(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
組織部位の治療用減圧システムと共に使用される減圧コネクタにおいて、
シーリング部材を介して前記組織部位に減圧を加えるためのコネクタ本体であって、ベントポートと、減圧を供給する減圧送給導管に流体連結するための本体導管とを備えて形成されるコネクタ本体と、
前記ベントポートを覆って前記コネクタ本体に連結される可撓性部材であって、前記可撓性部材が少なくとも１つのベント口を備えて形成され、及び前記可撓性部材が前記ベントポートから離れる方に付勢されており、閾値減圧より大きい減圧下では圧潰して前記ベントポートを封塞するように構成される、可撓性部材と、
を含むことを特徴とする減圧コネクタ。
【請求項２】
請求項１に記載の減圧コネクタにおいて、前記減圧送給導管が複数のルーメンを含み、前記複数のルーメンの少なくとも１つが前記組織部位から流体を抜き出し、及び前記複数のルーメンの別のルーメンが、前記減圧コネクタにより加えられる減圧を決定することを特徴とする減圧コネクタ。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の減圧コネクタにおいて、前記ベントポートが加圧作動気体の供給源と流体連通していることを特徴とする減圧コネクタ。
【請求項４】
請求項１又は２又は３に記載のコネクタにおいて、減圧が閾値圧未満の減圧に低下すると（絶対尺度で圧力が上昇すると）、前記可撓性部材が拡張位置に戻るように構成されることを特徴とするコネクタ。
【請求項５】
請求項１又は請求項１乃至４の何れか１項に記載のコネクタにおいて、前記ドレッシングバルブに入る作動気体から汚染物質を除去するための、前記少なくとも１つのベント口を覆う少なくとも１つの膜をさらに含むことを特徴とするコネクタ。
【請求項６】
請求項５に記載のコネクタにおいて、前記作動気体が空気であることを特徴とするコネクタ。
【請求項７】
請求項１又は請求項１乃至６の何れか１項に記載のコネクタにおいて、前記可撓性部材が、前記可撓性部材を前記ベントポートから離れる方に付勢するドーム形状であることを特徴とするコネクタ。
【請求項８】
患者における組織部位を減圧により治療するためのシステムにおいて、
前記組織部位に隣接して配置されるマニホルドと、
第１の側面と第２の組織側に向く側面とを有するシーリング部材であって、前記第２の組織側に向く側面が前記マニホルド及び前記患者の表皮の一部分に隣接して配置するためのものであり、前記シーリング部材が供給口とポート口とを有する、シーリング部材と、
前記マニホルドに減圧が供給されるよう前記シーリング部材に連結するための減圧コネクタであって、
第１の端部と第２の端部とを有する本体導管を備えて形成されるコネクタ本体であって、前記本体導管の前記第２の端部が前記供給口と流体連結される、コネクタ本体と、
前記ポート口との流体連通を提供するための、前記コネクタ本体に形成されたベントポートと、
前記ベントポートを覆って前記コネクタ本体に連結される可撓性部材であって、前記可撓性部材が少なくとも１つのベント口を備えて形成され、及び前記可撓性部材が前記ベントポートから離れる方に付勢されており、閾値圧より大きい減圧下では圧潰して前記ベントポートを封塞するように構成される、可撓性部材と、
を含む減圧コネクタと、
前記減圧コネクタと減圧送給導管を介して流体連通する減圧源において、減圧が閾値圧未満であると、それに応答して前記可撓性部材が拡張位置に戻るように構成される、減圧源と、
を含むことを特徴とするシステム。
【請求項９】
請求項８に記載のシステムにおいて、前記減圧送給導管が複数のルーメンを含み、前記複数のルーメンの少なくとも１つが、前記組織部位から流体を抜き出すように構成されることを特徴とするシステム。
【請求項１０】
請求項８又は９に記載のシステムにおいて、前記少なくとも１つのベント口に侵入する空気を調整するための、少なくとも部分的に前記可撓性部材を覆って配置されるカバーをさらに含むことを特徴とするシステム。
【請求項１１】
請求項８又は９又は１０に記載のシステムにおいて、前記作動気体から汚染物質を除去するための、前記少なくとも１つのベント口を覆う少なくとも１つの膜をさらに含むことを特徴とするシステム。
【請求項１２】
請求項８又は請求項９〜１１の何れか１項に記載のシステムにおいて、前記ベントポートが前記本体導管と直接連通することを特徴とするシステム。
【請求項１３】
シーリング部材を介して患者における組織部位に減圧を加えるための減圧コネクタの製造方法において、
コネクタ本体を形成するステップと、
前記コネクタ本体に、第１の端部と第２の端部とを有する本体導管を形成するステップであって、前記第１の端部が、減圧を供給する減圧送給導管に流体連結するためのものであり、及び前記第２の端部が、マニホルドに減圧を送給するためのものである、ステップと、
前記コネクタ本体にベントポートを形成するステップと、
前記ベントポートを覆って可撓性部材を提供するステップと、
前記可撓性部材に少なくとも１つのベント口を形成するステップと、
を含み、
前記可撓性部材が前記ベントポートから離れる方に付勢されており、閾値減圧より大きい減圧下では圧潰して前記ベントポートを封塞するように構成されることを特徴とする方法。
【請求項１４】
請求項１３に記載の方法において、前記可撓性部材が、前記少なくとも１つのベント口を通って送達される空気から汚染物質をろ過するための、前記少なくとも１つのベント口を着脱可能に被覆する１つ又は複数の膜をさらに含むことを特徴とする方法。
【請求項１５】
請求項１３又は１４に記載の方法において、前記少なくとも１つのベント口を少なくとも部分的に被覆して前記少なくとも１つの（ａｔ  ｌｅａｓｔ  ｏｎ）ベント口を通る空気の流れを制御するための、前記可撓性部材を覆うカバーを形成するステップをさらに含むことを特徴とする方法。
【請求項１６】
請求項１３又は１４又は１５に記載の方法において、前記ベントポートが前記本体導管と直接連通することを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本発明は、米国特許法第１１９条（ｅ）に基づき、あらゆる目的から参照により本明細書に援用される２０１０年３月１２日に出願された「Ｒｅｄｕｃｅｄ−Ｐｒｅｓｓｕｒｅ  Ｄｒｅｓｓｉｎｇ  Ｃｏｎｎｅｃｔｉｏｎ  Ｐａｄｓ，Ｓｙｓｔｅｍｓ，ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ」と題される米国仮特許出願第６１／３１３，３５１号明細書の出願の利益を主張する。
【０００２】
本開示は、概して組織治療システムに関し、より詳細には減圧接続パッド、システム、及び方法に関する。
【背景技術】
【０００３】
臨床試験及び診療実践から、組織部位に近接して減圧を与えると、その組織部位における新しい組織の成長が増強され、加速することが示されている。この現象は数多く応用されるが、減圧の適用は特に、創傷の治療において成功を収めている。この治療（医療業界ではしばしば「負圧創傷療法」、「減圧療法」、又は「真空療法」と称される）は多くの利益をもたらし、そうした利益には、治癒の加速及び肉芽組織の形成増加が含まれ得る。典型的には、減圧は多孔質パッド又は他のマニホルディング装置を介して組織に加えられる。多孔質パッドは減圧を組織に分配し、組織から引き込まれる流体を誘導する。多孔質パッドは、治療を促進する他の構成要素を有するドレッシングに組み込まれることが多い。
