(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回路を有する無線デバイスであって、前記回路は、第２のｅＮＢによって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知し、
前記グループ識別子は、前記第２の無線デバイスが所属する第２のデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信グループを表しており、前記第２のＤ２Ｄ通信グループは前記無線デバイスが所属する第１のＤ２Ｄ通信グループとは異なっており、
前記回路は、前記第２のＤ２Ｄ通信グループからの干渉を前記第２のｅＮＢとは異なる第１のｅＮＢへと通知すべく、前記グループ識別子または前記第２のｅＮＢの識別子を、前記無線デバイスを取り扱う前記第１のｅＮＢへ送信する、無線デバイス。
【請求項２】
第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知することは、
前記第１のｅＮＢによって前記第１のＤ２Ｄ通信グループへと割り当てられたチャネルで前記無線伝送を受信することを含む、請求項１に記載の無線デバイス。
【請求項３】
前記回路は更に、前記第２の無線デバイスからの干渉レベルの測定を前記第１のｅＮＢへ送信する、請求項１または２に記載の無線デバイス。
【請求項４】
第２のｅＮＢによって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知することは、
前記無線伝送の制御ヘッダにおけるグループ識別子フィールドのグループ識別子を識別することを含む、請求項１から３のいずれか１項に記載の無線デバイス。
【請求項５】
前記無線伝送の前記制御ヘッダは、更に、制御タイプフィールドおよび制御メッセージフィールドを有する、請求項４に記載の無線デバイス。
【請求項６】
前記無線伝送の前記制御ヘッダは、更に、前記制御ヘッダによって占有される複数のタイムスロットの数と次に続く関連する伝送とを示す値を伴う持続時間フィールドを有する、請求項４に記載の無線デバイス。
【請求項７】
前記無線伝送の前記制御ヘッダは、更に、制御メッセージサイズフィールドとデータペイロードサイズフィールドとを有する、請求項４に記載の無線デバイス。
【請求項８】
前記制御ヘッダは、リソースブロックタイムスロットをデータペイロードと共有する、請求項４に記載の無線デバイス。
【請求項９】
前記回路は、更に、多元接続プロトコルに従って、前記第１のＤ２Ｄ通信グループの少なくとも１つの他のメンバーと通信を行う、請求項１から８のいずれか１項に記載の無線デバイス。
【請求項１０】
第２の無線通信デバイスが所属する第２のデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信グループの識別子、または前記第２の無線通信デバイスを取り扱う第２のｅＮＢの識別子を検知した、第１のＤ２Ｄ通信グループに所属する第１の無線通信デバイスからの無線伝送において、前記第２のＤ２Ｄ通信グループの前記識別子、または前記第２のｅＮＢの前記識別子を検知する第１のモジュールと、
前記識別子に少なくとも部分的に基づいて、前記第２のｅＮＢの身元を判断する第２のモジュールと、
識別された前記第２のｅＮＢとＤ２Ｄ干渉軽減処理を開始する第３のモジュールと、
を備える、ｅＮＢ。
【請求項１１】
前記第２のモジュールは、前記識別子の入力に応じて前記第２のｅＮＢの前記身元を出力するマッピングモジュールを有する、請求項１０に記載のｅＮＢ。
【請求項１２】
識別された前記第２のｅＮＢとＤ２Ｄ干渉軽減処理を開始することは、
前記第２のｅＮＢが、前記第１の無線通信デバイスを取り扱う第１のｅＮＢと同じｅＮＢであると判断すること、および
前記第１のＤ２Ｄ通信グループおよび前記第２のＤ２Ｄ通信グループの少なくとも１つに対して付与される通信チャネルを再び割り当てること、
を有する、請求項１０または１１に記載のｅＮＢ。
【請求項１３】
識別された前記第２のｅＮＢとＤ２Ｄ干渉軽減処理を開始することは、
前記第２のｅＮＢが前記第１の無線通信デバイスを取り扱う第１のｅＮＢとは異なるｅＮＢであると判断することと、
前記Ｄ２Ｄ干渉軽減処理を開始すべく前記第２のｅＮＢへ信号を送信することと、
を有する、請求項１０から１２のいずれか１項に記載のｅＮＢ。
【請求項１４】
前記信号は、チャネル再割り当て要求を有する、請求項１３に記載のｅＮＢ。
【請求項１５】
デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信デバイスであって、
前記Ｄ２Ｄ通信デバイスを取り扱うｅＮＢからの無線伝送において前記Ｄ２Ｄ通信デバイスが所属するＤ２Ｄグループの識別子を受信する第１のモジュールと、
他のＤ２Ｄ通信デバイスへ向けられた無線通信の制御ヘッダに、前記Ｄ２Ｄグループの前記識別子を無線送信する第２のモジュールと
を備え、
前記識別子は前記ｅＮＢの識別子を表すデータを有し、
前記他のＤ２Ｄ通信デバイスは、前記Ｄ２Ｄ通信デバイスを取り扱う前記ｅＮＢとは異なるｅＮＢによって取り扱われる、Ｄ２Ｄ通信デバイス。
【請求項１６】
前記Ｄ２Ｄ通信デバイスを取り扱う前記ｅＮＢの前記識別子を表す前記データは、ｅＮＢ識別子の短縮版を有する、請求項１５の記載のＤ２Ｄ通信デバイス。
【請求項１７】
前記Ｄ２Ｄグループの前記識別子は、他のＤ２Ｄグループの識別子と同じ識別子である、請求項１５または１６の記載のＤ２Ｄ通信デバイス。
【請求項１８】
前記Ｄ２Ｄグループの前記識別子のサイズは、前記ｅＮＢによって取り扱われる複数のＤ２Ｄグループの数に少なくとも部分的に基づいて前記ｅＮＢにより選択される、請求項１５から１７のいずれか１項に記載のＤ２Ｄ通信デバイス。
【請求項１９】
前記Ｄ２Ｄグループの前記識別子のサイズは、前記ｅＮＢによって取り扱われる複数のＤ２Ｄグループにおけるグループ間近接に少なくとも部分的に基づいて、前記ｅＮＢにより選択される、請求項１５から１８の何れか１項に記載のＤ２Ｄ通信デバイス。
【請求項２０】
命令を備えるプログラムであって、実行されるとｅＮＢに、
第１のＤ２Ｄ通信グループに所属する第１の無線通信デバイスから他の複数の無線通信デバイスへ送信される複数の無線通信の制御ヘッダの中に含めるために、前記第１のＤ２Ｄ通信グループの識別子を、第１のデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信グループに所属する第１の無線通信デバイスへ送信させ、
前記制御ヘッダの後に続くべきフォーマットを示す信号を前記第１の無線通信デバイスへ送信させる、プログラム。
【請求項２１】
前記制御ヘッダフォーマットは、ショート制御ヘッダフォーマットおよびロング制御ヘッダフォーマットの１つを有する、請求項２０に記載のプログラム。
【請求項２２】
前記ショート制御ヘッダフォーマットは、発信者識別フィールドを有さない、請求項２１に記載のプログラム。
【請求項２３】
前記ショート制御ヘッダフォーマットは、制御メッセージサイズフィールドまたはデータペイロードサイズフィールドを有さない、請求項２１または２２に記載のプログラム。
【請求項２４】
前記第１の無線通信デバイスへ制御ヘッダフォーマットを送信することは、
前記第１のＤ２Ｄ通信グループの多くとも１つの他の無線通信デバイスから複数のＤ２Ｄパケットを前記第１の無線通信デバイスが受信すると判断すること、および
前記第１の無線通信デバイスへ送信するために前記ショート制御ヘッダフォーマットを選択することを有する、請求項２１から２３のいずれか１項に記載のプログラム。
【請求項２５】
無線デバイスによるデバイスツーデバイス干渉通知のための方法であって、
第２のｅＮＢによって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知する段階と、
第２のデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信グループからの干渉を前記第２のｅＮＢとは異なる第１のｅＮＢへと通知すべく、前記グループ識別子または前記第２のｅＮＢの識別子を前記無線デバイスを取り扱う前記第１のｅＮＢへ送信する段階と
を備え、
前記グループ識別子は、前記第２の無線デバイスが所属する前記第２のＤ２Ｄ通信グループを表し、前記第２のＤ２Ｄ通信グループは前記無線デバイスが所属する第１のＤ２Ｄ通信グループとは異なる、方法。
【請求項２６】
第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知する段階は、
前記第１のｅＮＢによって前記第１のＤ２Ｄ通信グループへと割り当てられたチャネルで前記無線伝送を受信することを有する、請求項２５に記載の方法。
【請求項２７】
第２のｅＮＢによって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知する段階は、
前記無線伝送の制御ヘッダにおけるグループ識別子フィールドのグループ識別子を識別する段階を有する、請求項２５または２６に記載の方法。
【請求項２８】
前記制御ヘッダは、リソースブロックタイムスロットをデータペイロードと共有し、または、
前記無線伝送の前記制御ヘッダは、更に、
制御タイプフィールド及び制御メッセージフィールド、
前記制御ヘッダによって占有される複数のタイムスロットの数と次に続く関連する伝送とを示す値を伴う持続時間フィールド、もしくは、
制御メッセージサイズフィールドおよびデータペイロードサイズフィールド、
を有する、請求項２７に記載の方法。
【請求項２９】
前記第２の無線デバイスからの干渉レベルの測定を前記第１のｅＮＢへ送信する段階を更に備える、請求項２５から２８のいずれか１項に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照  本出願は、「Advanced Wireless Communication Systems and Techniques」と題する２０１２年４月１３日に出願された米国仮特許出願、出願番号61/624,185, 及び、「Advanced Wireless Communication Systems and Techniques」と題する２０１２年５月１１日に出願された米国仮特許出願、出願番号61/646,223の優先権を主張し、その全内容は参照により本願に全体として組み込まれる。
【０００２】
本開示は一般的には無線通信ネットワークに関し、より具体的には、デバイスツーデバイス通信における干渉通知に関する。
【背景技術】
【０００３】
本明細書で提供される背景技術の説明は、本開示の背景を一般的に提示することを目的としている。出願時に先行技術として適格ではない詳細な説明における複数の様態は無論のこと、この背景技術のセクションの記載の範囲内における本発明者による成果は、本開示に対する先行技術として、明示的または暗黙的にも、自認したものではない。本明細書で特に明示しない限り、本セクションに記載された複数の取り組みは、本開示の請求項に対する先行技術ではなく、また、本セクションに記載を含めたことよって先行技術として自認したわけではない。
【０００４】
複数の無線デバイスは、無線通信環境において、互いに通信を行うことができる。いくつかの無線デバイスは、他の複数の無線デバイス、例えば、デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信を介して、直接に通信を行うように構成されてもよい。多数のＤ２Ｄ通信デバイスは、１つのグループとして動作し、そして１つの通信ネットワークを形成してよい。
【０００５】
２またはそれより多くのＤ２Ｄ通信グループが近接している場合、１つのＤ２Ｄ通信グループにおけるグループ内通信が、他のＤ２Ｄ通信グループにおけるグループ内通信からの干渉によって損なわれうる。既存のＤ２Ｄ通信デバイスは、この干渉の出所を特定することができず、また干渉を軽減するいかなる処理を開始することもできない。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
