(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
所定の距離離れて配置された第１の誘電体導波管と第２の誘電体導波管と、前記第１の誘電体導波管と前記第２の誘電体導波管とが配置された基板と、前記基板と接合された導体板からなる複合アンテナであって、
前記第１の誘電体導波管は、表面の導体膜の一部に誘電体が露出した第１のスロットを具え、
前記第２の誘電体導波管は、表面の導体膜の一部に誘電体が露出した第２のスロットを具え、
前記基板は、前記第１のスロットと対向する位置に、前記第１のスロットと略同一形状の第１のビアホールと、前記第２のスロットと対向する位置に、前記第２のスロットと略同一形状の第２のビアホールとを具え、
前記導体板は、前記第１のビアホールと対向する位置に、前記第１のビアホールと略同一形状の第１の放射孔と、前記第２のビアホールと対向する位置に、前記第２のビアホールと略同一形状の第２の放射孔と、前記第１の放射孔の近傍に、前記第１の放射孔の中心点に対して点対称に設けられた長穴形状の一対の第１の貫通孔と、前記第２の放射孔の近傍に、前記第２の放射孔の中心点に対して点対称に設けられた長穴形状の一対の第２の貫通孔とを具え、
前記第１の貫通孔は、前記第１の放射孔の長手方向から、略４５°回転して配置され、
前記第２の貫通孔は、前記第２の放射孔の長手方向から、略４５°回転して配置され、
前記第１のスロット、前記第１のビアホール、および前記第１の放射孔と、前記第２のスロット、前記第２のビアホール、および前記第２の放射孔とは、それぞれの放射孔の長手方向の延長線上に、他の放射孔の中心がないように回転して配置されたことを特徴とする複合アンテナ。
【請求項２】
前記一対の第１の貫通孔の回転方向と、前記一対の第２の貫通孔の回転方向とは、互いに逆方向に回転して配置された請求項１に記載の複合アンテナ。
【請求項３】
前記第１の誘電体導波管と、前記第１のスロットと、前記第１のビアホールと、前記第１の放射孔と、前記一対の第１の貫通孔とからなる第１のアンテナ素子は、受信用アンテナであり、
前記第２の誘電体導波管と、前記第２のスロットと、前記第２のビアホールと、前記第２の放射孔と、前記一対の第２の貫通孔とからなる第２のアンテナ素子は、送信用アンテナである請求項１または請求項２に記載の複合アンテナ。
【請求項４】
前記第１のアンテナ素子の周波数帯域と、前記第２のアンテナ素子の周波数帯域は、略等しい請求項３に記載の複合アンテナ。
【請求項５】
前記第１の放射孔と前記第２の放射孔の長手方向の長さは、前記第１のスロットと前記第２のスロットの長手方向の長さより長い請求項１乃至請求項４のいずれかに記載の複合アンテナ。
【請求項６】
前記第１の放射孔の中心と前記第１の貫通孔の中心との間の距離と、
前記第２の放射孔の中心と前記第２の貫通孔の中心との間の距離とは、
使用する周波数の半波長より短い請求項１乃至請求項５のいずれかに記載の複合アンテナ。
【請求項７】
前記第１の貫通孔の長手方向の長さは、前記第１の放射孔の長手方向の長さの略１．４倍であり、
前記第２の貫通孔の長手方向の長さは、前記第２の放射孔の長手方向の長さの略１．４倍である請求項１乃至請求項６のいずれかに記載の複合アンテナ。
【請求項８】
前記第１の放射孔と前記第２の放射孔との間に、突起物を配置した請求項１乃至請求項７のいずれかに記載の複合アンテナ。
【請求項９】
前記受信用アンテナは、複数の前記第１のアンテナ素子で構成され、または、および
前記送信用アンテナは、複数の前記第２のアンテナ素子で構成された
