(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
食器洗浄機内の物品を洗浄する方法であって、
（ａ）第一のアルカリ性洗剤を物品に適用する工程であって、前記第一のアルカリ性洗剤はホスフェート及びシリケートを含まない、工程と；
（ｂ）第一の酸性洗剤を物品に適用する工程であって、前記第一の酸性洗剤はリン酸、ホスフェート及びシリケートを含まない、工程と；
（ｃ）第二のアルカリ性洗剤を物品に適用する工程であって、前記第二のアルカリ性洗剤はホスフェート及びシリケートを含まない、工程と
を含み、前記洗浄は、ホスフェート及び／又はシリケートを含む剤の洗浄より改善され、
前記第一の酸性洗剤が、リン酸以外の少なくとも一つの酸を含み、前記酸が、重硫酸ナトリウム、メタンスルホン酸、スルファミン酸、及びその混合物からなる群から選択される、方法。
【請求項２】
前記第一のアルカリ性洗剤、及び前記第二のアルカリ性洗剤が同じである、請求項１に記載した方法。
【請求項３】
前記第一のアルカリ性洗剤が、ホスフェート及びシリケートを含まない少なくとも一つのアルカリ性キャリアを含む、請求項１に記載した方法。
【請求項４】
前記アルカリ性キャリアが、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、アルカリ炭酸塩、又はこれらの混合物からなる群から選択される、請求項３に記載した方法。
【請求項５】
前記第一の酸性洗剤が、ホスフェート及びシリケートを含まない更なる機能性成分を更に含み、前記更なる機能性成分が、水調節剤、界面活性剤、酵素、酵素安定化系、泡抑制剤、消泡剤、抗エッチング剤、漂白剤、染料、付臭剤、抗菌剤、ヒドロトロープ、結合剤、キャリア、及びその混合物からなる群から選択される、請求項１に記載した方法。
【請求項６】
アルカリ性洗剤の洗浄工程と、酸性洗剤の洗浄工程とを含む、物品洗浄系におけるフィルムの蓄積を低減する方法であって、
（ａ）第一のアルカリ性洗剤を物品に適用する工程であって、前記第一のアルカリ性洗剤はホスフェート及びシリケートを含まない、工程と；
（ｂ）第一の酸性洗剤を物品に適用する工程であって、アルカリ性及び酸性が交替する環境によって沈殿物のフィルムが上記の物品上に堆積しないように前記第一の酸性洗剤がリン酸、ホスフェート及びシリケートを含んでいない工程と；
（ｃ）第二のアルカリ性洗剤を物品に適用する工程であって、前記第二のアルカリ性洗剤はホスフェート及びシリケートを含まない、工程とを含み、
前記第一の酸性洗剤が、リン酸以外の少なくとも一つの酸を含み、前記酸が、重硫酸ナトリウム、メタンスルホン酸、スルファミン酸、及びその混合物からなる群から選択される、方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、第一のアルカリ性の工程と、第一の酸性の工程と、任意に第二のアルカリ性の工程とを含む、物品の洗浄方法に関する。本発明は、洗浄がアルカリ性から酸性条件へと交替するよう洗浄性能を最適化するのに使用することが必要な、アルカリ性洗剤及び酸性洗剤についての重要なパラメータを開示する。方法は、消費者用及び業務用食器洗浄機を含む様々な食器洗浄機において実施してもよい。
【背景技術】
【０００２】
近年、より安全で持続可能な洗剤組成物は、ますます増加する傾向にある。これは主にリン含有化合物の代わりに使用される、代替の錯化剤、ビルダー剤、閾値剤、腐食抑制剤、及びこれらと同種のものの開発につながった。ホスフェートはカルシウムイオン及びマグネシウムイオンを結合し、アルカリ性を提供し、閾値剤として機能し、アルカリ反応性金属、例えばアルミニウム及びアルミニウムを含む合金を保護することができる。
【０００３】
アルカリ性洗剤、特に業務用及び商業用の用途を意図するものは、一般に、硬水に伴う金属イオン、例えばカルシウム、マグネシウム、及び鉄を封鎖するため、並びに汚れを除去するための封鎖剤として、ホスフェート、ニトリロトリ酢酸（ＮＴＡ）、又はエチレンジアミンテトラ酢酸（ＥＤＴＡ）を含む。
【０００４】
特に、ＮＴＡ、ＥＤＴＡ、又はポリホスフェート、例えばナトリウムトリポリホスフェート、及びそれらの塩は、先在する無機塩及び／又は汚れを可溶化する能力があるため、洗剤に使用されている。カルシウム塩、マグネシウム塩が沈殿する際、洗浄している表面に結晶が付着して、好ましくない影響を及ぼすことがある。例えば、物品の表面上の炭酸カルシウムの沈殿は、物品の美的外観に悪影響を与え、汚い外観を与える可能性がある。ＮＴＡ、ＥＤＴＡ、及びポリホスフェートが金属イオンを除去する能力は、硬度沈殿（hardness precipitation）を防止し、汚れの除去を助け、及び／又は洗浄プロセスの間の汚れの再析を防止することによって、溶液の洗浄力を促進する。
【０００５】
ホスフェート及びＮＴＡは効果的だが、環境及び健康懸念のため、政府の規制を受けている。ＥＤＴＡは現在規制されていないが、環境持続性のため、政府規制が施行されると考えられている。従って、本技術分野において、リン含有化合物、例えばホスフェート、ホスホネート、ホスファイト、及びアクリルホスフィナートポリマー、並びに分解されにくいアミノカルボキシラート、例えばＮＴＡ及びＥＤＴＡの含有量を減らすことができる、代替の、好ましくは環境にやさしい洗浄用組成物が求められている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の目的は、上記の課題の少なくとも１つを解決すること、並びに／又は使用上及び／若しくは環境上の利点を有する洗剤組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
出願人らは、特定の洗剤及び特定の酸は、アルカリ性及び酸性の洗浄工程の両方を使用する多段階洗浄系おいて、異なってふるまうことを見いだした。驚くべきことに、出願人らは洗剤のｐＨが重要であることだけではなく、酸及びアルカリ源の種類も重要であるということを見いだした。具体的には、ｐＨ条件の変更に応じて沈殿することがあるリン含有洗剤、及びリン酸を含む酸、並びにシリケート及び他の剤は、業務用機械の洗剤制御装置を不適切に機能させ、過剰な洗剤の使用にもつながる可能性がある。これらの洗剤製品の沈殿を形成する構成成分によっても、食器類上への好ましくないフィルムの蓄積につながり、洗浄性能に悪影響を及ぼす。
【０００８】
本発明は、少なくとも第一のアルカリ性の工程と、第一の酸性の工程と、任意に第二のアルカリ性の工程とを含む、物品洗浄プロセスの洗浄性能を最適化する方法を含む。方法は、洗浄の条件が塩基性から酸性へと変化すると沈殿することがある構成成分を含まないアルカリ性洗剤及び酸性洗剤の使用を含む。例えば、途中の全ての工程について、アルカリ源、酸性源、その他の機能性及び非機能性構成成分、並びに例え洗浄水でさえも、いずれもホスフェート又はシリケートの使用を避けるべきである。
【０００９】
方法は、複数の更なるアルカリ性及び酸性の工程を含んでもよい。方法は、工程の間に休止、並びにすすぎを含んでもよい。方法は、いずれの組成物も、沈殿することがあるシリケート又はホスフェートを含まない限り、様々なアルカリ性及び酸性組成物を使用して実施してもよい。最後に、方法は、消費者用及び業務用食器洗浄機を含む様々な食器洗浄機において実施してもよい。
【００１０】
更に、本発明は、ホスフェートを含まずシリカを含まないアルカリ源を含む第一のアルカリ性洗剤組成物と、水調節剤と、任意に機能性成分とを供給する工程、組成物を食器洗浄機のディスペンサー内に挿入する工程、組成物と水とで洗浄溶液を形成する工程、物品上の汚れと洗浄溶液とを食器洗浄機内で接触させる工程、汚れを除去する工程、及び物品をすすぐ工程を用いた、食器洗浄機内で物品を洗浄する方法に関する。次に、本発明は、ホスフェートを含まずシリカを含まない酸と、界面活性剤と、任意に更なる機能性成分とを含む酸性洗剤を含む。本発明は、酸を含む酸性洗剤を供給する工程、組成物を食器洗浄機のディスペンサーに挿入する工程、組成物と水とで洗浄溶液を形成する工程、物品上の汚れと洗浄溶液とを食器洗浄機内で接触させる工程、汚れを除去する工程、及び物品をすすぐ工程を用いた、食器洗浄機内で物品を洗浄する方法に関する。酸性洗剤又はアルカリ性洗剤の構成成分は、いずれもホスフェート又はシリケートを含まない。
【００１１】
好ましい実施形態において、洗剤を食器洗浄機内で用いつつ、アルカリ性洗剤を酸性洗剤と共に循環させる。いくつかの実施形態において、本発明は、洗浄プロセスのアルカリ性の工程の間、アルカリ性組成物を食器と接触させる、第一のアルカリ性のすすぎ工程を含む。アルカリ性組成物は、一つ以上のアルカリ性キャリアを含む。適切なアルカリ性キャリアのいくつかの非限定的な例としては、非ホスフェート系のアルカリ性構成成分が挙げられ、非ホスフェート系のアルカリ性構成成分としては、水酸化物、例えば水酸化ナトリウム、又は水酸化カリウム；エタノールアミン、例えばトリエタノールアミン、ジエタノールアミン、及びモノエタノールアミン；アルカリ炭酸塩；及びこれらの混合物が挙げられる。シリケート又はホスフェートを含まない限り、任意のアルカリ性キャリアが適切である。
【００１２】
アルカリ性組成物は、更なる成分を含んでもよい。例えば、アルカリ性組成物は、水調節剤、酵素、酵素安定化系、界面活性剤、結合剤、抗菌剤、漂白剤、消泡剤／泡抑制剤、抗再析剤、染料又は付臭剤、キャリア、ヒドロトロープ、及びこれらの混合物を含んでもよい。
【００１３】
いくつかの実施形態において、本発明は、洗浄工程の酸性工程の間、酸性組成物を食器と接触させる、第一の酸性の工程を更に含む。酸性組成物は、一つ以上の酸を含む。酸は、有機又は無機とすることができる。適切な酸のいくつかの非限定的な例としては、中でも、ヒドロキシ酢酸（グリコール酸）、クエン酸、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、グルコン酸、イタコン酸、尿素硫酸、トリクロロ酢酸、尿素塩酸、及び安息香酸、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、マレイン酸、フマル酸、アジピン酸、及びテレフタル酸、硫酸、スルファミン酸、メチルスルファミン酸、塩酸、臭化水素酸、フッ化水素酸、及び硝酸が挙げられる。シリカ又はリンを含まない限り、任意の酸を用いてもよい。
【００１４】
酸性組成物は、更なる成分を含んでもよい。例えば酸性組成物は、酵素、酵素安定化系、界面活性剤、結合剤、抗菌剤、漂白剤、消泡剤／泡抑制剤、抗再析剤、染料又は付臭剤、キャリア、及びこれらと同種のものを含んでもよい。
【００１５】
少なくとも第一のアルカリ性の工程と、第一の酸性の工程と、第二のアルカリ性の工程とを含む方法が開示される。方法は、更なるアルカリ性及び酸性の工程を含んでもよい。方法は、工程の間に休止、並びにすすぎを含んでもよい。方法は、様々なアルカリ性及び酸性組成物を使用して実施してもよい。最後に、方法は、消費者用及び業務用食器洗浄機を含む様々な食器洗浄機において実施してもよい。
【００１６】
これら及び他の実施形態は、以下のいくつかの実施形態の詳細な記載を考慮して、当業者らにとって明らかである。しかしながら、この概要、及び詳細な記載は、様々な実施形態のいくつかの例のみを説明するものであり、請求項にかかる発明を制限することを意図するものではない。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
《定義》
以下に定義する用語について、特許請求の範囲又は本明細書のいずれかに異なる定義を記載しない限り、これらの定義を適用する。
【００１８】
明確に示すか否かを問わず、本明細書において全ての数値は、用語「約」で修飾されているものとみなす。用語「約」は、当業者であれば記載されているに等しい値と考える数（すなわち、同じ機能又は結果を有する）の範囲を一般に指す。多くの例において、用語「約」は、最も近い顕著な数に丸めた数を含んでもよい。
【００１９】
端点による数値範囲の説明は、その範囲の中に包含される全ての数を含む（例えば、１〜５は１、１．５、２、２．７５、３、３．８０、４、及び５を含む）。
【００２０】
本明細書、及び添付の特許請求の範囲において用いる単数形の形「ａ」、「ａｎ」、及び「ｔｈｅ」は、別途本文に明確に記載しない限り、複数形の指示物を含む。したがって、例えば、「化合物（a compound）」を含む組成物、との記載は、２以上の化合物の混合物を含む。本明細書、及び添付の特許請求の範囲において使用する用語「又は」は、別途本文に明確に記載しない限り、「及び／又は」を含む意味において一般に使用する。
【００２１】
本明細書で用いるように、質量パーセント（weight percent）(質量％)、質量パーセント（percent by weight）、質量％（% by weight）、及びこれらと同種のものは、材料の質量を組成物の総質量で除して１００掛けた、その材料の濃度を指す同義語である。
【００２２】
本明細書で用いるように、本発明の組成物中の構成成分若しくは原料の量を修飾する、又は本発明の方法に用いる用語「約」は、例えば、実際に濃縮物又は使用溶液を作るために使用する典型的な測定及び液体取扱手順を通して；これらの手順における不注意のエラーを通して；組成物を作る、又は方法を実施するために使用する原料の製造、出所、又は純度の違い、並びにこれらと同種のものを通して発生する可能性のある数量の変動を指す。用語「約」はまた、特定の初期混合物から生ずる組成物についての異なる平衡条件によって異なる量を含む。用語「約」によって修飾されているか否かを問わず、請求項は、量に均等物を含む。
【００２３】
「洗浄」は、汚れの除去、漂白、スケール除去、ステイン除去、微生物個体群の減少、すすぎ、又はこれらの組み合わせを行うこと、又は補助することを意味する。
【００２４】
本明細書で用いる、用語「実質的に含まない」は、組成物が完全に構成成分を欠くか、又は含まれる構成成分が組成物の性能に影響を及ぼさない程度の少量の構成成分であることを指す。構成成分は不純物又は混入物として存在してもよく、０．５質量％未満である。他の実施形態において構成成分の量は０．１質量％未満、更に他の実施形態において構成成分の量は０．０１質量％未満である。
【００２５】
本明細書で用いる用語「物品」は、食器、及び調理用品などの品目を含む。本明細書で用いる用語「物品洗浄」は、物品を洗うこと、洗浄すること、又はすすぐことを指す。
【００２６】
用語「活物質」、又は「パーセント活物質」、又は「質量パーセント活物質」、又は「活物質濃度」は本明細書において相互に使用し、洗浄に関係するそれらの成分の濃度を指しており、不活性原料、例えば水又は塩を除いたパーセンテージとして表す。
【００２７】
本明細書で用いる用語「ホスフェート（phosphate）を含まない」、又は「リン（phosphorus）を含まない」とは、以下に限定されないが、ヒポホスファイト、有機リン化合物、ホスフィン、ホスフィンオキシド、ホスフィナイト、ホスホニト、ホスファイト、ホスフィナート、ホスホネート、ポリホスフェート、リンオキソ酸、及びこれらと同種のものなどのホスフェートを含まない組成物、混合物、若しくは成分、又はこれらが添加されていない組成物、混合物、若しくは成分を指す。他のホスフェート含有化合物が、洗浄溶液を形成するために使用する組成物、混合物、成分、又は更には水の混入物として存在する場合、その量は０．５質量％未満である。好ましい実施形態において、ホスフェート含有化合物の量は０．１質量％未満であり、より好ましい実施形態において量は０．０１質量％未満である。
【００２８】
本明細書で用いる用語「シリケート（silicate）を含まない」、又は「シリカ（silica）を含まない」は、シリケート若しくはシリカアニオンを含まない組成物、混合物、若しくは成分、又はシリケート若しくはシリカアニオンが添加されていない組成物、混合物、若しくは成分を指す。他のシリケート含有化合物が、洗浄溶液中に使用する組成物、混合物、成分、又は更には水の混入物として存在する場合、その量は０．５質量％未満である。好ましい実施形態において、シリケート含有化合物の量は０．１質量％未満であり、より好ましい実施形態において量は０．０１質量％未満である。
【００２９】
用語「実質的に類似の洗浄性能」は、一般に同程度（若しくは少なくとも著しく劣らない程度）の清浄度の、又は一般に同程度の努力を払う（若しくは少なくとも著しく多く払わない）、又はその両方である、代替の洗浄製品又は代替の洗浄系による成果を一般に指す。
【００３０】
《使用方法》
本発明は一般に、少なくとも第一のアルカリ性の工程と、第一の酸性の工程と、任意に第二のアルカリ性の工程とを使用して、食器からでん粉状の汚れ及び蓄積を除去する際の洗浄性能の改善に関する。方法は、ホスフェート及び／又はシリケートを含まない環境において実施する。したがって、使用溶液又は洗浄溶液を作るために用いるアルカリ源、酸性源、他の機能性成分、及び水でさえも、系の性能を改善するために、全てホスフェート及びシリケートを含まないものとする。しかし、従来のものに反して、異なる洗剤のｐＨは重要であるが、洗浄性能を最適化するための１つの要因に過ぎない。ｐＨを発生するために用いる異なるイオンの源は、性能の最適化に、より重要であると考えられる。したがって、交替するアルカリ性及び酸性の工程は、ホスフェート又はシリカ剤の非存在下で行う。
【００３１】
工程がリン及びシリカを含まないままである限り、方法は、一つ以上のアルカリ性及び酸性の工程を含んでもよい。更なるアルカリ性及び酸性の工程は、好ましくは、アルカリ性―酸性―アルカリ性―酸性―アルカリ性のパターンを提供するよう交替する。方法は、所望により多くのアルカリ性及び酸性の工程を含んでもよいことが理解され、方法は、好ましくは少なくとも３つの工程〜８つ未満の工程を含む。
【００３２】