【発明の概要】
【０００４】
例示的実施形態によれば、例示的実施形態によれば、組織部位の治療用減圧システムと共に使用される減圧コネクタは、シーリング部材を介して組織部位に減圧を加えるためのコネクタ本体を含む。コネクタ本体は、減圧を供給する減圧送給導管に流体連結するための本体導管と、ベントポートとを備えて形成される。減圧コネクタは、ベントポートを覆ってコネクタ本体に連結される可撓性部材をさらに含む。可撓性部材は少なくとも１つのベント口を備えて形成される。可撓性部材はベントポートから離れる方に付勢されており、閾値減圧より大きい減圧下では圧潰してベントポートを封塞するように構成される。
【０００５】
別の例示的実施形態によれば、患者における組織部位を減圧により治療するためのシステムは、組織部位に隣接して配置されるマニホルドと、シーリング部材と、減圧コネクタとを含む。シーリング部材は第１の側面と第２の組織側に向く側面とを有する。シーリング部材の第２の組織側に向く側面は、マニホルド及び患者の表皮の一部分に隣接して配置するためのものである。シーリング部材は供給口とポート口とを有する。減圧コネクタは、マニホルドに減圧が供給されるようシーリング部材に連結するためのものである。減圧コネクタは、第１の端部と第２の端部とを有する本体導管を備えて形成されるコネクタ本体を含む。本体導管の第２の端部は供給口と流体連結される。減圧コネクタは、ポート口との流体連通を提供するための、コネクタ本体に形成されたベントポートをさらに含む。減圧コネクタはまた、ベントポートを覆ってコネクタ本体に連結される可撓性部材も含む。可撓性部材は少なくとも１つのベント口を備えて形成される。可撓性部材はベントポートから離れる方に付勢されており、閾値圧より大きい減圧下では圧潰してベントポートを封塞するように構成される。このシステムは、減圧コネクタと減圧送給導管を介して流体連通する減圧源をさらに含む。減圧が閾値圧未満であると、それに応答して可撓性部材は拡張位置に戻る。可撓性部材が拡張位置にあるとき、減圧コネクタは、バキュームロックを緩和するため本体導管により抽気されるように、可撓性部材の外部からの作動気体を、少なくとも１つのベント口、ベントポート、及びポート口を通じて組織部位に送達するように構成される。
【０００６】
別の例示的実施形態によれば、患者における組織部位を減圧により治療する方法は、組織部位に隣接してマニホルドを展開するステップと、マニホルド及び患者の表皮の一部分を覆ってシーリング部材を展開し、それにより密閉された空間を形成するステップとを含む。シーリング部材はポート口と供給口とを有する。この方法は、密閉された空間に減圧が提供されるように減圧コネクタをシーリング部材に連結するステップをさらに含む。減圧コネクタは、シーリング部材のポート口に流体連結されるベントポートを有するコネクタ本体を含む。この方法はまた、減圧源を減圧コネクタに流体連結するステップも含む。減圧コネクタは、第１の端部と第２の端部とを有する本体導管を備えて形成されるコネクタ本体を含む。本体導管の第２の端部は供給口と流体連結される。減圧コネクタはまた、ベントポートを覆ってコネクタ本体に連結される可撓性部材も含む。可撓性部材は少なくとも１つのベント口を備えて形成される。可撓性部材はベントポートから離れる方に付勢されており、閾値圧より大きい減圧下では圧潰してベントポートを封塞するように構成される。
【０００７】
別の例示的実施形態によれば、シーリング部材を介して患者における組織部位に減圧を加えるための減圧コネクタの製造方法は、コネクタ本体を形成するステップと、コネクタ本体に、第１の端部と第２の端部とを有する本体導管を形成するステップとを含む。第１の端部は、減圧を供給する減圧送給導管に流体連結するためのものであり、及び第２の端部は、マニホルドに減圧を送給するためのものである。この方法はまた、コネクタ本体にベントポートを形成するステップと、ベントポートを覆って可撓性部材をコネクタ本体に連結するステップと、可撓性部材に少なくとも１つのベント口を形成するステップとを含む。可撓性部材はベントポートから離れる方に付勢されており、閾値減圧より大きい減圧下では圧潰してベントポートを封塞するように構成される。
【０００８】
別の例示的実施形態によれば、患者における組織部位を減圧により治療するためのシステムは、組織部位に隣接して配置されるマニホルドと、第１の側面と第２の組織側に向く側面とを有するシーリング部材とを含む。第２の組織側に向く側面は、マニホルド及び患者の表皮の一部分に隣接して配置するためのものである。シーリング部材は供給口とポート口とを有する。このシステムはまた、ベントポートと、第１の端部と第２の端部とを有する本体導管とを備えて形成されるコネクタ本体を有する減圧コネクタも含む。減圧コネクタはまた、ベントポートを覆ってコネクタ本体に連結されるドレッシングバルブも含む。ドレッシングバルブは、チャンバと、少なくとも１つのベント口と、ベントポートとを有するバルブ本体を含む。ドレッシングバルブは、チャンバ内に配置されるボールと、ボールを弁座に向かって付勢するばねとをさらに含む。ボールが弁座に当接しているとき、チャンバに至るベントポートの開放口が封塞され、及び少なくとも１つのベント口が封塞される。ばねは、それ超えると作動気体が少なくとも１つのベント口に侵入してベントポートに送達される圧力であるリリーフ圧より大きい減圧に曝露されると、ボールがばねの付勢を上回るように構成される。
【０００９】
別の例示的実施形態によれば、患者における組織部位の減圧治療中のバキュームロックを防止する方法は、減圧が達成されるまで治療システムを利用して組織部位に減圧を加えるステップと、第１の閾値圧で治療システムのドレッシングバルブを封塞するステップと、バキュームロックを緩和するため治療システムの本体導管により抽気されるように、ドレッシングバルブの封塞を解除して作動気体をドレッシングバルブの１つ又は複数のベント口内に放出するステップとを含む。
【００１０】
別の例示的実施形態によれば、患者における組織部位の減圧治療中のバキュームロックを防止する方法は、治療システムを利用して減圧下で組織部位に減圧を加えるステップと、治療システムにより創傷に加えられる減圧を増加させるステップと、治療システムにより組織部位に加えられる減圧を決定するステップと、減圧がリリーフ圧に達したことが決定されると、それに応答して任意のバキュームロックを緩和するため、治療システムのドレッシングバルブを介して作動気体を減圧源と流体連通している減圧送給導管にベントするステップと、ドレッシングバルブを解放するステップとを含む。
【００１１】
例示的実施形態の他の特徴及び利点は、以下の図面及び詳細な説明を参照することで明らかとなるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、例示的実施形態における減圧治療システムの概略図であり、一部は断面で示す。
【図２】図２は、例示的実施形態における図１の減圧コネクタの上面図である。
【図３】図３は、図２の線３−３に沿った減圧送給導管の断面図である。
【図４】図４は、例示的実施形態における拡張位置にあるドレッシングバルブと共に示される図１の減圧コネクタの断面図である。
