(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）主要量の潤滑粘度の基油及び（ｂ）１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤を含む潤滑油組成物とのフルオロカーボンエラストマーシールの適合性を改善する方法であって、（ｉ）飽和カルボン酸のアニオン、（ｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオン、（ｉｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド、又はエステルのアニオン、（ｉｖ）α−、β−又はγ−アミノカルボン酸のアニオン、及び（ｖ）α−、β−又はγ−ケト酸のアニオンからなる群から選択される、少なくとも１つの配位子を含む１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体を含む、有効量の１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤を、潤滑油組成物に添加する工程を含み、ここで、１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤の有効量は、潤滑油組成物の全重量に基づいて０．１０から２．５重量％である、上記方法。
【請求項２】
潤滑粘度の基油が、グループＩ基油、グループＩＩ基油、グループＩＩＩ基油、グループＩＶ基油、グループＶ基油、及びそれらの混合物からなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
１種又は複数の分散剤が、スクシンイミド、カルボン酸アミド、ヒドロカルビルモノアミン、ヒドロカルビルポリアミン、マンニッヒ塩基、ホスホンアミド、チオホスホンアミド及びホスホルアミド、チアゾール、トリアゾール、１つ又は複数のさらなる極性官能基を有するカルボン酸エステルを含むコポリマー、ホウ酸塩後処理スクシンイミド、エチレンカーボネート後処理スクシンイミド、並びにそれらの混合物からなる群から選択される、請求項１又は２に記載の方法。
【請求項４】
潤滑油組成物中の１種又は複数の分散剤の量が、潤滑油組成物の全重量に基づいて、０．０５から１５重量％である、請求項１から３までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項５】
１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体が、飽和カルボン酸の同一又は異なるアニオンを含む少なくとも２つの配位子を含む、請求項１から４までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項６】
飽和カルボン酸のアニオンを含む配位子がＣ２〜Ｃ３０飽和モノカルボン酸に由来する、請求項１から５までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項７】
Ｃ２〜Ｃ３０飽和モノカルボン酸が飽和脂肪酸である、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体が、α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオンを含む少なくとも１つの配位子を含む、請求項１から４までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項９】
１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体が、α−、β−又はγ−ヒドロキシケトン化合物のアニオンを含む少なくとも１つの配位子を含む、請求項１から４までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項１０】
１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体が、チタンビス（テトラメチルヘプタンジオネート）ジイソプロポキシド、チタンビス（２，４−ペンタンジオネート）ジ−ｎ−ブトキシド、チタンビス（２，４−ペンタンジオネート）ジイソプロポキシド、及びそれらの混合物からなる群から選択される、請求項１から４までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項１１】
潤滑油組成物が、潤滑油組成物の全重量に基づいて、０．０５から１５重量％の１種又は複数の分散剤を含む、請求項１から１０までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項１２】
潤滑油組成物が、酸化防止剤、清浄剤、錆止め剤、曇り除去剤、解乳化剤、金属不活性化剤、摩擦調整剤、摩耗防止剤、流動点降下剤、消泡剤、補助溶剤、パッケージ相溶化剤、腐食防止剤、染料、極圧剤、及びそれらの混合物からなる群から選択される１種又は複数の潤滑油添加剤をさらに含む、請求項１から１１までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項１３】
１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤が、添加剤濃縮物を形成するために希釈油をさらに含む、請求項１から１２までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項１４】