他の実施形態において、方法は、アルカリ性及び酸性の工程の間に休止を含んでもよい。例えば、方法は、第一のアルカリ性の工程、第一の休止、第一の酸性の工程、第二の休止、第二のアルカリ性の工程、第三の休止、等に従って進行してもよい。休止の間、更なる洗剤は食器に適用されず、存在する洗剤はしばらくの間食器上に保持される。
【００３３】
更に他の実施形態において、方法はすすぎを含んでもよい。例えば、方法は、第一のアルカリ性の工程、第一の酸性の工程、第二のアルカリ性の工程、すすぎ、に従って進行してもよい。代替として、方法は、第一のアルカリ性の工程、第一の休止、第一の酸性の工程、第二の休止、第二のアルカリ性の工程、第三の休止、すすぎ、に従って進行してもよい。
【００３４】
最後に、方法は、第一のアルカリ性の工程の前に、任意に予洗浄工程を含んでもよい。
【００３５】
方法におけるそれぞれの工程の時間は、食器洗浄機に応じて、例えば食器洗浄機が消費者用食器洗浄機であるか、又は業務用食器洗浄機であるかに応じて、変化することがある。消費者用食器洗浄機の洗浄工程に要する時間は、典型的に約１０分〜約６０分である。アメリカ又はアジアの業務用食器洗浄機の洗浄サイクルの間に必要とされる時間は、機械の種類に応じて、典型的に約４５秒〜約２分である。方法のそれぞれの工程は、好ましくは約２秒〜約３０分間続く。
【００３６】
それぞれの工程における洗浄溶液の温度は、食器洗浄機に応じて、例えば、食器洗浄機が消費者用食器洗浄機であるか、又は業務用食器洗浄機であるかに応じて、変化することがある。消費者用食器洗浄機の洗浄溶液の温度は、典型的に約１１０°Ｆ（４３℃）〜約１５０°Ｆ（６６℃）、すすぎ時に最高で約１６０°Ｆ（７１℃）である。米国における高温業務用食器洗浄機の洗浄溶液の温度は、典型的に約１５０°Ｆ（６６℃）〜約１６５°Ｆ（７４℃）、すすぎ時に約１８０°Ｆ（８２℃）〜約１９５°Ｆ（９１℃）である。米国における低温業務用食器洗浄機の温度は、典型的に約１２０°Ｆ（４９℃）〜約１４０°Ｆ（６０℃）である。低温食器洗浄機は通常、殺菌溶液を用いた７分間のすすぎを少なくとも含む。アジアにおける高温業務用食器洗浄機の温度は、典型的に約１３１°Ｆ（５５℃）〜約１３６°Ｆ（５８℃）、最終的なすすぎ時に、１８０°Ｆ（８２℃）である。
【００３７】
洗浄溶液の温度は、好ましくは約９５°Ｆ（３５℃）〜約１７６°Ｆ（８０℃）である。
【００３８】
《組成物》
本発明の組成物は、濃縮物又は希釈溶液であってもよい。濃縮物は、希釈して使用溶液を形成する組成物を指す。濃縮物は、好ましくは固体である。希釈溶液は、形態を指す。濃縮物として組成物を形成し、それをオンサイト（on-site）で希釈溶液へと希釈することが有利であってもよい。濃縮物は、多くの場合、使用溶液よりも輸送するのに容易であり、高価でない。食器洗浄機内で希釈される濃縮物を提供し、洗浄工程の間に希釈溶液を形成することが有利であってもよい。例えば、組成物は、固体として形成してもよく、固体として食器洗浄機ディスペンサー内に入れてもよく、及び洗浄サイクルの間に水と共にスプレーして、希釈溶液を形成してもよい。好ましい実施形態において、洗浄の間に食器に適用する組成物は、希釈溶液であって、濃縮物ではない。
【００３９】
組成物は、液体、濃い液体、ゲル状の液体、ペースト、粒状又はペレット状の固体材料、固体ブロック、キャストした固体ブロック、粉末、錠剤、又はこれらと同種のものであってよい。液体組成物は、典型的に、水性の液体又は水性の液体溶媒系中に成分を形成することによって作ることができる。そのような系は、典型的に、活性成分を、水中又は適合する溶媒中に溶解又は懸濁し、製品を適切な濃度へと希釈し、その濃縮物又は使用溶液のいずれかを形成することによって作る。ゲル状の組成物は、活性成分を、適切な濃度でゲル化剤を含む、適合する水性のもの、水性の液体、又は混合した水性の有機系の中に、溶解又は懸濁することによって類似して作ることができる。固体粒状材料は、単に、乾燥した固体成分を、適切な割合でブレンドすること、又は適切な凝集系内で材料を凝集することによって作ることができる。ペレット状の材料は、固体粒状又は凝集した材料を、適切なペレタイジング装置内で圧縮して、適切な大きさのペレット状の材料にすることによって、製造することができる。固体ブロック及びキャストした固体ブロック材料は、予め硬化したブロック材料、又は容器内で固体ブロックへと固まるキャスト可能な液体のいずれかを、容器に導入することによって作ることができる。
【００４０】
組成物は、バルク又は単位量で提供してもよい。例えば、組成物は、多くの洗浄サイクルに用いられることがある、大きい固体ブロックで提供してもよい。代替として、組成物は、新しい組成物が新しい洗浄サイクルごとに提供される、単位量で提供してもよい。
【００４１】
組成物は、水溶性フィルム、使い捨てプラスチック容器、可撓性バッグ、収縮ラップ、及びこれらと同種のものを含む様々な材料の中に包んでもよい。更に、組成物は、１つのパッケージ内に製品の複数の形態があるような方法で、例えば、１単位量のパッケージ内に液体と固体とがあるような方法で、包んでもよい。
【００４２】
アルカリ性組成物、酸性組成物、及びすすぎ組成物は、別々に又は共に提供してもよく、又は包んでもよい。例えば、アルカリ性組成物は、酸性組成物と完全に分離して提供してもよく、及び包んでもよい。代替として、アルカリ性組成物、酸性組成物、及びすすぎ組成物を、１つのパッケージ内で共に提供してもよい。例えば、アルカリ性組成物、酸性組成物、及びすすぎ組成物は、第一の層が第一のアルカリ性組成物であり、第二の層が第一の酸性組成物であり、第三の層が第二のアルカリ性組成物であり、任意に第四の層がすすぎ組成物である層状のブロック又は錠剤で、提供してもよい。この層状の配置を調整して、本発明によって考え得る更なるアルカリ性及び酸性の工程を提供するように、又は更なるすすぎを含むか、若しくはすすぎを含まないようにしてもよいことが理解される。個々の層は、好ましくは、適切な時点でそれらが溶解できるという、異なる特性を有する。例えば、個々の層は、異なる洗浄サイクルに対応する異なる温度において溶解してもよく；層は、洗浄サイクルの間、それらが適切な時点で溶解するように、溶解に一定の時間がかかってもよく；又は、適切な時点で溶解できるように、物理的なバリア、例えばパラフィン層、水溶性フィルム、若しくは化学的コーティングによって層を分けてもよい。
【００４３】
層内にアルカリ性及び酸性組成物を提供することに加えて、アルカリ性及び酸性組成物は分離した領域内にあってもよい。例えば、アルカリ性及び酸性組成物は固体組成物内の分離した領域内にあってもよく、特定の組成物が所望される場合、それぞれの領域を別々のスプレーによって溶解する。
【００４４】
《アルカリ性組成物》
本発明の方法は、洗浄工程のアルカリ性の工程の間に、アルカリ性組成物を食器と接触させる、少なくとも一つのアルカリ性の工程を含む。アルカリ性組成物は、一つ以上のホスフェート及びシリカを含まないアルカリ性キャリア（すなわちアルカリ源）を含む。適切なアルカリ性キャリアのいくつかの非限定的な例としては、シリケート又はホスフェートを含まない任意のものが挙げられる。例としては、限定されないが、水酸化物、例えば水酸化ナトリウム、又は水酸化カリウム；エタノールアミン、例えばトリエタノールアミン、ジエタノールアミン、及びモノエタノールアミン；アルカリ炭酸塩；及びこれらの混合物が挙げられる。アルカリ性キャリアは、好ましくは水酸化物若しくは水酸化物の混合物、又はアルカリ性の炭酸塩である。アルカリ性キャリアは、好ましくは、希釈した、そのまま使えるアルカリ性組成物中に、約１２５ｐｐｍ〜約５０００ｐｐｍ、より好ましくは約２５０ｐｐｍ〜約３０００ｐｐｍ、及び最も好ましくは約５００ｐｐｍ〜約２０００ｐｐｍ存在する。アルカリ性組成物は、好ましくは、約７〜約１４、より好ましくは約９〜約１３、及び最も好ましくは約１０〜約１２のｐＨを有する希釈溶液を生ずる。特定のアルカリ性キャリアの選択は、得られるｐＨほど重要ではない。所望のｐＨを達成する任意のアルカリ性キャリアを、本発明のアルカリ性組成物に使用してもよい。第一のアルカリ性の洗浄工程、及び第二のアルカリ性の洗浄工程は、同じアルカリ性組成物、又は異なるアルカリ性組成物を使用してもよい。
【００４５】
アルカリ性組成物は、更なる成分を含んでもよい。例えば、アルカリ性組成物は、水調節剤、酵素、酵素安定化系、界面活性剤、結合剤、抗菌剤、漂白剤、消泡剤／泡抑制剤、抗再析剤、染料又は付臭剤、キャリア、ヒドロトロープ、及びこれらの混合物を含んでもよい。
【００４６】
《水調節剤》
水調節剤は、洗剤ビルダー、及び／又はキレート剤と呼ぶこともでき、一般に洗浄特性及びキレート特性を提供する。例示的な洗剤ビルダーとしては、硫酸ナトリウム、塩化ナトリウム、澱粉、糖、Ｃ１〜Ｃ１０のアルキレングリコール、例えばプロピレングリコール、及びこれらと同種のものが挙げられる。例示的なキレート剤としては、シトラート、ＧＬＤＡ、ＭＧＤＡ、ホスホネート、及びアミノアセテートが挙げられる。例示的なホスホネートとしては、１―ヒドロキシエタン―１，１―ジホスホン酸、アミノトリメチレンホスホン酸、ジエチレントリアミンペンタ（メチレンホスホン酸）、１―ヒドロキシエタン―１，１―ジホスホン酸  ＣＨ３Ｃ（ＯＨ）［ＰＯ（ＯＨ）２］２、アミノトリ（メチレンホスホン酸）  Ｎ［ＣＨ２ＰＯ（ＯＨ）２］３、アミノトリ（メチレンホスホネート）、ナトリウム塩
【化１】
0006023180.tif 000002
２―ヒドロキシエチルイミノビス（メチレンホスホン酸）  ＨＯＣＨ２ＣＨ２Ｎ［ＣＨ２ＰＯ（ＯＨ）２］２、ジエチレントリアミンペンタ（メチレンホスホン酸）  （ＨＯ）２ＰＯＣＨ２Ｎ［ＣＨ２ＣＨ２Ｎ［ＣＨ２ＰＯ（ＯＨ）２］２］２、ジエチレントリアミンペンタ（メチレンホスホネート）―、ナトリウム塩  Ｃ９Ｈ（２８―ｘ）Ｎ３ＮａｘＯ１５Ｐ５（ｘ＝７）、ヘキサメチレンジアミン（テトラメチレンホスホネート）、カリウム塩  Ｃ１０Ｈ（２８―ｘ）Ｎ２ＫｘＯ１２Ｐ４（ｘ＝６）、ビス（ヘキサメチレン）トリアミン（ペンタメチレンホスホン酸）（ＨＯ２）ＰＯＣＨ２Ｎ［（ＣＨ２）６Ｎ［ＣＨ２ＰＯ（ＯＨ）２］２］２が挙げられる。例示的なアミノアセテートとしては、アミノカルボン酸、例えばＮ―ヒドロキシエチルイミノジ酢酸、ニトリロトリ酢酸（ＮＴＡ）、エチレンジアミンテトラ酢酸（ＥＤＴＡ）、Ｎ―ヒドロキシエチル―エチレンジアミントリ酢酸（ＨＥＤＴＡ）、及びジエチレントリアミンペンタ酢酸（ＤＴＰＡ）が挙げられる。
【００４７】
《酵素》
本組成物は、タンパク質ベースの、炭水化物ベースの、又はトリグリセリドベースの汚れを、基材、例えば食器類、カップ及びボウル、並びにポット及びパンから除去するための、所望の活性を提供することができる一つ以上の酵素を含んでもよい。本発明の組成物に適する酵素は、表面上で接触した汚れ残留物の一つ以上の種類を分解若しくは変質し、したがって汚れを除去し、又は汚れを洗浄用組成物の界面活性剤若しくは他の構成成分によってより除去可能にすることによって、機能することができる。汚れ残留物の分解及び変質の両者は、洗浄している表面又は布地に汚れを結合している物理化学的な力を減らすことによって、すなわち汚れがより水溶性になることによって、洗浄力を改善することができる。例えば、一つ以上のプロテアーゼは、汚れ残留物中に存在する複雑な高分子タンパク質構造を、より単純な短鎖分子であって、それ自身がより容易に表面から離れ、可溶化し、そうでなくとも上記のプロテアーゼを含む洗浄溶液によって容易に除去される短鎖分子へと切断することができる。
【００４８】
適当な酵素としては、任意の適切な起源の、例えば野菜、動物、細菌、菌類、又は酵母を起源とする、プロテアーゼ、アミラーゼ、リパーゼ、グルカナーゼ、セルラーゼ、ペルオキシダーゼ、又はこれらの混合物が挙げられる。好ましい選択は、要因、例えばｐＨ―活性及び／又は安定性の最適条件、耐熱性、並びに活性洗剤、ビルダー剤、及びこれらと同種のものに対する安定性によって影響される。この点で、細菌又は菌類の酵素、例えば細菌のアミラーゼ及びプロテアーゼ、並びに菌類のセルラーゼが好ましい。好ましくは、酵素は、プロテアーゼ、リパーゼ、アミラーゼ、又はこれらの組み合わせである。
【００４９】
酵素についての有用な引用は、「Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｅｎｚｙｍｅｓ」、Ｓｃｏｔｔ、Ｄ．、Ｋｉｒｋ―Ｏｔｈｍｅｒ  Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、第３版、（編集者  Ｇｒａｙｓｏｎ、Ｍ．及びＥｃＫｒｏｔｈ、Ｄ．）第９巻、１７３〜２２４頁、Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９８０年である。
【００５０】
《プロテアーゼ》
本発明に適するプロテアーゼは、植物、動物、又は微生物から誘導することができる。好ましくは、プロテアーゼは、微生物、例えば酵母、カビ、又はバクテリアから誘導する。好ましいプロテアーゼとしては、好ましくはバチルス属、例えばバチルスズブチリス（Bacillus subtilis）、又はバチルスリケニフォルミス（Bacillus licheniformis）の種から誘導される、アルカリ性のｐＨで活性なセリンプロテアーゼが挙げられ、これらの好ましいプロテアーゼは、天然及び組換えズブチリシン類（subtilisins）を含む。プロテアーゼは、精製することができ、又は微生物抽出物の構成成分であることができ、並びに野生型又は異型のいずれか一方（化学的又は組換えのいずれか一方）であることができる。本発明において使用することができるタンパク質分解酵素の例としては、（商標名で）Ｓａｖｉｎａｓｅ（登録商標）；バチルスレンタス（Bacillus lentus）種から誘導されるプロテアーゼ、例えばＭａｘａｃａｌ（登録商標）、Ｏｐｔｉｃｌｅａｎ．（登録商標）、Ｄｕｒａｚｙｍ（登録商標）、及びＰｒｏｐｅｒａｓｅ（登録商標）；バチルスリケニフォルミスから誘導されるプロテアーゼ、例えばＡｌｃａｌａｓｅ（登録商標）、及びＭａｘａｔａｓｅ（登録商標）；並びに、バチルスアミロリケファシエンス（Bacillus amyloliquefaciens）から誘導されるプロテアーゼ、例えばＰｒｉｍａｓｅ（登録商標）が挙げられる。商業的に入手可能な好ましいプロテアーゼ酵素としては、Ｎｏｖｏ  Ｉｎｄｕｓｔｒｉｅｓ  Ａ／Ｓ（デンマーク）によって、商標名Ａｌｃａｌａｓｅ（登録商標）、Ｓａｖｉｎａｓｅ（登録商標）、Ｐｒｉｍａｓｅ（登録商標）、Ｄｕｒａｚｙｍ（登録商標）、又はＥｓｐｅｒａｓｅ（登録商標）の下で販売されているもの；Ｇｉｓｔ―Ｂｒｏｃａｄｅｓ（オランダ）によって、商標名Ｍａｘａｔａｓｅ（登録商標）、Ｍａｘａｃａｌ（登録商標）、又はＭａｘａｐｅｍ（登録商標）の下で販売されているもの；Ｇｅｎｅｎｃｏｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌによって、商標名Ｐｕｒａｆｅｃｔ（登録商標）、Ｐｕｒａｆｅｃｔ  ＯＸ、及びＰｒｏｐｅｒａｓｅの下で販売されているもの；Ｓｏｌｖａｙ  Ｅｎｚｙｍｅｓによって、商標名Ｏｐｔｉｃｌｅａｎ（登録商標）、又はＯｐｔｉｍａｓｅ（登録商標）の下で販売されているもの；並びにこれらと同種のものが挙げられる。このようなプロテアーゼの混合物を用いることもできる。例えば、Ｐｕｒａｆｅｃｔ（登録商標）は、約３０℃〜約６５℃の、より低温の洗浄プログラムにおいて用途を有する本発明の洗剤組成物に用いられる、好ましいアルカリ性のプロテアーゼ（ズブチリシン）であり；Ｅｓｐｅｒａｓｅ（登録商標）は、約５０℃〜約８５℃の、より高温の洗浄溶液に適する、アルカリ性のプロテアーゼである。適切な洗浄用プロテアーゼは、以下に挙げる特許公報、すなわち、Ｎｏｖｏに対する、英国特許第１，２４３，７８４号明細書、国際公開第９２０３５２９号Ａ（酵素／抑制剤系）、国際公開第９３１８１４０号Ａ、及び国際公開第９４２５５８３号（組換えトリプシンのようなプロテアーゼ）；Ｐｒｏｃｔｅｒ  ＆  Ｇａｍｂｌｅに対する、国際公開第９５１０５９１号Ａ、国際公開第９５０７７９１号（減少した吸着性及び増大した加水分解性を有するプロテアーゼ）、国際公開第９５／３００１０号、国際公開第９５／３００１１号、国際公開第９５／２９９７９号；Ｇｅｎｅｎｃｏｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌに対する、国際公開第９５／１０６１５号（バチルスアミロリケファシエンスズブチリシン（Bacillus amyloliqueiaciens subtilisin））；欧州特許出願公開第１３０，７５６号明細書Ａ（プロテアーゼＡ）；欧州特許出願公開第３０３，７６１号明細書Ａ（プロテアーゼＢ）；及び欧州特許出願公開第１３０，７５６号明細書Ａに記載されている。本酵素安定化洗浄用組成物に使用される異型プロテアーゼは、これらの引用のプロテアーゼのアミノ酸配列と、好ましくは少なくとも８０％相同的であり、好ましくは少なくとも８０％の配列同一性を有する。
【００５１】
当然、異なるタンパク質分解酵素の混合物を、本発明に取り入れてもよい。様々な特定の酵素を上記に記載したが、所望のタンパク質分解活性を組成物に与えることができる任意のプロテアーゼを使用してもよく、本発明のこの実施形態は、いかなる形であれ、特定のタンパク質分解酵素の選択によって制限されないことを理解すべきである。プロテアーゼの実際の量を変化させて所望の活性を提供することができるが、プロテアーゼは、商業的に入手可能な酵素の、好ましくは約０．１質量％〜約３質量％、より好ましくは約１質量％〜約３質量％、及び最も好ましくは約２質量％で存在する。典型的な商業的に入手可能な酵素は、約５〜１０％の活性酵素プロテアーゼを含む。
【００５２】
《アミラーゼ》