請求項３または請求項４に記載の複合アンテナ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、略等しい周波数帯域を有する複数のアンテナを一体化した複合アンテナ装置に関するものであり、特にマイクロ波帯やミリ波帯で用いられている、誘電体導波管によって給電される誘電体導波管スロットアンテナの複合アンテナに係るものである。
【背景技術】
【０００２】
図１０は、本願発明者らが特許文献１に開示した導波管スロットアンテナの分解斜視図である。
図１０に示すように、誘電体導波管スロットアンテナ１９は、表面の導電膜の一部に誘電体が露出するスロット３９を具えた誘電体導波管２９と、
スロット３９に対向する位置に、スロット３９と略同形状のビアホール５９が形成された基板４９と、
ビアホール５９に対向する位置に、ビアホール５０と略同形状の放射孔７９と、
放射孔７９の近傍に一対の不連続反射８９、８９とを具えた導体板２９とからなり、
ビアホール５９の長手方向の長さは、スロット３９の長手方向の長さより長く、
放射孔の７９の長手方向の長さは、ビアホール５９の長手方向の長さより長く、
不連続反射部８９の長手方向の長さは、放射孔７９の長手方向の長さの略１．４倍であり、
不連続反射部８９、８９は、
放射孔７９の中心点に対して点対称かつ、
放射方向から見て放射孔７９の長手方向に対して右回りに略４５°回転して配置され、
誘電体導波管２９と基板４９と導体板６９とは、
スロット３９、ビアホール５９および放射孔７９の位置を合わせて接合されている。
誘電体導波管スロットアンテナ１９は、左旋円偏波を放射する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特願２０１０−２０８９７７号明細書
【特許文献２】特開平５−１７５７２７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
一般的に、２つのアンテナ素子を近接して配置する複合アンテナでは、
２つのアンテナ素子の周波数帯域が異なる場合には、一方のアンテナ素子の周波数帯域では他方のアンテナへの影響が小さく、他方のアンテナ素子の周波数帯域では一方のアンテナ素子への影響が小さいことを利用して、アンテナ素子間のアイソレーションを確保する。
【０００５】
アンテナ素子の周波数帯域が略等しい場合は、互いの偏波の旋回方向を異ならせたり、アンテナ素子の指向性を利用して、互いのアンテナ素子の指向性利得が無い方向に他方のアンテナ素子を配置することによりアイソレーションを確保する。
【０００６】
しかし、それぞれのアンテナ素子の周波数帯域が略等しい円偏波アンテナの場合は、周波数帯域の違いによるアンテナ素子間の指向性に差がないことから、上記した方法ではアンテナ素子の間のアイソレーションが確保できない。
【０００７】
特にアンテナ素子が誘電体導波管の場合は、誘電体導波管の周波数帯域が広いので、中心周波数が離れていても、アイソレーションが低下することがある。
【０００８】
したがって、周波数帯域の近いまたは等しいアンテナ素子からなる複合アンテナは、アンテナ素子を近接して配置すると、アンテナ素子間のアイソレーションが低下するため、複合アンテナの小型化の阻害要因となっていた。
【０００９】
本発明の複合アンテナは、周波数帯域の近いまたは等しい円偏波用のアンテナ素子を近接して配置したとしても、アンテナ素子間のアイソレーションを高めることができる、小型軽量な複合アンテナを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の複合アンテナは、
所定の距離離れて配置された第１の誘電体導波管と第２の誘電体導波管と、前記第１の誘電体導波管と第２の誘電体導波管とが配置された基板と、前記基板と接合された導体板からなる複合アンテナであって、