潤滑油組成物が、内燃機関エンジン用のクランクケース潤滑油組成物である、請求項１から１３までのいずれか１項に記載の方法。
【請求項１５】
内燃機関エンジンにおける潤滑油組成物とのフルオロカーボンエラストマーシールの適合性を維持又は改善するための、（ａ）主要量の潤滑粘度の基油及び（ｂ）１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤を含む潤滑油組成物における、（ｉ）飽和カルボン酸のアニオン、（ｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオン、（ｉｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド、又はエステルのアニオン、（ｉｖ）α−、β−又はγ−アミノカルボン酸のアニオン、及び（ｖ）α−、β−又はγ−ケト酸のアニオンからなる群から選択される少なくとも１つの配位子を含む１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体を含む、１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤の使用。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して、フルオロカーボンエラストマーシール適合性を改善する方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
内燃機関エンジン及びトランスミッションを潤滑するために使用される潤滑油組成物は、油の性能特性を改善するために、主要量（ｍａｊｏｒ  ａｍｏｕｎｔ）の潤滑粘度の基油、又はこのような油の混合物、及び１種又は複数の潤滑油添加剤を含む。例えば、潤滑油添加剤は、洗浄力を向上させるために、エンジン磨耗を減少させるために、熱及び酸化に対して安定性を与えるために、油消費を減少させるために、腐食を抑制するために、分散剤として作用するために、並びに摩擦損失を低下させるために使用される。一部の添加剤は、例えば、分散剤−粘度調整剤などの複数の利益をもたらす。
【０００３】
最も重要な添加剤としては、それらの名称が示すとおりに、エンジン清浄度を与えるために、及び例えば、カーボネート残渣、カルボキシレート残渣、カルボニル残渣、すすなどを懸濁液中に保持するために使用されている分散剤が挙げられる。今日最も広く使用されている分散剤は、ポリイソブチレン（ＰＩＢＳＡ）のアルキル鎖によってアルファ位で置換された無水コハク酸と、ホウ素誘導体、エチレンカーボネートで場合によって後処理されたポリアルキレンアミン、又は専門的な文献で知られた他の後処理反応剤との反応の生成物である。
【０００４】
用いられるポリアミンのうちで、ポリアルキレンアミン、例えば、ジエチレントリアミン（ＤＥＴＡ）、トリエチレンテトラミン（ＴＥＴＡ）、テトラエチレンペンタミン（ＴＥＰＡ）、ペンタエチレンヘキサミン（ＰＥＨＡ）及び重質ポリアルキレンアミン（ＨＰＡ）が好ましい。
【０００５】
これらのポリアルキレンアミンは、ポリイソブチレン（ＰＩＢＳＡ）のアルキル基で置換された無水コハク酸と反応して、これらの２種の反応剤のモル比に従って、モノスクシンイミド、ビススクシンイミド、ビススクシンイミド、又はモノスクシンイミドとビススクシンイミドの混合物を生成する。
【０００６】
場合によって後処理された、このような反応生成物は一般に、試料１グラム当たりＫＯＨｍｇとして表される、全塩基価又はＴＢＮで測定して、５から５０のオーダーのゼロでない塩基性窒素含有量を有しており、このことは、それらが、使用中に潤滑油又は燃料の酸化に起因する酸性成分による腐食からエンジンの金属部品を保護し、一方で、前記酸化生成物を潤滑油に分散させたままにして、それらの凝集及び金属部品上へのそれらの堆積を防止することを可能にする。
【０００７】
モノスクシンイミド又はビススクシンイミド型の分散剤は、それらの相対的な塩基性窒素含有量が高い場合、すなわち、ポリアミンの窒素原子の数が、ポリイソブテニル基で置換された無水コハク酸基の数より大きい限りにおいて、さらにより有効である。
【０００８】
しかし、これらの分散剤は、塩基性窒素含有量が高いほど、現代のエンジンで用いられているフルオロカーボンエラストマーシールの侵蝕に有利となり（塩基性窒素はこの種のシールの酸性水素原子と反応する傾向があるため）、この侵蝕は、エラストマー表面におけるクラックの形成及びこの種の材料で求められる他の物理的特性の損失をもたらす。
【０００９】
米国特許第６，１２４，２４７号（「‘２４７特許」）には、モノスクシンイミド又はビススクシンイミドの分散剤が、それらの相対的な塩基性窒素含有量が高い場合、すなわち、ポリアミンの窒素原子の数が、ポリイソブテニル基で置換された無水コハク酸基の数よりも大きい限り、さらにより有効であることが開示されている。しかし、これらの分散剤は、塩基性窒素含有量が高いほど、現代のエンジンで用いられているフルオロエラストマーシールの侵蝕に有利となり（塩基性窒素はこの種のシールの酸性水素原子と反応する傾向があるため）、この侵蝕は、エラストマー表面でのクラックの形成及びこの種の材料で求められる他の物理的特性の損失をもたらす。「‘２４７特許」には、後処理された又はされていない、モノスクシンイミド又はビススクシンイミド型の分散剤を含む潤滑油組成物を、ホウ素化グリセロールエステルと組み合わせて用いることによって、フルオロカーボンエラストマーに適合する組成物が得られることがさらに開示されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