本発明の酵素安定化洗浄用組成物に適するアミラーゼとしては、植物、動物、又は微生物から誘導することができる。好ましくは、アミラーゼは、微生物、例えば酵母、カビ、又はバクテリアから誘導する。好ましいアミラーゼとしては、バチルス属、例えばＢ．リケニフォルミス、Ｂ．アミロリケファシエンス、Ｂ．ズブチリス、又はＢ．ステアロサーモフィラス（B. stearothermophilus）から誘導されるものが挙げられる。アミラーゼは、精製することができ、又は微生物抽出物の構成成分であることができ、並びに野生型又は異型のいずれか一方（化学的又は組換えのいずれか一方）であることができ、好ましくは洗浄又は予浸漬の条件下で野生型のアミラーゼより安定な異型である。
【００５３】
本発明の酵素安定化洗浄用組成物に使用することができるアミラーゼ酵素の例としては、Ｇｉｓｔ−Ｂｒｏｃａｄｅｓ（登録商標）（オランダ）による、商標名Ｒａｐｉｄａｓｅの下で販売されているもの；Ｎｏｖｏによる、商標名Ｔｅｒｍａｍｙｌ（登録商標）、Ｆｕｎｇａｍｙｌ（登録商標）、又はＤｕｒａｍｙｌ（登録商標）の下で販売されているもの；Ｇｅｎｅｎｃｏｒによる、Ｐｕｒａｓｔａｒ  ＳＴＬ、又はＰｕｒａｓｔａｒ  ＯＸＡＭ；並びにこれらと同種のものが挙げられる。商業的に入手可能な好ましいアミラーゼ酵素としては、Ｎｏｖｏによって商標名Ｄｕｒａｍｙｌ（登録商標）の下で販売されている、安定性が強化された異型アミラーゼが挙げられる。アミラーゼの混合物を用いることもできる。
【００５４】
本発明に適するアミラーゼとしては、Ｎｏｖｏに対する、国際公開第９５／２６３９７号、ＰＣＴ／ＤＫ９６／０００５６、及び英国特許第１，２９６，８３９号明細書に記載されているＩ―アミラーゼ；及び、Ｊ．Ｂｉｏｌ．Ｃｈｅｍ．、２６０（１１）：６５１８〜６５２１（１９８５）に記載されている、安定性の強化されたアミラーゼ；Ｎｏｖｏに対する、国際公開第９５１０６０３号Ａ、国際公開第９５０９９０９号Ａ、及び国際公開第９４０２５９７号；国際公開第９４０２５９７号に記載されている引用；及び、Ｇｅｎｅｎｃｏｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌに対する、国際公開第９４１８３１４号が挙げられる。本酵素安定化洗浄用組成物に使用される異型Ｉ―アミラーゼは、これらの引用のタンパク質のアミノ酸配列と、好ましくは少なくとも８０％相同的であり、好ましくは少なくとも８０％の配列同一性を有する。
【００５５】
当然、異なるアミラーゼ酵素の混合物を、本発明に取り入れることができる。様々な特定の酵素を上記に記載したが、所望のアミラーゼ活性を組成物に与えることができる任意のアミラーゼを使用してもよく、本発明のこの実施形態は、いかなる形であれ、特定のアミラーゼ酵素の選択によって制限されないことを理解すべきである。アミラーゼの実際の量を変化させて所望の活性を提供することができるが、アミラーゼは、商業的に入手可能な酵素の、好ましくは約０．１質量％〜約３質量％、より好ましくは約１質量％〜約３質量％、及び最も好ましくは約２質量％で存在する。典型的な、商業的に入手可能な酵素は、約０．２５〜約５％の活性アミラーゼを含む。
【００５６】
《セルラーゼ》
本発明に適するセルラーゼは、植物、動物、又は微生物から誘導することができる。好ましくは、セルラーゼは、微生物、例えば真菌、又はバクテリアから誘導する。好ましいセルラーゼとしては、真菌、例えばヒューミコラインソレンス（Humicola insolens）、ヒューミコラストレイン（Humicola strain）ＤＳＭ１８００、又はアエロモナス属に属するセルラーゼ２１２生産性真菌から誘導されるもの、並びに海洋軟体動物、ドラベラアウリキュラソランダー（Dolabella Auricula Solander）の肝膵臓から抽出されるものが挙げられる。セルラーゼは、精製することができ、又は抽出物の構成成分であることができ、並びに野生型又は異型のいずれか一方（化学的又は組換えのいずれか一方）であることができる。
【００５７】
本発明の酵素安定化洗浄用組成物に使用することができるセルラーゼ酵素の例としては、Ｎｏｖｏによる、商標名Ｃａｒｅｚｙｍｅ（登録商標）若しくはＣｅｌｌｕｚｙｍｅ（登録商標）、又はＧｅｎｅｎｃｏｒによるＣｅｌｌｕｌａｓｅの下で販売されているもの；並びにこれらと同種のものが挙げられる。セルラーゼの混合物を用いることもできる。適切なセルラーゼとしては、以下に挙げる特許文献、すなわち、Ｎｏｖｏに対する、米国特許第４，４３５，３０７号明細書、英国特許出願公開第２，０７５，０２８号明細書Ａ、英国特許出願公開第２，０９５，２７５号明細書Ａ、独国出願公開第２，２４７，８３２号明細書、国際公開第９１１７２４３号、及び国際公開第９４１４９５１号Ａ（安定化セルラーゼ）に記載されている。
【００５８】
当然、異なるセルラーゼ酵素の混合物を、本発明に取り入れることができる。様々な特定の酵素を上記に記載したが、所望のセルラーゼ活性を組成物に与えることができる任意のセルラーゼを使用してもよく、本発明のこの実施形態は、いかなる形であれ、特定のセルラーゼ酵素の選択によって制限されないことを理解すべきである。セルラーゼの実際の量を変化させて所望の活性を提供することができるが、セルラーゼは、商業的に入手可能な酵素の、好ましくは約０．１質量％〜約３質量％、より好ましくは約１質量％〜約３質量％、及び最も好ましくは約２質量％で存在する。典型的な商業的に入手可能な酵素は、約５〜１０％の活性酵素セルラーゼを含む。
【００５９】
《リパーゼ》
本発明に適するリパーゼは、植物、動物、又は微生物から誘導することができる。好ましくは、リパーゼは、微生物、例えば真菌、又はバクテリアから誘導する。好ましいリパーゼは、シュードモナス属（Pseudomonas）、例えばシュードモナススタッツェリ（Pseudomonas stutzeri）ＡＴＣＣ  １９．１５４から、又はヒューミコラ属、例えばヒューミコララヌギノサ（Humicola lanuginosa）（典型的に麹菌（Aspergillus oryzae）においてリコンビナント的に生産される）から誘導されるものが挙げられる。リパーゼは、精製することができ、又は抽出物の構成成分であることができ、並びに野生型又は異型のいずれか一方（化学的又は組換えのいずれか一方）であることができる。
【００６０】
本発明の酵素安定化洗浄用組成物に使用することができるリパーゼ酵素の例としては、天野薬品社、名古屋、日本による、商標名リパーゼＰ「アマノ」若しくは「アマノ―Ｐ」の下で、又はＮｏｖｏによる、商標名Ｌｉｐｏｌａｓｅ（登録商標）の下で販売されているもの、及びこれらと同種のものが挙げられる。本組成物に使用することができる他の商業的に入手可能なリパーゼとしては、アマノ―ＣＥＳ、Ｃｈｒｏｍｏｂａｃｔｅｒ  ｖｉｓｃｏｓｕｍから誘導されたリパーゼ、例えば東洋醸造社、田方、日本からのＣｈｒｏｍｏｂａｃｔｅｒ  ｖｉｓｃｏｓｕｍ  ｖａｒ．ｌｉｐｏｌｙｔｉｃｕｍ  ＮＲＲＬＢ  ３６７３；Ｕ．Ｓ．Ｂｉｏｃｈｅｍｉｃａｌ社、米国、及びＤｉｓｏｙｎｔｈ社からのＣｈｒｏｍｏｂａｃｔｅｒ  ｖｉｓｃｏｓｕｍリパーゼ、並びにシュードモナスグラジオリ（Pseudomonas gladioli）から、又はヒューミコララヌギノサから誘導されたリパーゼが挙げられる。
【００６１】
好ましいリパーゼは、Ｎｏｖｏによる、商標名Ｌｉｐｏｌａｓｅ（登録商標）の下で販売されている。適切なリパーゼとしては、以下に挙げる特許文献、すなわち、Ｎｏｖｏに対する国際公開第９４１４９５１号Ａ（安定化リパーゼ）、国際公開第９２０５２４９号、ＲＤ第９４３５９０４４号明細書、英国特許第１，３７２，０３４号明細書、アマノ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ社に対する１９７８年２月２４日公開の特開昭５３―２０４８７号公報、及び欧州特許第３４１，９４７号明細書に記載されている。
【００６２】
当然、異なるリパーゼ酵素の混合物を、本発明に取り入れることができる。様々な特定の酵素を上記に記載したが、所望のリパーゼ活性を組成物に与えることができる任意のリパーゼを使用してもよく、本発明のこの実施形態は、いかなる形であれ、特定のリパーゼ酵素の選択によって制限されないことを理解すべきである。リパーゼの実際の量を変化させて所望の活性を提供することができるが、リパーゼは、商業的に入手可能な酵素の、好ましくは約０．１質量％〜約３質量％、より好ましくは約１質量％〜約３質量％、及び最も好ましくは約２質量％で存在する。典型的な、商業的に入手可能な酵素は、約５〜１０％の活性酵素リパーゼを含む。
【００６３】
《更なる酵素》
本酵素安定化洗浄用組成物への使用に適する更なる酵素としては、クチナーゼ、ペルオキシダーゼ、グルカナーゼ、及びこれらと同種のものが挙げられる。適切なクチナーゼ酵素は、Ｇｅｎｅｎｃｏｒに対する国際公開第８８０９３６７号Ａに記載されている。公知のペルオキシダーゼとしては、ホースラディッシュペルオキシダーゼ、リグニナーゼ、及びハロペルオキシダーゼ、例えばクロロ―ペルオキシダーゼ、又はブロモ―ペルオキシダーゼが挙げられる。酵素安定化洗浄用組成物に適するペルオキシダーゼとしては、Ｎｏｖｏに対する、国際公開第８９０９９８１３号Ａ、及び国際公開第８９０９８１３号Ａに開示されている。ペルオキシダーゼ酵素は、酸素源、例えば、パーカーボネート、パーボレート、過酸化水素、及びこれらと同種のものと組み合わせて用いることができる。本酵素安定化洗浄用組成物に取り入れるのに適している更なる酵素としては、Ｇｅｎｅｎｃｏｒ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌに対する、国際公開第９３０７２６３号Ａ、及び国際公開第９３０７２６０号Ａ、Ｎｏｖｏに対する、国際公開第８９０８６９４号Ａ、及びＭｃＣａｒｔｙらに対する米国特許第３,５５３,１３９号明細書、Ｐｌａｃｅらに対する米国特許第４,１０１,４５７号明細書、Ｈｕｇｈｅｓらに対する米国特許第４,５０７,２１９号明細書、並びにＨｏｒａらに対する米国特許第４,２６１,８６８号明細書に開示されている。
【００６４】
本発明の酵素安定化洗浄用組成物に適する更なる酵素、例えばクチナーゼ、又はペルオキシダーゼは、植物、動物、又は微生物から誘導することができる。好ましくは、酵素は、微生物から誘導される。酵素は、精製することができ、又は抽出物の構成成分であることができ、並びに野生型又は異型のいずれか一方（化学的又は組換えのいずれか一方）であることができる。
【００６５】
当然、異なる更なる酵素の混合物を、本発明に取り入れることができる。様々な特定の酵素を上記に記載したが、所望の酵素活性を組成物に与えることができる任意の酵素を使用してもよく、本発明のこの実施形態は、いかなる形であれ、特定の酵素の選択によって制限されないことを理解すべきである。更なる酵素（例えばクチナーゼ、又はペルオキシダーゼ）の実際の量を変化させて所望の活性を提供することができるが、酵素は、商業的に入手可能な酵素の、好ましくは約１質量％〜約３質量％、及び最も好ましくは約２質量％である。典型的な、商業的に入手可能な酵素は、約５〜１０％の活性酵素を含む。
【００６６】
《酵素安定化系》
組成物は、カーボネート及びバイカーボネートの混合物の、酵素安定化系を含むことができる。酵素安定化系はまた、特定の酵素を安定化し、又はカーボネート及びバイカーボネートの混合物の効果を強化若しくは維持する、他の成分を含むことができる。
【００６７】
特定の洗浄用組成物の安定化系、例えば医療用又は歯科用の機器又は装置の酵素安定化洗浄用組成物は、多くの上水道に存在する塩素漂白剤種が特にアルカリ性条件下で酵素を攻撃して不活性化することを防止するために添加される塩素漂白剤捕捉剤を、０〜約１０％、好ましくは約０．０１％〜約６質量％、更に含んでもよい。水の塩素レベルは、典型的に約０．５ｐｐｍ〜約１．７５ｐｐｍと少ないことがあるが、例えば物品洗浄の間に酵素と接触する水の総量内にある塩素は比較的多い可能性があり、したがって、使用中、塩素に対する酵素安定性が問題になる可能性がある。塩素漂白剤と反応する能力を有するパーカーボネート又はパーカーボネートは、特定の本組成物中に、安定化系とは別に構成される量において存在してもよく、塩素に対する更なる安定剤の使用は、最も一般には、重要でないことがあるが、それらを使用することで改善された結果が得られることがある。
【００６８】
適切な塩素捕捉剤アニオンとしては、広く知られ、容易に入手でき、使用する場合、アンモニウムカチオンの、亜硫酸塩、重亜硫酸塩、チオ亜硫酸塩、チオ硫酸塩、ヨウ化物などの塩とすることができる。抗酸化剤、例えばカルバメート、アスコルベート等、有機アミン、例えばエチレンジアミンテトラ酢酸（ＥＤＴＡ）、又はそのアルカリ金属塩、モノエタノールアミン（ＭＥＡ）、及びこれらの混合物を、同様に用いることができる。同様に、異なる酵素が最大の適合性を有するように、特別な酵素阻害系を取り入れることができる。他の従来の捕捉剤、例えばビスルフェート、ニトラート、クロライド、過酸化水素源、例えば過炭酸ナトリウム四水和物、過炭酸ナトリウム一水和物、及び過炭酸ナトリウム、並びにホスフェート、縮合ホスフェート、アセテート、ベンゾアート、シトラート、ホルマート、ラクタート、マレート、タータラート、サリチラート等、並びにこれらの混合物を、所望により用いることができる。
【００６９】
一般に、塩素捕捉剤機能は、より良好に認識された機能の下、別々に掲げる成分によって発揮することができるので、所望の程度に機能を発揮する化合物が本発明の酵素を含有する実施形態に存在しない場合を除いて、別の塩素捕捉剤を加える必要はなく、加えるとしても、捕捉剤は最適な結果のためにのみ加える。さらに、処方する者であれば化学者としての通常の技術を用いて、処方する場合、他の反応性成分と容認できないほど不適合な、任意の酵素捕捉剤又は安定剤の使用を避ける。アンモニウム塩の使用に関して、そのような塩は、酵素安定化洗浄用組成物と単に混合することができるが、保管する間に水を吸着し及び／又はアンモニアを放出しやすい。したがって、そのような材料は、存在する場合、望ましくはＢａｇｉｎｓｋｉらの米国特許第４,６５２,３９２号明細書に記載されているような粒子内に保護されている。
【００７０】
《界面活性剤》
本発明の界面活性剤又は界面活性剤の混合物は、水溶性又は水分散性の、非イオン性、半極性非イオン性、アニオン性、カチオン性、両性、又は双性の、界面活性剤；又はこれらの任意の組み合わせから選択することができる。
【００７１】
本明細書において有用な界面活性剤の分類及び種類の典型的なリストは、Ｎｏｒｒｉｓに対する、１９７２年５月２３日公開の米国特許第３,６６４,９６１号明細書に記載されている。
【００７２】
《非イオン性界面活性剤》
本発明において有用な非イオン性界面活性剤は、有機疎水性基及び有機親水基の存在により一般に特徴づけられ、有機脂肪族、芳香族アルキル、又はポリオキシアルキレン疎水性化合物と、慣行上、エチレンオキシド、又はそのポリ加水反応生成物のポリエチレングリコールである親水性アルカリ性のオキシド部分との縮合によって典型的に製造される。実際上、反応性水素原子を有するヒドロキシル基、カルボキシル基、アミノ基、又はアミド基を有する任意の疎水性化合物は、エチレンオキシド若しくはそのポリ加水反応付加体と、又はそのアルコキシレン、例えばプロピレンオキシドとの混合物と縮合して、非イオン性界面活性剤を形成することができる。任意の特定の疎水性化合物と縮合した親水性ポリオキシアルキレン部分の長さは、容易に調整することができ、親水性特性と疎水性特性との間の、所望の程度のバランスを有する、水分散可能又は水溶性の化合物を得ることができる。本発明において有用な非イオン性界面活性剤としては、以下のものが挙げられる。
【００７３】
１．開始剤反応性水素化合物としての、プロピレングリコール、エチレングリコール、グリセロール、トリメチロールプロパン、及びエチレンジアミンに基づくポリオキシプロピレン―ポリオキシエチレンブロックポリマー化合物。開始剤の逐次的なプロポキシル化及びエトキシル化から作られるポリマー化合物の例は、ＢＡＳＦ社によって製造されている、商標名Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）、及びＴｅｔｒｏｎｉｃｏの下で、商業的に入手可能である。
【００７４】
Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）化合物は、エチレンオキシドと、プロピレングリコールの２つのヒドロキシル基へのプロピレンオキシドの付加によって形成された疎水性部分との縮合によって形成された、二官能基（２つの反応性水素）化合物である。この疎水性部分は、分子量１，０００〜４，０００である。エチレンオキシドを付加してこの疎水性部分を親水基の間に挟み、長さを制御して、最終的な分子の約１０質量％〜約８０質量％を構成する。
【００７５】
Ｔｅｔｒｏｎｉｃ（登録商標）化合物は、プロピレンオキシド及びエチレンオキシドの、エチレンジアミンへの逐次的な付加から誘導された、テトラ機能性ブロックコポリマーである。水素型プロピレンオキシドの分子量は、５００〜７，０００であり、親水性のエチレンオキシドを付加して、分子量の１０質量％〜８０質量％を構成する。
【００７６】
２．１モルのアルキルフェノールであって、ここで、直鎖若しくは分岐鎖構造の、又は一つ若しくは二つのアルキル構成要素であるアルキル鎖が８〜１８の炭素原子を含む、アルキルフェノールと、３〜５０モルのエチレンオキシドとの縮合生成物。アルキル基は、例えば、ジイソブチレン、ジアミル、重合プロピレン、イソオクチル、ノニル、及びジノニルによって表すことができる。これらの界面活性剤は、アルキルフェノールの、ポリエチレン、ポリプロピレン、及びポリブチレンオキシド縮合物であることができる。この化学の商業的な化合物の例は、Ｒｈｏｎｅ−Ｐｏｕｌｅｎｃによって製造されている、商標名Ｉｇｅｐａｌ（登録商標）、及びＵｎｉｏｎ  Ｃａｒｂｉｄｅによって製造されている、Ｔｒｉｔｏｎ（登録商標）の下で、市場から入手できる。
【００７７】