複数の実施形態が、添付された図面とともに以下の発明を実施するための形態によって、容易に理解される。説明を容易にするべく、同様の参照符号は同様の構成要素を示す。添付図面の複数の図において、複数の実施形態は実施例として示され、限定を目的として示されたものではない。
【図１】様々な実施形態に従う、無線通信環境の一例の概略図である。
【図２】様々な実施形態に従う、Ｄ２Ｄ干渉通知のために構成されたＤ２Ｄ無線通信デバイスの一例のブロック図である。
【図３】図３Ａから図３Ｃは、様々な実施形態に従って、異なる複数のＤ２Ｄ通信パケットフォーマットを示す。
【図４】様々な実施形態に従う、Ｄ２Ｄ干渉通知のために構成された基地局の一例のブロック図である。
【図５】様々な実施形態に従って、２つのＤ２Ｄ通信グループが同じ基地局によって取り扱われる場合における、Ｄ２Ｄ干渉通知および軽減処理の一例を示した信号フロー図である。
【図６】様々な実施形態に従って、２つのＤ２Ｄ通信グループが異なる基地局によって取り扱われる場合における、Ｄ２Ｄ干渉通知および軽減処理の一例を示した信号フロー図である。
【図７】様々な実施形態に従う、Ｄ２Ｄ干渉通知処理の一例のフロー図である。
【図８】様々な実施形態に従う、Ｄ２Ｄ干渉軽減開始処理の一例のフロー図である。
【図９】様々な実施形態に従う、Ｄ２Ｄ干渉軽減処理の一例のフロー図である。
【図１０】様々な実施形態に従う、Ｄ２Ｄグループ識別子をＤ２Ｄ無線伝送に含ませるための処理の一例のフロー図である。
【図１１】様々な実施形態に従う、制御ヘッダ設定処理の一例のフロー図である。
【図１２】様々な実施形態に従う、制御ヘッダフォーマット指示処理の一例のフロー図である。
【図１３】様々な実施形態に従う、開示された複数の実施形態を実施するに適したコンピューティングデバイスの一例のブロック図である。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
Ｄ２Ｄ通信における干渉通知のためのシステム及び技術に関する複数の実施形態が記載される。いくつかの実施形態において、第１の無線デバイスは、第１のＤ２Ｄ通信グループに所属してよく、そして第１の基地局によって取り扱われてよい。第１の無線デバイスは、第２の基地局によって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知してよい。グループ識別子は、第２の無線デバイスが所属する第２のＤ２Ｄ通信グループを表していてよく、第２のＤ２Ｄ通信グループは、第１のＤ２Ｄ通信グループとは異なっていてよい。第１の無線デバイスは、第２のＤ２Ｄ通信グループからの干渉を第１の基地局へと通知すべく、グループ識別子または第２の基地局の識別子を、第１の基地局へ送信してよい。
【０００８】
以下の発明を実施するための形態において本明細書の一部を形成する添付の図面が参照され、これらの図面において、同様の符号は一貫して同様の部分を示しており、かつ、実施されうる複数の実施形態は例示の目的で示される。その他の複数の実施形態が利用されてもよく、そして構造的または論理的な変更が本開示の範囲を逸脱することなくなされてもよいことが理解されるべきである。即ち、以下の発明を実施するための形態は限定的に解釈されるべきでなく、実施形態の範囲は、添付の特許請求の範囲及びその同等物によって規定される。
【０００９】
特許請求の範囲に記載された発明主題を理解するのに最も有効であるようなやり方で、様々な操作が、多数の別個な行動または操作として順番に記載されてよい。しかしながら、説明がなされた順序が、それらの操作が必ずその順序に依存することを示唆している、と解釈すべきではない。特に、それらの操作は、提示された順序で実行されなくてもよい。記載された複数の操作は、記載された実施例とは異なる順序で実行されてよい。様々な追加の操作が実行されてよく、及び／又は、記載された複数の操作は、追加の実施形態において省略されてもよい。
【００１０】
本開示の目的で、Ａ及び／又はＢという文言は、（Ａ）、（Ｂ）、又は（Ａ及びＢ）を意味する。本開示の目的で、Ａ、Ｂ及び／又はＣという文言は、（Ａ）、（Ｂ）、（Ｃ）、（Ａ及びＢ）、（Ａ及びＣ）、（Ｂ及びＣ）、又は（Ａ、Ｂ及びＣ）を意味する。
【００１１】
本説明では「１つの実施形態において」または「複数の実施形態において」という文言を使用することがあり、これらの文言はそれぞれ、１または複数の同じ又は異なる実施形態を指してよい。更には、「備える」、「有する」、「含む」等の用語は、本開示の実施形態に関して用いられているように、同義語である。
【００１２】
本明細書で用いられているように、モジュール及び／又はロジックという用語は、特定用途向け集積回路（ASIC）、電子回路、１または複数のソフトウェアまたはファームウェアのプログラムを実行する（共有された、専用の、または一群の）プロセッサ、及び／又は（共有された、専用の、または一群の）メモリ、ロジック回路、並びに／若しくは、記載され機能を提供するのに他の適した複数のコンポーネントを指してもよく、これらの一部であってもよく、またはこれらを含んでもよい。
【００１３】
本明細書に記載される複数の実施形態は、モバイル無線システムの複数の送信機及び複数の受信機を有する様々なアプリケーションにおいて用いられてよい。具体的には、複数の本実施形態の範囲に含まれる無線システムは、これに限定されるわけではないが、ネットワークインターフェースカード（ＮＩＣｓ）、ネットワークアダプタ、基地局、アクセスポイント（ＡＰｓ）、中継ノード、Ｎｏｄｅ  Ｂ、ゲートウェイ、ブリッジ、ハブ、及び衛星無線電話、を含む。さらに本実施形態の範囲内の無線システムは、特に、衛星システム、個人通信システム（ＰＣＳ）、双方向無線システム、全地球測位システム（ＧＰＳ）、双方向ポケベル、パソコン（ＰＣｓ）とその周辺機器、携帯情報端末（ＰＤＡｓ）、およびパーソナル・コンピューティングを有してもよい。
【００１４】
ここで図１を参照すると、様々な実施形態に従って、無線通信環境１００の一例が例示される。無線通信環境１００は、無線パーソナルエリアネットワーク（ＷＰＡＮ）、無線ローカルエリアネットワーク（ＷＬＡＮ）、無線メトロポリタンエリアネットワーク（ＷＭＡＮ）等の１または複数の無線通信ネットワークとして構成されてよい。無線通信環境１００は、１または複数の無線デバイスを有してよく、１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８および１２０として一般に示される。いくつかの実施形態において、無線デバイス１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８、１２０は、他の複数の無線デバイスと通信するように構成されてよく、複数のデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信デバイスと称してもよい。Ｄ２Ｄ通信デバイスは、米国電気電子学会（ＩＥＥＥ）８０２．１６ｅ （２００５）、８０２．１６ｍ （２００９）またはそれらの後続の改訂、リリース若しくは更新版によって規定される移動局、または、第３世代携帯電話の無線通信技術に関する標準化プロジェクト（３ＧＰＰ）ロング・ターム・エボリューション（ＬＴＥ）、リリース８（２００８）、リリース９（２００９）、リリース１０（２０１１）、またはそれらの後続の改訂、リリース若しくは更新版によって規定されるユーザ機器、を有してよい。以下でより詳細に記載されるように、１または複数の無線デバイス１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８、１２０は、本開示の技術と共に構成されて、Ｄ２Ｄ干渉通知を提供してよい。
【００１５】
ユーザ機器（ＵＥ）とも称される無線デバイス１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８、１２０は、また、一般に１２２及び１２４として示される１または複数の基地局と複数の無線リンクを介して通信するように構成されてよい。本明細書で記載された実施例の多くは、議論を簡単にするために、３ＧＰＰに準拠した無線通信ネットワークを指してよいが、本開示の主題はこれには限定されず、記載された複数の実施形態は、本明細書で記載されたシステムおよび技術の利益を享受することのできる他の無線通信ネットワークに適用してもよい。無線デバイス１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８、１２０は、また、１または複数のＤ２Ｄ通信グループで動作してもよい。図１に図示されるように、無線デバイス１０８、１１０、１１２はＤ２Ｄ通信グループ１０２に含まれ、無線デバイス１１４、１１６はＤ２Ｄ通信グループ１０４に含まれ、無線デバイス１１６、１１８、１２０はＤ２Ｄ通信グループ１０６に含まれてよい。各Ｄ２Ｄ通信グループ（例えばＤ２Ｄ通信グループ１０２、１０４、１０６）は、そのグループの複数の無線デバイスの間で無線通信ネットワークを形成してよい。グループ内通信は、１または複数の無線通信チャネル（例えば、１または複数の周波数バンドによって規定される）で行われる。いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄグループと関連する１または複数のチャネルは、グループを取り扱う（ｓｅｒｖｅする、サーブする）基地局によって、そのグループへと割り当てられてよい。例えば、図１に図示されるように、基地局１２２がＤ２Ｄ通信グループ１０２を取り扱い、基地局１２４がＤ２Ｄ通信グループ１０４、１０６を取り扱ってよい。基地局１２２、１２４は、コアネットワーク１２６へ接続されてよく、この接続を通じて認証と基地局間の通信が行われてよい。
【００１６】
いくつかの実施形態において基地局１２２、１２４は、１または複数のＮｏｄｅ Ｂ（３ＧＰＰ  ＬＴＥにおいて一般的に、進化型Ｎｏｄｅ Ｂ、発展型Ｎｏｄｅ Ｂ、ｅＮｏｄｅ Ｂ、ｅＮＢとして示される）を有してよく、或いは、１または複数のＮｏｄｅ Ｂに含まれてもよい。無線デバイス１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８、１２０は、多入力多出力（ＭＩＭＯ）通信スキームを用いて通信するように構成されてよい。基地局１２２、１２４は、１または複数のアンテナと、エア・インタフェースで送受信される複数の信号を変調及び／又は復調する１または複数の無線モジュールと、上記エア・インタフェースで送受信される複数の信号を処理する１または複数のデジタルモジュールと、を有してよい。無線デバイス１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８、１２０の１または複数のアンテナは、無線通信環境１００における多数のコンポーネント・キャリアのそれぞれ（例えば、これらのキャリアは基地局１２２、１２４の複数のアンテナと一致してよい）の無線リソースを並行して利用するために使用されてよい。いくつかの実施形態において無線デバイス１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８、１２０は、例えばダウンリンク通信において直交周波数分割多元接続（ＯＦＤＭＡ）を利用し、及び／又は、例えばアップリンク通信においてシングルキャリア周波数分割多元接続（ＳＣ−ＦＤＭＡ）を利用して通信を行うように構成されてよい。
【００１７】