【図５】図５は、例示的実施形態における圧潰位置にあるドレッシングバルブと共に示される図１及び図４の減圧コネクタの断面図である。
【図６】図６は、例示的実施形態における減圧コネクタにより加えられる経時的な圧力を示すグラフである（縦軸上の値はマイナスである）。
【図７】図７は、例示的実施形態における減圧治療システムの概略図であり、一部は断面で示す。
【図８】図８は、例示的実施形態におけるドレッシングバルブの断面図である。
【図９】図９は、例示的実施形態における減圧コネクタにより加えられる経時的な圧力を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下の例示的実施形態の詳細な説明では、本明細書の一部をなす添付の図面が参照される。それらの実施形態は、当業者による本発明の実施が可能となるよう十分詳細に説明され、及び本発明の趣旨又は範囲から逸脱することなく他の実施形態を利用し得ること、且つ妥当な構造的、機械的、電気的、及び化学的変更を行い得ることが理解される。本明細書に記載される実施形態の当業者による実施を可能とするのに不要な詳細を避けるため、説明では当業者に公知の特定の情報が省略されることもある。従って以下の詳細な説明は、限定する意味で解釈されてはならず、例示的実施形態の範囲は添付の特許請求の範囲によってのみ定義される。
【００１４】
主として図１〜図５、最初に図１を参照すると、減圧治療システム１００が示される。減圧治療システム１００は組織部位１０２の治療に利用される。組織部位１０２は、骨組織、脂肪組織、筋組織、皮膚組織、血管組織、結合組織、軟骨、腱、靱帯、又は任意の他の組織を含め、任意のヒト、動物、又は他の生物の生体組織であってよい。特に指示されない限り、本明細書で使用されるとき「又は」は、相互排他性を必要とするものではない。組織部位１０２は創傷１０４であってもよい。創傷１０４は数多くの可能な形状及び程度をとることができ、この例示的な例では、表皮１０６、真皮１０８の中を通って皮下組織１１０にまで延在する創傷として示される。
【００１５】
減圧治療システム１００は、マニホルド１１２と、シーリング部材１１４と、減圧コネクタ１２２とを含み得る。減圧コネクタ１２２はコネクタ本体１２３を含む。コネクタ本体１２３は、第１の端部１２６と第２の端部１２８とを備える本体導管１２４を有し得る。第１の端部１２６はレセプタクル１３４であってもよく、又はそれを含んでもよい。レセプタクル１３４は減圧送給導管１２９を受け入れるためのものである。減圧コネクタ１２２はまたドレッシングバルブ１３６も含む。
【００１６】
本明細書で使用されるとき用語「マニホルド」は、概して、組織部位１０２への減圧の適用、そこへの流体の送達、又はそこからの流体の除去を補助するために提供される物質又は構造を指す。マニホルド１１２は、典型的には複数の流路又は通路を含み、それらがマニホルド１１２の周囲の組織部位１０２に提供される流体及びそこから除去される流体を分配する。一例示的実施形態において、流路又は通路は互いに接続しており、組織部位１０２から提供又は除去される流体の分配を改善する。マニホルド１１２は、組織部位１０２と接触して配置すること、及び組織部位１０２に減圧を分配することが可能な生体適合性材料であってもよい。マニホルド１１２の例としては、限定なしに、流路を形成するように構成された構造要素を有する装置、例えば、気泡質の発泡体、開放気泡発泡体、多孔質組織集合体、液体、ゲル、及び流路を含む、又は流路を含むように硬化させた発泡体を挙げることができる。マニホルド１１２は多孔質であってもよく、発泡体、ガーゼ、フェルトマット、又は特定の生物学的用途に適した任意の他の材料で作製され得る。一実施形態において、マニホルド１１２は多孔質発泡体であり、流路として働く複数の相互接続した気泡又は空隙を含む。多孔質発泡体は、Ｓａｎ  Ａｎｔｏｎｉｏ，ＴｅｘａｓのＫｉｎｅｔｉｃ  Ｃｏｎｃｅｐｔｓ，Ｉｎｃｏｒｐｏｒａｔｅｄにより製造されるＧｒａｎｕＦｏａｍ（登録商標）材などのポリウレタン製の開放気泡網状発泡体であってもよい。他の実施形態は「独立気泡」を含み得る。状況によっては、マニホルド１１２はまた、薬剤、抗菌薬、成長因子、及び様々な溶液などの流体を組織部位１０２に分配するためにも用いられ得る。マニホルド１１２の中又はその上に、吸収性材料、ウィッキング材料、疎水性材料、及び親水性材料などの他の層が含まれてもよい。
【００１７】
一つの例示的な非限定的実施形態において、マニホルド１１２は、減圧治療システム１００の使用後も患者の体内に残り得る生体吸収性材料で作製され得る。好適な生体吸収性材料としては、限定なしに、ポリ乳酸（ＰＬＡ）とポリグリコール酸（ＰＧＡ）とのポリマーブレンドを挙げることができる。ポリマーブレンドとしてはまた、限定なしに、ポリカーボネート、ポリフマレート、及びカプララクトン（ｃａｐｒａｌａｃｔｏｎｅ）も挙げることができる。マニホルド１１２はさらに、新しい細胞成長の足場として働くことができ、又は足場材料をマニホルド１１２と併せて使用して細胞成長を促進することができる。足場は、細胞の成長又は組織の形成を増進又は促進するために使用される物質又は構造、例えば、細胞成長の鋳型を提供する三次元多孔質構造である。足場材料の例示的な例としては、リン酸カルシウム、コラーゲン、ＰＬＡ／ＰＧＡ、サンゴヒドロキシアパタイト、カーボネート、又は加工された同種移植片材料が挙げられる。
【００１８】
マニホルド材料としては、マニホルド１１２が減圧を分配するよう機能し、且つ流体又は液体の流動を可能にする限り、任意の材料又は材料の組み合わせを使用し得る。いくつかの例示的実施形態では、マニホルド１１２はまた、材料を組み合わせたものか、又は層状に重ねたものであってもよい。例えば、親水性発泡体の第１のマニホルド層を疎水性発泡体の第２のマニホルド層に隣接して配置してマニホルド１１２を形成してもよい。
【００１９】
流体は組織部位１０２からマニホルド１１２を通り、シーリング部材１１４の供給口１１８を通って本体導管１２４に流れ込み得る。その流体は本体導管１２４からレセプタクル１３４を出て減圧送給導管１２９に、及び減圧源１３２に流れ込む。減圧源１３２は、流体を受け入れるためのチャンバ又はリザーバを含み得る。
【００２０】
減圧治療システム１００はシーリング部材１１４を含む。シーリング部材１１４は供給口１１８とポート口１２０とを含み得る。シーリング部材１１４は減圧コネクタ１２２に流体連結される。シーリング部材１１４はマニホルド１１２を被覆し、及び典型的には、マニホルド１１２の周辺縁部を越えて延在してドレープ延長部１１５を形成する。ドレープ延長部１１５は取付け装置１１６によって患者の表皮１０６に固着され得る。
【００２１】
取付け装置１１６を使用して、シーリング部材１１４を患者の表皮１０６又は別の層、例えばガスケット若しくはさらなるシーリング部材に保持し得る。取付け装置１１６は様々な形をとり得る。例えば、取付け装置１１６は、シーリング部材１１４の周縁、一部分、又は全体に広がる医学的に許容可能な感圧性接着剤であってもよい。さらなる例として、取付け装置１１６は、シーリングテープ、ドレープテープ又はストリップ、両面ドレープテープ、ペースト、ハイドロコロイド、ハイドロゲル又は他のシーリング装置若しくは要素であってもよい。
【００２２】