したがって、改善されたフルオロカーボンエラストマーシール適合性を示す潤滑油組成物を開発することが望ましい。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の一実施形態によれば、（ａ）主要量の潤滑粘度の基油及び（ｂ）１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤を含む潤滑油組成物とのフルオロカーボンエラストマーシールの適合性を改善する方法であって、（ｉ）飽和カルボン酸のアニオン、（ｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオン、（ｉｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド、又はエステルのアニオン、（ｉｖ）α−、β−又はγ−アミノカルボン酸のアニオン、及び（ｖ）α−、β−又はγ−ケト酸のアニオンからなる群から選択される少なくとも１つの配位子を含む１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体を含む、有効量の１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤を、潤滑油組成物に添加する工程を含む、方法が提供される。
【００１２】
本発明の第二の実施形態によれば、ａ）主要量の潤滑粘度の基油、（ｂ）１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤、及び（ｃ）（ｉ）飽和カルボン酸のアニオン、（ｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオン、（ｉｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド、又はエステルのアニオン、（ｉｖ）α−、β−又はγ−アミノカルボン酸のアニオン、及び（ｖ）α−、β−又はγ−ケト酸のアニオンからなる群から選択される少なくとも１つの配位子を含む１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体を含む有効量の１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤を含む潤滑油組成物を用いて内燃機関エンジンを作動させる工程を含む、内燃機関エンジンにおける、フルオロカーボンエラストマーシールの潤滑油組成物との適合性を維持又は改善する方法が提供される。
【００１３】
本発明の方法は、有利には、ａ）主要量の潤滑粘度の基油；及び（ｂ）１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤を含む潤滑油組成物とのフルオロカーボンエラストマーシールの適合性を、（ｉ）飽和カルボン酸のアニオン、（ｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオン；（ｉｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド、又はエステルのアニオン；（ｉｖ）α−、β−又はγ−アミノカルボン酸のアニオン；及び（ｖ）α−、β−又はγ−ケト酸のアニオンからなる群から選択される少なくとも１つの配位子を含む１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体を含む、有効量の１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤を、潤滑油組成物に添加することによって改善する。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明は、ａ）主要量の潤滑粘度の基油；及び（ｂ）１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤を含む潤滑油組成物とのフルオロカーボンシールの適合性を改善する方法に関する。概して、本方法は、（ｉ）飽和カルボン酸のアニオン、（ｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオン、（ｉｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド、又はエステルのアニオン、（ｉｖ）α−、β−又はγ−アミノカルボン酸のアニオン、及び（ｖ）α−、β−又はγ−ケト酸のアニオンからなる群から選択される、少なくとも１つの配位子を含む１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体を含む、有効量の１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤を、潤滑油組成物に少なくとも添加する工程を含む。
【００１５】
概して、ハロゲン非含有油溶性チタン錯体は、チタン核及びそれに結合した配位子（ｉ）〜（ｖ）の少なくとも１個を含む。一実施形態において、ハロゲン非含有油溶性チタン錯体は、チタン核及びそれに結合した同じか又は異なっている配位子（ｉ）〜（ｖ）の少なくとも２個を含む。別の実施形態において、ハロゲン非含有油溶性チタン錯体は、チタン核及びそれに結合した同じか又は異なっている配位子（ｉ）〜（ｖ）の少なくとも３個を含む。さらに別の実施形態において、ハロゲン非含有油溶性チタン錯体は、チタン核及びそれに結合した同じか又は異なっている配位子（ｉ）〜（ｖ）の４個を含む。
【００１６】