３．１モルの、飽和又は不飽和の、直鎖又は分岐鎖の、６〜２４の炭素原子を有するアルコールと、３〜５０モルのエチレンオキシドとの縮合生成物。アルコール部分は、上述した炭素の範囲のアルコールの混合物から成ることができ、又はこの範囲内の特定の炭素原子数を有するアルコールから成ることができる。そのような商業的な界面活性剤の例は、Ｓｈｅｌｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社によって製造されている、商標名Ｎｅｏｄｏｌ（登録商標）、及びＶｉｓｔａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社によって製造されている、Ａｌｆｏｎｉｃ（登録商標）の下で入手できる。
【００７８】
４．１モルの、飽和又は不飽和の、直鎖又は分岐鎖の、８〜１８の炭素原子を有するカルボン酸と、６〜５０モルのエチレンオキシドとの縮合生成物。酸性の部分は、上記に定義した炭素原子の範囲の酸の混合物から成ることができ、又はその範囲内の特定の炭素原子数を有する酸から成ることができる。この化学の商業的な化合物の例は、Ｈｅｎｋｅｌ社によって製造されている、商標名Ｎｏｐａｌｃｏｌ（登録商標）、及びＬｉｐｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社によって製造されている、Ｌｉｐｏｐｅｇ（登録商標）の下で、市場から入手できる。
【００７９】
一般にポリエチレングリコールエステルと呼ばれるエトキシル化カルボン酸に加えて、グリセリド、グリセリン、及び多価（糖類、又はソルビタン／ソルビトール）アルコールとの反応によって形成した他のアルカノン酸エステルは本発明に適する。これらのエステル部分は全て、更なるアシル化、又はエチレンオキシド（アルコキシド）の付加を受けてこれらの材料の親水性を制御することができる分子上に、一つ以上の反応性水素部位を有している。これらの脂肪エステル又はアシル化した炭水化物を、アミラーゼ及び／又はリパーゼ酵素を含む本発明の組成物に加える際は、不適合である可能性があるため、注意しなければならない。
【００８０】
非イオン性の低発泡性界面活性剤の例としては、以下のものが挙げられる。
５．エチレンオキシドをエチレングリコールに付加して、所定の分子量の親水性を提供し；次にプロピレンオキシドを加えて、分子の外側（末端）上に疎水性ブロックを得ることによって（１）から変性した、本質的には逆転した化合物。疎水性部分の分子量は１，０００〜３，１００であり、中心の親水性部分は最終的な分子の１０質量％〜８０質量％を含む。これらの逆Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標）は、ＢＡＳＦ社によって、商標名Ｐｌｕｒｏｎｉｃ（登録商標剤）Ｒ界面活性剤の下で製造されている。
【００８１】
同様に、Ｔｅｔｒｏｎｉｃ（登録商標）Ｒ界面活性剤は、ＢＡＳＦ社によって、エチレンオキシド及びプロピレンオキシドの、エチレンジアミンへの逐次的な付加によって製造されている。疎水性部分は分子量２，１００〜６，７００であり、中心の親水性部分は最終的な分子の１０質量％〜８０質量％を含む。
【００８２】
６．末端ヒドロキシ基又は（多官能性部分の）基を、小さい疎水性分子、例えばプロピレンオキシド、ブチレンオキシド、塩化ベンジル；及び１〜５の炭素原子を含む短鎖脂肪酸、アルコール、又はハロゲン化アルキル；及びこれらの混合物との反応による「キャッピング」又は「末端ブロッキング」によって変性して発泡を減らした、（１）、（２）、（３）、及び（４）の群からの化合物。反応剤、例えば末端ヒドロキシ基をクロライド基へと変換する塩化チオニルも含まれる。末端ヒドロキシ基をそのように変性し、全てブロック、ブロック―ヘテリック、ヘテリック―ブロック、又は全てヘテリックの、非イオン性物質へと誘導してもよい。
【００８３】
有効な低発泡性非イオン性物質の更なる例としては、以下のものが挙げられる。
７．Ｂｒｏｗｎらの１９５９年９月８日公開の米国特許第２,９０３,４８６号明細書、及び下式
【化２】
0006023180.tif 000003
の、Ｒは８〜９つの炭素原子のアルキル基であり、Ａは３〜４つの炭素原子のアルキレン鎖であり、ｎは７〜１６の整数であり、ｍは１〜１０の整数である、アルキルフェノキシポリエトキシアルカノール。
【００８４】
Ｍａｒｔｉｎらの１９６２年８月７日公開の米国特許第３,０４８,５４８号明細書の、親水性オキシエチレン鎖及び疎水性オキシプロピレン鎖を交互に有し、末端の疎水性鎖の質量、中間の疎水性単位の質量、及び架橋している親水性単位の質量が、それぞれ縮合物の約１／３を表す、ポリアルキレングリコール縮合物。
【００８５】
Ｌｉｓｓａｎｔらの１９６８年５月７日公開の米国特許第３,３８２,１７８号明細書に開示されており、一般的式Ｚ［（ＯＲ）ｎＯＨ］ｚを有し、Ｚはアルコキシル化可能な（alkoxylatable）材料であり、Ｒはエチレン及びプロピレンであることができるアルカリ性のオキシドから誘導される基であり、ｎは例えば１０〜２，０００以上の整数であり、ｚは反応性のオキシアルキル化可能な（oxyalkylatable）基の数によって決定される整数である、消泡性非イオン性界面活性剤。
【００８６】
Ｊａｃｋｓｏｎらの１９５４年５月４日公開の米国特許第２，６７７，７００号明細書に記載されており、式Ｙ（Ｃ３Ｈ６Ｏ）ｎ（Ｃ２Ｈ４Ｏ）ｍＨに対応し、Ｙは１〜６つの炭素原子、及び１つの反応性水素原子を有する有機化合物の残基であり、ｎはヒドロキシル基の数によって定まる少なくとも６．４の平均値を有し、ｍはオキシエチレン部が分子の１０質量％〜９０質量％を構成するような値を有する、複合ポリオキシアルキレン化合物。
【００８７】
Ｌｕｎｄｓｔｅｄらの１９５４年４月６日公開の米国特許第２,６７４,６１９号明細書に記載されており、式Ｙ［（Ｃ３Ｈ６Ｏｎ（Ｃ２Ｈ４Ｏ）ｍＨ］ｘを有し、Ｙは２〜６つの炭素原子を有し、ｘ個の反応性水素原子を含む有機化合物の残基であり、ここでｘは少なくとも２の値を有し、ｎはポリオキシプロピレン疎水性部分に基づく分子量が少なくとも９００となるような値を有し、ｍは分子のオキシエチレン含有量が１０質量％〜９０質量％となるような値を有する、複合ポリオキシアルキレン化合物。Ｙの定義の範囲内に含まれる化合物としては、例えば、プロピレングリコール、グリセリン、ペンタエリスリトール、トリメチロールプロパン、エチレンジアミン、及びこれらと同種のものが挙げられる。オキシプロピレン鎖は任意に、しかし有利に、少量のエチレンオキシドを含み、オキシエチレン鎖もまた任意に、しかし有利に、少量のプロピレンオキシドを含む。
【００８８】
本発明の組成物において有利に用いられる更なる複合ポリオキシアルキレン界面活性剤は、式Ｐ［（Ｃ３Ｈ６Ｏ）ｎ（Ｃ２Ｈ４Ｏ）ｍＨ］ｘに対応し、ここで、Ｐは８〜１８個の炭素原子を有し、ｘ個の反応性水素原子を含む有機化合物の残基であり、ここでｘは１又は２の値を有し、ｎはポリオキシエチレン部分の分子量が少なくとも４４となるような値を有し、ｍは分子のオキシプロピレンの含有量が１０質量％〜９０質量％となるような値を有する。いずれにせよ、オキシプロピレン鎖は任意に、しかし有利に少量のエチレンオキシドを含んでもよく、オキシエチレン鎖もまた任意に、しかし有利に少量のプロピレンオキシドを含んでもよい。
【００８９】
８．本組成物への使用に適するポリヒドロキシ脂肪酸アミド界面活性剤としては、構造式Ｒ２ＣＯＮＲ１Ｚを有するものであって、ここでＲ１は、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ４のヒドロカルビル基、２―ヒドロキシエチル基、２―ヒドロキシプロピル基、エトキシ基、プロポキシ基、又はその組合せであり；Ｒ２はＣ５―Ｃ３１の、直鎖であることができるヒドロカルビルであり；及びＺは、直鎖ヒドロカルビル鎖を有し、鎖に直接結合した少なくとも３つのヒドロキシル基を有するポリヒドロキシヒドロカルビル、又はこれらのアルコキシル化（好ましくはエトキシル化、又はプロポキシル化）誘導体が挙げられる。Ｚは、還元的アミノ化反応における糖の還元から誘導することができる、例えばグリシジル（glycityl）部分である。
【００９０】
９．脂肪族アルコールと０〜２５モルのエチレンオキシドとのアルキルエトキシレート縮合生成物は、本組成物への使用に適している。脂肪族アルコールのアルキル鎖は、直鎖又は分岐鎖のいずれでもよく、第一級又は第二級とすることができ、一般に６〜２２個の炭素原子を含むことができる。
【００９１】
１０．Ｃ６〜Ｃ１８のエトキシル化脂肪アルコール、並びにＣ６〜Ｃ１８の混合エトキシル化及びプロポキシル化脂肪アルコールは、本組成物、特に水溶性であるものへの使用に適する界面活性剤である。適切なエトキシル化脂肪アルコールとしては、３〜５０のエトキシル化度を有する、Ｃ１０〜Ｃ１８のエトキシル化脂肪アルコールが挙げられる。
【００９２】
１１．本組成物への使用に適切な非イオン性アルキル多糖類界面活性剤としては、特にＬｌｅｎａｄｏらの１９８６年１月２１日公開の米国特許第４,５６５,６４７号明細書に開示されているものが挙げられる。これらの界面活性剤は、６〜３０個の炭素原子を含む疎水性基、及び１．３〜１０の糖単位を含む、多糖の、例えばポリグリコシドの親水基を含む。５つ又は６つの炭素原子を含む任意の還元糖、例えば、グルコース、ガラクトースを用いることができ、ガラクトシル部分をグルコシル部分に置換することができる。（任意に、グルコシド又はガラクトシドと対照的に、疎水性基を２―，３―，４―等の位置に取り付けて、グルコース又はガラクトースを与える）。糖間の結合は、例えば、更なる糖単位の１つの位置と、先在する糖単位上の２―、３―、４―、及び／又は６―位との間にあることができる。
【００９３】
１２．本組成物の使用に適する脂肪酸アミド界面活性剤としては、下式、Ｒ６ＣＯＮ（Ｒ７）２を有するものが挙げられ、ここで、Ｒ６は７〜２１の炭素原子を含むアルキル基であり、Ｒ７はそれぞれ独立して水素、Ｃ１〜Ｃ４のアルキル、Ｃ１〜Ｃ４のヒドロキシアルキル、又は―（Ｃ２Ｈ４Ｏ）ｘＨであり、ｘは１〜３である。
【００９４】
１３．有用な非イオン性界面活性剤の種類としては、アルコキシル化アミン、特に、アルコールアルコキシル化／アミノ化／アルコキシル化界面活性剤として定義される種類が挙げられる。これらの非イオン性界面活性剤は、少なくとも部分的に、一般式
【化３】
0006023180.tif 000004
によって表すことができ、ここで、Ｒ２０は８〜２０個、好ましくは１２〜１４個の炭素原子の、アルキル、アルケニル、若しくは他の脂肪族基、又はアルキル―アリール基であり、ＥＯはオキシエチレンであり、ＰＯはオキシプロピレンであり、ｓは１〜２０、好ましくは２〜５であり、ｔは１〜１０、好ましくは２〜５であり、ｕは１〜１０、好ましくは２〜５である。これらの化合物の範囲内の他の変形は、代替の式
【化４】
0006023180.tif 000005
によって表すことができ、ここで、Ｒ２０は上記に定義したものであり、ｖは１〜２０（例えば、１、２、３、又は４（好ましくは２））であり、ｗ及びｚは独立して１〜１０、好ましくは２〜５である。
【００９５】
これらの化合物は、商業的には、Ｈｕｎｔｓｍａｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓから非イオン性界面活性剤として販売されている一連の製品に代表される。この種類の好ましい化学製品としては、ＳｕｒｆｏｎｉｃＴＭＰＥＡ２５アミンアルコキシレートが挙げられる。
【００９６】
Ｓｃｈｉｃｋ、Ｍ．Ｊ．編集の論文、「非イオン性界面活性剤」、界面活性剤の化学シリーズの第１巻、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ社、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９８３年は、本発明の実施において一般に使用される多種多様な非イオン性化合物の優れた引用である。非イオン性の種類、及びこれらの界面活性剤の種類の典型的なリストは、Ｌａｕｇｈｌｉｎ及びＨｅｕｒｉｎｇの１９７５年１２月３０日公開の米国特許第３,９２９,６７８号に記載されている。更なる例は、「界面活性剤及び洗剤」（Ｓｃｈｗａｒｔｚ、Ｐｅｒｒｙ、及びＢｅｒｃｈによる、ｖｏｌＩ及びＩＩ）に記載されている。
【００９７】
《半極性非イオン性界面活性剤》
非イオン性界面活性剤の半極性型は、本発明の組成物において有用な、他の種類の非イオン性界面活性剤である。一般に、半極性非イオン性物質は、ＣＩＰ系へのそれらの適用を制限することがある高発泡剤、泡安定剤である。しかしながら、多くの泡で洗浄する方法のために設計された本発明の構成上の実施形態においては、半極性非イオン性物質は、直接の有用性を有する。半極性非イオン性界面活性剤としては、アミンオキシド、ホスフィンオキシド、スルホキシド、及びそれらのアルコキシル化誘導体が挙げられる。
【００９８】
１４．アミンオキシドは、一般式
【化５】
0006023180.tif 000006
に対応する第三級アミンオキシドであり、ここで、矢印は半極性結合の従来表現であり；Ｒ１、Ｒ２、及びＲ３は、脂肪族、芳香族、複素環式、脂環式、又はこれらの組み合わせとすることができる。一般に、洗剤のアミンオキシドに関して、Ｒ１は８〜２４個の炭素原子のアルキル基であり；Ｒ２及びＲ３は、１〜３つの炭素原子のアルキル若しくはヒドロキシアルキル、又はこれらの組合せであり；Ｒ２及びＲ３は、互いに結合して、例えば酸素又は窒素原子を介して結合して、環構造を形成することができ；Ｒ４は、２〜３つの炭素原子を含む、アルカリ性基又はヒドロキシルアルキレン基であり；及びｎは０〜２０である。
【００９９】
有用な水溶性アミンオキシド界面活性剤としては、ココナッツ、又はタローアルキルジ―（低級アルキル）アミンオキシドから選択され、その具体例としては、ドデシルジメチルアミンオキシド、トリデシルジメチルアミンオキシド、テトラデシルジメチルアミンオキシド、ペンタデシルジメチルアミンオキシド、ヘキサデシルジメチルアミンオキシド、ヘプタデシルジメチルアミンオキシド、オクタデシルジメチルアミンオキシド、ドデシルジプロピルアミンオキシド、テトラデシルジプロピルアミンオキシド、ヘキサデシルプロピルアミンオキシド、テトラデシルジブチルアミンオキシド、オクタデシルジブチルアミンオキシド、ビス（２―ヒドロキシエチル）ドデシルアミンオキシド、ビス（２―ヒドロキシエチル）―３―ドデコキシ―１―ヒドロキシプロピルアミンオキシド、ジメチル―（２―ヒドロキシドデシル）アミンオキシド、３，６，９―トリオクタデシルジメチルアミンオキシド、及び３―ドデコキシ―２―ヒドロキシプロピルジ―（２―ヒドロキシエチル）アミンオキシドである。
【０１００】
有用な半極性の非イオン性界面活性剤としては、以下の構造
【化６】
0006023180.tif 000007
を有する水溶性ホスフィンオキシドが挙げられ、ここで、矢印は半極性結合の従来表現であり；Ｒ１は、鎖長１０〜２４の炭素原子のアルキル、アルケニル、又はヒドロキシアルキル部分であり；Ｒ２及びＲ３はそれぞれ、１〜３つの炭素原子を含むアルキル基又はヒドロキシアルキル基から独立して選択されるアルキル部分である。
【０１０１】
有用なホスフィンオキシドの例としては、ジメチルデシルホスフィンオキシド、ジメチルテトラデシルホスフィンオキシド、メチルエチルテトラデシルホスフィンオキシド、ジメチルヘキサデシルホスフィンオキシド、ジエチル―２―ヒドロキシオクチルデシルホスフィンオキシド、ビス（２―ヒドロキシエチル）ドデシルホスフィンオキシド、及びビス（ヒドロキシメチル）テトラデシルホスフィンオキシドが挙げられる。
【０１０２】
本明細書において有用な半極性非イオン性界面活性剤としてはまた、以下の構造
【化７】
0006023180.tif 000008
を有する水溶性スルホキシド化合物が挙げられ、ここで、矢印は半極性結合の従来表現であり；Ｒ１は、８〜２８個の炭素原子、０〜５つのエーテル結合、及び０〜２つのヒドロキシル基を有する、アルキル又はヒドロキシアルキル部分であり；Ｒ２は、アルキル基及びヒドロキシアルキル基からなる、１〜３つの炭素原子を有するアルキル部分である。
【０１０３】
これらのスルホキシドの有用な例としては、ドデシルメチルスルホキシド；３―ヒドロキシトリデシルメチルスルホキシド；３―メトキシトリデシルメチルスルホキシド；及び３―ヒドロキシ―４―ドデコキシブチルメチルスルホキシドが挙げられる。
【０１０４】
《アニオン性界面活性剤》
また、疎水性部分上の電荷が負であるためにアニオン性に分類される界面活性剤；又は、ｐＨが中性以上に上昇しない限り分子の疎水性部分が電荷を有しない（例えばカルボン酸）界面活性剤は、本発明において有用である。カルボキシレート、スルホネート、スルフェート、及びホスフェートは、アニオン性界面活性剤に見られる、極性の（親水性の）可溶性基である。これらの極性基に伴うカチオン（カウンターイオン）のうち、ナトリウム、リチウム、及びカリウムは、水溶性を与え；アンモニウム、及び置換アンモニウムイオンは、水溶性及び油溶性の両方を提供し；カルシウム、バリウム、及びマグネシウムは、油溶性を促進する。
【０１０５】
当業者であれば理解するように、アニオン性のものは優れた洗浄界面活性剤であり、従って、強力な洗剤組成物への望ましい添加物である。しかしながら、一般に、アニオンは、洗浄系、例えば厳しい泡制御を要するＣＩＰサーキットにおいて、単独又は高濃度レベルでのそれらの使用を制限する高い発泡性を有する。アニオン性界面活性剤は、組成物中で洗浄力以外の特別な化学的又は物性的性質を与えるために有用である。アニオン性のものは、ゲル化剤として、又はゲル化系若しくは増粘系の一部として使用することができる。アニオン性のものは優れた可溶化剤であり、ヒドロトロピー効果及び雲り点制御のためにも使用することができる。
【０１０６】