テープが使用される場合、そのテープは、シーリング部材１１４と同じ材料に感圧性接着剤が予め加えられたものから形成されてもよい。接着剤は、シーリング部材１１４の組織側に向く、又は患者側に向く側面に加えられ得る。シーリング部材１１４及び対応する取付け装置１１６が、シーリング部材１１４と患者の表皮１０６との間に流体シールを提供する。「流体シール」、又は「シール」は、特定の減圧源１３２又はサブシステムが関与することを所与として、所望の部位に減圧を維持するために適切なシールを意味する。シーリング部材１１４が患者に固定されるまでは、取付け装置１１６は、取付け装置１１６を被覆する剥離可能なストリップを有してもよく、それらは患者を治療する際に取り外される。
【００２３】
シーリング部材１１４は、流体シールを提供する任意の材料であってよい。シーリング部材１１４は、例えば不透過性又は半透性のエラストマー性材料であってもよい。「エラストマー性」は、エラストマーの特性を有することを意味する。エラストマー性材料は概して、ゴム様の特性を有する高分子材料を指す。より具体的には、ほとんどのエラストマーが１００％より大きい極限伸び及び著しい大きさの弾力性を有する。材料の弾力性とは、その材料が弾性変形から回復する能力を指す。エラストマーの例としては、限定はされないが、天然ゴム、ポリイソプレン、スチレンブタジエンゴム、クロロプレンゴム、ポリブタジエン、ニトリルゴム、ブチルゴム、エチレンプロピレンゴム、エチレンプロピレンジエン単量体、クロロスルホン化ポリエチレン、多硫化ゴム、ポリウレタン（ＰＵ）、ＥＶＡフィルム、コポリエステル、及びシリコーンを挙げることができる。シーリング部材材料のさらなる具体例としては、シリコーンドレープ、３Ｍ  Ｔｅｇａｄｅｒｍ（登録商標）ドレープ、又はＰａｓａｄｅｎａ，ＣａｌｉｆｏｒｎｉａのＡｖｅｒｙ  Ｄｅｎｎｉｓｏｎ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから入手可能なものなどのポリウレタン（ＰＵ）ドレープが挙げられる。
【００２４】
減圧コネクタ１２２の全て又は一部もまた、ポリマーから形成されてもよい。減圧コネクタ１２２は成形されるか、鋳造されるか、又は他の方法で、単一の材料及び金型若しくは複数の材料及び異なる金型から生成され得る。減圧コネクタ１２２の全て又は一部の形成に、単独で、又は組み合わせで利用されるさらなる材料としては、ポリウレタン、熱可塑性ポリウレタン、熱可塑性エラストマー、シリコーン、ポリ塩化ビニル、又は他の好適な材料を挙げることができる。
【００２５】
減圧源１３２は減圧を提供する。減圧源１３２は、真空ポンプ、壁面吸い込み、マイクロポンプ、又は他の供給源などの、減圧を供給する任意の装置であってよい。組織部位に加えられる減圧の大きさ及び性質は、典型的には用途に応じて異なり得るが、減圧は、典型的には−５ｍｍＨｇ〜−５００ｍｍＨｇ、及びより典型的には−７５ｍｍＨｇ〜−３００ｍｍＨｇであり得る。例えば、及び限定としてではなく、圧力は、−８０、−９０、−１００、−１１０、−１２０、−１３０、−１４０、−１５０、−１６０、−１７０、−１８０、−１９０、−２００、−２１０ｍｍＨｇ又は別の圧力であり得る。
【００２６】
減圧源１３２は、ディスプレイ、情報インジケータ、バッテリライト、リザーバ、充満又は閉塞インジケータ、電源スイッチ、スピーカ、警告システム、キーパッド又はユーザ入力を受け取るための任意の他のインタフェースを含み得る。特に減圧源１３２は、ある圧力又は閾値でオンになり、別の圧力又は二次閾値でオフになるようにプログラム又は設定され得る。閾値は、電子的なユーザインタフェースを利用して、又は機械的な調節要素を利用して設定され得る。減圧源１３２は、ユーザがプログラムした期間又は予めプログラムされた期間にわたり減圧を提供し得る。
【００２７】
一実施形態において、減圧源１３２は、組織部位１０２に加えられる圧力の検出に利用され得る１つ又は複数の圧力センサを含み得る。例えば、減圧送給導管１２９の１つ又は複数のルーメンによって送達される圧力が、減圧源１３２の圧力センサにより感知されることで、加える減圧が管理され得る。減圧源１３２により供給される減圧は、減圧送給導管１２９を通って減圧コネクタ１２２に送給される。
【００２８】
本明細書で使用されるとき、「減圧」は概して、治療に供されている組織部位における周囲圧力より低い圧力を指す。ほとんどの場合、この減圧は、患者が居るところの大気圧より低いものとなり得る。或いは減圧は、組織部位における静水圧より低いものであり得る。当初、減圧によってマニホルド１１２、減圧送給導管１２９に、及び組織部位１０２に近接して、流体の流れが生じ得る。組織部位１０２の周辺の静水圧が所望の減圧に近付くに従い、その流れが弱まり、減圧が維持され得る。特に指示されない限り、本明細書に記載される圧力の値はゲージ圧である。送給される減圧は一定であっても、又は変化してもよく（パターン化されて、又はランダムに）、連続的に送られても、又は間欠的に送られてもよい。組織部位に加えられる圧力の説明に用語「真空」及び「負圧」が用いられ得るが、組織部位に加えられる実際の圧力は、通常完全な真空と関連付けられる圧力より大きい圧力であり得る。本明細書における使用に合わせて、特に指示されない限り、減圧又は真空圧の増加は、典型的には絶対圧力の相対的な低下を指す。
【００２９】
１つ又は複数の装置１３０が減圧送給導管に加えられ得る。例えば装置１３０は、滲出液及びその他の除去される流体を保持する流体リザーバ、又は回収用部材であってもよい。減圧送給導管上に備わり得る、又は他の方法で減圧送給導管に流体連結され得る装置１３０の他の例としては、以下の非限定的な例が挙げられる：圧力フィードバック装置、容量検出システム、血液検出システム、感染検出システム、流量監視システム、温度監視システム、又は他の装置。これらの装置のいくつかは、減圧源１３２と一体化して形成されてもよい。
【００３０】
ある場合には、本体導管１２４、減圧送給導管１２９、又は他の場所に広がる流体柱が、流体の除去を抑制又は妨害し得る。この状況では、ベーパロック（部分的ベーパロックを含む）が起こり得る。ベーパロックにより流体の除去は困難となる。ベーパロックはまた、組織部位１０２に加えられる減圧の降下又は抑制も引き起こし得る。本明細書に記載される減圧コネクタ１２２及び関連するドレッシングバルブ１３６は、流体柱を壊し、又はそれを防止することにより、ベーパロックを緩和し得る。
【００３１】
ドレッシングバルブ１３６は、可撓性部材１３８と、１つ又は複数のベント口１４０と、ベントポート１４１とを含む。ドレッシングバルブ１３６を利用することで、作動気体、例えば空気又は窒素を組織部位１０２に提供することができる。ドレッシングバルブ１３６はまた、清浄な、又は専用の作動気体源と連通していてもよい。例えば作動気体は、ドレッシングバルブ１３６と１つ又は複数のベント口１４０を介して流体連通するキャニスタを通じて供給される加圧作動気体、例えば医療級窒素であってもよい。
【００３２】