前記第１の誘電体導波管は、表面の導体膜の一部に誘電体が露出した第１のスロットを具え、
前記第２の誘電体導波管は、表面の導体膜の一部に誘電体が露出した第２のスロットを具え、
前記基板は、前記第１のスロットと対向する位置に、前記第１のスロットと略同一形状の第１のビアホールと、前記第２のスロットと対向する位置に、前記第２のスロットと略同一形状の第２のビアホールとを具え、
前記導体板は、前記第１のビアホールと対向する位置に、前記第１のビアホールと略同一形状の第１の放射孔と、前記第２のビアホールと対向する位置に、前記第２のビアホールと略同一形状の第２の放射孔と、前記第１の放射孔の近傍に、前記第１の放射孔の中心点に対して点対称に設けられた長穴形状の一対の第１の貫通孔と、前記第２の放射孔の近傍に、前記第２の放射孔の中心点に対して点対称に設けられた長穴形状の一対の第２の貫通孔とを具え、
前記第１の貫通孔は、前記第１の放射孔の長手方向から、略４５°回転して配置され、
前記第２の貫通孔は、前記第２の放射孔の長手方向から、略４５°回転して配置され、
前記第１のスロット、前記第１のビアホール、および前記第１の放射孔と、前記第２のスロット、前記第２のビアホール、および前記第２の放射孔とは、それぞれの放射孔の長手方向の延長線上に、他の放射孔の中心がないように回転して配置された
ことを特徴とする。
【発明の効果】
【００１１】
本発明の複合アンテナによれば、周波数帯域が同一または近い円偏波用の誘電体導波管スロットアンテナ素子を近接して配置しても、アンテナ素子間の相互の影響を少なくすることができる。その結果、アンテナ素子間の距離を離さなくても、アイソレーションの高い複合アンテナを提供でき、その結果、複合アンテナを小型軽量化することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】本発明の第１の一実施例を示す分解斜視図である。
【図２】図１を詳しく説明するための図である。
【図３】図１において、θ0を変化させた場合のアイソレーション特性を示すグラフである。
【図４】図１において、θ0＝１５°の場合の導体板上の電流分布のシミュレーション結果である。
【図５】第１のアンテナ素子の放射指向性を示すグラフである。
【図６】第２のアンテナ素子の放射指向性を示すグラフである。
【図７】本発明の第２の実施例を説明する分解斜視図である。
【図８】本発明の第３の実施例を説明する分解斜視図である。
【図９】本発明の第４の実施例を説明する分解斜視図である。
【図１０】誘電体導波管スロットアンテナの例を示す分解斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【実施例】
【００１３】
以下、本発明の複合アンテナの一実施例を、図１〜２を参照して説明する。
図１は、本発明の複合アンテナの一実施例を、放射方向を上方に示した分解斜視図である。
以後、後述の導体板と基板と誘電体導波管の積層方向をＺ軸方向、導体板を平面視して、誘電体導波管の管軸方向と直交する方向をＸ軸方向、誘電体導波管の管軸方向をＹ軸方向と定義する。
図２は、図１を詳しく説明するために、導体板、基板、誘電体導波管をそれぞれ放射面から見た平面図である。
【００１４】
図１に示すように、複合アンテナ１０は、比誘電率εｒの誘電体材料からなる電体導波管２０ａ、２０ｂと、誘電体導波管２０ａ、２０ｂが管軸方向を並行に実装される基板４０と、基板４０に積み重ねられる導体からなる導体板６０とからなる。
図２（ｂ）において、点線は、誘電体導波管４０ａ、４０ｂの実装される位置を示す。
【００１５】