一実施形態において、チタン錯体は、単量体、二量体、又は多量体のいずれかであり得るチタン核を含む。例えば、Ｔｉ（ＯＥｔ）３（ＡｃＣＨＣＯＯＥｔ）は、二量体である一方、ビス−（エチルアセトアセテート）、すなわち、Ｔｉ（ＯＥｔ）２（ＡｃＣＨＣＯＯＥｔ）２は、事実上単量体である。一実施形態において、チタン核は、単量体である。別の実施形態において、チタン核は、Ｔｉ４＋である。
【００１７】
一実施形態において、飽和カルボン酸のアニオン（カルボキシレート基とも呼ばれる）を含む配位子は、飽和カルボン酸のアニオンを作ることができる飽和モノカルボン酸又は酸無水物から誘導される。一実施形態において、有用な飽和モノカルボン酸には、飽和脂肪酸が含まれる。別の実施形態において、有用な飽和モノカルボン酸には、Ｃ２からＣ３０飽和モノカルボン酸が含まれる。別の実施形態において、有用な飽和モノカルボン酸には、Ｃ５からＣ２５飽和モノカルボン酸が含まれる。さらに別に実施形態において、有用な飽和モノカルボン酸には、Ｃ１２からＣ２２飽和モノカルボン酸が含まれる。飽和モノカルボン酸は、直鎖、分岐又は環状の脂肪族飽和モノカルボン酸又はそれらの混合物であり得る。飽和モノカルボン酸それ自体は、天然源、すなわち、植物又は動物源に由来し得る。飽和モノカルボン酸の代表例には、限定されるものではないが、バレリン酸、カプロン酸、エナント酸、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキン酸、ベヘン酸、シクロヘキサンカルボン酸、及び前述の任意の混合物が含まれる。
【００１８】
一実施形態において、飽和カルボン酸のアニオンを含む１つ又は複数の配位子は、Ｃ４からＣ３０飽和ジカルボン酸又は酸無水物から誘導される。飽和ジカルボン酸の代表例には、アルキルコハク酸などが含まれる。
【００１９】
一実施形態において、α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオンを含む配位子は、当技術分野で知られた任意のα−、β−若しくはγ−ヒドロキシカルボニル化合物、又はα−、β−若しくはγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオンを形成し得る任意の化合物から誘導され得る。一実施形態において、α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物は、α−、β−若しくはγ−ヒドロキシケトン化合物又はα−、β−若しくはγ−ヒドロキシアルデヒド化合物である。α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物の代表例は、それぞれ、式Ｉ〜ＩＩＩに以下に示される構造：
【化１】
0005864603.tif 000002
（式中、Ｒ及びＲ’は、独立して、水素又はＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基であり、隣接する炭素上の任意の２個のＲ’は、二重結合を形成し得る）
で表される。好適なＣ１〜Ｃ３０ヒドロカルビル基には、一例として、以下に定義されるとおりの、置換若しくは非置換のアルキル基、置換若しくは非置換のアルキレン基、置換若しくは非置換のシクロアルキル基、置換若しくは非置換のシクロアルキルアルキル基、置換若しくは非置換のアリール基、置換若しくは非置換のアリールアルキル基、置換若しくは非置換のシクロアルキレン基、又は置換若しくは非置換のアリーレン基が含まれる。
【００２０】
一実施形態において、α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニルのアニオンを含む配位子は、β−ジケトン（又は１，３−ジケトン）から誘導されるβ−ヒドロキシケトンのアニオンである。これは、Ｒ’基が二重結合を形成する上の式ＩＩに従う構造に対応する。β−ジケトンは、以下の機構
【化２】
0005864603.tif 000003
を介して互変異性β−ヒドロキシケトンを形成することが周知である。β−ジケトンは、特に、エノール又はエノラートの他のカルボニル基との共役のために互変異性のエノール又はエノラートを形成する傾向があり、例えばチタンに錯化される場合には、６員環を形成する際に安定性が得られる。
【００２１】
α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニルのアニオンが誘導され得る化合物の代表例には、アセチルアセトン（２，４−ペンタンジオン）、ヒドロキシアセトン、サリチルアルデヒド（ｓａｌｉｃｙａｌｄｅｈｙｄｅ）、４−ヒドロキシ−２−ブタノン、２−アセチルシクロヘキサノン、３−ヒドロキシプロパナール、１，３−ビス（ｐ−メトキシフェニル）−１，３−プロパンジオン、５，５−ジメチル−１，３−シクロヘキサンジオン、２，６−ジメチル−３，５−ヘプタンジオン、１，３−ジ（２−ナフチル）−１，３−プロパンジオン、１，５−ジフェニル−１，３，５−ペンタントリオン、１，３−ジフェニル−１，３−プロパンジオン、２，４−ヘキサンジオン、６−メチル−２，４−ペンタンジオン、４，６−ノナンジオン、１−フェニル−１，３−ブタンジオン、１−フェニル−２，４−ペンタンジオン、２，２，６，６−テトラメチル−ヘプタンー３，５−ジオン、Ｓｔｅｍ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｃｏｍｐａｎｙ（Ｎｅｗｂｕｒｙｐｏｒｔ、Ｍａｓｓ．）によりＨ−ＢＲＥＷという商品名の下で市販されている混合プロピル及びブチル置換ベータ−ジケトンなどが含まれる。
【００２２】