無線デバイス１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８、１２０は、デスクトップコンピュータ、ラップトップコンピュータ、ハンドヘルド・コンピュータ、タブレットコンピュータ、携帯電話、ポケベル、オーディオ及び／又はビデオプレーヤ（例えば、ＭＰ３プレーヤ、DVDプレーヤ）、ゲーム機、ビデオカメラ、デジタルカメラ、ナビゲーション機器（例えば、ＧＰＳデバイス）、無線周辺機器（例えば、プリンタ、スキャナ、ヘッドセット、キーボード、マウスなど）、医療機器（例えば、心拍数モニター、血圧計など）、及び／又は、他の適した、固定式、携帯式またはモバイルの電子デバイス等の、無線電子デバイスを有してよい。図１には７つのユーザデバイスが図示されているが、無線通信環境１００は、より多くの、またはより少ないユーザデバイスを有してよい。
【００１８】
無線デバイス１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８、１２０は様々な変調技術を使用してよく、例えばスペクトル拡散変調（例えば、直接拡散符号分割多元接続（ＤＳ−ＣＤＭＡ）及び／又は周波数ホッピング符号分割多元接続（ＦＨ−ＣＤＭＡ））、時分割多重化（ＴＤＭ）変調、周波数分割多重化（ＦＤＭ）変調、直交周波数分割多重化（ＯＦＤＭ）変調、マルチキャリア変調（ＭＤＭ）、及び／又は、複数の無線リンクを介して通信を行うための他の適した変調技術等を使用してよい。本明細書に記載されたシステム及び技術の実施形態は、１または複数のプロトコルに適合して動作する複数のネットワークを含んだ広域帯無線アクセスネットワークに実装されてよく、上記プロトコルは、３ＧＰＰ及びその派生物、ＷｉＭＡＸフォーラム、ＩＥＥＥ８０２．１６標準（例えば、ＩＥＥＥ８０２．１６−２００５修正）、修正、更新及び／又は改訂を伴ったＬＴＥプロジェクト（例えば、ａｄｖａｎｃｅｄ ＬＴＥプロジェクト、ウルトラ・モバイル・ブロードバンド（ＵＭＢ）プロジェクト（３ＧＰＰ２とも称される）など）によって特定される。上記事例のいくつかは３ＧＰＰによって開発された規格と関連して説明されているが、他の特別利益団体及び／又は標準化団体（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ（登録商標）（Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｆｉｄｅｌｉｔｙ）アライアンス、Ｗｏｒｌｄｗｉｄｅ  Ｉｎｔｅｒｏｐｅｒａｂｉｌｉｔｙ  ｆｏｒ  Ｍｉｃｒｏｗａｖｅ  Ａｃｃｅｓｓ（ＷｉＭＡＸ）フォーラム、ＩｒＤＡ（赤外線通信協会）など）によって開発された多数のアプリケーション及び／又は規格に、本開示は容易に適用することができる。
【００１９】
ここで図２を参照すると、Ｄ２Ｄ干渉通知のために構成されたＤ２Ｄ無線通信デバイス２００の一例が様々な実施形態に従って例示される。詳細は以下で論じるが、無線デバイス２００における複数のコンポーネントは、図１を参照して論じた１または複数の無線デバイスに含まれてよく、無線デバイス１０８、１１０、１１２、１１４、１１６、１１８、１２０の何れか、または、他の適した無線デバイスを含む。いくつかの実施形態において、無線デバイス２００は、PDA、携帯電話、タブレットコンピュータ、ラップトップコンピュータ等のモバイル無線デバイスである。以下で論じる図２の実施形態において、無線デバイス２００は、１または複数の他の無線デバイス（例えば、図１のＤ２Ｄ通信グループ１０２、１０４、１０６を参照して上記で論じられたように）を有する第１のＤ２Ｄ通信グループに所属すると見なされる。
【００２０】
無線デバイス２００はアンテナ２０２を有してよい。アンテナ２０２は、例えばダイポールアンテナ、モノポールアンテナ、パッチ・アンテナ、ループ・アンテナ、マイクロストリップ・アンテナ、及び／又は、無線周波数（ＲＦ）または他の無線通信信号を受信するのに適した他のタイプのアンテナといった、１または複数の指向性または全方向性アンテナを有してよい。図２では単一のアンテナが図示されているが、無線デバイス２００は、付加的な複数のアンテナを有してよい。
【００２１】
無線デバイス２００は、送受信モジュール２０４を有してよい。アンテナ２０２は、送受信モジュール２０４に結合されてよい。送受信モジュール２０４は、例えば、図１を参照して上記で論じた無線デバイス及び／又は基地局の何れかのような、他の複数の無線デバイス及び／又は複数の基地局から、無線信号を受信し、または他の複数の無線デバイス及び／又は複数の基地局へ無線信号を送信するように構成されてよい。いくつかの実施形態において、送受信モジュール２０４は、第１のＤ２Ｄ通信グループにおける他の無線デバイス、第１のＤ２Ｄ通信グループとは異なる第２のＤ２Ｄ通信グループにおける無線デバイス、または、無線デバイス２００若しくは第１のＤ２Ｄ通信グループ（またはこれら両者）を取り扱う基地局から無線伝送を受信してよく、或いは、それら無線伝送の１または複数個を受信してもよい。
【００２２】
無線デバイス２００は、Ｄ２Ｄ通信モジュール２１４を有してよい。いくつかの実施形態において、送受信モジュール２０４によって送信され、または、送受信モジュール２０４において受信された無線伝送は、第１のＤ２Ｄ通信グループへ割り当てられたチャネルで送信または受信され、そしてＤ２Ｄ通信モジュール２１４によって処理されてよい。割り当てられたチャネルは、例えば、割り当てられた一連の周波数を備えてよい。いくつかの実施形態において、無線デバイス２００は、Ｄ２Ｄ通信モジュール２１４及び送受信モジュール２０４によって少なくとも部分的に実装された多元接続プロトコル（例えば、搬送波感知多重アクセス（ＣＳＭＡ））に従って、第１のＤ２Ｄ通信グループの他のメンバーと通信してもよい。
【００２３】
無線デバイス２００は、グループ識別子検知モジュール２０６を有してよい。グループ識別子検知モジュール２０６は，送受信モジュール２０４に結合されてよい。いくつかの実施形態においてグループ識別子検知モジュール２０６は、送受信モジュール２０４で受信した無線伝送のグループ識別子を検知するように構成されてよい。本明細書で使用されるように、グループ識別子とは、関連するＤ２Ｄ通信グループを一意的または非一意的に識別する情報を指してよい。例えば、グループ識別子は、Ｄ２Ｄ通信グループに関連する識別名または識別番号を有してよい。いくつかの実施形態において、グループ識別子は、例えば、Ｄ２Ｄ通信グループを取り扱う基地局についての情報、Ｄ２Ｄ通信グループに含まれるデバイスの個数についての情報、またはＤ２Ｄ通信グループに関連する位置または地理的な基準点についての情報などの、関連するＤ２Ｄ通信グループの１または複数の特性についての情報を含む。グループ識別子検知モジュール２０６は、さらに、Ｄ２Ｄ通信グループを取り扱う基地局を、グループ識別子に基づいて（例えば、図４の基地局４００における基地局識別モジュール４０８を参照して、以下で更なる詳細が論じられるように、ルックアップテーブルまたはマッピングモジュールを用いて）識別するように構成されてよい。いくつかの実施形態において、グループ識別子検知モジュール２０６は、送受信モジュール２０４で受信した無線伝送の制御ヘッダのグループ識別子フィールドにおけるグループ識別子を識別するように構成されてよい。グループ識別子フィールドを含んでよい制御ヘッダフォーマットの例示的な実施形態が、以下のテーブル１及びテーブル２を参照しつつ、以下で論じられる。
【００２４】
無線デバイス２００は、また、干渉測定モジュール２０８を有してもよい。干渉測定モジュール２０８はグループ識別子検知モジュール２０６に結合されてよく、いくつかの実施形態において、第１のＤ２Ｄ通信グループとは異なる第２のＤ２Ｄ通信グループに属する第２の無線デバイスに由来する無線伝送をグループ識別子検知モジュール２０６が識別した場合に、干渉測定モジュール２０８が第２の無線デバイスからの干渉レベルを測定するように構成されてよい。例えば干渉測定モジュール２０８は、無線デバイス２００で受信した、異なるＤ２Ｄ通信グループに所属する他の無線デバイスからの無線伝送の電力を測定してよい。いくつかの実施形態において干渉測定モジュール２０８は、（無線デバイス２００が所属する）第１のＤ２Ｄ通信グループ以外のＤ２Ｄ通信グループに対応するグループ識別子がグループ識別子検知モジュール２０６によって識別されない限り、測定を実行しなくてもよい。いくつかの実施形態において、干渉測定モジュール２０８は、無線デバイス２００に含まれなくてもよい。そのようないくつかの実施形態において、グループ識別子検知モジュール２０６により他のＤ２Ｄ通信グループの識別子を検知することは、干渉の存在を信号で伝えるのに十分であってよく、従って、追加の干渉測定は実行されなくてよい。
【００２５】
無線デバイス２００は、また、基地局通信モジュール２１０を有してよい。基地局通信モジュール２１０は、送受信モジュール２０４および干渉測定モジュール２０８に結合されてよい。干渉測定モジュール２０８が無線デバイス２００には含まれないような実施形態では、基地局通信モジュール２１０は、グループ識別子検知モジュール２０６に結合されてよい。いくつかの実施形態において、 グループ識別子検知モジュール２０６により識別されたグループ識別子についての情報が、無線デバイス２００を取り扱う基地局へ送信する目的で、基地局通信モジュール２１０へ渡されてよい。いくつかの実施形態において、グループ識別子検知モジュール２０６によって識別されたグループ識別子に対応するＤ２Ｄ通信グループを取り扱う基地局についての情報が、無線デバイス２００を取り扱う基地局へ送信する目的で、基地局通信モジュール２１０へ渡されてよい。いくつかの実施形態において、基地局通信モジュール２１０は、無線デバイス２００を取り扱う基地局から、第１のＤ２Ｄ通信グループのための識別子を受信してよい。第１のＤ２Ｄ通信グループのための識別子は、Ｄ２Ｄ通信モジュール２１４を介して第１のＤ２Ｄ通信グループにおける複数のデバイス間で送信された複数の無線伝送に、含まれてよい。いくつかの実施形態において基地局通信モジュール２１０は、更なる詳細が以下で議論されるように、グループ内の複数のＤ２Ｄ通信のために複数のパケットをアセンブルする場合に使用されるべき制御ヘッダフォーマットを示す信号を、無線デバイス２００を取り扱う基地局から受信してよい。
【００２６】
無線デバイス２００は、また、制御ヘッダ生成モジュール２１２を有してよい。制御ヘッダ生成モジュール２１２は、基地局通信モジュール２１０へ結合されてよい。いくつかの実施形態において、制御ヘッダ生成モジュール２１２は基地局通信モジュール２１０から第１のＤ２Ｄ通信グループの識別子を受信してもよく、制御ヘッダ生成モジュール２１２は、無線デバイス２００によって第１のＤ２Ｄ通信グループにおける他の複数の無線デバイスへ送信される無線通信の制御ヘッダにこの識別子を含めてもよい。
【００２７】
多数の制御ヘッダフォーマットのうちの何れが用いられてもよい。いくつかの実施形態において、複数の制御ヘッダは、制御ヘッダおよび次に続く関連する複数の送信に対する予約時間の通知を提供することによってキャリア検出及び仮想検出をサポートしてよく、これにより制御ヘッダを検知する他の複数のＤ２Ｄデバイスは衝突を避けることができる。いくつかの実施形態において、複数の制御ヘッダは、ローカルなエリア（例えば、セル・セクタまたはより小さいエリア）における有効なセッションの識別を提供することによって、ランダムベースのチャネルアクセスをサポートしてよい。いくつかの実施形態において、複数の制御ヘッダは、複数の可変サイズを有してよく、複数の可変のパケットフォーマットに従って配信されてよい。そのような実施形態において、制御ヘッダは、制御タイプを通知すること、および、制御およびデータ情報のために割り当てられたバイト数を記述したデータを提供してよい。いくつかの実施形態において、オーバヘッドを最小としかつデータペイロードのためにより多くの空間を確保するために、制御ヘッダのサイズは、できる限り最小としつつ一方でD2D通信において必要な情報が伝わるように、選択されてよい。いくつかの実施形態において、複数の制御ヘッダは、全てのＤ２Ｄデバイス（例えば、キャリア検出及び仮想検出のために）によって読み出されるべく、暗号化されていなくてよい。基地局（例えば、ｅＮＢ）またはより上位のネットワークコンポーネントは、Ｄ２Ｄ制御ヘッダの構成を擬似静的または動的に示してよく（例えば、制御ヘッダのフォーマットを示す、及び各フィールドに何ビットか示す）、これにより効率のよい複数の制御ヘッダが用いられうる。