誘電体導波管２０ａと２０ｂには、それぞれ、誘電体が露出する長手方向の長さＬ１、幅Ｗ１の長孔形状のスロット３０ａと３０ｂが設けられ、スロット３０ａの中心線と３０ｂの中心線との距離は、ｄ離れている。
スロット３０ａは、放射面から見て、誘電体導波管２０ａの管軸方向と直交する方向から右回りにθ０回転して配置され、
スロット３０ｂは、放射面から見て、誘電体導波管２０ｂの管軸方向と直交する方向から左回りにθ０回転して配置されている。
【００１６】
基板４０には、スロット３０ａ、３０ｂと対向する位置に、基板４０を貫通する長手方向の長さＬ２、幅Ｗ２の長孔形状で、内壁面に導体層を有するビアホール５０ａ、５０ｂが設けられている。
ビアホール５０ａ、５０ｂは、それぞれが対向するスロット３０ａ、３０ｂと回転角が等しくなるように配置されている。
【００１７】
導体板６０には、ビアホール５０ａ、５０ｂと対向する位置に、導体板６０を貫通する長手方向の長さＬ３、幅Ｗ３の長穴形状の放射孔７０ａ、７０ｂと、放射孔７０ａの中心から半径ｒの範囲に、導体板６０を貫通する長手方向の長さＬ４、幅Ｗ４の長穴形状の不連続反射部８０ａ、８０ａ、８０ａ、８０ｂとが設けられている。
放射孔７０ａ、７０ｂは、それぞれが対向するビアホール５０ａ、５０ｂと回転角が等しくなるように配置され、
不連続反射部８０ａ、８０ａは、放射孔７０ａの中心点に対して点対称かつ貫通孔７０ａの長手方向から放射面から見て左回りにθ１回転して配置され、
不連続反射部８０ｂ、８０ｂは、放射孔７０ｂの中心点に対して点対称かつ貫通孔７０ｂの長手方向から放射面から見て右回りにθ１回転して配置されている。
放射孔７０ａの中心から不連続反射部８０ａの中心までの距離ｒおよび放射孔７０ｂの中心から不連続反射部８０ｂの中心までの距離ｒは、２分の１波長以下が望ましい。
【００１８】
ビアホール５０ａ、５０ｂの長手方向の長さＬ２は、スロット３０ａ、３０ｂの長手方向の長さＬ１より長く、
放射孔７０ａ、７０ｂの長手方向の長さＬ３は、ビアホール５０ａ、５０ｂの長手方向の長さＬ２と略同じであり、
不連続反射部８０ａ、８０ｂの長手方向の長さＬ４は、放射孔７０ａ、７０ｂの長手方向の長さＬ３の略１．４倍である。
回転角θ１は、略４５°である。
【００１９】
上記の複合アンテナ１０において、
誘電体導波管２０ａと、ビアホール５０ａと、放射孔７０ａと、不連続反射部８０ａ、８０ａとからなるアンテナ素子を第１のアンテナ素子、
誘電体導波管２０ｂと、ビアホール５０ｂと、放射孔７０ｂと、不連続反射部８０ｂ、８０ｂとからなるアンテナ素子を第２のアンテナ素子、と呼称すると、
第１のアンテナ素子と第２のアンテナ素子は、基板と、導体板を共有し、
第１のアンテナ素子は左旋円偏波（ＲＨＣＰ）を放射し、
第２のアンテナ素子は右旋円偏波（ＬＨＣＰ）を放射する。
第１のアンテナ素子と第２のアンテナ素子の周波数帯域は等しい。
【００２０】
（実験１）
図３は、図１〜２に示した複合アンテナにおいて、第１のスロットと第２のスロットの回転角θ０を、０〜３０°変化させた場合の、第１のアンテナ素子と第２のアンテナ素子の間のアイソレーション値の変化を示す。図３において、横軸はθ0［°］、縦軸はアイソレーション［ｄＢ］を示す。
その他の条件は以下の通りである。
誘電体材料の比誘電率εｒ＝４．５、
誘電体導波管は、幅１．８ｍｍ×高さ１ｍｍ、
導体板は、縦１５ｍｍ×横７．５ｍｍ×厚さ１．４２ｍｍ、
プリント基板は、縦１５ｍｍ×横７．５ｍｍ×厚さ０．１７ｍｍ、
スロットの位置は、誘電体導波管の端部から１．３１ｍｍ、
スロットは、Ｌ１×Ｗ１＝１．６ｍｍ×０．７ｍｍ、
ビアホールは、Ｌ２×Ｗ２＝３ｍｍ×０．７ｍｍ