多くの商業的なアニオン性界面活性剤の大部分は、当業者に知られ、「界面活性剤エンサイクロペディア」、Ｃｏｓｍｅｔｉｃｓ  ＆  Ｔｏｉｌｅｔｒｉｅｓ、第１０４巻（２）７１〜８６（１９８９年）に記載されている、５つの主要な化学的分類、及び更なるサブグループへと更に分類することができる。第一の分類としては、アシルアミノ酸（及び塩）、例えばアシルグルタメート、アシルペプチド、サルコシナート（例えばＮ―アシルサルコシナート）、タウレート（例えばＮ―アシルタウレート、及びメチルタウリドの脂肪酸アミド）、並びにこれらと同種のものが挙げられる。第二の分類としては、カルボン酸（及び塩）、例えばアルカノン酸（及びアルカノアート）、エステルカルボン酸（例えばアルキルコハク酸エステル）、エーテルカルボン酸、及びこれらと同種のものが挙げられる。第三の分類としては、スルホン酸（及び塩）、例えばイセチオネート（例えばアシルイセチオネート）、アルキルアリールスルホネート、アルキルスルホネート、スルホサクシネート（例えばスルホサクシネートのモノエステル及びジエステル）、及びこれらと同種のものが挙げられる。第五の分類としては、硫酸エステル（及び塩）、例えばアルキルエーテルスルフェート、アルキルスルフェート、及びこれらと同種のものが挙げられる。
【０１０７】
本組成物への使用に適するアニオン性スルフェート界面活性剤としては、直鎖及び分岐の、第一級及び第二級の、アルキルスルフェート、アルキルエトキシスルフェート、脂肪オレイルグリセロールスルフェート、アルキルフェノールエチレンオキシドエーテルスルフェート、Ｃ５〜Ｃ１７アシル―Ｎ―（Ｃ１〜Ｃ４アルキル）及び―Ｎ―（Ｃ１〜Ｃ２ヒドロキシアルキル）グルカミンスルフェート、及びアルキル多糖類のスルフェート、例えばアルキルポリグルコシド（本明細書に記載されている、非イオン性の非硫酸化化合物）のスルフェートが挙げられる。
【０１０８】
合成した水溶性アニオン性洗剤化合物の適切な例としては、アルキル単核芳香族スルホネート、例えばアルキル基内に５〜１８個の炭素原子を直鎖又は分岐鎖で含むアルキルベンゼンスルホネートの、アンモニウム及び置換アンモニウム（例えばモノ―、ジ―、及びトリエタノールアミン）塩、並びにアルカリ金属（例えばナトリウム、リチウム、及びカリウム）塩、例えばアルキルベンゼンスルホネートの塩、又はアルキルトルエン、キシレン、クメン、及びフェノールスルホネートの塩；アルキルナフタレンスルホネート、ジアミルナフタレンスルホネート、及びジノニルナフタレンスルホネート、及びアルコキシル化誘導体が挙げられる。
【０１０９】
本組成物への使用に適するアニオン性カルボキシレート界面活性剤としては、アルキルエトキシカルボキシレート、アルキルポリエトキシポリカルボキシレート界面活性剤、及び石鹸（例えばアルキルカルボキシル類）が挙げられる。本組成物において有用な、第二級の石鹸界面活性剤（例えばアルキルカルボキシル界面活性剤）としては、第二級炭素に結合したカルボキシル単位を含むものが挙げられる。第二級炭素は、環構造、例えばｐ―オクチル安息香酸、又はアルキル置換シクロヘキシルカルボキシレートであることができる。第二級の石鹸界面活性剤は典型的に、エーテル結合、エステル結合、及びヒドロキシル基を含まない。更に、それらは典型的に、頭部基（両性部分）の窒素原子を欠いている。適切な第二級の石鹸界面活性剤は典型的に、合計で１１〜１３個の炭素原子を含むが、更に多くの炭素原子（例えば、最高で１６個）が存在することができる。
【０１１０】
本組成物への使用に適する他のアニオン性洗剤としては、オレフィンスルホネート、例えば長鎖アルケンスルホネート、長鎖ヒドロキシアルカンスルホネート、又はアルケンスルホネートと、ヒドロキシアルカン―スルホネートとの混合物が挙げられる。アルキルスルフェート、アルキルポリ（エチレンオキシ）エーテルスルフェート、及び芳香族ポリ（エチレンオキシ）スルフェート、例えばエチレンオキシド及びノニルフェノールの、スルフェート又は縮合生成物（通常、一分子当たり１〜６つのオキシエチレン基を有する）もまた挙げられる。樹脂酸及び水素化樹脂酸、例えばロジン、水素化ロジンもまた適切であり、樹脂酸及び水素化樹脂酸はタロー油中に存在し、又はタロー油から誘導される。
【０１１１】
特定の塩は、これを用いる特定の処方及び必要性に応じて、適切に選択される。
【０１１２】
適切なアニオン性界面活性剤の更なる例は、「界面活性剤及び洗剤」（Ｓｃｈｗａｒｔｚ、Ｐｅｒｒｙ、及びＢｅｒｃｈによる、ｖｏｌＩ及びＩＩ）に記載されている。様々なそのような界面活性剤はまた、Ｌａｕｇｈｌｉｎらの１９７５年１２月３０日公開の米国特許第３,９２９,６７８号明細書のカラム２３第５８行〜カラム２９第２３行に一般に開示されている。
【０１１３】
《カチオン性界面活性剤》
界面活性剤は、分子のヒドロトロープ部分上の電荷が正である場合、カチオン性として分類される。ｐＨが中性付近又はそれ以下に低下しない限り、ヒドロトロープは電荷を有しないが、ここでカチオン性となる（例えばアルキルアミン）界面活性剤は、この群に含まれる。理論的には、カチオン性界面活性剤は、「オニウム」構造ＲｎＸ＋Ｙ−―を含む任意の構成部分の組合せから合成してもよく、窒素（アンモニウム）、例えばリン（ホスホニウム）、及び硫黄（スルホニウム）以外の化合物を含むことができる。実際は、カチオン性界面活性剤の分野は窒素含有化合物に占められており、その理由は、窒素カチオンまでの合成のルートが単純及び直接的であり、高収率で生成物を与え、より安価にすることができるためと考えられる。
【０１１４】
カチオン性界面活性剤は、少なくとも一つの長炭素鎖の疎水性基と、少なくとも一つの正に帯電した窒素とを含む化合物を、好ましくは含み、より好ましくは指す。長炭素鎖基は、単純な置換によって窒素原子に直接結合していてもよく；又は、より好ましくは架橋官能基、若しくはいわゆる介在アルキルアミン及びアミドアミンによって間接的に結合していてもよい。そのような官能基は、分子を、より親水性及び／又はより水分散性にすることができ、共界面活性剤混合物によってより容易に水に可溶化することができ、及び／又は水溶性にすることができる。増加した水溶性のため、更なる第一級、第二級、又は第三級アミノ基を導入することができ、アミノ窒素を低分子量アルキル基によって第四級にすることができる。更に、窒素は、様々な程度の不飽和度の分岐鎖若しくは直鎖部分、又は飽和若しくは不飽和複素環の一部であることができる。更に、カチオン性界面活性剤は、一つ以上のカチオン性窒素原子を有する錯体結合を含んでもよい。
【０１１５】
アミンオキシド、両性、及び双性として分類される界面活性剤化合物は、ほとんど中性〜酸性のｐＨの溶液において、それ自身が典型的にカチオン性であり、界面活性剤の分類が重複する可能性がある。ポリオキシエチル化カチオン性界面活性剤は一般に、アルカリ性溶液中で非イオン性界面活性剤のようにふるまい、酸性溶液中でカチオン性界面活性剤のようにふるまう。
【０１１６】
最も単純なカチオン性アミン、アミン塩、及び第四級アンモニウム化合物は、図式的に、以下
【化８】
0006023180.tif 000009
のように書くことができ、ここで、Ｒは長鎖アルキルを表し、Ｒ’、Ｒ’’、及びＲ’’’は長鎖アルキル基、又はより短いアルキル基若しくはアリール基、又は水素とすることができ、Ｘはアニオンを表す。アミン塩及び第四級アンモニウム化合物は、水溶性が高いため、本発明の実施に好ましい。
【０１１７】
多くの商業的な陽イオン表面活性剤の大部分は、当業者に知られ、及び「界面活性剤エンサイクロペディア」、Ｃｏｓｍｅｔｉｃｓ  ＆  Ｔｏｉｌｅｔｒｉｅｓ、第１０４巻（２）８６〜９６（１９８９年）に記載されている、４つの主要な分類、及び更なるサブグループへと、更に分類することができる。第一の分類としては、アルキルアミン及びそれらの塩が挙げられる。第二の分類としては、アルキルイミダゾリンが挙げられる。第三の分類としては、エトキシル化アミンが挙げられる。第四の分類としては、第四級のもの、例えばアルキルベンジルジメチルアンモニウム塩、アルキルベンゼン塩、複素環式アンモニウム塩、テトラアルキルアンモニウム塩、及びこれらと同種のものが挙げられる。カチオン性界面活性剤は、本組成物において有益なことがある様々な特性を有することが知られている。これらの望ましい特性としては、中性以下のｐＨの組成物の洗浄力、抗菌効果、他の剤と組み合わせた増粘若しくはゲル化、及びこれらと同種のものが挙げられる。
【０１１８】
本発明の組成物において有用なカチオン性界面活性剤としては、式Ｒ１ｍＲ２ｘＹＬＺを有するものが挙げられ、ここで、それぞれのＲ１は、任意に最高３つのフェニル基又はヒドロキシ基によって置換された、及び任意に以下の構造、
【化９】
0006023180.tif 000010
又はこれらの構造の異性体若しくは組合せの最高４つが介在する、直鎖又は分岐鎖のアルキル基又はアルケニル基を含み、８〜２２の炭素原子を含む、有機基である。Ｒ１基は、最高で１２個のエトキシ基を更に含むことができる。ｍは１〜３の数である。好ましくは、分子内の１つのＲ１基だけが、ｍが２であるとき１６以上の炭素原子を有し、又はｍが３であるとき１２以上の炭素原子を有する。それぞれのＲ２は、１〜４つの炭素原子を含むアルキル基若しくはヒドロキシアルキル基、又は分子内の１つのＲ２だけがベンジル基であるベンジル基であり、ｘは０〜１１、好ましくは０〜６の数である。
Ｙ基の位置の任意の残りの炭素原子は、水素で飽和している。
【０１１９】
Ｙは、限定されないが、以下
【化１０】
0006023180.tif 000011
又はこれらの組合せを含む基とすることができる。
【０１２０】
好ましくは、Ｌは１又は２であり、Ｌが２のとき、Ｙ基は、１〜２２の炭素原子、及び２つの自由炭素単結合を有する、Ｒ１及びＲ２類縁体（好ましくはアルキレン又はアルケニレン）から選択される部分によって分離している。Ｚは水溶性アニオン、例えばスルフェート、メチルスルフェート、水酸化物、又はニトラートアニオン、特に好ましくは、カチオン性構成成分に対して電気的に中性となる数の、スルフェート又はメチルスルフェートアニオンである。
【０１２１】
《両性界面活性剤》
両性（amphoteric）又は両性（ampholytic）界面活性剤は、塩基性親水基及び酸性親水基の両方、並びに有機疎水性基を含む。これらのイオン性物質は、他の種類の界面活性剤について本明細書に記載されているアニオン性基又はカチオン性基のいずれであってもよい。塩基性の窒素基及び酸性のカルボキシレート基は、塩基性親水基及び酸性親水基として使用される典型的な官能基である。いくつかの界面活性剤において、スルホネート、スルフェート、ホスホネート、又はホスフェートは、負電荷を提供する。
【０１２２】
両性界面活性剤は、脂肪族第二級及び第三級アミンの誘導体として、広く記載することができ、ここで、脂肪族基は直鎖又は分岐鎖であってよく、脂肪族基の一つは８〜１８個の炭素原子を含み、アニオン性水溶性基、例えば、カルボキシ基、スルホ基、スルファト基、ホスファト基、又はホスホノ基を含む。両性界面活性剤は、当業者に知られ、「界面活性剤エンサイクロペディア」、Ｃｏｓｍｅｔｉｃｓ  ＆  Ｔｏｉｌｅｔｒｉｅｓ、第１０４巻（２）６９〜７１（１９８９年）に記載されている、２つの主要な分類に、更に分類される。第一の分類としては、アシル／ジアルキルエチレンジアミン誘導体（例えば２アルキルヒドロキシエチルイミダゾリン誘導体）、及びこれらの塩が挙げられる。第二の分類としては、Ｎ―アルキルアミノ酸、及びこれらの塩が挙げられる。いくつかの両性界面活性剤は、両方の分類に合うことを想定することができる。
【０１２３】
両性界面活性剤は、当業者に知られている方法によって合成することができる。例えば、２―アルキルヒドロキシエチルイミダゾリンは、長鎖カルボン酸（又は誘導体）と、ジアルキルエチレンジアミンとの縮合及び閉環によって合成される。商業的な両性界面活性剤としては、例えば酢酸エチルを用いたアルキル化による、イミダゾリン環の加水分解及びその後の開環によって誘導される。アルキル化の間、１つ又は２つのカルボキシアルキル基は、反応して、第三級アミン、及び異なるアルキル化剤とエーテル結合を形成して、異なる第三級アミンを与える。
【０１２４】
本発明において用途を有する長鎖イミダゾール誘導体は、一般式
【化１１】
0006023180.tif 000012
を一般に有し、ここで、Ｒは８〜１８の炭素原子を含む非環式疎水性基であり、Ｍは、アニオンの電荷を中和するカチオンであり、一般にはナトリウムである。例えば、本組成物に使用することができる商業的に著名なイミダゾリンから誘導した両性物質としては、例えば、ココアンホプロピオネート、ココアンホカルボキシ―プロピオネート、ココアンホグリシネート、ココアンホカルボキシーグリシネート、ココアンホプロピルースルホネート、及びココアンホカルボキシ―プロピオン酸が挙げられる。好ましいアンホカルボン酸は、脂肪族イミダゾリンであって、アンホジカルボキシル酸のジカルボン酸官能性が、ジ酢酸及び／又はジプロピオン酸である、脂肪族イミダゾリンから製造される。
【０１２５】
本明細書の上記に記載されているカルボキシメチル化した化合物（グリシネート）は、しばしばベタインと呼ばれる。ベタインは、本明細書の以下に双性界面活性剤と題した節において述べる両性物質の、特別な分類である。
【０１２６】
長鎖Ｎ―アルキルアミノ酸は、ＲがＣ８〜Ｃ１８の直鎖又は分岐鎖のアルキルであるＲＮＨ２脂肪族アミンと、ハロゲン化カルボン酸とを反応させることによって容易に調製される。アミノ酸の第一級アミノ基のアルキル化は、第二級及び第三級アミンへと導く。アルキル基は、一つ以上の反応性窒素中心を提供する更なるアミノ基を有してもよい。商業的なＮ―アルキルアミン酸のほとんどは、β―アラニン又はβ―Ｎ（２―カルボキシエチル）アラニンの、アルキル誘導体である。本発明に用途を有する商業的なＮ―アルキルアミノ酸両性物質の例としては、アルキルβーアミノジプロピオネート、ＲＮ（Ｃ２Ｈ４ＣＯＯＭ）２、及びＲＮＨＣ２Ｈ４ＣＯＯＭが挙げられる。これらにおいて、Ｒは好ましくは、８〜１８個の炭素原子を含む非環式疎水性基であり、Ｍはアニオンの電荷を中和するカチオンである。
【０１２７】
好ましい両性界面活性剤としては、ココナッツ製品、例えばココナッツオイル、又はココナッツ脂肪酸から誘導されるものが挙げられる。これらのココナッツから誘導されたより好ましい界面活性剤は、それらの構造の一部として、エチレンジアミン部分、アルカノールアミド部分、アミノ酸部分、好ましくはグリシン、又はこれらの組み合わせ；及び８〜１８個（好ましくは１２個）の炭素原子の脂肪族置換基を含む。そのような界面活性剤は、アルキルアンホジカルボキシル酸とみなすこともできる。ジナトリウムココアンホジプロピオネートは、最も好ましい両性界面活性剤のひとつであり、商標名Ｍｉｒａｎｏｌ．ＴＭ．ＦＢＳの下で、Ｒｈｏｄｉａ社、Ｃｒａｎｂｕｒｙ、Ｎ．Ｊ．から商業的に入手可能である。ジナトリウムココアンホジアセテートの化学名を有する、他の最も好ましいココナッツから誘導した両性界面活性剤は、Ｒｈｏｄｉａ社、Ｃｒａｎｂｕｒｙ、Ｎ．Ｊ．から、商標名Ｍｉｒａｎｏｌ  Ｃ２Ｍ―ＳＦ  Ｃｏｎｅの下で、販売されている。
【０１２８】
両性物質の分類、及びこれらの界面活性剤の種類の典型的なリストは、Ｌａｕｇｈｌｉｎ及びＨｅｕｒｉｎｇの１９７５年１２月３０日公開の米国特許第３,９２９,６７８号に記載されている。更なる例は、「界面活性剤及び洗剤」（Ｓｃｈｗａｒｔｚ、Ｐｅｒｒｙ、及びＢｅｒｃｈによる、ｖｏｌＩ及びＩＩ）に記載されている。
【０１２９】
《双性界面活性剤》
双性界面活性剤は、両性界面活性剤の部分集合とみなすことができる。双性界面活性剤は、第二級及び第三級アミンの誘導体、複素環式第二級及び第三級アミンの誘導体、又は第四級アンモニウム、第四級ホスホニウム、又は第三級スルホニウム化合物の誘導体として広く記載することができる。典型的に、双性界面活性剤は、正に荷電した第四級アンモニウム、又は場合によってはスルホニウム若しくはホスホニウムイオン、負に荷電したカルボキシル基、及びアルキル基を含む。双性イオン物質は、分子の等電領域においてほとんど同程度にイオン化し、正―負電荷中心の間の強い「分子内塩」引力を高めることができる、カチオン性基及びアニオン性基を一般に含む。そのような双性イオン合成界面活性剤の例としては、脂肪族第四級アンモニウム、ホスホニウム、及びスルホニウム化合物誘導体が挙げられ、ここで、脂肪族基は直鎖又は分岐鎖であることができ、脂肪族基の１つは８〜１８個の炭素原子、及びアニオン性水溶性基、例えば、カルボキシ基、スルホネート基、スルフェート基、ホスフェート基、又はホスホネート基を含んでいる。ベタイン及びスルテイン界面活性剤は、本明細書における用途のための、例示的な双性界面活性剤である。
【０１３０】
これらの化合物の一般式は、以下
【化１２】
0006023180.tif 000013
であり、ここで、Ｒ１は、０〜１０個のエチレンオキシド部分、及び０〜１個のグリセリル部分を有する８〜１８個の炭素原子のアルキル基、アルケニル基、ヒドロキシアルキル基を含み；Ｙは窒素、リン、及び硫黄原子からなる群から選択され；Ｒ２は、１〜３個の炭素原子を含むアルキル基、又はモノヒドロキシアルキル基であり；ｘは、Ｙが硫黄原子である場合に１であり、Ｙが窒素又はリン原子である場合に２であり、Ｒ３は１〜４個の炭素原子のアルキレン、又はヒドロキシアルキレン、又はヒドロキシアルキレンであり、Ｚはカルボキシレート基、スルホネート基、スルフェート基、ホスホネート基、及びホスフェート基からなる群から選択される基である。
【０１３１】
上記に掲げた構造を有する双性界面活性剤の例としては、４―［Ｎ，Ｎ―ジ（２―ヒドロキシエチル）―Ｎ―オクタデシルアンモニオ］―ブタン―１―カルボキシレート；５―［Ｓ―３―ヒドロキシプロピル―Ｓ―ヘキサデシルスルホニオ］―３―ヒドロキシペンタン―１―スルフェート；３―［Ｐ，Ｐ―ジエチル―Ｐ―３，６，９―トリオキサテトラコサンホスホニオ］―２―ヒドロキシプロパン―１―ホスフェート；３―［Ｎ、Ｎ―ジプロピル―Ｎ―３―ドデコキシ―２―ヒドロキシプロピル―アンモニオ］―プロパン―１―ホスホネート；３―（Ｎ，Ｎ―ジメチル―Ｎ―ヘキサデシルアンモニオ）―プロパン―１―スルホネート；３―（Ｎ，Ｎ―ジメチル―Ｎ―ヘキサデシルアンモニオ）―２―ヒドロキシ―プロパン―１―スルホネート；４―［Ｎ，Ｎ―ジ（２（２―ヒドロキシエチル）―Ｎ（２―ヒドロキシドデシル）アンモニオ］―ブタン―１―カルボキシレート；３―［Ｓ―エチル―Ｓ―（３―ドデコキシ―２―ヒドロキシプロピル）スルホニオ］―プロパン―１―ホスフェート；３―［Ｐ，Ｐ―ジメチル―Ｐ―ドデシルホスホニオ］―プロパン―１―ホスホネート；及び、Ｓ［Ｎ，Ｎ―ジ（３―ヒドロキシプロピル）―Ｎ―ヘキサデシルアンモニオ］―２―ヒドロキシ―ペンタン―１―スルフェートが挙げられる。上記の洗剤の界面活性剤に含まれるアルキル基は、直鎖又は分岐鎖、及び飽和又は不飽和とすることができる。