減圧コネクタ１２２により、シーリング部材１１４の下側に形成される密閉された空間に、シーリング部材１１４を介して減圧を送給することが容易となる。減圧はシーリング部材１１４の供給口１１８を介して送給される。減圧はさらに、シーリング部材１１４のポート口１２０を介してドレッシングバルブ１３６のベントポート１４１に送達される。ポート口１２０とベントポート１４１とは、減圧コネクタ１２２をシーリング部材１１４上に展開する間に整列され得る。本体導管１２４も同様に、シーリング部材１１４の供給口１１８と整列され得る。代替的実施形態において、補助供給導管（明示的には図示せず）が減圧を本体導管１２４からドレッシングバルブ１３６へと直接送給してもよい。この補助供給導管は、コネクタ本体１２３に形成された、本体導管１２４及びドレッシングバルブ１３６の内部を流体連結する導管であり得る。この実施形態においてドレッシングバルブ１３６の内部に至る補助供給導管の開放口が、ベントポート１４１である。
【００３３】
状況によっては、本体導管１２４又は減圧送給導管１２９が塞がった状態となり、又はバキュームロックを起こし得る。例えば、多量の流体によって本体導管１２４の内部にバキュームロックが生じ、流体の除去並びに組織部位１０２への減圧の適用が妨げられ得る。ドレッシングバルブ１３６は、減圧送給導管１２９及び減圧源１３２に関連するバキュームロックを緩和（低減又は解消）するよう機能し得る。バキュームロックはまた、流体ロック、ベーパロック、エアロック、又は液体ロックとも称され得る。
【００３４】
ドレッシングバルブ１３６は、ベントポート１４１と、可撓性部材１３８と、１つ又は複数のベント口１４０とを含む。ポート口１２０及びベントポート１４１がドレッシングバルブ１３６の内部とマニホルド１１２との間の流体連通を提供する。可撓性部材１３８は、ポート口１２０から離れる方に付勢されている可撓性のカバーである。１つ又は複数のベント口１４０の総面積は、典型的にはベントポート１４１の面積より小さい。ドレッシングバルブ１３６の内部に送られる少なくとも閾値の減圧に供されると、可撓性部材１３８は圧潰してポート口１２０を封塞する。可撓性部材１３８はコネクタ本体１２３と一体化されてもよい。例えば、コネクタ本体１２３と可撓性部材１３８とは、一体部材として形成又は成形されてもよい。或いは可撓性部材１３８は、接着剤、テープ、基材ユニットと係止機構、溶接（ＲＦ又は熱）、ボンド、セメント、又は装置若しくは技法を利用してコネクタ本体１２３に取付け又は連結されてもよい。本明細書で使用されるとき、用語「連結される」は、別個の物体を介して連結することを含み、及び直接連結することを含む。用語「連結される」はまた、各々が同じ材料部品から形成される構成要素であるため互いに連続をなす２つ以上の構成要素も包含する。また、用語「連結される」には、化学的、例えば化学結合を介するもの、機械的、熱的、又は電気的連結が含まれ得る。流体連結とは、流体が特定の部品又は場所の間を連通している状態であり得ることを意味する。
【００３５】
可撓性部材１３８はベントポート１４１から離れる方に付勢されているが、図５に示されるとおり引き込まれた位置（圧潰位置）に圧潰してベントポート１４１を封塞する。可撓性部材１３８は、材料、ばね、緩衝装置、又は他の受動的若しくは能動的付勢要素を利用して付勢されることにより、閾値減圧を受けない限りポート口１２０が封塞されないことを確実にし得る。本明細書で使用されるときの圧潰には、屈曲、変形又は他の形でのポート口１２０を完全に若しくは部分的に封塞する動きが含まれ得る。可撓性部材１３８がベントポート１４１を封塞して閉じるときの減圧は、可撓性部材１３８の厚さ、断面形状、対応する材料、ベント口１４０とベントポート１４１との面積の差、又は他の要因に基づき異なり得る。
【００３６】
可撓性部材１３８は、１つ又は複数のベント口１４０を含むように形成される。ベント口１４０により、作動気体が可撓性部材１３８を通過してドレッシングバルブ１３６の内部に至ることが可能となり得る。ベント口１４０を通過する作動気体は、本体導管１２４を通じて抽気されるように、ベントポート１４１及びポート口１２０を通ってマニホルド１１２に送達され得る。
【００３７】
ベント口１４０は、ドレッシングバルブ１３６内への細菌、ウイルス又は他の浮遊微小粒子の侵入を抑制し得るフィルタ、膜又は他の同様の要素（図示せず）を含み得る。可撓性部材１３８もまた、旋回するか、持ち上がるか、又は他の方法で連係して、ベント口１４０を通る作動気体の流れを生じさせ、止め、又は調節し得るカバーを含み得る。例えば、このカバーは旋回するか、又は動いて、ベント口１４０を通る作動気体の流れを部分的に遮断し得る。
【００３８】
ここで主として図３を参照すると、減圧送給導管１２９は主ルーメン３０２と副ルーメン３０４とを含み得る。一実施形態では、主ルーメン３０２を利用して組織部位１０２から流体、例えば滲出液が抜き出され、及び減圧源１３２から提供される減圧が加えられ得る。副ルーメン３０４は、減圧送給導管内にある１つ又は複数の外側の又は補助的なルーメンに相当する。例えば、副ルーメン３０４の１つ又は複数は、減圧源１３２及びそこにある対応する圧力センサによる組織部位１０２の（又はマニホルド１１２の（これは組織部位１０２とほぼ同じ圧力であるはずである））適用減圧の計測を可能にすることにより、組織部位１０２の減圧を計測し得る。特に主ルーメン３０２及び副ルーメン３０４は、本明細書に記載されるとおり減圧を適用し、及び計測するための、減圧源１３２から減圧コネクタ１２２まで延在する個別の、又は独立した導管に相当する。
【００３９】
別の実施形態において、減圧送給導管１２９は、減圧源１３２と減圧コネクタ１２２又はドレッシングバルブ１３６との間で電気信号を給電、制御又は伝送するための１つ又は複数のワイヤ、電気コードを含み得る。代替的実施形態において、ドレッシングバルブ１３６は、減圧源１３２から送られる制御信号を利用して電子的に駆動又は制御されてもよい。例えば、減圧源１３２はドレッシングバルブ１３６の開閉を、所定の圧力閾値に基づき、及びソレノイドを使用して制御し得る。結果として、減圧システム内にバキュームロックが発生した、又は発生していることを指示し得る条件、状況、又は要因に基づき、ドレッシングバルブ１３６を開放、駆動、又は係合して空気をベントし、バキュームロックを除去し得る。一実施形態において、副ルーメン３０４の一つは、センサ又はドレッシングバルブ１３６に接続されるワイヤを含み得る。副ルーメン３０４は、そこに電子センサ又はドレッシングバルブ１３６用のワイヤを延在させてもよい。
【００４０】
ここで主に図４を参照すると、可撓性部材１３８が初期状態の、付勢された、又は拡張した位置又は状態にある減圧コネクタ１２２が示される。可撓性部材１３８の内部に対する減圧が特定の値又は閾値圧を下回っているとき、可撓性部材１３８をベントポート１４１から離れる方に押し動かすように可撓性部材１３８が付勢され得る。可撓性部材１３８に加わる内表面上の圧力は、ほぼ組織部位１０２が受ける圧力である。
【００４１】
結合材４０２を使用して可撓性部材１３８をコネクタ本体１２３に接続し得る。例えば、結合材４０２は、グルー、プラスチック溶接、超音波又はＲＦ溶接、セメント、接着剤、機械的ファスナ（クリップ、スナップ、又は可撓性部材１３８をコネクタ本体１２３に接続し、且つ実質的に気密の接続を設ける他の同様の要素など）であってよい。示されるとおり、可撓性部材１３８は１つ又は複数のベント口１４０を含み、それらのベント口１４０は、周囲環境からの空気又は別の作動気体がドレッシングバルブ１３６に侵入することを可能にする複数の点を含み得る。１つ又は複数のベント口１４０は、減圧コネクタ１２２のベント必要量に基づく可撓性部材１３８を通る特定の気流量を許容するサイズ及び形状とされ得る。