放射孔は、Ｌ２×Ｗ２＝３ｍｍ×０．７ｍｍ、
不連続反射部は、Ｌ２×Ｗ２＝３．８１ｍｍ×１．５ｍｍ、
不連続反射部の回転角θ１＝４５°、
放射孔の中心と不連続反射部の中心の距離ｒは、２．１６ｍｍ、
第１の放射孔と第２の放射孔の間の距離ｄは、７．２ｍｍ、
周波数は６１ＧＨｚ
【００２１】
図より、θ０＝０°の場合には、アイソレーション値は、３４［ｄＢ］であり、θ０が大きくなるに従い、アイソレーション値が増加し、θ０＝１５°と場合には、最も高いアイソレーション値４９［ｄＢ］が得られ、更にθ０を大きくすると、アイソレーション値は低下し、θ０＝３０°では略θ０＝０°の場合と略同じアイソレーション値になった。
【００２２】
（実験２）
図４は、実験１において、θ０＝１５°とし、第１のアンテナ素子を励振されたときの導体板上の電流分布のシミュレーション結果である。その他の条件は実験１の場合と同様である。図において、左側が第１のアンテナ素子、右側が第２のアンテナ素子を示す。
図より、アンテナ素子の間の距離が近いにも関わらず、第２のアンテナ素子の中心付近には電流がほとんど流れていないことがわかる。このために、アイソレーションが非常に高くなったと考えられる。
【００２３】
（実験３）
図５は、実験１においてθ０＝１５°とし、第１のアンテナ素子を励振されたときの放射特性のシミュレーション結果である。その他の条件は、実験１の場合と同様である。
図５（ａ）は、ＸＺ平面における右旋円偏波（ＲＨＣＰ）と左旋円偏波（ＬＨＣＰ）であり、点線は左旋円偏波を示し、実線は右旋円偏波を示す。
図５（ｂ）は、ＹＺ平面における右旋円偏波（ＲＨＣＰ）と左旋円偏波（ＬＨＣＰ）であり、点線は左旋円偏波を示し、実線は左旋円偏波を示す。
図より、第１のアンテナ素子を励振された時は、正面方向に左旋円偏波が放射されていることがわかる。
【００２４】
（実験４）
図６は、実験１においてθ０＝１５°とし、第２のアンテナ素子を励振されたときの放射特性のシミュレーション結果である。その他の条件は、実験１の場合と同様である。
図６（ａ）は、ＸＺ平面における右旋円偏波（ＲＨＣＰ）と左旋円偏波（ＬＨＣＰ）を示し、点線は左旋円偏波を示し、実線は右旋円偏波を示す。
図６（ｂ）は、ＹＺ平面における右旋円偏波（ＲＨＣＰ）と左旋円偏波（ＬＨＣＰ）を示し、点線は左旋円偏波を示し、実線は右旋円偏波を示す。
図より、第２のアンテナ素子を励振された時は、正面方向に右旋円偏波が放射されていることがわかる。
【００２５】
実験３、４の結果から、第１のアンテナ素子が励振されているときには、第２のアンテナ素子の円偏波特性に与える影響が小さく、第２のアンテナ素子が励振されているときには、第１のアンテナ素子の円偏波特性に与える影響が小さいことがわかる。その結果、アンテナ素子の間のアイソレーションを大きくすることができる。
【００２６】
第１の放射孔と第２の放射孔は、第１の放射孔の長手方向の延長線上が、第２の放射孔の中心を通らず、第２の放射孔の長手方向の延長線上が第１の放射孔の中心を通らないように、５〜２５°程度回転角（θ０）して配置するだけでよい。
第１の放射孔と第２の放射孔の回転角（θ０）は、同じ角度である必要性はないが、第１の放射孔と第２の放射孔とは、互いに逆方向に回転していなければならない。
一方のアンテナのみが回転している場合には、回転していない他方のアンテナは、一方のアンテナからの影響を受け、アンテナ間のアイソレーションが低下する。
【００２７】
（変形実施例）
第１のアンテナ素子と、第２のアンテナ素子の偏波の旋回方向は同じでもよい。
図７は、本発明第２の実施例を示す分解斜視図である。