【０１３２】
本組成物の使用に適する双性界面活性剤としては、一般構造
【化１３】
0006023180.tif 000014
のベタインが挙げられる。
【０１３３】
これらの界面活性剤ベタインは、極端なｐＨにおいて強いカチオン性又はアニオン性の性質を典型的に示さず、等電点の範囲において低い水溶性を示さない。「分子外の」第四級アンモニウム塩とは異なり、ベタインは、アニオン性のものと適合する。適切なベタインの例としては、ココナッツアシルアミドプロピルジメチルベタイン；ヘキサデシルジメチルベタイン；Ｃ１２〜１４アシルアミドプロピルベタイン；Ｃ８〜１４アシルアミドヘキシルジエチルベタイン；
４―Ｃ１４〜１６アシルメチルアミドジエチルアンモニオ―１―カルボキシブタン；Ｃ１６〜１８アシルアミドジメチルベタイン；Ｃ１２〜１６アシルアミドペンタンジエチルベタイン；及び、Ｃ１２〜１６アシルメチルアミドジメチルベタインが挙げられる。
【０１３４】
本発明において有用なスルテインとしては、式（Ｒ（Ｒ１）２Ｎ＋Ｒ２ＳＯ３−を有する化合物が挙げられ、ここで、ＲはＣ６〜Ｃ１８のヒドロカルビル基であり、それぞれのＲ１は典型的に独立してＣ１〜Ｃ３のアルキル、例えばメチルであり、Ｒ２はＣ１〜Ｃ６のヒドロカルビル基、例えばＣ１〜Ｃ３のアルキレン基又はヒドロキシルアルキレン基である。
【０１３５】
双性イオン物質の分類、及びこれらの界面活性剤の種類の典型的なリストは、Ｌａｕｇｈｌｉｎ及びＨｅｕｒｉｎｇの１９７５年１２月３０日公開の米国特許第３,９２９,６７８号に記載されている。更なる例は、「界面活性剤及び洗剤」（Ｓｃｈｗａｒｔｚ、Ｐｅｒｒｙ、及びＢｅｒｃｈによる、ｖｏｌＩ及びＩＩ）に記載されている。
【０１３６】
《泡抑制剤》
形成されたあらゆる泡の安定性を減らすために、泡抑制剤を含んでもよい。泡抑制剤の例としては、脂肪アミド、炭化水素ワックス、脂肪酸、脂肪エステル、脂肪アルコール、脂肪酸石鹸、エトキシレート、鉱油、ポリエチレングリコールエステル、ポリオキシエチレン―ポリオキシプロピレンブロックコポリマーが挙げられる。泡抑制剤に関する議論は、例えば、Ｍａｒｔｉｎらに対する米国特許第３,０４８,５４８号明細書、Ｂｒｕｎｅｌｌｅ他に対する米国特許第３,３３４,１４７号明細書、及びＲｕｅらに対する米国特許第３,４４２,２４２号明細書で見ることができ、これらの開示は引用により本明細書中に含まれる。組成物は、好ましくは約０．０００１質量％〜約５質量％、及びより好ましくは約０．０１質量％〜約３質量％の泡抑制剤を含む。
【０１３７】
《抗再析剤》
組成物は、洗浄溶液中の汚れの懸濁の維持を促進し、洗浄されている基材の上に、除去された汚れが再堆積することを防止することができる抗再析剤を含んでもよい。適切な抗再析剤の例としては、脂肪酸アミド、錯体リン酸エステル、スチレン無水マレイン酸コポリマー、及びセルロース誘導体、例えばヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、及びこれらと同種のものが挙げられる。組成物は、好ましくは約０．５質量％〜約１０質量％、及びより好ましくは、約１質量％〜約５質量％の抗再析剤を含む。
【０１３８】
《結合剤》
組成物は、洗剤組成物を一体に結合して固体洗剤組成物を提供する結合剤を任意に含んでもよい。結合剤は、アルカリ金属炭酸塩、アルカリ金属重炭酸塩、及び水を混合することによって形成してもよい。結合剤は、尿素又はポリエチレングリコールでもよい。
【０１３９】
《漂白剤》
基材を明るく又は白くするために本発明の処方に用いる漂白剤としては、浄化工程の間に典型的に発生する条件下で、活性ハロゲン種、例えば（Ｃｌ２、Ｂｒ２、―ＯＣｌ−及び／又は―ＯＢｒ−を放出することができる漂白化合物が挙げられる。本洗浄用組成物に用いる適切な漂白剤としては、例えば塩素含有化合物、例えば塩素、次亜塩素酸塩、クロラミンが挙げられる。好ましいハロゲン放出化合物としては、アルカリ金属ジクロロイソシアヌレート、塩素化リン酸三ナトリウム、アルカリ金属次亜塩素酸塩、モノクロラミン及びジクロラミン、並びにこれらと同種のものが挙げられる。カプセル化した漂白源を用いて、組成物中の漂白源の安定性を強化してもよい（例えば、引用により本明細書中に含まれる米国特許第４,６１８,９１４号明細書、及び４，８３０，７７３号明細書を参照）。漂白剤は、過酸素源又は活性酸素源、例えば活性化剤、例えばテトラアセチルエチレンジアミンを含む及び含まない、過酸化水素、パーボレート、炭酸ナトリウム過酸化水和物、ホスフェート過酸化水素化物、過モノ硫酸カリウム、過ホウ酸ナトリウム一及び四水和物、並びにこれらと同種のものであってよい。洗浄用組成物は、好ましくは約０．１〜１０質量％、好ましくは約１〜６質量％の、少量であるが有効な量の漂白剤を含んでもよい。
【０１４０】
《染料又は付臭剤》
様々な染料、香料を含む付臭剤、及び他の美的強化剤を、組成物に含んでもよい。染料、例えば、Ｄｉｒｅｃｔ  Ｂｌｕｅ  ８６（Ｍｉｌｅｓ）、Ｆａｓｔｕｓｏｌ  Ｂｌｕｅ（Ｍｏｂａｙ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社）、Ａｃｉｄ  Ｏｒａｎｇｅ７（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｃｙａｎａｍｉｄ）、Ｂａｓｉｃ  Ｖｉｏｌｅｔ  １０（Ｓａｎｄｏｚ）、Ａｃｉｄ  Ｙｅｌｌｏｗ２３（ＧＡＦ）、Ａｃｉｄ  Ｙｅｌｌｏｗ１７（Ｓｉｇｍａ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）、Ｓａｐ  Ｇｒｅｅｎ（Ｋｅｙｓｔｏｎ  Ａｎａｌｉｎｅ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）、Ｍｅｔａｎｉｌ  Ｙｅｌｌｏｗ（Ｋｅｙｓｔｏｎｅ  Ａｎａｌｉｎｅ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）、Ａｃｉｄ  Ｂｌｕｅ  ９（Ｈｉｌｌｔｏｎ  Ｄａｖｉｓ）、Ｓａｎｄｏｌａｎ  Ｂｌｕｅ／Ａｃｉｄ  Ｂｌｕｅ  １８２（Ｓａｎｄｏｚ）、Ｈｉｓｏｌ  Ｆａｓｔ  Ｒｅｄ（Ｃａｐｉｔｏｌ  Ｃｏｌｏｒ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）、Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｉｎ（Ｃａｐｉｔｏｌ  Ｃｏｌｏｒ  ａｎｄ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ）、Ａｃｉｄ  Ｇｒｅｅｎ２５（Ｃｈｉｂａ―Ｇｅｉｇｙ）、及びこれらと同種のものを含ませ、組成物の外観を変えてもよい。組成物中に含んでもよい芳香剤又は香料としては、例えばテルペノイド、例えばシトロネロール、アルデヒド、例えばアミルシンナムアルデヒド、ジャスミン、例えばＣＩＳ―ジャスミン又はジャスマル、バニリン、及びこれらと同種のものが挙げられる。
【０１４１】
《ヒドロトロープ》
本発明の組成物は、構成要素の安定性及び水性の処方を補助するヒドロトロープ、カップリング剤、又は可溶化剤を任意に含んでもよい。機能的には、使用することができる適切なカプラーは、無毒で、濃縮物又は任意の使用溶液がさらされる温度及び濃度範囲の全体にわたって水溶液中の活性成分を保持する。
【０１４２】
組成物の他の構成成分と反応せず、又は組成物の性能特性に悪影響を及ぼさない条件で、任意のヒドロトロープカップリング剤を用いてもよい。使用することができるヒドロトロープカップリング剤又は可溶化剤の代表的な種類としては、アニオン性界面活性剤、例えばアルキルスルフェート及びアルカンスルホネート、直鎖アルキルベンゼン又はナフタレンスルホネート、第二級アルカンスルホネート、アルキルエーテルスルフェート又はスルホネート、アルキルホスフェート又はホスホネート、ジアルキルスルホコハク酸エステル、糖エステル（例えばソルビタンエステル）、アミンオキシド（モノアルキル、ジアルキル、又はトリアルキル）、及びＣ８〜Ｃ１０のアルキルグルコシドが挙げられる。本発明に用いられる好ましいカップリング剤としては、Ｅｃｏｌａｂ社からＮＡＳ  ８Ｄとして入手できるｎ―オクタンスルホネート、ｎ−オクチルジメチルアミンオキシド、及び一般に入手可能な芳香族スルホネート、例えばアルキルベンゼンスルホネート（例えばキシレンスルホネート）、若しくはナフタレンスルホネート、アリール若しくはアルカリルリン酸エステル、又は１〜約４０個のエチレン、プロピレン、若しくはブチレンオキシド単位、若しくはその組合せを有する、これらのアルコキシル化類縁体が挙げられる。他の好ましいヒドロトロープとしては、１〜約１５のアルキレンオキシド基（好ましくは約４〜約１０のアルキレンオキシド基）を有する、Ｃ６〜Ｃ２４のアルコールアルコキシレート（アルコキシレートは、エトキシレート、プロポキシレート、ブトキシレート、及びこれらのコポリマー又はターポリマー混合物を意味する）（好ましくはＣ６〜Ｃ１４のアルコールアルコキシレート）の非イオン性界面活性剤；１〜約１５のアルキレンオキシド基（好ましくは約４〜約１０のアルキレンオキシド基）を有する、Ｃ６〜Ｃ２４アルキルフェノールアルコキシレート（好ましくはＣ８〜Ｃ１０のアルキルフェノールアルコキシレート）；１〜約１５のグリコシド基（好ましくは約４〜約１０のグリコシド基）を有する、Ｃ６〜Ｃ２４のアルキルポリグリコシド（好ましくはＣ６〜Ｃ２０のアルキルポリグリコシド）；Ｃ６〜Ｃ２４の脂肪酸エステルエトキシレート、プロポキシレート、又はグリセリド；及びＣ４〜Ｃ１２のモノ又はジアルカノールアミドが挙げられる。
【０１４３】
《キャリア》
組成物は、任意にキャリア又は溶媒を含んでもよい。キャリアは、水、又はその他の溶媒、例えばアルコール、又はポリオールでもよい。低分子量の第一級、又は第二級アルコール、例えばメタノール、エタノール、プロパノール、及びイソプロパノールが適切である。一価アルコールは界面活性剤を可溶化するために好ましいが、約２〜約６つの炭素原子、及び約２〜約６つのヒドロキシ基を含むようなポリオ―ル、（例えばプロピレングリコール、エチレングリコール、グリセリン、及び１，２―プロパンジオール）を用いることもできる。
【０１４４】
《酸性洗剤組成物》
本発明の方法は、洗浄工程の酸性の工程の間に、酸性組成物を食器と接触させる、少なくとも一つの酸性の工程を含む。酸性組成物は、ホスフェート、又はシリケートを含まない一つ以上の酸を含む。本組成物において、有機酸及び無機酸のいずれも一般に有用であることが分かった。その中でも、適切な有機酸の例としては、ヒドロキシ酢酸（グリコール酸）、クエン酸、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、グルコン酸、イタコン酸、トリクロロ酢酸、尿素塩酸、及び安息香酸が挙げられる。本発明によれば、その中でも有機ジカルボン酸、例えばシュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、マレイン酸、フマル酸、アジピン酸、及びテレフタル酸が有用である。これらの有機酸の任意の組合せを、混合して、又は本発明の組成物の適切な形態を可能にする他の有機酸と共に使用してもよい。
【０１４５】
本発明によれば、有用な無機酸としては、その中でも硫酸、スルファミン酸、メチルスルファミン酸、塩酸、臭化水素酸、フッ化水素酸、及び硝酸が挙げられる。これらの酸は他の無機酸と組み合わせて、又は前述の有機酸と共に用いてもよい。組成物中に酸発生剤を用いて、適切な酸を形成してもよい。例えば、適切な発生剤としては、フッ化カリウム、フッ化ナトリウム、フッ化リチウム、フッ化アンモニウム、重フッ化アンモニウム等が挙げられる。
【０１４６】
一実施形態において、有機酸を酸として選択する場合、組成物の酸成分は、最終的な洗剤組成物の最高約９９．５質量％（活性酸）を含んでもよい。例えば、酸は、好ましくは全洗剤組成物の約５０〜約９９．５質量％、より好ましくは全洗剤組成物の約７５〜約９７質量％、及び最も好ましくは全洗剤組成物の約９０〜約９５質量％で含む。他の実施形態において、無機酸又は鉱酸を酸として選択する場合、組成物の酸成分は、全洗剤組成物の約１〜約８５質量％（活性酸）、より好ましくは全洗剤組成物の約５〜約７５質量％、及び最も好ましくは全洗剤組成物の約１０〜約７５質量％で含んでもよい。他の実施形態において、酸成分は、最終的な洗剤組成物の最高１００質量％で含んでもよい。
【０１４７】
より好ましくは、酸は、好ましくは希釈した、そのまま使える酸性組成物中に、約０．０１質量％〜約１質量％、約０．２５質量％〜約０．５質量％、及び最も好ましくは約０．０５の質量％〜約０．０５質量％存在する。酸性組成物は、好ましくは約０〜約７、より好ましくは約１〜約５、及び最も好ましくは約２〜約４のｐＨを有する希釈溶液を生ずる。特定の酸の選択は、得られるｐＨほど重要ではない。所望のｐＨを達成する任意の酸を、本発明の酸性組成物に用いてもよい。
【０１４８】
酸性組成物は、更なる成分を含んでもよい。例えば、酸性組成物は、耐食剤、水調節剤、界面活性剤、酵素、酵素安定化系、泡抑制剤／消泡剤、抗エッチング剤、漂白剤、染料、又は付臭剤、抗菌剤、ヒドロトロープ、結合剤、キャリア、及びその混合物を含んでもよい。水調節剤、酵素、酵素安定化系、界面活性剤、漂白剤、染料、又は付臭剤、抗菌剤、ヒドロトロープ、抗再析剤、結合剤、及びキャリアは、本明細書に以前に記載した任意の組成物から選択してもよい。
【０１４９】
《界面活性剤》
本明細書、及び上記に記載したように、酸性物品洗浄用組成物は、界面活性剤又は界面活性剤系を含む少なくとも一つの洗剤を含むことができる。様々な界面活性、例えばアニオン性、非イオン性、カチオン性、及び双性界面活性剤を、物品洗浄用組成物に用いることができる。界面活性剤は、物品洗浄用組成物の任意の構成成分であり、及び濃縮物から除くことができることを理解すべきである。物品洗浄用組成物は、濃縮物として提供する場合、洗剤を約０．５質量％〜約２０質量％、約０．５質量％〜約１５質量％、約１．５質量％〜約１５質量％、約１質量％約１０質量％、及び約２質量％〜約５質量％で含むことができる。濃縮物中の界面活性剤の更なる例示的な範囲としては、約０．５質量％〜約５質量％、及び約１質量％〜約３質量％が挙げられる。
【０１５０】
用いることができる例示的な界面活性剤は、多くの出所から商業的に入手可能である。界面活性剤に関する議論について、Ｋｉｒｋ―Ｏｔｈｍｅｒ、Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ、第三版、第８巻、９００〜９１２ページを参照されたい。物品洗浄用組成物が洗剤を含む場合、洗剤は、洗浄の所望のレベルを提供するのに効果的な量において提供することができる。
【０１５１】
物品洗浄用組成物に有用なアニオン性界面活性剤としては、例えばカルボキシレート、例えばアルキルカルボキシレート（カルボン酸塩）、及びポリアルコキシカルボキシレート、アルコールエトキシレートカルボキシレート、ノニルフェノールエトキシレートカルボキシレート、及びこれらと同種のもの；スルホネート、例えばアルキルスルホネート、アルキルベンゼンスルホネート、アルキルアリールスルホネート、スルホン化脂肪酸エステル、及びこれらと同種のもの；スルフェート、例えば硫酸化アルコール、硫酸化アルコールエトキシレート、硫酸化アルキルフェノール、アルキルスルフェート、スルホサクシネート、アルキルエーテルスルフェート、及びこれらと同種のもの；及び、リン酸エステル、例えばアルキルリン酸エステル、及びこれらと同種のものが挙げられる。例示的なアニオン性界面活性剤としては、ナトリウムアルキルアリールスルホネート、α―オレフィンスルホネート、及び脂肪族アルコールスルフェートが挙げられる。
【０１５２】
物品洗浄用組成物において有用な非イオン性界面活性剤としては、例えば、界面活性剤分子の一部としてポリアルキレンオキシドポリマー含むものが挙げられる。そのような非イオン性界面活性剤としては、例えば、脂肪族アルコールの、塩素―、ベンジル―、メチル―、エチル―、プロピル―、ブチル―、及び他の同様のアルキルキャップしたポリエチレングリコールエーテル；ポリアルキレンオキシドを含まない非イオン性物質、例えばアルキルポリグリコシド；ソルビタン、及びスクロースエステル、及びこれらのエトキシレート；アルコキシル化エチレンジアミン；アルコールアルコキシレート、例えばアルコールエトキシレートプロポキシレート、アルコールプロポキシレート、アルコールプロポキシレートエトキシレートプロポキシレート、アルコールエトキシレートブトキシラート、及びこれらと同種のもの；ノニルフェノールエトキシレート、ポリオキシエチレングリコールエーテル、及びこれらと同種のもの；カルボン酸エステル、例えばグリセロールエステル、ポリオキシエチレンエステル、脂肪酸のエトキシレート及びグリコールエステル、並びにこれらと同種のもの；カルボン酸アミド、例えばジエタノールアミン縮合物、モノアルカノールアミン縮合物、ポリオキシエチレン脂肪酸アミド、及びこれらと同種のもの；並びに、エチレンオキシド／プロピレンオキシドブロックコポリマーを含む、ポリアルキレンオキシドブロックコポリマー、例えば商標ＰＬＵＲＯＮＩＣ（登録商標）（ＢＡＳＦ―Ｗｙａｎｄｏｔｔｅ）の下で商業的に入手可能なもの、及びこれらと同種のもの；並びに、他の同様の非イオン性化合物が挙げられる。シリコーン界面活性剤、例えばＡＢＩＬ（登録商標）Ｂ８８５２を用いることもできる。