【００２８】
いくつかの実施形態において、無線デバイス２００から第１のＤ２Ｄ通信グループに所属する他の複数のデバイスへ送信された複数の無線伝送に対して、制御ヘッダ生成モジュール２１２は、下記のテーブル１の「ロング」の制御ヘッダフォーマットに従って第１のＤ２Ｄ通信グループの識別子を制御ヘッダに含ませてよい。
【００２９】
【表１】
0006038283.tif 000002
【００３０】
いくつかの実施形態において、制御ヘッダ生成モジュール２１２は、「ショート」のフォーマットに従って、制御ヘッダにグループ識別子を含ませてよい。  無線デバイス２００からのＤ２Ｄ通信が何らかの方法で限定された場合には「ショート」のフォーマットが適切であってよく、これにより「ロング」の制御ヘッダフォーマットの完全なる柔軟性は必要ではない。例えば、制御ヘッダ生成モジュール２１２は、無線デバイス２００が第１のＤ２Ｄグループにおける多くとも１つの他のデバイスと通信する場合、制御メッセージが固定サイズのである場合、データペイロードが固定サイズである場合、又は、その他の限定された条件下において、「ショート」のフォーマットを用いてよい。  いくつかの実施形態において、無線デバイス２００から第１のＤ２Ｄ通信グループに所属する他の複数のデバイスへ送信された複数の無線伝送に対して、制御ヘッダ生成モジュール２１２は、下記のテーブル２の「ショート」の制御ヘッダフォーマットに従って第１のＤ２Ｄ通信グループの識別子を制御ヘッダに含ませてよい。いくつかの実施形態において、無線デバイス２００は、制御ヘッダ生成モジュール２１２を有していなくてよい。
【００３１】
【表２】
0006038283.tif 000003
【００３２】
図３Ａから図３Ｃは、様々な実施形態に従って、複数のリソースブロック（RB）及び複数のタイムスロットに渡って複数の制御ヘッダおよび複数のデータペイロードを割り当てることのできる、異なる複数のＤ２Ｄ通信パケットフォーマットを例示する。図３Ａから図３Ｃにおける複数のパケットは、例えば、とりわけ複数の他のアプリケーションにおいて、多重アクセスに基づく衝突回避方式の搬送波感知多重アクセス（ＣＳＭＡ／ＣＡ）がＤ２Ｄ通信に対して用いられる場合に、用いられてよい。特に、図３Ａから図３Ｃにおける複数のパケットは、３ＧＰＰ  ＬＴＥ通信システムと共に用いられてよい。図３Ａにおいてパケット３００ａは、単一のタイムスロット３１０ａにおいて、ショートプリアンブル３０２ａ、基準信号３０４ａ、制御ヘッダ３０６ａ、およびデータペイロード３０８ａを有してよい。いくつかの実施形態においてパケット３００ａは、複数のＤ２Ｄ通信ためのデフォルトのパケットフォーマットであってよい。図３Ｂにおいて、パケット３００ｂは、単一のタイムスロット３１０ｂにおいて、ショートプリアンブル３０２ｂ、基準信号３０４ｂ、および制御ヘッダ３０６ｂを有してよい。図３Ｂの構成において、データペイロードは、制御ヘッダ３０６ｂのタイムスロットとは別個の複数のタイムスロットで送信されてよい。いくつかのアプリケーションにおいて、パケット３００ｂは、パケット３００ａよりも大きな制御ヘッダを許容してよい。図３Ｃにおいて、パケット３００ｃは、２つのタイムスロットにおいて、ショートプリアンブル３０２ｃ、基準信号３０４ｃ、制御ヘッダ３０６ｃ、およびデータペイロード３０８ｃを有してよい。特に、データペイロード３０８ｃの複数の部分は、タイムスロット３１０ｃ及び３１２の両方に含まれてよい。いくつかのアプリケーションにおいて、パケット３００ｃは、パケット３００ａよりも大きな制御ヘッダを許容してよく、また、データペイロードで用いられるべく、第１のタイムスロット３１０ｃの中に時間を残しておいてよい。
【００３３】
ここで、様々な実施形態に従う、Ｄ２Ｄ干渉通知のために構成された基地局４００の一例のブロック図を示す図４を参照する。下記で詳細が論じられる基地局４００の複数のコンポーネントは、図１を参照して上記で論じた１または複数の基地局に含まれてよく、これらの基地局は基地局１２２及び１２４の何れを含んでもよい。いくつかの実施形態において、基地局４００はｅＮＢを有し、或いは、ｅＮＢに含まれる。いくつかの実施形態において、下記で論じられる基地局４００の複数のコンポーネントは、無線リソース管理（ＲＲＭ）サーバに含まれてよい。これにより、本明細書で論じられる、基地局で実行されるいかなる処理も、適宜、ＲＲＭサーバによって実行されてもよい。以下で論じる図４の実施形態において、基地局４００は、第１のＤ２Ｄ通信グループ（例えば、図１のＤ２Ｄ通信グループ１０２、１０４、１０６を参照して上記で論じられたように）における１または複数の他の無線デバイスを取り扱うと見なされる。
【００３４】
基地局４００は、アンテナ４０２を有してよい。アンテナ４０２は、アンテナ２０２（図２）を参照して論じたいかなる形態をとることもできる。図４では単一のアンテナが図示されているが、基地局４００は付加的な複数のアンテナを有してよい。基地局４００は、送受信モジュール４０４を有してよい。アンテナ４０２は、送受信モジュール４０４に結合されてよい。送受信モジュール４０４は、例えば、図１及び図２を参照して上記で論じた無線デバイスのような、複数の無線デバイスから無線信号を受信し、複数の無線デバイスへ無線信号を送信するように構成されてよい。
【００３５】
基地局４００は、グループ識別子検知モジュール４０６を有してよい。グループ識別子検知モジュール４０６は、送受信モジュール４０４に結合されてよい。いくつかの実施形態において、グループ識別子検知モジュール４０６は、送受信モジュール４０４で受信した無線伝送のグループ識別子を検知するように構成されてよい。無線伝送は、基地局４００によって取り扱われる第１の無線デバイスからのＤ２Ｄ干渉通知の一部であってよく、識別子に対応する第２のＤ２Ｄグループにおける複数の通信が、第１の無線デバイスが所属する第１のＤ２Ｄグループにおける複数の通信と干渉していることを基地局４００へ通知する。いくつかの実施形態において、送受信モジュール４０４は、第１のＤ２Ｄ通信グループに所属する第１の無線デバイスからの無線伝送において、第２のＤ２Ｄ通信グループの識別子または第２のＤ２Ｄ通信グループに所属する第２の無線デバイスを取り扱う第２の基地局の識別子を検知してよい。グループ識別子または基地局の識別子は、第１の無線デバイスにおける基地局通信モジュール（例えば、上記で論じた図２の基地局通信モジュール２１０）から基地局４００へ送信されてよい。
【００３６】
基地局４００は、基地局識別モジュール４０８を有してよい。特定の基地局を識別するために、基地局識別モジュール４０８は、グループ識別子検知モジュール４０６によって検知されたグループ識別子または基地局の識別子を使用してよい。いくつかの実施形態において、基地局識別モジュールは、ルックアップテーブルを有するかまたはルックアップテーブルにアクセス（例えば、リモートデバイスから）してよく、このルックアップテーブルは、無線伝送（例えば、上記で論じた、制御ヘッダのグループ識別子フィールド）で受信されうるグループ／基地局の識別子のリストを有し、また対応する基地局の身元のリスト（例えば、ｅＮＢにおける複数の、ＩＤ、ＩＰアドレス、ＭＡＣアドレス、ポート／スイッチ、等）を有する。いくつかの実施形態において、基地局識別モジュール４０８は、受信した識別子を入力として取得し、かつ対応する基地局の身元を出力するマッピングモジュールを有する。いくつかの実施形態において、識別された基地局とは、基地局４００であってよい。いくつかの実施形態において、識別された基地局とは、基地局４００以外の基地局であってもよい。
【００３７】
基地局４００は、Ｄ２Ｄ干渉軽減モジュール４１０を有してよい。Ｄ２Ｄ干渉軽減モジュール４１０は、基地局識別モジュール４０８に結合されてよい。基地局識別モジュール４０８が受信した識別子に対応する基地局の身元を判断すると、Ｄ２Ｄ干渉軽減モジュール４１０は、識別された基地局とのＤ２Ｄ干渉軽減処理を開始してよい。Ｄ２Ｄ干渉軽減モジュール４１０によって開始されたＤ２Ｄ干渉軽減処理は、識別された基地局に依存してよい。複数の無線デバイス及び複数の基地局(基地局４００を含む）により実行されうる、例示的なＤ２Ｄ干渉通知及び軽減処理が、図５及び図６を参照して以下で論じられる。いくつかの実施形態において、Ｄ２Ｄ干渉軽減モジュール４１０は、Ｄ２Ｄ干渉軽減処理において、無線デバイスによって（例えば、図２の無線デバイス２００の干渉測定モジュール２０８によって）提供される干渉測定を使用してよい。例えばいくつかの実施形態においてＤ２Ｄ干渉軽減モジュール４１０は、２つのグループに付与される複数のチャネルを（周波数等において）どの程度離すべきかを判断するために、この２つのＤ２Ｄ通信グループの間の干渉レベルを使用してよい。いくつかの実施形態において基地局４００は、複数のＤ２Ｄデバイスが移動し、複数のＤ２Ｄデバイスが異なる複数のグループへ追加され、複数のグループから除かれた場合に、最小のサービス品質（ＱｏＳ）メトリックを満たすことを保証するために、干渉軽減の手順を実行するように構成されてよい。
【００３８】
基地局４００は、基地局通信モジュール４１６を有してよい。基地局通信モジュール４１６は、有線または無線通信チャネルを通じて、他の複数の基地局と通信を行うように構成されてよい。有線出力４１８が図４に示されている。基地局識別モジュール４０８により識別された基地局が基地局４００とは異なる基地局である場合に、基地局４００は、Ｄ２Ｄ干渉軽減処理を開始すべく識別された基地局と通信してよい。
【００３９】
基地局４００は、また、制御ヘッダフォーマットモジュール４１２を有してよい。制御ヘッダフォーマットモジュール４１２は、基地局４００によって取り扱われる１または複数のＤ２Ｄ通信グループにより複数のＤ２Ｄ通信で使用されるべく、制御ヘッダのためのフォーマットを判断してよい。例えば、制御ヘッダフォーマットモジュール４１２は、予め定められた一群の制御ヘッダフォーマット（テーブル１及び２を参照して上記で説明された「ロング」および「ショート」の制御ヘッダフォーマット等）から選択してもよい。制御ヘッダフォーマットモジュール４１２によって特定のＤ２Ｄ通信グループのために判断された制御ヘッダフォーマットは、とりわけ、所定のエリアにおけるＤ２Ｄ通信グループの個数、２またはそれより多くのＤ２Ｄ通信グループに付与されたチャネル間における干渉の可能性、及び、Ｄ２Ｄ通信グループにおけるデバイスの個数など、多数の要因のいずれかに依存してよい。
【００４０】
基地局４００は、無線デバイス通信モジュール４１４を有してよい。無線デバイス通信モジュール４１４は、送受信モジュール４０４に結合されてよく、基地局４００によって取り扱われる１または複数の無線デバイスへ、無線伝送のための情報を提供してよい。いくつかの実施形態において無線デバイス通信モジュール４１４は、制御ヘッダフォーマットモジュール４１２によって判断された制御ヘッダフォーマットを示す信号の送信をアシストしてよい。いくつかの実施形態において、無線デバイス通信モジュール４１４は、これらのグループへ付与されたチャネルを再割り当てするべく、１または複数の信号を複数のＤ２Ｄ通信グループへ送信することをアシストしてよい。
【００４１】