一実施形態において、α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド又はエステルのアニオンを含む配位子は、当技術分野で知られたとおりの任意のα−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド又はエステルから誘導され得る。α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド又はエステルの代表例は、それぞれ、式ＩＶ〜ＶＩに以下に示される構造：
【化３】
0005864603.tif 000004
（式中、Ｙは、ＯＨ、ＯＲ、ＮＨ２、ＮＲＨ、又はＮＲ２であり、Ｒ及びＲ’は、前述の意味を有する）
で表される。α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド又はエステルのアニオンが誘導され得る化合物の代表例には、グリコール酸、乳酸、クエン酸、リンゴ酸、マンデル酸、酒石酸、タルトロン酸、糖酸、サリチル酸、α−、β−及びγ−ヒドロキシ酪酸、α−ヒドロキシイソ酪酸、カルニチン、３−ヒドロキシプロピオン酸、ガラクツロン酸、ラクトン類（グルクロノラクトン、グルコノラクトンなど）、ピルビン酸メチル、Ｎ−（４−アニリノフェニル）−２−ヒドロキシイソブチルアミド、アセト酢酸メタクリルオキシエチル、アセト酢酸アリル、アセト酢酸エチルなどが含まれる。
【００２３】
一実施形態において、α−、β−又はγ−アミノカルボン酸のアニオンを含む配位子は、当技術分野で知られた任意のα−、β−又はγ−アミノカルボン酸から誘導され得る。α−、β−又はγ−アミノカルボン酸の代表例は、それぞれ、式ＶＩＩ〜ＩＸに以下に示される構造：
【化４】
0005864603.tif 000005
（式中、Ｒ及びＲ’は、前述の意味を有する）
で表される。
【００２４】
一実施形態において、α−、β−又はγ−ケト酸のアニオンを含む配位子は、当技術分野で知られた任意のα−、β−又はγ−ケト酸から誘導され得る。α−、β−又はγ−ケト酸の代表例は、それぞれ、式Ｘ〜ＸＩＩに以下に示される構造：
【化５】
0005864603.tif 000006
（式中、Ｒ及びＲ’は、前述の意味を有する）
で表される。
【００２５】
本明細書で開示される１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体は、当技術分野で公知であり、Ｇｅｌｅｓｔ  Ｉｎｃ．のような供給源から市販されているか、又は当技術分野で知られた方法で容易に調製することができ、例えば、カルボン酸のアニオンの少なくとも１つの配位子を含むハロゲン非含有油溶性チタン錯体の調製は、米国特許第５，２６０，４６６号に開示されており、その内容は参照により本明細書に組み込まれる。例えば、本明細書で記載される飽和カルボン酸のアニオンの少なくとも１つの配位子を含む１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体は、チタンアルコキシドと、Ｃ２からＣ３０飽和モノカルボン酸との反応生成物によって得ることができる。この反応生成物は、以下の式ＸＩＩＩ：
【化６】
0005864603.tif 000007
（式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４は、独立してＣ１からＣ２０アルコキシ基、好ましくは、独立してＣ３からＣ８アルコキシ基、又はＣ２からＣ３０飽和モノカルボン酸アニオン基若しくはＣ２からＣ３０飽和ジカルボン酸アニオン基であり、ここで、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４の少なくとも１個は、Ｃ２からＣ３０飽和モノカルボン酸アニオン基である）
で表され得る。一実施形態において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４の少なくとも２個は、独立してＣ２からＣ３０飽和カルボン酸アニオン基である。別の実施形態において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４の少なくとも３個は、独立してＣ２からＣ３０飽和モノカルボン酸アニオン基である。さらに別の実施形態において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３及びＲ４のそれぞれは、独立してＣ２からＣ３０飽和モノカルボン酸アニオン基である。
【００２６】
本明細書で用いられるＣ１からＣ２０アルコキシ基の代表例には、一例として、その分子の残りに酸素結合を介して結合した、すなわち、一般式−ＯＲ５（式中、Ｒ５は、本明細書で定義されるとおりのＣ１からＣ２０アルキル、Ｃ３からＣ２０シクロアルキル、Ｃ３からＣ２０シクロアルキルアルキル、Ｃ３からＣ２０シクロアルケニル、Ｃ５からＣ２０アリール又はＣ５からＣ２０アリールアルキルである）の本明細書で定義されるとおりのアルキル基、例えば、−ＯＣＨ３、−ＯＣ２Ｈ５、又は−ＯＣ６Ｈ５などが含まれる。
【００２７】
本明細書で用いられるＣ２からＣ３０飽和カルボン酸アニオン基の代表例には、一例として、その分子の残りに酸素結合を介して結合した、すなわち、一般式：
【化７】
0005864603.tif 000008
（式中、Ｒ６は、Ｃ２からＣ３０飽和ヒドロカルビル基である）
の本明細書で定義されるとおりの飽和カルボン酸基が含まれる。一実施形態において、Ｒ６は、Ｃ５からＣ２５飽和ヒドロカルビル基である。一実施形態において、Ｒ６は、Ｃ１２からＣ２２飽和ヒドロカルビル基である。飽和ヒドロカルビル基の代表例には、限定されるものではないが、置換若しくは非置換アルキル基、置換若しくは非置換シクロアルキル基、シクロアルケニル基又はシクロアルキルアルキル基、及び置換若しくは非置換アリール基又はアリールアルキル基が含まれる。