図７に示すように、複合アンテナ１１は、誘電体導波管２１ａ、２１ａと、誘電体導波管２１ａ、２１ｂが管軸方向を並行に実装される基板４１と、基板４１に積み重ねられる導体板６１とからなる。
【００２８】
誘電体導波管２１ａ、２１ｂには、それぞれ、誘電体が露出する長孔形状のスロット３１ａ、３１ｂが設けられ、スロット３１ａ、３１ｂは、放射面から見て、誘電体導波管２１ａ、３１ｂの管軸方向と直交する方向から右回りにθ０回転して配置されている。
【００２９】
基板４１には、スロット３１ａ、３１ｂと対向する位置に、基板４１を貫通する長孔形状のビアホール５１ａ、５１ｂが設けられている。
ビアホール５１ａ、５１ｂは、それぞれが対向するスロット３１ａ、３１ｂと回転角が等しくなるように配置されている。
【００３０】
導体板６１には、ビアホール５１ａ、５１ｂと対向する位置に、導体板６１を貫通する長穴形状の放射孔７１ａ、７１ｂと、放射孔７１ａ、７１ｂの近傍に、導体板６１を貫通する長穴形状の不連続反射部８１ａ、８１ｂとが設けられている。
放射孔７１ａ、７１ｂは、それぞれが対向するビアホール５１ａ、５１ｂと回転角が等しくなるように配置され、
不連続反射部８１ａ、８１ｂは、それぞれ、放射孔７１ａ、７１ｂの中心点に対して点対称、かつ、放射面から見て、貫通孔７１ａ、７１ｂの長手方向から右回りに略４５°回転して配置されている。
【００３１】
上記の複合アンテナ１１において、
誘電体導波管２１ａと、ビアホール５１ａと、放射孔７１ａと、不連続反射部８１ａ、８１ａとからなるアンテナ素子を第１のアンテナ素子、
誘電体導波管２１ｂと、ビアホール５１ｂと、放射孔７１ｂと、不連続反射部８１ｂ、８１ｂとからなるアンテナ素子を第２のアンテナ素子、と呼称すると、
第１のアンテナ素子と第２のアンテナ素子は、基板と、導体板を共有しており、
第１のアンテナ素子と第２のアンテナ素子は、共に左旋円偏波（ＲＨＣＰ）を放射する。
このように、本発明の複合アンテナは、偏波の旋回方向が同じであってもアンテナ素子間のアイソレーションを高めることができる。
【００３２】
複合アンテナのアンテナ素子は３つ以上であってもよい。
図８は、本発明第３の実施例を示す分解斜視図である。
図８に示すように、複合アンテナ１２は、誘電体導波管２２ａ、２２ｂ、２２ｃと、誘電体導波管２２ａ、２２ｂ、２２ｃが管軸方向を並行に実装される基板４２と、基板４２に積み重ねられる導体板６２とからなる。
【００３３】
誘電体導波管２２ａ、２２ｂ、２２ｃには、それぞれ、誘電体が露出する長孔形状のスロット３２ａ、３２ｂ、３２ｃ、が設けられ、スロット３１ａ、３２ｃは、放射面から見て、誘電体導波管２１ａの管軸方向と直交する方向から右回りにθ０回転して配置され、
スロット３２ｂは、放射面から見て、誘電体導波管２２ｃの管軸方向と直交する方向から右回りにθ０回転して配置されている。
【００３４】
基板４２には、スロット３２ａ、３２ｂ、３２ｃと対向する位置に、基板４２を貫通する長孔形状のビアホール５２ａ、５２ｂ、５２ｃが設けられている。
ビアホール５２ａ、５２ｂ、５２ｃは、それぞれが対向するスロット３２ａ、３２ｂ、３２ｃと回転角が等しくなるように配置されている。
【００３５】
導体板６２には、ビアホール５２ａ、５２ｂ、５２ｃと対向する位置に、導体板６２を貫通する長穴形状の放射孔７２ａ、７２ｂ、７２ｃと、放射孔７２ａ、７２ｂ、７２ｃの近傍に、導体板６２を貫通する長穴形状の不連続反射部８２ａ、８２ｂ、８２ｃとが設けられている。
【００３６】
不連続反射部８２ａ、８２ｃは、それぞれ、放射孔７２ａ、７２ｃの中心点に対して点対称、かつ、放射面から見て、貫通孔７２ａ、７２ｃの長手方向から右回りに略４５°回転して配置され。