ここで図５を参照すると、様々な実施形態に従って、２つのＤ２Ｄ通信グループが同じ基地局によって取り扱われる環境に対するＤ２Ｄ干渉通知および軽減処理の一例の信号フロー図５００が例示される。信号フロー図５００は、第１のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ１における無線デバイスＷＤ１（５０４で示される）、第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２における無線デバイスＷＤ２（５０６で示される）、および、第１及び第２のＤ２Ｄ通信グループを取り扱う基地局ＢＳ１（５０２で示される）の、３つのデバイスを含む。信号５１０は、ＷＤ２  ５０６から第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２における少なくとも１つの他のデバイスへと送信されるＤ２Ｄ無線伝送を表しており、ＷＤ１  ５０４（第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２のデバイスではない）により、干渉として受信される。信号５１０は、第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２の識別子を含む。信号５１０を受信すると、無線デバイスＷＤ１  ５０４は、（例えば、図２のグループ識別子検知モジュール２０６を介して）信号５１０に含まれるグループ識別子を識別してよい。無線デバイスＷＤ１  ５０４は、また、（例えば、図２の干渉測定モジュール２０８を介して）、信号５１０により引き起こされた干渉レベルを測定してよい。無線デバイスＷＤ１  ５０４は、信号５１２において、グループ識別子および干渉測定を干渉報告の一部として基地局ＢＳ１  ５０２へ送信してもよい。信号５１２を受信すると基地局ＢＳ１  ５０２は、信号５１２に含まれるグループ識別子に対応するＤ２Ｄ通信グループを識別してよく（即ち、第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２は、例えば、図４のグループ識別子検知モジュール４０６を使用して）、そして識別されたＤ２Ｄ通信グループを取り扱う基地局を（例えば、図４の基地局識別モジュール４０８を用いて）識別する。第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２は基地局ＢＳ１  ５０６によって取り扱われるので、基地局ＢＳ１  ５０６は、他のいかなる基地局との通信を必要とすることなく、Ｄ２Ｄ干渉軽減処理を開始してよい。例示されるように、いくつかの実施形態において基地局ＢＳ１  ５０６は、第１のＤ２Ｄチャネル再割り当て信号５１４を、無線デバイスＷＤ１  ５０４へ（そして、場合によっては第１のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ１に所属する他の複数のデバイスへ）、第２のＤ２Ｄチャネル再割り当て信号５１６を、無線デバイスＷＤ２  ５０６へ（そして、場合によっては第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２に所属する他の複数のデバイス）へ、送信してよい。チャネル再割り当て信号５１４及び５１６は、例えば、それぞれ新しい周波数バンドを有してもよく、この新しい周波数バンドに対して、各第１及び第２のＤ２Ｄ通信グループ内において、Ｄ２Ｄ通信がそれぞれ付与される。
【００４２】
ここで図６を参照すると、様々な実施形態に従って、２つのＤ２Ｄ通信グループが異なる基地局によって取り扱われる環境に対するＤ２Ｄ干渉通知および軽減処理の一例の信号フロー図６００が例示される。信号フロー図６００は、第１のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ１における無線デバイスＷＤ１（６０４で示される）、第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２における無線デバイスＷＤ２（６０６で示される）、第１のＤ２Ｄ通信グループを取り扱う基地局ＢＳ１（６０２で示される）、および、第２のＤ２Ｄ通信グループを取り扱う基地局ＢＳ２（６０８で示される）の、４つのデバイスを含む。信号６１０は、ＷＤ２  ６０６から第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２における少なくとも１つの他のデバイスへと送信されるＤ２Ｄ無線伝送を表しており、ＷＤ１  ６０４（第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２のデバイスではない）により、干渉として受信される。信号６１０は、第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２の識別子を有する。信号６１０を受信すると、無線デバイスＷＤ１  ６０４は、（例えば、図２のグループ識別子検知モジュール２０６を介して）信号６１０に含まれるグループ識別子を識別してよい。無線デバイスＷＤ１  ６０４は、また、（例えば、図２の干渉測定モジュール２０８を介して）、信号６１０により引き起こされた干渉レベルを測定してよい。無線デバイスＷＤ１  ６０４は、信号６１２において、グループ識別子および干渉測定を干渉報告の一部として基地局ＢＳ１  ６０２へ送信してもよい。信号６１２を受信すると基地局ＢＳ１  ６０２は、信号６１２に含まれるグループ識別子に対応するＤ２Ｄ通信グループを識別してよく（即ち、第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２は、例えば、図４のグループ識別子検知モジュール４０６を使用して）、そして識別されたＤ２Ｄ通信グループを取り扱う基地局を（例えば、図４の基地局識別モジュール４０８を用いて）識別する。
ここで、第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２を取り扱う基地局は、基地局ＢＳ１  ６０２ではなく、基地局ＢＳ２  ６０８である。基地局ＢＳ２  ６０８が第２のＤ２Ｄ通信グループを取り扱うと判断したことに応じて、基地局ＢＳ１  ６０６は、チャネル再割り当て要求信号６１８を基地局ＢＳ２  ６０８へ送信することにより、Ｄ２Ｄ干渉軽減処理を開始してよい。いくつかの実施形態において、信号６１８は、また、干渉レベル等の、他の干渉に関する情報を有してよい。信号６１８は、基地局ＢＳ１  ６０６および基地局ＢＳ２  ６０８の間でチャネル再割り当て交渉処理を始めてよい。図を簡単に例示する目的で、基地局ＢＳ２  ６０８から基地局ＢＳ１  ６０６への単一のチャネル再割り当て応答信号６２０のみが示されている。信号６２０は、例えば、提案されたチャネル再割り当て要求の確認、その他の確認、または第１のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ１が付与されるべきチャネルの選択を含んでよい。例示されるようにいくつかの実施形態において、基地局ＢＳ１  ６０６は、第１のＤ２Ｄチャネル再割り当て信号６１４を、無線デバイスＷＤ１  ６０４へ（そして、場合によっては第１のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ１に所属する他の複数のデバイスへ）送信してよく、基地局ＢＳ２  ６０８は、第２のＤ２Ｄチャネル再割り当て信号６１６を、無線デバイスＷＤ２  ６０６へ（そして、場合によっては第２のＤ２Ｄ通信グループＤ２ＤＧ２に所属する他の複数のデバイス）へ、送信してよい。チャネル再割り当て信号６１４及び６１６は、例えば、それぞれ新しい周波数バンドを有してもよく、この新しい周波数バンドに対して、各第１及び第２のＤ２Ｄ通信グループ内において、Ｄ２Ｄ通信が、それぞれ付与される。
【００４３】
ここで図７を参照すると、無線Ｄ２Ｄ通信デバイスにより実行可能な（図２の無線デバイス２００等）の様々な実施形態に従う、Ｄ２Ｄ干渉通知処理７００の一例のフロー図が提供される。処理７００における複数の工程（及び、本明細書で説明される他の複数の処理）が、それぞれ１回だけ、特定の順序で配置され例示されているが、様々な実施形態において、１または複数の工程が、繰り返され、または省略され、または順序を違えて実行されてよい。例示目的のため、処理７００の複数の工程が第１の無線デバイスによって実行されるものとして記載されてよく、上記で無線デバイス２００（図２）に対して記載されたように構成されてもよいが、処理７００は、適切に構成されたいかなるデバイス（例えば、プログラムされた処理システム、ＡＳＩＣ、或いは、他の無線コンピューティングデバイス）によって実行されてもよい。処理７００の議論において、第１の無線デバイスは、第１のＤ２Ｄ通信グループに所属し、かつ第１の基地局によって取り扱われるものと見なされる。
【００４４】
処理７００は、任意の工程７０２で始まってよく、第１の無線デバイスは第１のＤ２Ｄ通信グループにおける他の無線デバイスと通信をしてよい。いくつかの実施形態において、工程７０２は、送受信モジュール２０４及びＤ２Ｄ通信モジュール２１４（図２）に含まれる処理回路によって実行されてよい。いくつかの実施形態において、工程７０２におけるグループ内通信が、多元接続プロトコルに従って実行される。
【００４５】
工程７０４において第１の無線デバイスは、第２の基地局によって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知してよい。グループ識別子は、第２の無線デバイスが所属する第２のＤ２Ｄ通信グループを表してよい。第２のＤ２Ｄ通信グループは、第１の無線デバイスが所属する第１のＤ２Ｄ通信グループとは異なっていてよく、これにより、第２の無線デバイスからの無線伝送は第１の無線デバイスには干渉と見なされてよい。いくつかの実施形態において工程７０４は、グループ識別子検知モジュール２０６（図２）に含まれる処理回路によって実行されてよい。いくつかの実施形態において、第２の無線デバイスからの無線伝送は、第１の基地局によって第１のＤ２Ｄ通信グループへ割り当てられたチャネルで受信される。換言すれば、第１及び第２のＤ２Ｄグループの両方が、第１及び第２の基地局によって、同じまたは重複する複数のチャネルへそれぞれ付与される。
【００４６】
いくつかの実施形態において工程７０４は、第２の無線デバイスからの無線伝送の制御ヘッダのグループ識別子フィールドにおけるグループ識別子を識別すること、を含んでよい。複数のグループ識別子フィールドを含んでよい複数の制御ヘッダの複数の例が、（テーブル１、２を参照する等して）上記で記載されている。制御ヘッダは、グループ識別子フィールドに加えて、１または複数の他のフィールドを有してよい。いくつかの実施形態において、例えば、制御ヘッダは、制御タイプフィールドおよび制御メッセージフィールドを含んでよい。いくつかの実施形態において、制御ヘッダは、制御ヘッダによって占有される複数のタイムスロットの数と次に続く関連する伝送とを示す値を伴う持続時間フィールドを有してよい。いくつかの実施形態において、制御ヘッダは、制御メッセージサイズフィールドおよびデータペイロードサイズフィールドを含んでよい。制御ヘッダおよびデータペイロードは、異なるパケット構成で配置されてよい。例えば、いくつかの実施形態において、制御ヘッダは、リソースブロックタイムスロットをデータペイロードと共有してよい。
【００４７】
工程７０６において、第１の無線デバイスは、グループ識別子または第２の基地局の識別子を、第１の無線デバイスを取り扱う第１の基地局へ送信してよい。いくつかの実施形態において工程７０６は、送受信モジュール２０４および基地局通信モジュール２１０（図２）に含まれる処理回路によって実行されてよい。グループ識別子または第２の基地局の識別子を送信することで、第２のＤ２Ｄ通信グループからの干渉を第１の基地局に通知してよい。いくつかの実施形態において、第１及び第２の基地局は同じ基地局である。即ち、第１の基地局が、第１のＤ２Ｄ通信グループと第２のＤ２Ｄ通信グループの両者を取り扱う（例えば、図１に例示されるように、基地局１２４がＤ２Ｄ通信グループ１０４、１０６を取り扱う）。工程７０６のいくつかの実施形態において、第１の無線デバイスは、さらに、第２の無線デバイスからの干渉レベルの測定を第１の基地局へ送信してよい。
【００４８】