【００２８】
本明細書で用いられる置換又は非置換アルキル基の代表例には、一例として、１から約２０個、好ましくは１から約８個の炭素原子を有する炭素原子及び水素原子を含む直鎖又は分岐のアルキル鎖基（例えば、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｎ−ペンチルなど）などが含まれる。
【００２９】
本明細書で用いられる置換又は非置換アルケニル基の代表例には、一例として、少なくとも１つの炭素−炭素二重結合とともに１から約２０個、好ましくは１から約８個の炭素原子を有する炭素原子及び水素原子を含む直鎖又は分岐のアルキル鎖基（例えば、メチレン、エチレン、ｎ−プロピレンなど）などが含まれる。
【００３０】
本明細書で用いられる置換又は非置換シクロアルキル基の代表例には、一例として、１個又は複数のヘテロ原子、例えば、Ｏ及びＮなどを場合によって含む、約３から約２０個の炭素原子を有する置換又は非置換の非芳香族単環式又は多環式環系、例えば、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、架橋環式基又はスピロ二環式基、例えば、スピロ−（４，４）−ノナ−２−イルなどが含まれる。
【００３１】
本明細書で用いられる置換又は非置換シクロアルキルアルキル基の代表例には、一例として、その環式環が、１個又は複数のヘテロ原子、例えば、Ｏ及びＮなどを場合によって含み得る、アルキル基に直接結合した約３から約２０個の炭素原子を含む置換又は非置換の環式環含有基（このアルキル基は、次いで、安定構造の生成をもたらすアルキル基からの任意の炭素においてモノマーの主構造に結合している）、例えば、シクロプロピルメチル、シクロブチルエチル、シクロペンチルエチルなどが含まれる。
【００３２】
本明細書で用いられる置換又は非置換シクロアルケニル基の代表例には、一例として、その環式環が、１個又は複数のヘテロ原子、例えば、Ｏ及びＮなどを場合によって含み得る、少なくとも１つの炭素−炭素二重結合とともに約３から約２０個の炭素原子を含む置換又は非置換の環式環含有基、例えば、シクロプロペニル、シクロブテニル、シクロペンテニルなどが含まれる。
【００３３】
本明細書で用いられる置換又は非置換アリール基の代表例には、一例として、１個又は複数のヘテロ原子、例えば、Ｏ及びＮなどを場合によって含む、約５から約２０個の炭素原子を含む置換又は非置換のモノ芳香族又はポリ芳香族基、例えば、フェニル、ナフチル、テトラヒドロナフチル、インデニル、ビフェニルなどが含まれる。
【００３４】
本明細書で用いられる置換又は非置換アリールアルキル基の代表例には、一例として、そのアリール基が、１個又は複数のヘテロ原子、例えば、Ｏ及びＮなどを場合によって含み得る、本明細で定義されるとおりのアルキル基に直接結合した本明細書で定義されるとおりの置換又は非置換アリール基、例えば、−ＣＨ２Ｃ６Ｈ５、−Ｃ２Ｈ５Ｃ６Ｈ５などが含まれる。
【００３５】
「置換アルキル」、「置換シクロアルキル」、「置換シクロアルキルアルキル」、「置換シクロアルケニル」、「置換アリール」、及び「置換アリールアルキル」における置換基は、同じであっても、異なっていてもよく、１個又は複数の置換基、例えば、水素、ヒドロキシ、ハロゲン、カルボキシル、シアノ、ニトロ、オキソ（＝Ｏ）、チオ（＝Ｓ）、置換又は非置換アルキル、置換又は非置換アルコキシ、置換又は非置換アルケニル、置換又は非置換アルキニル、置換又は非置換アリール、置換又は非置換アリールアルキル、置換又は非置換シクロアルキル、置換又は非置換シクロアルケニル、置換又は非置換アミノ、置換又は非置換アリール、置換又は非置換ヘテロアリール、置換ヘテロシクロアルキル環、置換又は非置換ヘテロアリールアルキル、置換又は非置換ヘテロ環式環、置換又は非置換グアニジン、−ＣＯＯＲｘ、−Ｃ（Ｏ）Ｒｘ、−Ｃ（Ｓ）Ｒｘ、−Ｃ（Ｏ）ＮＲｘＲｙ、−Ｃ（Ｏ）ＯＮＲｘＲｙ、−ＮＲｘＣＯＮＲｙＲｚ、−Ｎ（Ｒｘ）ＳＯＲｙ、−Ｎ（Ｒｘ）ＳＯ２Ｒｙ、−（＝Ｎ−Ｎ（Ｒｘ）Ｒｙ）、−ＮＲｘＣ（Ｏ）ＯＲｙ、−ＮＲｘＲｙ、−ＮＲｘＣ（Ｏ）Ｒｙ、−ＮＲｘＣ（Ｓ）Ｒｙ、−ＮＲｘＣ（Ｓ）ＮＲｙＲｚ、−ＳＯＮＲｘＲｙ−、−ＳＯ２ＲｘＲｙ−、−ＯＲｘ、−ＯＲｘＣ（Ｏ）ＮＲｘＲｙ、−ＯＲｘＣ（Ｏ）ＯＲｙ−、−ＯＣ（Ｏ）Ｒｘ、−ＯＣ（Ｏ）ＮＲｘＲｙ、−ＲｘＮＲｙＣ（Ｏ）Ｒｚ、−ＲｘＯＲｙ、−ＲｘＣ（Ｏ）ＯＲｙ、−ＲｘＣ（Ｏ）ＮＲｙＲｚ、−ＲｘＣ（Ｏ）Ｒｘ、−ＲｘＯＣ（Ｏ）Ｒｙ、−ＳＲｘ、−ＳＯＲｘ、−ＳＯ２Ｒｘ、−ＯＮＯ２（ここで、上の基のそれぞれにおけるＲｘ、Ｒｙ及びＲｚは、同じであるか又は異なっていることができ、水素原子、置換若しくは非置換アルキル、置換若しくは非置換アルコキシ、置換若しくは非置換アルケニル、置換若しくは非置換アルキニル、置換若しくは非置換アリール、置換若しくは非置換アリールアルキル、置換若しくは非置換シクロアルキル、置換若しくは非置換シクロアルケニル、置換若しくは非置換アミノ、置換若しくは非置換アリール、置換若しくは非置換ヘテロアリール、「置換ヘテロシクロアルキル環」置換若しくは非置換ヘテロアリールアルキル、又は置換若しくは非置換ヘテロ環式環であることができる）を含んでいてもよい。
【００３６】
アルコキシド基の代表例には、メトキシド、エトキシド、プロポキシド、イソプロポキシド、ブトキシド、２−エチルヘキソキシド、イソブトキシド、４−メチル−２−ペントキシド、ヘキソキシド、ペントキシド、イソペントキシド、２−［Ｎ，Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）−アミノ］−エトキシドなど、及びそれらの混合物が含まれる。