不連続反射部８２ｂは、放射孔７２ｂの中心点に対して点対称、かつ、放射面から見て、貫通孔７２ａ、７２ｃの長手方向から右回りに略４５°回転して配置されている。
【００３７】
上記の複合アンテナ１２において、
誘電体導波管２２ａと、ビアホール５２ａと、放射孔７２ａと、不連続反射部８２ａ、８２ａとからなるアンテナ素子を第１のアンテナ素子、
誘電体導波管２２ｂと、ビアホール５２ｂと、放射孔７２ｂと、不連続反射部８２ｂ、８２ｂとからなるアンテナ素子を第２のアンテナ素子、
誘電体導波管２２ｃと、ビアホール５２ｃと、放射孔７２ｃと、不連続反射部８２ｃ、８２ｃとからなるアンテナ素子を第３のアンテナ素子、と呼称すると、
第１のアンテナ素子と第２のアンテナ素子と第３のアンテナ素子は、基板と、導体板を共有しており、
第１のアンテナ素子と第３のアンテナ素子は、共に左旋円偏波（ＲＨＣＰ）を放射し、第２のアンテナ素子は、右旋円偏波（ＬＨＣＰ）を放射する。
【００３８】
このように、本発明の複合アンテナは、アンテナ素子が３つ以上であっても、１つの放射孔の長手方向の延長線上に、他の放射孔の中心が通らないように配置することによって、アンテナ素子の間のアイソレーションを高めることができる。
【００３９】
複合アンテナのアンテナ素子間のアイソレーションを、さらに高めるために、それぞれのアンテナ素子の放射孔の間に、突起物を配置してもよい。
図９は、図１の複合アンテナに突起物を追加した場合を示す分解斜視図である。
図９に示すように、放射孔７０ａと７０ｂの間に突起物９０が配置されている。
このように、貫通孔の間に突起物を配置することにより、アンテナ素子の間の干渉を低く抑え、アイソレーションをさらに高めることができる。
【００４０】
なお、不連続反射部は、導体板を貫通していなくてもよい。貫通孔からの直接波と、不連続反射部で反射した間接波とを合成した放射波が円偏波となるようにしているので、不連続反射部は、孔状ではなく、溝状や凸形状としてもよい。
【００４１】
以上述べたように、本発明の複合アンテナは、
円偏波を放射する誘電体導波管アンテナを複数並べ、それぞれの誘電体導波管スロットアンテナの放射孔、ビアホール、放射孔、並びに、不連続反射部を、それぞれのアンテナ素子の放射孔の長手方向の延長線上が、他のアンテナ素子の放射孔の中心を通らないように、回転角して配置することにより、アンテナ素子間のアイソレーションを高かめることができる。また、それぞれのアンテナ素子は導体板と基板を共有することができる。その結果、複合アンテナを小型軽量化することができる。
【符号の説明】
【００４２】
１０、１１、１２、１３  複合アンテナ
１９  誘電体導波管スロットアンテナ
２０ａ、２０ｂ、２１ａ、２１ｂ、２２ａ、２２ｂ、２２ｃ、２９  誘電体導波管
３０ａ、３０ｂ、３１ａ、３１ｂ、３２ａ、３２ｂ、３２ｃ、３９  スロット
４０、４１、４２、４９  基板
５０、５１、５２、５９  ビアホール
６０、６１、６２、６９  導体板
７０、７１、７２、７９  放射孔
８０ａ、８０ｂ、８１ａ、８１ｂ、８１ａ、８２ｂ、８３ｃ、８９  不連続反射部
９０  突起物
【図１】
0005864226.tif 000002
【図２】
0005864226.tif 000003
【図３】
0005864226.tif 000004
【図５】
0005864226.tif 000005
【図６】
0005864226.tif 000006
【図７】
0005864226.tif 000007
【図８】
0005864226.tif 000008
【図９】
0005864226.tif 000009
【図１０】
0005864226.tif 000010
【図４】
0005864226.tif 000011