ここで図８を参照すると、様々な実施形態に従う、Ｄ２Ｄ干渉軽減開始処理８００の一例のフロー図が提供される。例示目的のため、処理８００の複数の工程が第１の基地局によって実行されるものとして記載されてよく、上記で基地局４００（図４）に対して記載されたように構成されてもよいが、処理８００は、適切に構成されたいかなるデバイス（例えば、プログラムされた処理システム、ＡＳＩＣ、或いは、他の基地局）によって実行されてもよい。
【００４９】
工程８０２において、第１の基地局は、第１のデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信グループ（例えば、図２の無線デバイス２００）に所属する第１の無線通信デバイスからの無線伝送において、第２の無線通信デバイスが所属する第２のＤ２Ｄ通信グループの識別子、または第２の無線通信デバイスを取り扱う第２の基地局の識別子を検知してよい。いくつかの実施形態において工程８０２は、送受信モジュール４０４およびグループ識別子検知モジュール４０６（図４）に含まれる処理回路によって実行されてよい。図７の処理７００を参照して上述したように、第１の無線通信デバイスからの無線伝送により、第２のＤ２Ｄ通信グループからの干渉を第１の基地局に通知してよい。
【００５０】
工程８０４において、第１の基地局は、識別子に少なくとも部分的に基づいて第２の基地局の身元を判断してよい。いくつかの実施形態において工程８０４は、基地局識別モジュール４０８（図４）に含まれる処理回路によって実行されてよい。  いくつかの実施形態において、工程８０４は、工程８０２において検知された識別子を入力することに応じて、第２の基地局の身元を出力するマッピングモジュールによって、部分的に実行されてよい。
【００５１】
工程８０６において、第１の基地局は、工程８０４において識別された第２の基地局とＤ２Ｄ干渉軽減処理を開始してよい。いくつかの実施形態において工程８０６は、Ｄ２Ｄ干渉軽減モジュール４１０（図４）に含まれる処理回路によって実行されてよい。ここで説明された干渉軽減処理のいずれも、図５及び図６を参照して上述されたものも含め、工程８０６で開始されてもよい。工程８０６に関する特定の実施形態が、以下の図９の処理９００を参照して説明される。
【００５２】
ここで図９を参照すると、様々な実施形態に従う、Ｄ２Ｄ干渉軽減処理９００の一例のフロー図が提供される。上記で図８の処理８００を参照して述べたように、例示する目的で、処理９００の複数の工程が第１の基地局によって実行されるものとして記載されてよい。
【００５３】
決定ブロック９０２において、第１の基地局が、第２の基地局が第１の基地局と同じ基地局であるかどうかを判断する。いくつかの実施形態において、決定ブロック９０２における判断は、基地局識別モジュール４０８（図４）によってなされてよい。第１の基地局が、第２の基地局は同じ基地局であると判断した場合、第１の基地局は工程９０４へと進んでよく、第１のＤ２Ｄ通信グループ及び第２のＤ２Ｄ通信グループの少なくとも１つに付与された通信チャネルを、再割り当てしてよい。いくつかの実施形態において、工程９０４は、Ｄ２Ｄ干渉軽減モジュール４１０（図４）によって実行されてよい。第１の基地局が、決定ブロック９０２において、第２の基地局は第１の基地局とは異なる基地局であると判断した場合、第１の基地局は工程９０６へと進んでよく、Ｄ２Ｄ干渉軽減処理を開始すべく、信号を第２の基地局へ送信してよい。いくつかの実施形態において、工程９０６は、Ｄ２Ｄ干渉軽減モジュール４１０および基地局通信モジュール４１６（図４）によって実行されてよい。いくつかの実施形態において、工程９０６で第２の基地局へと送信される信号は、チャネル再割り当て要求を含んでいてよい。
【００５４】
ここで図１０を参照すると、様々な実施形態に従って、（図２の無線デバイス２００等の）無線Ｄ２Ｄ通信デバイスによって実行可能な、Ｄ２Ｄグループ識別子をＤ２Ｄ無線伝送に含ませるための処理１０００の一例のフロー図が提供される。例示目的のため、処理１０００の複数の工程が第１の無線デバイスによって実行されるものとして記載されてよく、上記で無線デバイス２００（図２）に対して記載されたように構成されてもよいが、処理１０００は、適切に構成されたいかなるデバイス（例えば、プログラムされた処理システム、ＡＳＩＣ、或いは、他の無線コンピューティングデバイス）によって実行されてもよい。処理１０００の議論において、第１の無線デバイスは、第１のＤ２Ｄ通信グループに所属し、かつ第１の基地局によって取り扱われるものと見なされる。
【００５５】
処理１０００は、工程１００２で始まってよく、第１の無線デバイスは第１の基地局（即ち、第１の無線デバイスを取り扱う基地局）から、（第１の無線デバイスが所属するグループである）第１のＤ２Ｄグループの識別子を受信してよい。いくつかの実施形態において、工程１００２は、送受信モジュール２０４及び基地局通信モジュール２１０（図２）に含まれる処理回路によって実行されてよい。
【００５６】
いくつかの実施形態において、第１のＤ２Ｄグループの識別子は、第１の基地局によって取り扱われる全てのＤ２Ｄグループの中から、あるいは、多数の基地局によって取り扱われるネットワークにおける全てのＤ２Ｄグループの中から、一意的に第１のＤ２Ｄグループを識別する。いくつかの実施形態において、第１のＤ２Ｄグループの識別子は、他のＤ２Ｄグループの識別子と同じ識別子である。他のＤ２Ｄグループは、第１の基地局か、または第１の基地局とは異なる基地局によって取り扱われてよい。
【００５７】
いくつかの実施形態において、工程１００２で受信された第１のＤ２Ｄグループの識別子のサイズ（例えば、ビット数）は、第１の基地局によって選択されてよい。例えば、いくつかの実施形態において、第１のＤ２Ｄグループの識別子のサイズは、第１の基地局によって取り扱われる多数のＤ２Ｄグループに少なくとも部分的に基づき、第１の基地局によって選択されてよい。第１の基地局が多数のＤ２Ｄグループを取り扱う場合に第１の基地局は、多数のＤ２Ｄグループの為に異なる複数の識別子を提供するのに十分に利用可能なビットを有するように、第１のＤ２Ｄグループの識別子に対してより大きなサイズを選択してよい。他の実施例では、いくつかの実施形態において、第１のＤ２Ｄグループの識別子のサイズは、第１の基地局によって取り扱われる複数の異なるＤ２Ｄグループのグループ間近接に少なくとも部分的に基づいて、第１の基地局により選択されてよい。第１の基地局が、重大なグループ間干渉が起きないよう十分に間隔が開けて配置された多数のＤ２Ｄグループを取り扱う場合に、第１の基地局は、複数のＤ２Ｄグループ識別子に対して、より小さいビット数を使用してよい（結果として、２またはそれより多いＤ２Ｄグループが同じ識別子を有する）。
【００５８】
いくつかの実施形態において、識別子は、第１の基地局の識別子を表すデータを含む。これにより、第１のＤ２Ｄグループを取り扱う基地局の素早い識別を可能としてよい。第１の基地局の識別子を表すデータは、多数の形式うちのいずれであってもよい。いくつかの実施形態において、第１の基地局の識別子を表すデータは、ｅＮＢ識別子を含む。いくつかの実施形態において第１の基地局の識別子を表すデータは、短縮されたｅＮＢ識別子（ｅＮＢ識別子をハッシュ関数へ適用した場合の出力）を含む。
【００５９】
工程１００４において、第１の無線デバイスは、第１のＤ２Ｄグループの他の無線デバイスへ向けられた無線通信の制御ヘッダの中に、Ｄ２Ｄグループの識別子（工程１００２で受信された）を無線送信してよい。Ｄ２Ｄグループ識別子を制御ヘッダへ含ませるために、本明細書で記載されたあらゆる技術が、工程１００４において使用されてよい。いくつかの実施形態において、工程１００４は、制御ヘッダ生成モジュール２１２およびＤ２Ｄ通信モジュール２１４（図２）に含まれる処理回路によって実行されてよい。
【００６０】
ここで図１１を参照すると、様々な実施形態に従って、基地局（図４の基地局４００等）によって実行可能な、制御ヘッダを設定するための処理１１００の一例のフロー図が提供される。例示目的のため、処理１１００の複数の工程が第１の基地局によって実行されるものとして記載されてよく、上記で基地局４００（図４）に対して記載されたように構成されてもよいが、処理１１００は、適切に構成されたいかなるデバイス（例えば、プログラムされた処理システム、ＡＳＩＣ、或いは、他の基地局によって実行されてもよい。処理１１００の議論において、第１の基地局は、第１のＤ２Ｄ通信グループに所属する第１の無線デバイスのグループを取り扱うと見なされる。 
【００６１】
工程１１０２において第１の基地局は、第１のＤ２Ｄグループに所属する他の複数の無線デバイスへ第１の無線デバイスによって送信された複数の無線通信の制御ヘッダに含めるために、第１のＤ２Ｄグループの識別子を第１の無線デバイスへ送信してよい。第１のＤ２Ｄグループの識別子は、本明細書で記載されるいかなるＤ２Ｄグループ識別子の形式であってもよい。いくつかの実施形態において工程１１０２は、送受信モジュール４０４および無線デバイス通信モジュール４１４（図４）によって実行されてよい。
【００６２】
工程１１０４において第１の基地局は、制御ヘッダの後に続くべきフォーマットを示す信号を第１の無線デバイスへ送信してよい。いくつかの実施形態において、制御ヘッダフォーマットは、ロング制御ヘッダフォーマットおよびショート制御ヘッダフォーマット（例えば、テーブル１及び２を参照してそれぞれ上述された）の１つを有してよい。いくつかの実施形態において、ショート制御ヘッダフォーマットは発信者識別フィールドを有さなくてよい。いくつかの実施形態において、ショート制御ヘッダフォーマットは、制御メッセージサイズフィールド、またはデータペイロードサイズフィールドを有さない。いくつかの実施形態において、工程１１０４は、制御ヘッダフォーマットモジュール４１２および無線デバイス通信モジュール４１４（図４）によって実行されてよい。図１２の処理１２００を参照して、工程１１０４についての複数の特定の実施形態が以下に記載される。
【００６３】
ここで図１２を参照すると、様々な実施形態に従う、制御ヘッダフォーマット指示処理１２００の一例のフロー図が提供される。例示目的として上記で図１１の処理１１００を参照して述べたように、処理１１００の複数の工程が第１の基地局によって実行されるものとして記載されてよい。
【００６４】
工程１２０２において第１の基地局は、第１のＤ２Ｄグループの多くとも１つの他の無線デバイスから、第１の無線デバイスが複数のＤ２Ｄパケットを受信するかどうかを判断してよい。「はい」の場合、第１の基地局は、工程１２０６へと進み、第１の無線デバイスへの送信のために、ショート制御ヘッダフォーマットを選択してよい（例えば、図１１の工程１１０４）。
【００６５】
工程１２０２において、第１の無線デバイスは複数のＤ２Ｄパケットを第１のＤ２Ｄグループの多くとも１つの他の無線デバイスから受信していないと第１の基地局が判断すると（例えば、第１の無線デバイスが、第１のＤ２Ｄグループにおける２またはそれより多い無線デバイスから複数のＤ２Ｄパケットを受信したと判断すると）、第１の基地局は工程１２０４へと進み、第１の無線デバイスへの送信のためにロング制御ヘッダフォーマットを選択してよい（例えば、図１１の工程１１０４）。
【００６６】
図１３は、様々な実施形態に従う、開示された複数の実施形態を実施するに適したコンピューティングデバイスの一例のブロック図である。コンピューティングデバイス１３００は、１または複数のプロセッサ１３０４及び少なくとも１つの通信チップ１３０６を含んだ多数のコンポーネントを有してよい。様々な実施形態において、プロセッサ１３０４はプロセッサコアを有してよい。様々な実施形態において少なくとも１つの通信チップ１３０６は、また、プロセッサ１３０４と物理的および電気的に結合されてよい。更なる複数の実装において、通信チップ１３０６が、プロセッサ１３０４の一部であってよい。様々な実施形態において、コンピューティングデバイス１３００は、ＰＣＢ１３０２を有してよい。これらの実施形態において、プロセッサ１３０４及び通信チップ１３０６は、ＰＣＢの上に配置されてよい。代わりの実施形態において、様々なコンポーネントが、ＰＣＢ１３０２を使用することなく結合されてよい。