【００４２】
ここで主に図５を参照すると、可撓性部材１３８が圧潰してベントポート１４１を封塞している減圧コネクタ１２２が示される。圧潰すると（引き込まれると）、可撓性部材１３８はマニホルド１１２の減圧を増加させる。
【００４３】
別の実施形態において、減圧コネクタ１２２は、コネクタ本体１２３の一特徴として形成されるリップ（図示せず）を含み得る。このリップはベントポート１４１の周縁と整列するように形成され、それにより圧潰した（引き込まれた）位置にあるとき、可撓性部材１３８によるポート口１２０の封塞を促進し得る。
【００４４】
ここで主に図１〜図５を参照すると、一例示的実施形態による動作時、組織部位１０２、例えば創傷１０４を治療するため減圧治療システム１００が、マニホルド１１２を創傷１０４に隣接して配置し、シーリング部材１１４を使用することによりマニホルド１１２及び表皮１０６の一部分を覆って流体シールを提供し、減圧コネクタ１２２を取り付け、及び減圧源１３２を駆動することにより適用される。
【００４５】
減圧コネクタ１２２がマニホルド１１２に減圧を送給し、マニホルド１１２がその減圧を組織部位１０２に分配する。減圧治療システム１００は、典型的には減圧源１３２のリザーバ若しくはキャニスタ又は外部リザーバが満杯になるまで減圧を加え続け得る。リザーバ又はキャニスタの状態は目視で監視されても、又は電子的に監視されてもよく、ユーザに塞がった状態であること、又はキャニスタ若しくはリザーバが満杯になっていることを知らせる警告が発せられ得る。
【００４６】
減圧源１３２が組織部位１０２及びドレッシングバルブ１３６に減圧を加える。ドレッシングバルブ１３６の可撓性部材１３８の内部又は一部分が減圧を受ける。閾値減圧では、可撓性部材１３８は図５に示されるとおり減圧の影響下で圧潰してベントポート１４１を封塞し、それによりマニホルド１１２における減圧の増加及びベントされない状態の維持を可能にする。減圧源１３２は特定の減圧をオフにするか、又は維持するように構成され得る。例えば、減圧源１３２が組織部位１０２において減圧を設定時間にわたり提供し終えると、又は所望の圧力に達すると、減圧源１３２はオフになり得る。減圧が閾値圧未満に低下すると（絶対尺度で上昇すると）、可撓性部材１３８は図１及び図４に示されるとおりの開放状態又は拡張位置に戻り、作動気体が１つ又は複数のベント口１４０に侵入する。作動気体が加わると、任意のベーパロックの緩和が促進される。
【００４７】
ドレッシングバルブ１３６並びに減圧源１３２の制御システムを利用して、組織部位１０２に加えられる減圧波形を制御し得る。この波形は、時間と、減圧源１３２により提供されて減圧コネクタ１２２に送達される減圧とを示す。ドレッシングバルブ１３６は任意のベント口１４０を含み得る。例えば、１つ又は複数のベント口１４０は可撓性部材１３８の範囲内に形成されてもよい。別の実施形態では、ドレッシングバルブ１３６はベント口１４０を含まなくてもよく、例えば、可撓性部材１３８が気体に対して半透性の材料で形成され得る場合である。結果として、半透性材料により可撓性部材１３８を通じた既知の速度での空気の浸透が可能となり、それにより本明細書に記載されるとおりのベント口１４０の機能が果たされ得る。
【００４８】
ここで主に図６を参照すると、減圧コネクタ１２２により加えられる経時的な圧力を示すチャート又はグラフが示される。一実施形態では、減圧がｙ（縦座標）軸上にｍｍＨｇ単位で、及び時間がｘ（横座標）軸上に分単位で計測され得る。縦座標が負のゲージ圧を示すことに留意しなければならない。図６の圧力及び対応する時間は、例示を目的として示されるに過ぎない。減圧治療システム１００によって加えられる減圧は、また減圧を増加させる時間、減少させる時間、又は維持する時間も同様に、様々であり得る。
【００４９】
主に図１及び図６を参照すると、チャート６００は、減圧治療システム１００の利用に対応し得る様々な点を示す。特にチャート６００の点Ａ、点Ｂ、点Ｃ、点Ｄ、点Ｅ及び点Ｆは、ドレッシングバルブ１３６の位置に基づく組織部位１０２に加えられる減圧の増加及び減少を表し得る。チャート６００により示される例は、ゼロで始まる初期圧力を示す。ユーザ、例えば、医師、患者、看護師又は他の医療専門家が減圧源１３２を駆動してもよく、その点で減圧源１３２が、減圧コネクタ１２２、従って組織部位１０２に加えられる減圧を増加させ始め得る。
【００５０】
点Ａ（すなわちこの実施形態では−１２０ｍｍＨｇ）より前のいずれかで閾値圧に達してドレッシングバルブ１３６の可撓性部材１３８が圧潰すると、ベントポート１４１が封塞されるため、ドレッシングバルブ１３６を通じて組織部位１０２に空気をベントすることができなくなる。閾値圧は、例えば、−９０、−９５、−１００、−１０５、−１１０、又は−１１５ｍｍＨｇ又は別の圧力であり得る。点Ａにおいて減圧源１３２は、減圧治療システム１００が所望の圧力（例えば−１２５ｍｍＨｇ）若しくはそれ以上、又は最大閾値にあると決定する。所望の圧力は、指定され、選択され、プログラムされ、又は他の方法で減圧源１３２による実装が構成され得る。点Ａ〜点Ｂの間、ドレッシングバルブ１３６は封塞されており、減圧の供給は停止している。可撓性部材１３８は圧潰したままであり、従ってベントポート１４１が環境から空気を受け取ることが阻止され得る。点Ａ〜点Ｂの間、組織部位１０２及び対応する創傷１０４に減圧が加えられ、流体のドレナージが可能となり、現在公知のとおりの減圧の利益が提供される。点Ａ〜点Ｂの間に組織部位１０２に加えられる減圧は、流体が除去されるに従い、自然漏れに基づき、又は減圧治療システム１００に組み込まれるベントに基づき、自然に低下し得る。
【００５１】
点Ｂで閾値圧に達し、ドレッシングバルブ１３６が開く。例えば、可撓性部材１３８に固有の付勢が、ベントポート１４１を介して可撓性部材１３８に及ぼされる減圧を上回ることで、ドレッシングバルブ１３６が再び開き得る。この点でベントポート１４１が開き、空気又は別の作動気体が、減圧送給導管により抽気されるように、可撓性部材１３８のベント口１４０を通りシーリング部材１１４のポート口１２０を通ってベントされる。一実施形態において、ドレッシングバルブ１３６はほぼ同じ減圧、例えば−１１０ｍｍＨｇ、−１２０ｍｍＨｇ、−１３０ｍｍＨｇ、又は別の圧力で封塞し、且つ開放し得る。
【００５２】
結果として、点Ａ〜点Ｂの間に起こる自然の又は最小限の漏れと比べ、点Ｂ〜点Ｃの間に減圧は著しく減少する。点Ｃで減圧源１３２は、減圧が最小値に達したと決定し、減圧の送給を再開する。或いは又は加えて、減圧源１３２はタイマーにより駆動されてもよい。より低い圧力若しくは最小圧力に達すると、又は所要時間に達すると、減圧源１３２は再び減圧コネクタ１２２を介して組織部位１０２に減圧を加え始める。点Ｄ、点Ｅ及び点Ｆは、それぞれ点Ａ、点Ｂ、及び点Ｃについての前述した動作に対応する。別の実施形態では、ドレッシングバルブ１３６は第１の閾値で係合し、且つ別の閾値で係合を解除するように構成されてもよく、それにより時間及び組織部位に加えられる圧力が制御され得る。減圧源１３２は、適用圧力、利用出力、又は経過時間に基づきオン又はオフにされてもよい。
【００５３】