【０１５３】
物品洗浄用組成物に用いることができるカチオン性界面活性剤としては、アミン、例えばＣ１〜８のアルキル鎖又はアルケニル鎖を有する、第一級、第二級、及び第三級モノアミン、エトキシル化アルキルアミン、エチレンジアミンのアルコキシレート、イミダゾール、例えば１―（２―ヒドロキシエチル）―２―イミダゾリン、２―アルキル―１―（２―ヒドロキシエチル）―２―イミダゾリン、及びこれらと同種のもの；及び、第四級アンモニウム塩、例えば、アルキル第四級塩化アンモニウム界面活性剤、例えばｎ―アルキル（Ｃ１２〜Ｃ１８）ジメチルベンジル塩化アンモニウム、ｎ―テトラデシルジメチルベンジルアンモニウムクロライド一水和物、ナフチレン置換第四級塩化アンモニウム、例えばジメチル―１―ナフチルメチル塩化アンモニウム、及びこれらと同種のものが挙げられる。カチオン性界面活性剤を用いて、殺菌特性を提供することができる。
【０１５４】
物品洗浄用組成物に用いることができる双性界面活性剤としては、ベタイン、イミダゾリン、及びプロピオナートが挙げられる。物品洗浄用組成物は、自動食器洗浄機又は物品洗浄機に使用されることを意図するので、任意の界面活性剤を用いる場合、選択した界面活性剤は、食器洗浄機又は物品洗浄機の内部で使用されるときに、許容できるレベルの発泡を提供するものとすることができる。自動食器洗浄機又は物品洗浄機に用いられる物品洗浄用組成物は低発泡性組成物であると一般にみなされることを理解すべきである。
【０１５５】
界面活性剤を選択して、低発泡性を提供することができる。大量の発泡の存在が問題になる可能性がある食器洗浄器のような環境において、所望のレベルの洗浄活性を提供する低発泡性界面活性剤が有利であることが理解できる。低発泡性界面活性剤を選択することに加えて、消泡剤を利用して泡の発生を低減できることが理解できる。したがって、低発泡性界面活性剤であるとみなされる界面活性剤、並びに物品洗浄用組成物に用いることができる他の界面活性剤、及び発泡のレベルは、消泡剤の添加によって制御することができる。
【０１５６】
《更なる機能性成分》
他の活性成分を任意に用いて、洗剤の効果を改善してもよい。そのような更なる機能性成分のいくつかの非限定的な例としては、耐腐食剤、湿潤剤、水調節剤、酵素、泡抑制剤、抗再析剤、抗エッチング剤、抗菌剤、並びに上記及び以下に記載の、洗剤組成物において所望の特性又は機能性を与えるために有用な他の成分が挙げられる。以下に、そのような成分のいくつかの例を記載する。
【０１５７】
《耐腐食剤》
組成物は、任意に耐腐食剤を含んでもよい。耐腐食剤は、食器洗浄機及び食器類表面への化学攻撃、酸化、変色、及びピッティングの防止を助ける組成物を提供する。本発明に使用することができる好ましい耐腐食剤としては、硫酸銅、トリアゾール、トリアジン、ソルビタンエステル、フルオレート、ボレート、有機アミン、ソルビタンエステル、カルボン酸誘導体、サルコシナート、リン酸エステル、亜鉛、ニトラート、クロミウム、モリブデートを含む構成成分、及びボレートを含む構成成分が挙げられる。例示的なホスフェート又はホスホン酸は、Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ、ＭｏのＳｏｌｕｔｉａ社から、名称Ｄｅｑｕｅｓｔ（すなわち、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２０００、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２００６、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２０１０、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２０１６、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２０５４、Ｄｅｑｕｅｓｔ  ２０６０、及びＤｅｑｕｅｓｔ  ２０６６）の下で入手できる。例示的なトリアゾールは、Ｃｉｎｃｉｎｎａｔｉ、ＯｈｉｏのＰＭＣ  Ｓｐｅｃｉａｌｔｉｅｓ  Ｇｒｏｕｐ社から、名称Ｃｏｂｒａｔｅｃ（すなわち、Ｃｏｂｒａｔｅｃ  １００、Ｃｏｂｒａｔｅｃ  ＴＴ―５０―Ｓ、及びＣｏｂｒａｔｅｃ  ９９）の下で入手できる。例示的な有機アミンとしては、脂肪族アミン、芳香族アミン、モノアミン、ジアミン、トリアミン、ポリアミン、及びそれらの塩が挙げられる。例示的なアミンは、Ｂｕｆｆａｌｏ  Ｇｒｏｖｅ、Ｉｌｌ．のＡｎｇｕｓ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社からの、名称Ａｍｐ（すなわちＡｍｐ―９５）；Ｊａｃａｍ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ、ＬＬＣ  ｏｆ  Ｓｔａｒｌｉｎｇ、ＫａｎｓからのＷＧＳ（すなわち、ＷＧＳ―５０）；Ｃｈｉｃａｇｏ、Ｉｌｌ．のＡｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ社からの、Ｄｕｏｍｅｅｎ（すなわち、Ｄｕｏｍｅｅｎ  Ｏ、及びＤｕｏｍｅｅｎ  Ｃ）；Ｂｏｃａ  Ｒａｔｏｎ、Ｆｌａ．のＤｅＦｏｒｅｓｔ  Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅｓ社からの、ＤｅＴｈｏｘアミン（Ｃ  Ｓｅｒｉｅｓ、及びＴ  Ｓｅｒｉｅｓ）；Ａｍｂｌｅｒ、Ｐａ．のＨｅｎｋｅｌ社からのＤｅｒｉｐｈａｔシリーズ；及び、Ｇｒｅｅｎｖｉｌｌｅ、Ｓ．Ｃ．のＣｈｅｍａｘ社からの、Ｍａｘｈｉｂ（ＡＣシリーズ）の下で入手できる。例示的なソルビタンエステルは、Ｓｋｏｋｉｅ、Ｉｌｌ．のＣａｌｇｅｎｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社から、名称Ｃａｌｇｅｎｅ（ＬＡ―シリーズ）の下で入手できる。例示的なカルボン酸酸誘導体は、Ｔａｒｒｙｔｏｗｎ、Ｎ．Ｙ．の、Ｃｈｉｂａ―Ｇｅｉｇｙ社から、名称Ｒｅｃｏｒ（すなわち、Ｒｅｃｏｒ  １２）の下で入手できる。例示的なサルコシナートは、Ｌｅｘｉｎｇｔｏｎ、Ｍａｓｓ．のＨａｍｐｓｈｉｒｅ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ社から、名称Ｈａｍｐｏｓｙｌ；及び、Ｔａｒｒｙｔｏｗｎ、Ｎ．Ｙ．のＣｈｉｂａ―Ｇｅｉｇｙ社から、Ｓａｒｋｏｓｙｌの下で入手できる。
【０１５８】
組成物は、食器洗浄機の金属的部分に強化された光沢を提供するための耐腐食剤を任意に含む。耐腐食剤は、組成物に取り入れられる場合、好ましくは約０．０５質量％〜約５質量％、約０．５質量％〜約４質量％、及び約１質量％〜約３質量％の量において含まれる。
【０１５９】
《湿潤剤》
組成物は、本発明の組成物の表面活性を上げることができる湿潤剤を含んでもよい。湿潤剤は、上記に記載した界面活性剤のリストから選択してもよい。好ましい湿潤剤としては、Ｄｏｗ  Ｃｈｅｍｉｃａｌから入手可能なＴｒｉｔｏｎ  ＣＦ  １００、Ｇｏｌｄｓｃｈｍｉｄｔから入手可能なＡｂｉｌ  ８８５２、及びＢＡＳＦから入手可能なＳＬＦ―１８―４５が挙げられる。湿潤剤は、好ましくは約０．１質量％〜約１０質量％、より好ましくは約０．５質量％〜５質量％、及び最も好ましくは約１質量％〜約２質量％存在する。
【０１６０】
《抗エッチング剤》
組成物は、ガラスのエッチングを防止することができる抗エッチング剤を含んでもよい。適切な抗エッチング剤の例としては、金属イオン、例えば亜鉛、塩化亜鉛、亜鉛グルコネート、アルミニウム、及びベリリウムを組成物に加えることが挙げられる。組成物は、好ましくは約０．１質量％〜約１０質量％、より好ましくは約０．５質量％〜約７質量％、及び最も好ましくは約１質量％〜約５質量％の抗エッチング剤を含む。
【０１６１】
《抗菌剤》
組成物は、抗菌剤、又は防腐剤を任意に含んでもよい。抗菌剤は、組成物中に使用して、商業的な製品材料系、表面等の、微生物汚染及び劣化を防止することができる化学組成物である。一般に、これらの材料としては、フェノール化合物、ハロゲン化合物、第四級アンモニウム化合物、金属誘導体、アミン、アルカノールアミン、ニトロ誘導体、アニリド、有機硫黄、及び硫黄―窒素化合物、及び種々の化合物を含む特定の種類が挙げられる。化学組成物及び濃縮物による所定の抗菌剤は、更なる微生物数の増殖を容易に制限してもよく、又は全て若しくはかなりの微生物個体群を破壊してもよい。用語「細菌（microbes）」及び「微生物（microorganisms）」は、主にバクテリア、及び真菌微生物を典型的に指す。使用において、抗菌剤は、水性の流れを使用して希釈されて分配された際に、様々な表面に接触して、かなりの微生物個体群の成長を阻害し又は殺すことができる、水性の消毒剤又は殺菌剤組成物を形成する、最終製品を形成する。使用してもよい一般的な抗菌剤としては、フェノール系抗菌剤、例えばペンタクロロフェノール、オルトフェニルフェノールが挙げられ；使用してもよいハロゲン含有抗菌剤としては、ナトリウムトリクロロイソシアヌレート、ナトリウムジクロロイソシアヌレート（無水又は二水和物）、ヨウ素―ポリ（ビニルピロリジノネン）錯体、臭素化合物、例えば２―ブロモ―２―ニトロプロパン―１，３―ジオール；第四級抗菌剤、例えば塩化ベンザルコニウム、塩化セチルピリジニウムが挙げられ；アミン及びニトロ含有抗菌剤組成物、例えばヘキサヒドロ―１，３，５―トリス（２―ヒドロキシエチル）―ｓ―トリアジン、ジチオカルバメート、例えばナトリウムジメチルジチオカルバメート、及びそれらの微生物特性のため本技術分野において周知の様々な他の材料が挙げられる。抗菌剤をカプセル化して、洗剤組成物における安定性を改善し、及び／又は他の材料との反応性を低減してもよい。抗菌剤又は防腐剤を組成物中に取り入れる場合、好ましくは約０．０１質量％〜約５質量％、約０．０１質量％〜約２質量％、及び約０．１質量％〜約１．０質量％の量において含まれる。
【０１６２】
《すすぎ》
方法は、任意にすすぎ工程を含んでもよい。すすぎ工程は、洗浄工程の間、いつ行ってもよく、洗浄工程の間、一回より多く行ってもよい。方法は、好ましくは洗浄工程の終わりに１つのすすぎを含む。
【０１６３】
すすぎ組成物は、他の任意の成分と組み合わせた湿潤剤又はシーティング剤を含む、処方されたすすぎ補助組成物を含んでもよい。すすぎ補助構成成分は、すすぎ水の表面張力を減らしてシーティング作用を促進し、及び物品洗浄工程ですすぎが完了したあと玉になった水によって生じることがあるスポッティング又はストリーキングを防止する、水溶性又は分散可能な低発泡性有機材料である。そのようなシーティング剤は、典型的に、特徴的な曇り点を有する有機界面活性剤のような材料である。界面活性剤のすすぎ又はシーティング剤の曇り点は、暖めた際に界面活性剤の１質量％の水溶液が曇る温度として定義される。商業的な物品洗浄機において、２つの一般的なすすぎサイクルの種類があるため、第一の種類は、すすぎ水を約１８０°Ｆ、約８０℃以上の温度で使用する、殺菌すすぎサイクルとして一般にみなす。第二の種類の非殺菌の機械は、典型的に約１２５°Ｆ、約５０℃以上の温度で、より低温の非殺菌すすぎ剤を使用する。これらの適用において有用な界面活性剤は、利用可能な熱い供給水より高い曇り点を有する水性のすすぎ剤である。したがって、本発明の界面活性剤について測定される、最も低い有用な曇り点は、約４０℃である。曇り点は、使用場所の温水の温度、及び気温、及びすすぎサイクルの種類に応じて、６０℃以上、７０℃以上、８０℃以上等である。好ましいシーティング剤としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、又は混合物から調製された、ホモポリマー、又はブロック、又はヘテリックコポリマー構造の、ポリエーテル化合物が典型的に挙げられる。そのようなポリエーテル化合物は、ポリアルキレンオキシドポリマー、ポリオキシアルキレンポリマー、又はポリアルキレングリコールポリマーとして知られている。そのようなシーティング剤は、相対的に疎水性の領域と、相対的に親水性の領域とを要し、分子に界面活性剤特性を提供する。そのようなシーティング剤は、約５００〜１５，０００の分子量を有する。ポリマー分子中に少なくとも一つのポリ（ＰＯ）のブロックと、少なくとも一つのポリ（ＥＯ）のブロックとを含む、（ＰＯ）（ＥＯ）ポリマーすすぎ補助剤の特定の種類が有用であることを見いだした。ポリ（ＥＯ）、ポリＰＯ、又はランダム重合した領域の更なるブロックを、分子内に形成することができる。特に有用なポリオキシプロピレンポリオキシエチレンブロックコポリマーは、ポリオキシプロピレン単位の中央ブロックと、中央ブロックの両側にポリオキシエチレン単位のブロックとを含むものである。そのようなポリマーは、下式
【化１４】
0006023180.tif 000015
を有し、ここでｍは、２０〜６０の整数であり、それぞれの末端は独立して１０〜１３０の整数である。他の有用なブロックコポリマーは、ポリオキシエチレン単位の中央ブロックと、中央ブロックの両側にポリオキシプロピレンのブロックとを有する、ブロックコポリマーである。
【０１６４】
そのようなコポリマーは、式
【化１５】
0006023180.tif 000016
を有し、ここで、ｍは１５〜１７５の整数であり、それぞれの末端は独立して約１０〜３０の整数である。本発明の固体機能性材料は、しばしばヒドロトロープを使用して、シーティング剤又は湿潤剤の溶解性の維持を補助することができる。ヒドロトロープを用いて水溶液を変更し、有機材料にとって増加した溶解性を生ずることができる。好ましいヒドロトロープは、低分子量芳香族スルホネート材料、例えばキシレンスルホネート、及びジアルキルジフェニルオキシドスルホネート材料である。基材を明るく又は白くするために本発明の処方に用いる漂白剤としては、洗浄工程の間に典型的に発生する条件下で、活性ハロゲン種、例えばＣｌ２、Ｂｒ２、―ＯＣｌ及び／又は―ＯＢｒを放出することができる漂白化合物が挙げられる。本洗浄用組成物に用いる適切な漂白剤としては、例えば塩素含有化合物、例えば塩素、次亜塩素酸塩、クロラミンが挙げられる。好ましいハロゲン放出化合物としては、アルカリ金属ジクロロイソシアヌレート、塩素化リン酸三ナトリウム、アルカリ金属次亜塩素酸塩、モノクロラミン及びジクロラミン、並びにこれらと同種のものが挙げられる。封入した塩素源を用いて、組成物中の塩素源の安定性を強化してもよい（例えば、引用により開示が本明細書に含まれる米国特許第４,６１８,９１４号明細書、及び４，８３０，７７３号明細書を参照）。漂白剤は、過酸素源又は活性酸素源であってもよい。例えば活性化剤、例えばテトラアセチルエチレンジアミンを含む、及び含まない、過酸化水素、パーボレート、炭酸ナトリウム過酸化水和物、ホスフェート過酸化水素化物、過モノ硫酸カリウム、過ホウ酸ナトリウム一及び四水和物、並びにこれらと同種のものが挙げられる。
【０１６５】
《組成物の製造方法》
本発明の組成物は、液体生成物、濃い液体生成物、ゲル状の液体生成物、ペースト、粒状及びペレット状の固体組成物粉体、固体ブロック組成物、キャストした固体ブロック組成物、押出した固体ブロック組成物、及びその他を含んでもよい。液体組成物は、典型的に、水性の液体又は水性の液体溶媒系中に成分を形成することによって作ることができる。そのような系は、典型的に、活性成分を、水中又は適合する溶媒中に溶解又は懸濁し、製品を適切な濃度へと希釈し、その濃縮物又は使用溶液のいずれかを形成することによって作る。ゲル状の組成物は、活性成分を、適切な濃度でゲル化剤を含む、適合する水性のもの、水性の液体、又は混合した水性の有機系の中に、溶解又は懸濁することによって、類似して作ることができる。固体粒状材料は、単に乾燥した固体成分を適切な割合でブレンドすること、又は適切な凝集系内で材料を凝集することによって、作ることができる。ペレット状の材料は、固体の粒状又は凝集した材料を、適切なペレタイジング装置内で圧縮して、適切な大きさのペレット状の材料にすることによって、製造することができる。固体ブロック及びキャストした固体ブロック材料は、予め硬化したブロック材料、又は容器内で固体ブロックへと固まるキャスト可能な液体のいずれかを、容器に導入することによって作ることができる。好ましい容器としては、使い捨てのプラスチック容器、又は水溶性のフィルム容器が挙げられる。組成物のための他の適切な包装としては、可撓性のバッグ、パケット、収縮ラップ、及び水溶性フィルム、例えばポリビニルアルコールが挙げられる。
【０１６６】
《食器洗浄機》
本発明の方法は、任意の消費者用又は業務用食器洗浄機において実施してもよい。食器洗浄機のいくつかの非限定的な例としては、ドア機又はフード機、コンベア機、アンダーカウンター機、ガラス洗浄機、フライト機、ポット及びパン機、用具洗浄機、及び消費者用食器洗浄機が挙げられる。食器洗浄機は、シングルタンク機又はマルチタンク機でもよい。好ましい実施形態において、食器洗浄機は、特に食器洗浄機の部分が酸性組成物に接触し、アルカリ性組成物に接触しない場合、酸耐性材料から作られる。
【０１６７】
フード食器洗浄機とも呼ばれるドア食器洗浄機は、汚れた食器をラック上に配置し、ラックを食器洗浄機内に入れる、商業的な食器洗浄機を指す。ドア食器洗浄機は、一度に１つ又は２つのラックを洗浄する。そのような機械において、ラックは静止しており、洗浄及びすすぎアームが動く。ドア機は、二組のアーム、一組の洗浄アーム及びすすぎアーム、又は一組のすすぎアームを含む。
【０１６８】