【００３７】
さらに、本明細書で記載される１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体は、チタンアルコキシドと、１種若しくは複数のα−、β−若しくはγ−ヒドロキシカルボニル化合物、及び／又は１種若しくは複数のα−、β−若しくはγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド、若しくはエステル、及び／又は１種若しくは複数のα−、β−若しくはγ−アミノカルボン酸、及び／又は１種若しくは複数のα−、β−若しくはγ−ケト酸との反応生成物によって得ることができる。反応生成物は、以下の式ＸＩＶ：
【化８】
0005864603.tif 000009
（式中、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８は、独立してＣ１からＣ２０アルコキシ基、好ましくは独立してＣ３からＣ８アルコキシ基であるか、或いは（ｉ）α−、β−若しくはγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオン；（ｉｉ）α−、β−若しくはγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド若しくはエステルのアニオン；（ｉｉｉ）α−、β−若しくはγ−アミノカルボン酸のアニオン；又は（ｉｖ）α−、β−若しくはγ−ケト酸のアニオンである）で表され得、ここで、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の少なくとも１個は、α−、β−若しくはγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオン；又はα−、β−若しくはγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド若しくはエステルのアニオン；又はα−、β−若しくはγ−アミノカルボン酸のアニオン又はα−、β−若しくはγ−ケト酸のアニオンである。一実施形態において、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の２個以上は、同じ化合物から誘導される、すなわち、その配位子は、二座又は多座である。一実施形態において、Ｒ５、Ｒ６、Ｒ７及びＲ８の少なくとも２個は、独立して、α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオンである。
【００３８】
概して、潤滑油組成物中の１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤、すなわち、１種又は複数の油溶性チタン化合物の量は、潤滑油組成物の全重量に基づいて、約０．１０から約２．５重量％まで変わる。別の実施形態において、１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤の量は、潤滑油組成物の全重量に基づいて、約０．２５から約１．５０重量％まで変わる。
【００３９】
潤滑油組成物は、慣用の技術によって、適当量の１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤を、（ａ）主要量の潤滑粘度の基油；及び（ｂ）１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤と混合することによって調製され得る。特定の基油の選択は、潤滑剤の企図された用途及び他の添加剤の存在に依存する。本明細書で開示される潤滑油組成物中で用いられる潤滑粘度の基油は、典型的には主要量、例えば、組成物の全重量に基づいて、５０重量％を超える、好ましくは約７０重量％を超える、より好ましくは約８０から約９９．５重量％を超える、最も好ましくは約８５から約９８重量％の量で存在する。本明細書で使用される場合の「基油」という表現は、同じ仕様に単一の製造業者によって（供給源又は製造業者の場所に関係なく）製造される；同じ製造業者の仕様を満たす；及び独特の式、製品識別番号、又は両方によって識別される潤滑剤成分である、ベースストック（ｂａｓｅ  ｓｔｏｃｋ）又はベースストックのブレンドを意味すると理解されるものとする。
【００４０】
本明細書で用いられる基油は、フルオロカーボンエラストマーシールが存在しているような用途、例えば、エンジン油のための潤滑油組成物を配合する際に用いられる、任意の現在知られている又は発見された潤滑粘度の基油であり得る。さらに、本明細書で用いられる基油は、粘度指数向上剤、例えば、ポリマーアルキルメタクリレート、オレフィンコポリマー、例えば、エチレン−プロピレンコポリマー又はスチレン−ブタジエンコポリマーなど、及びそれらの混合物を場合によって含み得る。
【００４１】
当業者が容易に認めるように、基油の粘度は用途に依存する。したがって、本明細書で用いられる基油の粘度は、通常１００°摂氏（Ｃ）で約２から約２０００センチストークス（ｃＳｔ）の範囲である。概して、個々にエンジン油として用いられる基油は、１００℃で約２ｃＳｔから約３０ｃＳｔ、好ましくは約３ｃＳｔから約１６ｃＳｔ、最も好ましくは約４ｃＳｔから約１２ｃＳｔの動粘度範囲を有し、所望の等級のエンジン油、例えば、０Ｗ、０Ｗ−２０、０Ｗ−３０、０Ｗ−４０、０Ｗ−５０、０Ｗ−６０、５Ｗ、５Ｗ−２０、５Ｗ−３０、５Ｗ−４０、５Ｗ−５０、５Ｗ−６０、１０Ｗ、１０Ｗ−２０、１０Ｗ−３０、１０Ｗ−４０、１０Ｗ−５０、１５Ｗ、１５Ｗ−２０、１５Ｗ−３０、又は１５Ｗ−４０のＳＡＥ粘度等級を有する潤滑油組成物を与えるために、所望の最終用途及び完成油中の添加剤に依存して選択又はブレンドされる。
