素原子を含む飽和または不飽和の分枝鎖または直鎖のアルキル基であり；Ｒ４、Ｒ５、Ｒ６、およびＲ７は、独立して、水素であるか、または約１〜約３個の炭素原子を含むアルキルである、上記項１に記載の組成物。
（項７）
前記置換ヒドロカルビルモノスルフィドは、ｎ−ドデシル２−ヒドロキシエチルスルフィド、１−（ｔｅｒｔ−ドデシルチオ）−２−プロパノール、またはこれらの混合物である、上記項６に記載の組成物。
（項８）
前記分散剤成分が、１０〜１８個の炭素原子を含むアルコールの混合物と、アルコキシレートとアミンとの反応から誘導されるポリエーテルアミンを含み；
前記酸化防止成分が、前記組成物全体に０．８６５重量部未満の量で存在し；
前記組成物は、Ｎ−アルキルサルコシンを含まず；
前記組成物が、０．１重量部未満の脂肪カルボン酸を含有し；
前記分散剤成分が、前記組成物全体に０．０７〜０．４重量部の量で存在する、上記項１に記載の組成物。
（項９）
前記分散剤成分は、数平均分子量が５００〜３０００のポリイソブチレンとポリエチレンポリアミンとから誘導されるホウ素化スクシンイミド分散剤を含み、
前記分散剤成分は、前記組成物全体に０．０７から０．４重量部未満の量で存在する、上記項１に記載の組成物。
（項１０）
前記分散剤成分が、数平均分子量が５００〜３０００のポリイソブチレンとポリエチレンポリアミンとから誘導される非ホウ素化スクシンイミド分散剤を含み、
前記組成物が０．１重量部未満の脂肪カルボン酸を含有し、
前記分散剤成分は、前記組成物全体に０．０６〜０．３５重量部の量で存在する、上記項１に記載の組成物。
（項１１）
前記分散剤成分が、ジアルキルアミン、ホルムアルデヒド、およびポリイソブチレン置換フェノールの反応から誘導されるマンニッヒ反応生成物を含み、前記ポリイソブチレンは、数平均分子量が５００〜３０００であり；
前記分散剤成分は、組成物全体に０．０７〜０．４４重量部の量で存在する、上記項１に記載の組成物。
（項１２）
前記金属不活性化剤は、ヒドロカルビル置換ベンゾトリアゾール、５−メチルベンゾトリアゾール、およびこれらの混合物を含む群から選択される、上記項１に記載の潤滑組成物。
（項１３）
前記添加成分（ｂ）〜（ｄ）は、前記組成物全体の約０〜約１３重量部の範囲である、上記項１に記載の組成物。
（項１４）
（Ｉ）
（ａ）グループＩＩ基油、グループＩＩＩ基油またはこれらの組み合わせを含む、潤滑粘度の油と、
（ｂ）
（ｉ）アルキル化ジフェニルアミン、および
（ｉｉ）置換ヒドロカルビルモノスルフィド
を含む酸化防止成分と、
（ｃ）
（ｉ）ポリエーテルアミン、
（ｉｉ）ホウ素化スクシンイミド分散剤、
（ｉｉｉ）非ホウ素化スクシンイミド分散剤、
（ｉｖ）ジアルキルアミン、アルデヒド、ヒドロカルビル置換フェノールのマンニッヒ反応生成物
のうち、少なくとも１つを含む分散剤成分と、
（ｄ）任意選択で、他の添加剤と
を一緒に混合する工程を含む、潤滑油組成物を調製するプロセス。
（項１５）
前記酸化防止剤パッケージが、前記組成物全体の０．０５〜１３重量部の範囲にあり；前記分散剤成分が、前記組成物全体の０．０５〜１０重量部の範囲であり；任意選択の添加剤は、存在する場合、前記組成物全体の０．００１〜１０重量部の量で存在し；残りの部分が潤滑粘度の油で構成される、上記項１４に記載のプロセス。