ドア機は、高温機又は低温機でもよい。高温機において、食器は熱水によって殺菌される。低温機においては、食器は化学的な殺菌剤によって殺菌される。ドア機は、再循環機、又は廃棄充填機でもよい。再循環機においては、洗浄サイクルと洗浄サイクルとの間に、洗浄液を再利用し、又は「再循環」する。適切な濃度を維持するように、洗浄サイクルと洗浄サイクルとの間に洗浄液の濃度を調整する。廃棄充填機においては、洗浄サイクルと洗浄サイクルとの間に洗浄溶液を再利用しない。次の洗浄サイクルの前に新しい洗浄液を加える。ドア機のいくつかの非限定的な例としては、Ｅｃｏｌａｂ  Ｏｍｅｇａ  ＨＴ、Ｈｏｂａｒｔ  ＡＭ―１４、Ｅｃｏｌａｂ  ＥＳ―２０００、Ｈｏｂａｒｔ  ＬＴ―１、ＣＭＡ  ＥＶＡ―２００、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｄｉｓｈ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｌ―３ＤＷ及びＨＴ―２５、Ａｕｔｏｃｈｌｏｒ  Ａ５、Ｃｈａｍｐｉｏｎ  Ｄ―ＨＢ、及びＪａｃｋｓｏｎ  Ｔｅｍｐｓｔａｒが挙げられる。
【０１６９】
上記に記載したドア機のいずれかと連携して、本発明の方法を使用してもよい。本発明の方法をドア機において使用する場合、ドア機は酸性工程に適応するよう変更を要することがある。ドア機は、いくつかの方法の１つで変更してもよい。一実施形態において、ドア機のすすぎスプレーアームを使用して、酸性組成物を食器に適用してもよい。この実施形態において、すすぎスプレーアームは、酸性組成物のためのリザーバーに接続している。すすぎアームの原型のノズルを使用して酸性組成物を適用してもよい。代替として、酸性組成物のための更なるノズルをすすぎアームに加えてもよい。他の実施形態において、酸性組成物のための更なるすすぎアームをドア機械に加えてもよい。更に他の実施形態において、酸性組成物のためのスプレーノズルをドア機に取り付けてもよい。好ましい実施形態において、食器ラックに完全なカバーを提供するような方法で、ノズルをドア機内部に取り付ける。
【０１７０】
上記の説明は、本発明の幅広い境界線を理解するための基礎を提供する。以下の例及び試験データは、本発明の特定の実施形態の理解を提供する。例は、先の説明における本発明の範囲を制限することを意味しない。本発明の概念の範囲内の変形は、当業者にとって明らかである。
【実施例】
【０１７１】
一般的な方法は、食器洗浄機の食器類に適用するｐＨの化学を交替することを含む。これは、水酸化ナトリウム又は炭酸ナトリウムのようなアルカリ源を適用すること、次いでクエン酸のような酸性源を適用することによって行う。驚くべきことに、酸及び塩基は、予想外な特有の方法で互いに反応することが分かった。酸及び塩基は互いに中和することが予想されたが、洗剤中の他の成分（特にホスフェート）が酸と反応することが分かった。特定の理論に制約されないが、酸との中和に応じて、食器洗浄機洗浄タンク内のホスフェートは沈殿物を形成し、したがって洗浄タンク溶液の伝導率を低下させ、洗剤制御装置に誤ってより多くの洗剤を供給させると考えられる。
【０１７２】
本発明について、多くの洗剤の処方、及び酸性の処方が可能である。しかしながら、発明者らは、驚くべきことに、ホスフェートを含む洗剤を使用するときはいつでも、系全体が過剰な洗剤の使用につながることを見いだした。リン酸を含む酸を系中に使用した際に、同様の結果となった。
【０１７３】
したがって、好ましいアルカリ性洗剤組成物はホスフェートを含まず、したがって、好ましい酸性組成物はリン酸又はその変形を含まない。
【０１７４】
《例》
《１００サイクル物品洗浄試験の手順：業務用物品洗浄洗剤についての、１００サイクルのフィルム評価》
《目的》
業務用物品洗浄機内へのガラス及びプラスチックへのフィルムの蓄積の評価のための、一般的な方法を提供する。この手順を使用して、試験処方、Ｅｃｏｌａｂ製品、及び競合製品を評価する。
【０１７５】
《原理》
試験ガラスを、所定の濃度で洗剤を含む業務用物品洗浄機内で洗浄した。全てのガラスは、未処理のまま、フィルムの蓄積を調査した。
【０１７６】
《装置及び材料》
１．適切な上水道に接続した業務用機械
２．Ｒａｂｕｒｎガラスラック
３．Ｌｉｂｂｅｙ耐熱ガラスタンブラー、１０オンス
４．Ｃａｍｂｒｏ  Ｎｅｗｐｏｒｔプラスチックタンブラー
５．試験を完了する程度に十分な洗剤
６．アルカリ性を滴定する滴定装置及び試剤
７．水硬度試験キット
【０１７７】
《調製》
１．上記手順に従い６個ガラスを洗浄した。
２．食器洗浄機を適切な水で満たした。水硬度を検査した。値を記録した。
３．タンクヒーターをオンにした。食器洗浄機をオンにし、１５０〜１６０°Ｆの洗浄温度、及び１７５〜１９０°Ｆのすすぎ温度に達するまで、機械を通して洗浄／すすぎサイクルを行った。
４．制御装置を設定して、洗浄タンク内に適切な量の洗剤を分配した。滴定をし、洗剤濃度を検査した。
５．６個のきれいなガラスを対角線上に、及び４つのプラスチックタンブラーを対角線から離してＲａｂｕｒｎラック内に配置し（以下の配置についての図を参照）、ラックを食器洗浄機内に入れた。Ｇ＝ガラスタンブラー、Ｐ＝プラスチックタンブラーであり、ラックを食器洗浄機内部に置いた。
【表１】
0006023180.tif 000017
６．１００サイクルの試験を開始した。
７．それぞれの洗浄サイクルの始めに、適切な量の洗剤を物品洗浄機内に自動的に分配し、初期洗剤濃度を維持した。洗剤濃度を、伝導率によって制御した。
【０１７８】
《手順》
１．１００サイクルの試験を開始した。
２．それぞれのサイクル完了後、機械に適切に（自動的に）添加し、初期濃度を維持した。
３．ガラス及びタンブラーを終夜乾燥させた。Ｉｍａｇｅ  Ａｎａｌｙｓｉｓ（１５０００付近の数は、完全にきれいなガラスを示す。４００００より小さい数字はいずれもスケール制御性能について視覚的に許容できる。）を使用して、全てのガラスをフィルムの蓄積について等級付けした。
【０１７９】
《１００サイクル試験のライトボックス評価》
ライトボックス試験は、分析法を使用して、１００サイクルの試験を経たガラスの評価を標準化する。ライトボックス試験は、写真カメラ、ライトボックス、光源、及び光度計を含む光学システムの使用に基づく。系は、コンピュータプログラム（Ｓｐｏｔ  Ａｄｖａｎｃｅ、及びＩｍａｇｅ  Ｐｒｏ  Ｐｌｕｓ）によって制御した。
【０１８０】
それぞれのガラスを側にあるライトボックスに置き、光度計を使用して光源の強さを所定の値に合わせて、ガラスを評価した。１００サイクルの試験条件を、コンピュータに入力した。カメラでガラスの画像を撮影し、プログラムによる分析のためのコンピュータに保存した。ガラスの最上部からガラスの底部までの、ガラスの形状に基づくフィルム上の暗さの勾配を回避するために、ガラスの上半分を使用して画像を分析した。
【０１８１】
一般に、ライトボックスのより低い評点は、より多くの光がガラスを通過できることを示す。したがって、ガラスの評点がより低いほど、組成物は、ガラスの表面上のスケールを防止するのにより効果的である。きれいな、未使用のガラスのライトボックス評価は、６個のガラスの合計について７２，０００のスコアに対応する、約１２，０００のライトボックスのスコアを有した。
【０１８２】
きれいな、未使用のプラスチックタンブラーのライトボックス評価は、約２５，０００のライトボックスを有した。
【０１８３】
６個のガラス及び１つのプラスチックのタンブラーについて、得られたスコアの最小値は約９７，０００であった。
【０１８４】
例１  異なる酸の比較：４つの他の酸と比較して、リン酸がいかにより多くの洗剤を消費し、より多くのフィルム（ＣａＰＯ４）を生ずるかを示す。
【０１８５】
例２  洗剤消費データ：Ｓｏｌｉｄ  Ｐｏｗｅｒ  ＬＰ（ホスフェートを含まない）と比較して、トリポリホスフェートを含むＳｏｌｉｄ  Ｐｏｗｅｒがいかにより多くの洗剤を使用するかを示す。異なる２つの酸を用いた。
【０１８６】
例３及び４  分析的及び物理化学的レポートは、１００サイクル試験について異なる２つの酸を用いた、ガラス製品フィルムの基本的な組成を示す。リン酸を使用した場合、フィルムはリン酸カルシウムのフィルムとして確認されることが分かった。ＭＳＡ酸を使用した場合、フィルムは炭酸カルシウムのフィルムとして確認された。
【０１８７】
《例１》
《要約》
最初の実験は、酸性のすすぎ工程のための酸性源としてストレートのリン酸と連携した、インライン（in-line）のアルカリ性洗剤の試験に関するものであった。インライン洗剤の両者はトリポリホスフェートを含んだ。洗剤／酸の組合せは、短期洗浄性能試験において相対的に良好に機能したが、より長い期間（１００サイクル）試験を実施した場合、洗剤の使用が予想以上に多いことが分かった。
【０１８８】
その後、同じ条件でホスフェートを含まない洗剤を試験したとき、発明者らは、それほど多くの洗剤の消費を観察しなかった。更に、並べて１００サイクル試験を実施したところ、発明者らは、リン含有酸又はリン含有洗剤を使用した場合はいつも、ガラス上及び食器洗浄機上への白いフィルムの蓄積を観察した。発明者らはフィルム組成物を調査し、リン酸カルシウムのフィルムであると結論付けた。フィルムのホスフェート構成成分は、分析研究室（ＥＤＳ分析）によって確認され、また発泡性試験によって更に支持された（濃酸を被膜上に滴下したとき、フィルムは泡を立てなかった）。発泡性試験において、ホスフェートフィルムは泡を立てず、より一般的なカーボネートフィルムは実際に泡を立てる。公式ではない実験において、発明者らは、リン酸を含むインラインＳｏｌｉｄ  Ｐｏｗｅｒと比較して、リン酸と連携してＳｏｌｉｄ  Ｐｏｗｅｒ  ＬＰ（リンを含まない）を使用した場合、ガラス上及び食器洗浄機上への、著しくより少ないフィルミングを観察した。
【０１８９】
《方法》
４つの異なる処方を調製し、下表に記載の物品洗浄洗剤及び業務用物品洗浄機について、１００サイクルのフィルム評価を行った。
【０１９０】
【表２】
0006023180.tif 000018
【０１９１】
認められるように、重硫酸ナトリウム、メタンスルホン酸、又はスルファミン酸を用いた場合にフィルムがより少なく、使用した洗剤は５４４．５１から３６０．８１まで減少した。
【０１９２】
例２  洗剤消費データ：
次に、異なる２つの酸を用いて、トリポリホスフェート含有Ｓｏｌｉｄ  Ｐｏｗｅｒを、Ｓｏｌｉｄ  Ｐｏｗｅｒ  ＬＰ（リンを含まない）に対して試験した。トリポリホスフェート洗剤は、リンを含まない洗剤より多くの洗剤を使用した。結果を下表に示す。
【０１９３】
【表３】
0006023180.tif 000019
【０１９４】
【表４】
0006023180.tif 000020
【０１９５】
【表５】
0006023180.tif 000021
【０１９６】
認められるように、ＳＰ  ＬＰホスフェート洗剤に続いて、リン酸又はＬｉｍｅ―ａ―ｗａｙのいずれかを用いて、酸のすすぎを実施した。そこで、トリポリホスフェート洗剤を使用した場合より、最高４又は５倍少ない洗剤を使用した（４８１．２２及び５４４．５１に対して、それぞれ６０．５７及び６６．３６）。
【０１９７】
《例３》
《ガラス製品のフィルムの基本組成》
表３及び４は、異なる２つの酸を用いた、ガラス製品のフィルムに対する、基本組成の分析的及び物理化学レポートを示す。リン酸を使用したときに見られたフィルムは、リン酸カルシウムのフィルムであることが分かった。メタンスルホン酸を使用したとき残ったフィルムは、炭酸カルシウムのフィルムであった。
【０１９８】
【表６】
0006023180.tif 000022
【０１９９】
《ＦＴＩＲサンプル調製》
（ｘ）サンプルをガラスの外側からこすり落として、更なるサンプル調製をすることなくそのまま分析した。
【０２００】
《ＦＴＩＲ分析結果》
（ｘ）スペクトルは、カーボネート及び有機物と整合した。サンプルは、ホスフェート種、最も可能性があるのはリン酸カルシウムであるように見えた。示されるように、試料は硫酸カルシウムではなかった。硫黄は、ＥＤＳスペクトル上に示されなかった。
【０２０１】
【表７】
0006023180.tif 000023
【０２０２】
《ＦＴＩＲサンプル調製》
（ｘ）更なるサンプル調製をすることなく、サンプルをそのまま分析した。
【０２０３】
《ＦＴＩＲ分析結果》
（ｘ）スペクトルは、カーボネート及び有機物と整合した。
【０２０４】
《例４》
【表８】
0006023180.tif 000024
【０２０５】
【表９】
0006023180.tif 000025
【０２０６】
１００サイクル試験は、インラインでトリポリホスフェート含有Ｓｏｌｉｄ  Ｐｏｗｅｒを１０００ｐｐｍ使用して、Ｅｌｅｃｔｒｏｌｕｘ  ＷＧ６５「Ｘ―Ｓｔｒｅａｍ  ｃｌｅａｎ」機械で行った。発明者らは、標準Ｘ―Ｓｔｒｅａｍ  Ｃｌｅａｎの９０秒のサイクルで、中間の酸性のすすぎにリン酸を用いて試験し、非常に良好な結果を得た。中間の酸性のすすぎにリン酸を用いない以外同じ条件では、非常にフィルムができる結果を与えた。通常の洗浄サイクルにおけるＳｏｌｉｄ  Ｐｏｗｅｒ（下記）は良好な結果を与え、これは中間のすすぎ工程にリン酸を使用する利点があることを示している。
【０２０７】
【表１０】
0006023180.tif 000026
【０２０８】
【表１１】
0006023180.tif 000027
【０２０９】
【表１２】
0006023180.tif 000028
【０２１０】
すすぎにリン酸を用いて１００サイクルを行った場合、発明者らは、高ホスフェート洗剤に典型的に見られるものに整合する白い／青いフィルムを観察した。フィルムのサンプルを採取し、分析によって分析したところ、大部分はリン酸カルシウムのフィルムであることがわかった。リン酸を用いない試験において、又は他の酸を用いた試験において、このフィルムは存在しなかった。本発明の実施態様の一部を以下の項目［１］−［２０］に記載する。
［１］
食器洗浄機内の物品を洗浄する方法であって、
（ａ）第一のアルカリ性洗剤を物品に適用する工程であって、前記剤はホスフェート又はシリケートを含まない、工程と；
（ｂ）第一の酸性洗剤を物品に適用する工程であって、前記剤はリン酸を含まない、工程と；
と含み、前記洗浄は、ホスフェート及び／又はシリケートを含む剤の洗浄より改善される、方法。
［２］
（ｃ）ホスフェート及び／又はシリケートを含まない少なくとも一つの更なる洗剤を物品に適用する工程を更に含み、前記更なる洗剤が第二のアルカリ性洗剤及び第二の酸性洗剤からなる群から選択される、項目１に記載した方法。
［３］
前記更なる洗剤が第二のアルカリ性洗剤である、項目１に記載した方法。
［４］
前記第一のアルカリ性洗剤、及び前記第二のアルカリ性洗剤が同じである、項目１に記載した方法。
［５］
前記第一のアルカリ性洗剤が、ホスフェート及び／又はシリケートを含まない少なくとも一つのアルカリ性キャリアを含む、項目１に記載した方法。
［６］
前記アルカリ性キャリアが、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、アルカリ炭酸塩、又はこれらの混合物からなる群から選択される、項目５に記載した方法。
［７］
前記第一のアルカリ性洗剤が、ホスフェート及び／又はシリケートを含まない更なる機能性成分を更に含む、項目６に記載した方法。
［８］
前記更なる機能性成分が、水調節剤、酵素、酵素安定化系、界面活性剤、結合剤、抗菌剤、漂白剤、消泡剤、泡抑制剤、抗再析剤、染料、付臭剤、キャリア、ヒドロトロープ、及びこれらの混合物からなる群から選択される、項目７に記載した方法。
［９］
前記第一の酸性洗剤が、リン酸以外の少なくとも一つの酸を含む、項目１に記載した方法。
［１０］
前記第一の酸性洗剤のｐＨが約０〜約７である、項目１に記載した方法。
［１１］
前記酸が鉱酸及び有機酸からなる群から選択される、項目９に記載した方法。
［１２］
前記酸が、ヒドロキシ酢酸、クエン酸、ギ酸、酢酸、プロピオン酸、酪酸、吉草酸、カプロン酸、グルコン酸、イタコン酸、トリクロロ酢酸、尿素塩酸、安息香酸、シュウ酸、マロン酸、尿素硫酸、コハク酸、グルタル酸、マレイン酸、フマル酸、アジピン酸、テレフタル酸、硫酸、スルファミン酸、メチルスルファミン酸、塩酸、臭化水素酸、フッ化水素酸、硝酸、及びその混合物からなる群から選択される、項目１１に記載した方法。
［１３］
前記酸性洗剤が、ホスフェート及び／又はシリケートを含まない更なる機能性成分を更に含む、項目１４に記載した方法。
［１４］
前記更なる機能性成分が、水調節剤、界面活性剤、酵素、酵素安定化系、泡抑制剤、消泡剤、抗エッチング剤、漂白剤、染料、付臭剤、抗菌剤、ヒドロトロープ、結合剤、キャリア、及びその混合物からなる群から選択される、項目１３に記載した方法。
［１５］
アルカリ性洗剤の洗浄工程と、酸性洗剤の洗浄工程とを含む、物品洗浄系におけるフィルムの蓄積を低減する方法であって、
（ａ）第一のアルカリ性洗剤を物品に適用する工程であって、前記剤はホスフェート又はシリケートを含まない、工程と；
（ｂ）第一の酸性洗剤を物品に適用する工程であって、アルカリ性及び酸性が交替する環境によって沈殿物のフィルムが上記の物品上に堆積しないように前記剤がリン酸を含んでいない工程と、を含む方法。
［１６］
（ｃ）ホスフェート及び／又はシリケートを含まない少なくとも一つの更なる洗剤を物品に適用する工程を更に含み、前記更なる洗剤が第二のアルカリ性洗剤及び第二の酸性洗剤からなる群から選択される、項目１５に記載した方法。
［１７］
前記方法が業務用食器洗浄機内において起こる、項目１５に記載した方法。
［１８］
前記業務用食器洗浄機の少なくとも一部が耐酸性材料で構成された、項目１７に記載した方法。
［１９］
前記方法が消費者用食器洗浄機内において起こる、項目１５に記載した方法。
［２０］
伝導率の測定を使用して洗剤を供給する業務用食器洗浄機の、アルカリ性及び酸性が交替する洗浄系における洗剤の使用を低減する方法であって、
（ａ）第一のアルカリ性洗剤を物品に適用する工程であって、前記剤はホスフェート又はシリケートを含まない、工程と；
（ｂ）第一の酸性洗剤を物品に適用する工程であって、過剰な洗剤の消費が最小化され、及びホスフェート又はシリカの沈殿物が減少するように、前記剤がリン酸を含んでいない工程と、を含む方法。