組織部位１０２に加えられる減圧の決定は、任意の検出センサ又は計測素子を利用して実施され得る。例えば、減圧送給導管１２９における１つ又は複数の副導管又は副ルーメンが減圧を計測してもよい。或いは減圧は、減圧コネクタ１２２にある電子センサを利用して計測されてもよい。減圧コネクタ１２２での条件を計測し得る電子センサは、有線接続又は無線接続を利用して減圧源１３２と通信し得る。図６に示されるサイクルは複数回繰り返され得る。
【００５４】
他の実施形態では、それぞれの点で加えられる圧力が、特定の患者に利用される治療に基づき異なり得る。例えば点Ｂ〜点Ｃの間に減圧がゼロに至るまで減少し、そこに特定の時間留まった後に減圧源１３２が駆動されてもよい。或いは、点Ｃ〜点Ｄの間に加えられる減圧が、最初に加えられたときと比べてより緩慢に、且つより大きい減圧値まで増加してもよい。
【００５５】
ここで主に図７及び図８を参照すると、減圧治療システム７００における減圧コネクタ７２２の別の例示的実施形態が示される。図７及び図８の減圧コネクタ７２２は代替的実施形態である。減圧コネクタ７２２は、最大減圧又は高い減圧に達すると、それに応答して環境から空気を組織部位７０２にベントするよう機能するドレッシングバルブ７３６を含む。ドレッシングバルブ７３６は、チャンバ８７１と、少なくとも１つのベント口８４０と、ベントポート８４１とを有するバルブ本体８７０、及び付勢部材、例えばばね８７４を含む。ドレッシングバルブ７３６は、ドレッシングバルブ７３６に特定の減圧が加えられると、それに応答して作動気体がドレッシングバルブ７３６を通って組織部位７０２に流れ込むことを可能にする。
【００５６】
ボール８７２は、プラスチック、金属、又は複合材料から形成され得る。ボール８７２は、チャンバ８７１においてバルブ本体８７０の壁に当接して摺動自在に動くように、又は上下に転動するように構成される。特にボール８７２は、ボール８７２とバルブ本体８７０の弁座８７３との間に気密シールを提供し得る。ボールは、ドレッシングバルブ７３６内でのボール８７２の位置と無関係に、アクセス口８７６を介して送給される減圧を受ける。ボール８７２は、或いはピストンなどの任意の封塞要素であってもよい。
【００５７】
ばね８７４がボール８７２を弁座８７３に向かって付勢する。ボール８７２が弁座８７３に当接しているとき、ベントポート８４１のチャンバ８７１に至る開放口８７５が封塞され、及び少なくとも１つ（ａｔ  ｌｅｓｔ  ｏｎｅ）のベント口８４０が封塞される。ばね８７４は、ボール８７２が最大減圧より大きい減圧に曝露されるとばね８７４の付勢を上回るように構成される。最大減圧を超えると、作動気体が少なくとも１つのベント口８４０に侵入し、ベントポート８４１に送達される。
【００５８】
ドレッシングバルブ７３６は１つ又は複数のベント口８４０を含み得る。通常の圧力又は動作圧力（例えば−１１５ｍｍＨｇ）では、ボール８７２はドレッシングバルブ７３６の上端（図示される向きに関して）で弁座８７３にあり、従ってドレッシングバルブ７３６を通じて環境から空気が送達されないようベント口８４０を封塞している。ばね８７４は、ボール８７２を支持する付勢部材である。ばね８７４は、或いはエラストマー性の、空気圧式の、若しくは液圧式の要素、又は閾値圧未満の圧力でボール８７２をドレッシングバルブ７３６の上端に維持する他の付勢された要素であってもよい。
【００５９】
最大圧力はリリーフ値又はクラッキング値に相当し得る。組織部位７０２に加えられる減圧は、開口８７６から同様にドレッシングバルブ７３６にも、特にボール８７２にも加えられる。開口８７６により、減圧コネクタ７２２及びシーリング部材７１４の下側が受ける減圧が同様にドレッシングバルブ７３６内にも加わることが確実となる。例えば、最大圧力に達すると、ボール８７２がばね８７４を十分に圧縮し、組織部位７０２に送達されるように空気をベント口８４０からベントポート８４１に送達することが可能となる。結果として空気又は気泡が供給導管に取り込まれ、それにより任意のバキュームロックが低減され、組織部位７０２から流体又は滲出液を除去し易いようさらに促進され得る。ドレッシングバルブ７３６は、ばね８７４を圧縮するためボール８７２に特定の減圧、又は最大減圧が加えられることを要件とし得る。開口８７６とベントポート８４１とが異なるサイズにされてもよく、それによりボール８７２に対する圧力がばね８７４を圧縮可能であることが確実となる。例えば、開口８７６はベントポート８４１の直径の何倍もあってよく、それによりリリーフ圧に達するまでボール８７２により大きい圧力が加わり得る。ベントポート８４１は、ベントされた空気が供給口７１８に誘導されることを可能にするように構成又は位置決めされ得る。
【００６０】
先述のとおり、ベント口８４０は、減圧治療システム７００が利用される環境からの空気をろ過するフィルタを含んでもよい。ドレッシングバルブ７３６はフィルタ又は膜を利用して無菌を維持し、及び開口８７６又はベントポート８４１を通じたドレッシングバルブ７３６への流体の侵入を防止することができる。同様にドレッシングバルブ７３６は、カバー、スイッチ又は他の要素を利用して係合の解除又は駆動の停止も行うことができる。例えば、ベント口８４０が栓塞されるか、又は着脱可能なドレープで被覆されてもよい。
【００６１】
例示的実施形態を単独で、又は組み合わせて利用して、組織部位１０２から流体を抜き出すときのバキュームロックを低減又は防止し得る。例えば、図１〜図５、図７、及び図８の要素を組み合わせてもよい。第１の実施形態では、減圧治療システム１００は、減圧源を利用して創傷部位に減圧を加えることで、組織部位１０２から流体を抜き出し得る。特定の閾値で、又は減圧治療システム１００に組み込まれるドレッシングバルブ１３６の構成に基づき、ドレッシングバルブ１３６が封塞され、減圧の増加が可能となる。
【００６２】
次に減圧治療システム１００は、所望の圧力に達したかどうか、又は時間切れとなったかどうかを決定する。所望の圧力に達していない場合、減圧源１３２は減圧コネクタ１２２及び対応する組織部位１０２に加わる減圧を増加させ続ける。所望の圧力に達した場合、又は時間が切れた場合、減圧源１３２は停止する。所望の圧力の決定は、減圧源１３２により、適用される吸引力又は出力、センサ、減圧送給導管内の感知ルーメン又は任意の他の検出素子若しくはセンサを使用して決定され得る。減圧源１３２は、減圧源１３２が停止した後も組織部位１０２に加えられる減圧が可能な限り安定したまま維持されることを確実にする。
【００６３】
減圧治療システム１００は自然漏れによって圧力を失い始め得る。例えば、空気はシーリング部材１１４の縁部から漏れ出て組織部位１０２に入り得る。或いは、減圧コネクタ１２２及びシーリング部材１１４の材料が空気に対して半透性であってもよく、組織部位１０２に加えられる圧力が少量の空気によって自然に低下することが可能となる。さらに別の実施形態では、ドレッシングバルブ１３６のベント口１４０の１つ又は複数が供給口１１８と直接連通していてもよく、少量の周囲空気又は作動気体によって潜在的な静的流体柱を徐々に壊すことが可能となる。ドレッシングバルブ１３６を介して送達される空気又は作動気体は、組織部位１０２の乾燥を防止するよう制御及びろ過され得る。ドレッシングバルブ１３６を介して取り込まれる空気をろ過することにより、汚染物質が組織部位１０２に取り込まれ、それにより感染又は組織部位１０２の治癒に影響を及ぼし得る他の問題が引き起こされることがないよう確実にし得る。