【００６７】
アプリケーションによっては、コンピューティングデバイス１３００は他の複数のコンポーネントを有してよく、この他の複数のコンポーネントは、ＰＣＢ１３０２と物理的および電気的に結合してもしなくてもよい。これらの他の複数のコンポーネントは、これらに限定されるわけではないが、揮発性メモリ（例えば、ＤＲＡＭとも称される、ダイナミックランダムアクセスメモリ１３０８）、不揮発性メモリ（ＲＯＭとも称される、読取専用メモリ１３１０、１または複数のハードディスクドライブ、１または複数のソリッドステートドライブ、１または複数のコンパクトディスクドライブ、及び／又は、１または複数のＤＶＤドライブ）、フラッシュメモリ１３１２、入出力コントローラ１３１４、デジタル信号プロセッサ（不図示）、暗号プロセッサ（不図示）、グラフィックプロセッサ１３１６、１または複数のアンテナ１３１８、タッチスクリーンディスプレイ１３２０、タッチスクリーンコントローラ１３２２、その他のディスプレイ（液晶ディスプレイ、ブラウン管ディスプレイ、Ｅ−Ｉｎｋディスプレイ等、不図示）、バッテリ１３２４、音声コーデック（不図示）、ビデオコーデック（不図示）、全地球測位システム（ＧＰＳ）デバイス１３２８、コンパス１３３０、加速度計（不図示）、ジャイロスコープ（不図示）、スピーカ１３３２、カメラ１３３４、大容量ストレージデバイス（ハードディスクドライブ、ソリッドステートドライブ、コンパクトディスク(CD)、ＤＶＤ等）（不図示）、及びその他のものを含む。様々な実施形態において、プロセッサ１３０４は、システムオンチップ（ＳｏＣ）を形成すべく、同一のダイに他の複数のコンポーネントと共に統合化されてよい。
【００６８】
様々な実施形態において、揮発性メモリ（例えばＤＲＡＭ１３０８）、不揮発性メモリ（例えば、ＲＯＭ１３１０）、フラッシュメモリ１３１２、及び大容量ストレージデバイスは、１または複数のプロセッサ１３０４による実行に応じて、本明細書で記載された処理の全てまたは選択された側面を実施するようコンピューティングデバイス１３００を機能させるように構成された複数のプログラミング命令を有してよい。例えば、揮発性メモリ（ＤＲＡＭ１３０８等）、不揮発性メモリ）（ROM１３１０等）、フラッシュメモリ１３１２、大容量ストレージデバイス等の１または複数メモリコンポーネントは一時的及び／又は持続的な命令のコピーを有してよく、これらの命令は、実行されると、本明細書で記載された処理の全てまたは選択された側面を実施するように構成された制御モジュール１３３６が動作するように、コンピューティングデバイス１３００を機能させてよい。コンピューティングデバイス１３００にアクセス可能なメモリは、コンピューティングデバイス１３００がインストールされるデバイスの物理的な一部である１または複数のストレージリソース、及び／又は、コンピューティングデバイス１３００によってアクセス可能であるが、必ずしもその一部ではない１または複数のストレージリソースを含んでよい。例えばストレージリソースは、通信チップ１３０６を介したネットワークを通じてコンピューティングデバイス１３００によりアクセスされてもよい
【００６９】
通信チップ１３０６は、コンピューティングデバイス１３００からの、及びコンピューティングデバイス１３００へのデータ転送のために、有線及び／又は無線通信を可能としてよい。「無線」という用語及びその派生語が、非固体媒体を介して変調された電磁放射の使用を通じてデータを通信することのできる、回路、デバイス、システム、方法、技術及び通信チャネル等を記載するのに用いられてよい。いくつかの実施形態において有線を含んでいないかもしれないが、関連するデバイスが有線を利用しないことを上記用語が暗示しているわけではない。本明細書で記載された実施形態の多くが、ＷｉＦｉ及び３ＧＰＰ／ＬＴＥ通信システムと共に使用されてよい。しかしながら、通信チップ１３０６は、３Ｇ、４Ｇ、５Ｇ及びそれらを超えた規格として指定されたその他の無線プロトコルだけでなく、またこれには限定されないが、ＩＥＥＥ７０２．２０、汎用パケット無線サービス（ＧＰＲＳ）、Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ Ｄａｔａ Ｏｐｔｉｍｉｚｅｄ（ＥＶＤＯ）、Ｅｖｏｌｖｅｄ  Ｈｉｇｈ  Ｓｐｅｅｄ  Ｐａｃｋｅｔ  Ａｃｃｅｓｓ（ＨＳＰＡ＋）、Ｅｖｏｌｖｅｄ  Ｈｉｇｈ  Ｓｐｅｅｄ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐａｃｋｅｔ  Ａｃｃｅｓｓ（ＨＳＤＰＡ＋）、Ｅｖｏｌｖｅｄ  Ｈｉｇｈ  Ｓｐｅｅｄ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐａｃｋｅｔ  Ａｃｃｅｓｓ（ＨＳＵＰＡ＋）、グローバル・システム・フォー・モバイル・コミュニケーションズ（ＧＳＭ）（登録商標）、Ｅｎｈａｎｃｅｄ Ｄａｔａ ｒａｔｅｓ ｆｏｒ ＧＳＭ Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ（ＥＤＧＥ）、符号分割多元接続（CDMA）、時分割多元接続（ＴＤＭＡ）、Ｄｉｇｉｔａｌ Ｅｎｈａｎｃｅｄ Ｃｏｒｄｌｅｓｓ Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ（ＤＥＣＴ）、Ｂｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）、及びそれらの派生物を含む多数の無線規格またはプロトコルのいずれを実装してもよい。コンピューティングデバイス１３００は、複数の通信チップ１３０６を有してもよい。例えば、第１の通信チップ１３０６はＷｉ−Ｆｉ（登録商標）及びＢｌｕｅｔｏｏｔｈ（登録商標）のようなより短距離の無線通信専用のチップであり、第２の通信チップ１３０６は、ＧＰＳ、ＥＤＧＥ、ＧＰＲＳ、ＣＤＭＡ、ＷｉＭＡＸ、ＬＴＥ、Ｅｖ−ＤＯ等の、より長距離の無線通信専用のチップであってよい。
【００７０】
様々な実装においてコンピューティングデバイス１３００は、ラップトップ、ネットブック、ウルトラブック、スマートフォン、コンピューティングタブレット、携帯情報端末（ＰＤＡ）、ウルトラモバイルＰＣ、携帯電話、デスクトップコンピュータ、サーバ、プリンタ、スキャナ、モニタ、セットトップボックス、娯楽制御ユニット（例えば、ゲームコンソール）、デジタルカメラ、携帯音楽プレーヤ、又は、デジタルビデオレコーダであってよい。更なる実装において、コンピューティングデバイス１３００は、データ処理を行う他のいかなる電子デバイスであってもよい。
【００７１】
以下の段落では、様々な実施形態の例を記載する。様々な実施形態において、無線デバイスが回路を備え、当該回路は、第２のｅＮＢによって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知するように構成され、グループ識別子は、第２の無線デバイスが所属する第２のデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信グループを表しており、第２のＤ２Ｄ通信グループは無線デバイスが所属する第１のＤ２Ｄ通信グループとは異なっており、回路は、第２のＤ２Ｄ通信グループからの干渉を第１のｅＮＢへと通知すべく、グループ識別子または第２のｅＮＢの識別子を、無線デバイスを取り扱う第１のｅＮＢへ送信するように構成される。第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知する段階は、第１のｅＮＢによって第１のＤ２Ｄ通信グループへと割り当てられたチャネルで無線伝送を受信することを有してもよい。第１のｅＮＢは、第２のｅＮＢと同じｅＮＢであってよい。上記回路は、更に、第２の無線デバイスからの干渉レベルの測定を第１のｅＮＢへ送信するように構成されてもよい。第２のｅＮＢによって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知する段階は、無線伝送の制御ヘッダにおけるグループ識別子フィールドのグループ識別子を識別する段階を有してもよい。無線伝送の制御ヘッダは、更に、制御タイプフィールドおよび制御メッセージフィールドを有してよい。無線伝送の制御ヘッダは、更に、制御ヘッダによって占有される複数のタイムスロットの数と次に続く関連する伝送とを示す値を伴う持続時間フィールドを有してよい。無線伝送の制御ヘッダは、更に、制御メッセージサイズフィールドとデータペイロードサイズフィールドとを有してよい。制御ヘッダは、リソースブロックタイムスロットをデータペイロードと共有してよい。上記回路は、更に、多元接続プロトコルに従って、第１のＤ２Ｄ通信グループの少なくとも１つの他のメンバーと通信を行うように構成されてよい。
【００７２】
様々な実施形態において、ｅＮＢが、第１のデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信グループに所属する第１の無線通信デバイスからの無線伝送において、第２の無線通信デバイスが所属する第２のＤ２Ｄ通信グループの識別子、または前記第２の無線通信デバイスを取り扱う第２のｅＮＢの識別子を検知する第１のモジュールと、識別子に少なくとも部分的に基づいて、第２のｅＮＢの身元を判断する第２のモジュールと、識別された第２のｅＮＢとＤ２Ｄ干渉軽減処理を開始する第３のモジュールと、を有する。上記の第２のモジュールは、識別子の入力に応じて第２のｅＮＢの身元を出力するマッピングモジュールを有してよい。識別された第２のｅＮＢとＤ２Ｄ干渉軽減処理を開始する段階は、第２のｅＮＢが第１のｅＮＢと同じｅＮＢであると判断する段階、及び第１のＤ２Ｄ通信グループと第２のＤ２Ｄ通信グループとの少なくとも１つに対して付与される通信チャネルを再び割り当てる段階を有してよい。識別された第２のｅＮＢとＤ２Ｄ干渉軽減処理を開始する段階は、第２のｅＮＢが第１のｅＮＢとは異なるｅＮＢであると判断する段階と、Ｄ２Ｄ干渉軽減処理を開始すべく第２のｅＮＢへ信号を送信する段階とを有してよい。上記信号は、チャネル再割り当て要求を含んでよい。
【００７３】
様々な実施形態において、デバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信デバイスは、Ｄ２Ｄ通信デバイスを取り扱うｅＮＢからの無線伝送においてＤ２Ｄ通信デバイスが所属するＤ２Ｄグループの識別子を受信する第１のモジュールと、Ｄ２Ｄグループにおける他のＤ２Ｄ通信デバイスへ向けられた無線通信の制御ヘッダに、Ｄ２Ｄグループの識別子を無線送信する第２のモジュールとを備え、識別子はｅＮＢの識別子を表すデータを有する。Ｄ２Ｄ通信デバイスを取り扱うｅＮＢの識別子を表すデータは、ｅＮＢ識別子の短縮版を有してよい。Ｄ２Ｄグループの識別子は、他のＤ２Ｄグループの識別子と同じ識別子であってよい。上記の他のＤ２Ｄグループは、ｅＮＢにより取り扱われてよい。上記の他のＤ２Ｄグループは、Ｄ２Ｄ通信デバイスを取り扱うｅＮＢとは異なるｅＮＢによって取り扱われてよい。Ｄ２Ｄグループの識別子のサイズは、ｅＮＢによって取り扱われる複数のＤ２Ｄグループの数に少なくとも部分的に基づいてｅＮＢにより選択されてよい。Ｄ２Ｄグループの識別子のサイズは、ｅＮＢによって取り扱われる複数のＤ２Ｄグループにおけるグループ間近接に少なくとも部分的に基づいてｅＮＢにより選択されてよい。
【００７４】