【００６４】
特定の閾値でドレッシングバルブ１３６は封塞されていない状態となり、さらなる空気を組織部位１０２に取り込む。ドレッシングバルブ１３６の解放によって取り込まれるか、又は自然漏れによって取り込まれる空気により、バキュームロックを引き起こす静的流体柱が壊され、又は他の形で減圧送給導管１２９を通じて減圧源１３２又は対応する流体ハウジング、キャニスタ、若しくはリザーバに流体を抜き出すことが可能となり得る。ドレッシングバルブ１３６が封塞されていない状態となる特定の閾値は、ドレッシングバルブ１３６の形成に利用される材料に対応し得る。例えば可撓性部材１３８の場合、ドレッシングバルブ１３６がいつ圧潰してベントポート１４１を封塞するか、及びいつベントポート１４１の封塞を解除して空気を組織部位１０２にベントするかの双方を、可撓性部材１３８の厚さが左右し得る。
【００６５】
所望の最小閾値圧に達するか、又は時間切れになると、それに応答して減圧治療システム１００は再び減圧源１３２を利用して組織部位１０２に減圧を加え得る。例えば、感知される条件に基づき減圧源１３２が再駆動されてもよい。減圧源１３２は、減圧源１３２のオン及びオフに単にタイマーを利用してもよい。
【００６６】
減圧治療システム７００は、減圧源７３２を利用して組織部位７０２に減圧を加え、組織部位７０２から流体を抜き出し得る。治療に利用される圧力では、ドレッシングバルブ７３６は封塞されているため、組織部位７０２に減圧を維持することが可能である。タイマー又は他の指示を受けて、減圧が上昇し得る。例えば、１０分毎に組織部位７０２に加えられる減圧が５０ｍｍＨｇずつ増加してもよく、最大減圧に達すると、その点でドレッシングバルブ７３６は、本体導管７２４を通じて抽気されるように空気をベントポート８４１から組織部位７０２に放出し得る。最大減圧は、例えば、及び限定なしに、−１１５、−１２０、−１３０、−１４０、−１５０、−１６０、−１７０、−１８０、−１９０、−１２０ｍｍＨｇ又は別の圧力であり得る。結果として、減圧送給導管７２９及び組織部位７０２の中にある任意の流体が空気又は作動気体の取り込みによって破壊され、それにより流体をさらに容易に除去することが可能となる。
【００６７】
最大閾値又はリリーフ圧では、ドレッシングバルブ７３６が開放して作動気体が取り込まれる。作動気体の取り込みにより、ばね８７４がボール８７２を再び着座させ得る。この点で減圧治療システム７００は、標準的な治療圧に対応する望ましい減圧に戻る。減圧が周期的に増加してドレッシングバルブ７３６を開放してもよく、それにより、発生し得る静止流体の蓄積又はバキュームロックが解消され得る。
【００６８】
減圧源７３２は、最小閾値圧に達したかどうかを決定する構成要素を含み得る。この決定は、減圧源７３２とドレッシングバルブ７３６との間にある減圧送給導管の１つ又は複数のルーメンを利用して実施されてもよい。例えば、供給導管の主ルーメンが組織部位７０２から流体を抜き出してもよく、及び副ルーメンが、減圧源７３２により組織部位７０２に加えられる減圧を計測してもよい。減圧源７３２は組織部位７０２に減圧を加え続ける。
【００６９】
ここで図７、図８、及び図９、主として図９を参照すると、チャート９００は、減圧治療システム７００の使用による圧力と時間のグラフを示す。チャート９００の性質は図６のチャート６００と類似している。減圧治療システム７００は、減圧コネクタ７２２を通じた作動気体の放出にドレッシングバルブ７３６を利用し得る。チャート９００では、加えられる減圧は示されるレベル（すなわち−１２５ｍｍＨｇ）で始まり得る。点Ｇで減圧源は減圧を増加させ始め、最大減圧である点Ｈに達するまでに至り得る。
【００７０】
点Ｈでドレッシングバルブ７３６はベントポート８４１を通じて減圧コネクタ７２２に空気を放出し、バキュームロックを破壊又は緩和し得る。点Ｈは、ドレッシングバルブ７３６が係合してバキュームロックを低減するための空気を放出する最大圧力又はクラッキング圧又はリリーフ圧に相当する。点Ｈ〜点Ｉの間では、ドレッシングバルブ７３６はベントポート８４１を通じた空気の放出を可能にし得る。
【００７１】
点Ｉ〜点Ｊの間で減圧源７３２は、点Ｊで元の圧力に達するまで減圧を自然に又は機械的に低下させる。点Ｊ〜点Ｋの間は組織部位７０２に減圧が加わり続ける。チャート９００における点の間の時間は、減圧源７３２内の時限機構により制御し得る。或いは、減圧源７３２内の論理、回路、プロセッサ、又はセンサにより、点Ｈ〜点Ｉ及び点Ｌ〜点Ｍの間に示されるリリーフ圧に達するまで減圧を増加又は減少させてもよい。
【００７２】
例えばユーザは、インタフェース又は機械的制御を利用して、治療の所望のレベル及び方法に基づき各点の間の圧力及び時間を構成してもよい。点Ｈ〜点Ｉ及び点Ｌ〜点Ｍの間における本体導管の解放又は部分的なベントを可能にするリリーフ圧により、バキュームロックが改善され得る。同様に、チャート６００における点Ｂ〜点Ｃ及び点Ｅ〜点Ｆの間のドレッシングバルブの開放も、同様の機能を提供し得る。
【００７３】
本発明及びその利点は、特定の例示的な非限定的実施形態との関連において開示される。上記の例示的な説明は、網羅的であることを意図するものでも、本発明を開示される正確な形態に限定することを意図するものではない。さらに、様々な変更、置き換え、並べ換え、及び改変を、添付の特許請求の範囲により定義されるとおりの本発明の範囲から逸脱することなく行い得ることは理解されなければならない。いずれか一つの実施形態に関係して説明される任意の特徴が、任意の他の実施形態にも適用可能であり得ることは理解されるであろう。例えば、限定なしに、図１〜図６の実施形態に関連する概略的な記載は図７〜図８の実施形態に適用され得る。
【００７４】
上記に説明する利益及び利点は一実施形態に関連することもあり、又はいくつかの実施形態に関連することもあることは理解されるであろう。さらに、「一つの（ａｎ）」項目に対する言及が、そうした項目の１つ以上を指すことが理解されるであろう。
【００７５】
本明細書で説明する方法のステップは、任意の好適な順序で実施されても、又は適切な場合には同時に実施されてもよい。
【００７６】
適切な場合には、上記に説明する例のいずれかの態様を、他の説明される例のいずれかの態様と組み合わせることで、同等の又は異なる特性を有し、且つ同じ又は異なる問題に対処するさらなる例を形成してもよい。
【００７７】
文脈から明らかな場合、装置又はシステムの特定の特徴は「使用時」について説明される。
【００７８】
上記の好ましい実施形態の説明は単に例として提供されるに過ぎず、当業者により様々な変形形態が作成され得ることは理解されるであろう。上記の明細書、例及びデータは、本発明の例示的実施形態の構造及び使用についての完全な説明を提供する。本発明の様々な実施形態が、ある程度の具体性をもって、又は１つ以上の個別の実施形態を参照して上記に説明されるが、当業者は、特許請求の範囲の範囲から逸脱することなく開示される実施形態の変形形態を数多く作成し得る。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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