様々な実施形態において、少なくとも１つの機械によりアクセス可能な媒体が複数の命令を有しており、この複数の命令は、ｅＮＢにより複数の命令が実行されることに応じて、第１のＤ２Ｄ通信グループに所属する他の複数の無線通信デバイスへ第１の無線通信デバイスによって送信された複数の無線通信の制御ヘッダの中に含めるために、ｅＮＢに、第１のＤ２Ｄ通信グループに所属する第１の無線通信デバイスへ、第１のＤ２Ｄグループの識別子を送信させ、そして、制御ヘッダの後に続くべきフォーマットを示す信号を前記第１の無線通信デバイスへ送信させるように構成される。上記の制御ヘッダフォーマットは、ショート制御ヘッダフォーマットおよびロング制御ヘッダフォーマットの１つを有してよい。上記のショート制御ヘッダフォーマットは、発信者識別フィールドを有さなくてよい。上記のショート制御ヘッダフォーマットは、制御メッセージサイズフィールドまたはデータペイロードサイズフィールドを有さなくてよい。いくつかの実施形態において、第１の無線通信デバイスへ制御ヘッダフォーマットを送信することが、第１のＤ２Ｄグループの多くとも１つの他の無線通信デバイスから複数のＤ２Ｄパケットを第１の無線通信デバイスが受信すると判断すること、および第１の無線通信デバイスへ送信するためにショート制御ヘッダフォーマットを選択することを有してよい。
【００７５】
上記に記載した技術を実行するための、コンピュータ読み取り可能な媒体（非一時的（ｎｏｎ−ｔｒａｎｓｉｔｏｒｙ）なコンピュータ読み取り可能な媒体を含む）、方法、システム、及びデバイスは、本明細書において記載された実施形態の説明するための事例である。加えて、上述した相互関係における他の複数のデバイスが、開示された様々な技術を実行するように構成されてもよい。
【００７６】
本開示の実施形態に係るいくつかの実施例が、これから記載される。
【００７７】
第１例は、回路を有する無線デバイスであって、当該回路は、第２のｅＮＢによって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知するように構成され、グループ識別子は、第２の無線デバイスが所属する第２のＤ２Ｄ通信グループを表しており、第２のＤ２Ｄ通信グループは無線デバイスが所属する第１のＤ２Ｄ通信グループとは異なっており、回路は、第２のＤ２Ｄ通信グループからの干渉を第１のｅＮＢへと通知すべく、グループ識別子または第２のｅＮＢの識別子を、無線デバイスを取り扱う第１のｅＮＢへ送信するように構成される。
【００７８】
第２例は、第１例の無線デバイスにおいて、第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知することが、第１のｅＮＢによって第１のＤ２Ｄ通信グループへと割り当てられたチャネルで前記無線伝送を受信することを含む。
【００７９】
第３例は、第１例の無線デバイスにおいて、第１のｅＮＢが第２のｅＮＢと同じｅＮＢである。
【００８０】
第４例は、第１例の無線デバイスにおいて、回路が更に、第１のｅＮＢへ前記第２の無線デバイスからの干渉レベルの測定を送信するように構成される。
【００８１】
第５例は、第１例から第４例のいずれか１つの無線デバイスにおいて、第２のｅＮＢによって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知することが、無線伝送の制御ヘッダにおけるグループ識別子フィールドのグループ識別子を識別することを含む。
【００８２】
第６例は、第５例の無線デバイスにおいて、無線伝送の制御ヘッダが、更に、制御タイプフィールドおよび制御メッセージフィールドを有する。
【００８３】
第７例は、第５例の無線デバイスにおいて、無線伝送の前記制御ヘッダが、更に、制御ヘッダによって占有される複数のタイムスロットの数と次に続く関連する伝送とを示す値を伴う持続時間フィールドを有する。
【００８４】
第８例は、第５例の無線デバイスにおいて、無線伝送の制御ヘッダが、更に、制御メッセージサイズフィールドとデータペイロードサイズフィールドとを有する。
【００８５】
第９例は、第５例の無線デバイスにおいて、制御ヘッダが、リソースブロックタイムスロットをデータペイロードと共有する。
【００８６】
第１０例は、第１例から第４例のいずれか１つの無線デバイスにおいて、回路が、更に、多元接続プロトコルに従って、第１のＤ２Ｄ通信グループの少なくとも１つの他のメンバーと通信を行うように構成される。
【００８７】
第１１例はｅＮＢであって、第１のデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信グループに所属する第１の無線通信デバイスからの無線伝送において、第２の無線通信デバイスが所属する第２のＤ２Ｄ通信グループの識別子、または前記第２の無線通信デバイスを取り扱う第２のｅＮＢの識別子を検知する第１のモジュールと、識別子に少なくとも部分的に基づいて、第２のｅＮＢの身元を判断する第２のモジュールと、識別された第２のｅＮＢとＤ２Ｄ干渉軽減処理を開始する第３のモジュールと、を備える。
【００８８】
第１２例は、第１１例のｅＮＢにおいて、第２のモジュールが、識別子の入力に応じて第２のｅＮＢの身元を出力するマッピングモジュールを有する。
【００８９】
第１３例は、第１１例のｅＮＢにおいて、識別された第２のｅＮＢとＤ２Ｄ干渉軽減処理を開始することは、第２のｅＮＢが第１のｅＮＢと同じｅＮＢであると判断すること、及び第１のＤ２Ｄ通信グループと第２のＤ２Ｄ通信グループの少なくとも１つに対して付与されていた通信チャネルを再び割り当てることを有する。
【００９０】
第１４例は、第１１例から第１３例のいずれか１つのｅＮＢにおいて、識別された第２のｅＮＢとＤ２Ｄ干渉軽減処理を開始することが、第２のｅＮＢが第１のｅＮＢとは異なるｅＮＢであると判断することと、Ｄ２Ｄ干渉軽減処理を開始すべく第２のｅＮＢへ信号を送信することを有する。
【００９１】
第１５例は、第１４例のｅＮＢにおいて、信号がチャネル再割り当て要求を有する。
【００９２】
第１６例は、Ｄ２Ｄ通信デバイスであって、Ｄ２Ｄ通信デバイスを取り扱うｅＮＢからの無線伝送においてＤ２Ｄ通信デバイスが所属するＤ２Ｄグループの識別子を受信する第１のモジュールと、Ｄ２Ｄグループにおける他のＤ２Ｄ通信デバイスへ向けられた無線通信の制御ヘッダに、Ｄ２Ｄグループの識別子を無線送信する第２のモジュールとを備え、識別子はｅＮＢの識別子を表すデータを有する。
【００９３】
第１７例は、第１６例のＤ２Ｄ通信デバイスにおいて、Ｄ２Ｄ通信デバイスを取り扱うｅＮＢの識別子を表すデータが、ｅＮＢ識別子の短縮版を有する。
【００９４】
第１８例は、第１６例のＤ２Ｄ通信デバイスにおいて、Ｄ２Ｄグループの識別子が、他のＤ２Ｄグループの識別子と同じ識別子である。
【００９５】
第１９例は、第１８例のＤ２Ｄ通信デバイスにおいて、他のＤ２Ｄグループが、ｅＮＢにより取り扱われる。
【００９６】
第２０例は、第１８例のＤ２Ｄ通信デバイスにおいて、他のＤ２Ｄグループが、Ｄ２Ｄ通信デバイスを取り扱うｅＮＢとは異なるｅＮＢによって取り扱われる。
【００９７】
第２１例は、第１６例のＤ２Ｄ通信デバイスにおいて、Ｄ２Ｄグループの識別子のサイズが、ｅＮＢによって取り扱われる複数のＤ２Ｄグループの数に少なくとも部分的に基づいてｅＮＢにより選択される。
【００９８】
第２２例は、第１６例から第２１例のいずれか１つのＤ２Ｄ通信デバイスにおいて、Ｄ２Ｄグループの識別子のサイズが、ｅＮＢによって取り扱われる複数のＤ２Ｄグループにおけるグループ間近接に少なくとも部分的に基づいてｅＮＢにより選択される。
【００９９】
第２３例は、複数の命令が格納された少なくとも１つの機械によりアクセス可能な媒体を有し、ｅＮＢにより複数の命令が実行されることに応じて、第１のＤ２Ｄ通信グループに所属する他の複数の無線通信デバイスへ第１の無線通信デバイスによって送信された複数の無線通信の制御ヘッダの中に含めるために、ｅＮＢに、第１のＤ２Ｄ通信グループに所属する第１の無線通信デバイスへ、第１のＤ２Ｄグループの識別子を送信させ、そして、制御ヘッダの後に続くべきフォーマットを示す信号を前記第１の無線通信デバイスへ送信させるように構成される。
【０１００】
第２４例は、第２３例の少なくとも１つの機械によりアクセス可能な媒体において、制御ヘッダフォーマットが、ショート制御ヘッダフォーマットおよびロング制御ヘッダフォーマットの１つを有する。
【０１０１】
第２５例は、第２４例の少なくとも１つの機械によりアクセス可能な媒体において、ショート制御ヘッダフォーマットが、発信者識別フィールドを有さない。
【０１０２】
第２６例は、第２４例の少なくとも１つの機械によりアクセス可能な媒体において、ショート制御ヘッダフォーマットが、制御メッセージサイズフィールドまたはデータペイロードサイズフィールドを有さない。
【０１０３】
第２７例は、第２４例から第２６例のいずれか１つの少なくとも１つの機械によりアクセス可能な媒体において、第１の無線通信デバイスへ制御ヘッダフォーマットを送信することが、第１のＤ２Ｄグループの多くとも１つの他の無線通信デバイスから複数のＤ２Ｄパケットを第１の無線通信デバイスが受信すると判断すること、および第１の無線通信デバイスへ送信するためにショート制御ヘッダフォーマットを選択することを有する。
【０１０４】
第２８例は、無線デバイスによるデバイスツーデバイス干渉通知のための方法であって、第２のｅＮＢによって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知する段階と、第２のＤ２Ｄ通信グループからの干渉を第１のｅＮＢへと通知すべく、グループ識別子または第２のｅＮＢの識別子を無線デバイスを取り扱う第１のｅＮＢへ送信する段階とを備え、グループ識別子は、第２の無線デバイスが所属する第２のデバイスツーデバイス（Ｄ２Ｄ）通信グループを表しており、第２のＤ２Ｄ通信グループは無線デバイスが所属する第１のＤ２Ｄ通信グループとは異なる。
【０１０５】
第２９例は、第２８例の方法において、第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知する段階が、第１のｅＮＢによって第１のＤ２Ｄ通信グループへと割り当てられたチャネルで無線伝送を受信することを有する。
【０１０６】
第３０例は、第２８例の方法において、第１のｅＮＢが、第２のｅＮＢと同じｅＮＢである。
【０１０７】
第３１例は、第２８例から第３０例のいずれか１つの方法において、第２のｅＮＢによって取り扱われる第２の無線デバイスからの無線伝送におけるグループ識別子を検知する段階が、無線伝送の制御ヘッダにおけるグループ識別子フィールドのグループ識別子を識別する段階を有する。
【０１０８】
第３２例は、第３１例の方法において、制御ヘッダが、リソースブロックタイムスロットをデータペイロードと共有し、または、無線伝送の前記制御ヘッダが、更に、制御タイプフィールド及び制御メッセージフィールド、または、制御ヘッダによって占有される複数のタイムスロットの数と次に続く関連する伝送とを示す値を伴う持続時間フィールド、または、制御メッセージサイズフィールドおよびデータペイロードサイズフィールドを有する。
【０１０９】
本明細書では説明を目的として複数の特定の実施形態が例示され記載されたが、本開示の範囲から逸脱することなく、同じ目的を達成するように計算された、広く様々な代替の、及び／又は同等の実施形態又は実装が、図示され記載された本実施形態と置換えることができる。本願は、本明細書で議論された実施形態のいかなる適応及び変形もカバーすることを意図している。従って、本明細書において記載された実施形態は、特許請求の範囲によってのみ限定されることが明白に意図される。
【０１１０】
本開示において、「１つ」のまたは「第１」の要素や同等物を挙げた場合には、そのような開示は、２つまたはそれより多くの要素が必須というわけでも、除外しているわけでもなく、１または複数の要素を含んでいる。さらに、複数の特定の要素に対して順序を示す指標（例えば、第１、第２、第３）は、複数の要素を区別するために用いられ、かつ、特にそうではないと記載されない限り、それらの要素がその個数であることが必要であること、またはその個数に限定されることを示さず、また意味しない。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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