【００４２】
ベースストックは、限定されるものではないが、蒸留、溶媒精製、水素処理、オリゴマー化、エステル化、及び再精製を含む、様々な異なるプロセスを用いて製造され得る。再精製ストックは、製造、汚染、又は前の使用によって導入される物質を実質的に含まないものとする。本発明の潤滑油組成物の基油は、任意の天然又は合成の潤滑基油であってもよい。好適な炭化水素合成油には、限定されるものではないが、エチレンの重合から調製される油、若しくはポリアルファオレフィンなどのポリマーを与えるために１−オレフィンの重合から調製される油、すなわちＰＡＯ油、又はフィッシャー−トロプシュプロセスにおけるように一酸化炭素及び水素ガスを用いて炭化水素合成手段から調製される油が含まれる。例えば、好適な基油は、たとえあったとしても、重質留分を少ししか、例えば、１００℃で粘度２０ｃＳｔ以上の潤滑油留分を、たとえあったとしても、少ししか含まないものである。
【００４３】
基油は、天然潤滑油、合成潤滑油、又はそれらの混合物に由来してもよい。好適な基油には、合成ワックス及びスラックワックスの異性化、並びに原油の芳香族及び極性成分を水素化分解する（溶媒抽出するよりはむしろ）ことによって生成された水素化分解ベースストックが含まれる。好適な基油には、ＡＰＩ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  １５０９、第１４版、Ａｄｄｅｎｄｕｍ  Ｉ、１９９８年１２月に定義されたとおりのＡＰＩ分類Ｉ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ及びＶのすべてにおけるものが含まれる。グループＩＶの基油は、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）である。グループＶの基油には、グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、又はＩＶに含まれない他の基油すべてが含まれる。グループＩＩ、ＩＩＩ及びＩＶの基油は、本発明における使用に好ましいが、これらの基油は、グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ及びＶのベースストック又は基油の１種又は複数を組み合わせることによって調製されてもよい。
【００４４】
有用な天然油には、鉱物系潤滑油、例えば、液体石油、パラフィン系、ナフテン系又は混合パラフィン−ナフテン系の溶媒処理又は酸処理された鉱物系潤滑油、石炭又は頁岩から誘導される油、動物油、植物油（例えば、ナタネ油、ヒマシ油及びラード油）などが含まれる。
【００４５】
有用な合成潤滑油には、限定されるものではないが、炭化水素油及びハロ置換炭化水素油、例えば、重合された及び共重合された（ｉｎｔｅｒｐｏｌｙｍｅｒｉｚｅｄ）オレフィン、例えば、ポリブチレン、ポリプロピレン、プロピレン−イソブチレンコポリマー、塩素化ポリブチレン、ポリ（１−ヘキセン）、ポリ（１−オクテン）、ポリ（１−デセン）など、及びそれらの混合物；アルキルベンゼン、例えば、ドデシルベンゼン、テトラデシルベンゼン、ジノニルベンゼン、ジ（２−エチルヘキシル）−ベンゼンなど；ポリフェニル、例えば、ビフェニル、ターフェニル、アルキル化ポリフェニルなど；アルキル化ジフェニルエーテル及びアルキル化ジフェニルスルフィド、並びにそれらの誘導体、類似体及び同族体などが含まれる。
【００４６】
他の有用な合成潤滑油には、限定されるものではないが、５個未満の炭素原子のオレフィン、例えば、エチレン、プロピレン、ブチレン、イソブテン、ペンテン、及びそれらの混合物を重合することによって、作られる油が含まれる。このようなポリマー油を調製する方法は、当業者に周知である。
【００４７】
さらなる有用な合成炭化水素油には、適当な粘度を有するアルファオレフィンの液体ポリマーが含まれる。とりわけ有用な合成炭化水素油は、Ｃ６からＣ１２アルファオレフィンの水素化液体オリゴマー、例えば、１−デセントリマーである。
【００４８】
有用な合成潤滑油の別のクラスには、限定されるものではないが、アルキレンオキシドポリマー、すなわち、そのホモポリマー、インターポリマー、及び誘導体が含まれ、ここで、その末端ヒドロキシル基は、例えば、エステル化又はエーテル化によって変性されている。これらの油は、エチレンオキシド又はプロピレンオキシドの重合によって調製される油、これらのポリオキシアルキレンポリマーのアルキル及びフェニルエーテル（例えば、１，０００の平均分子量を有するメチルポリプロピレングリコールエーテル、５００〜１０００の分子量を有するポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、１，０００から１，５００の分子量を有するポリプロピレングリコールのジエチルエーテルなど）、又はそれらのモノ及びポリカルボン酸エステル、例えば、酢酸エステル、混合Ｃ３〜Ｃ８脂肪酸エステル、又はテトラエチレングリコールのＣ１３オキソ酸ジエステルによって例示される。
【００４９】
有用な合成潤滑油のさらに別のクラスには、限定されるものではないが、ジカルボン酸、例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸、アルケニルコハク酸、マレイン酸、アゼライン酸、スベリン酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸ダイマー、マロン酸、アルキルマロン酸、アルケニルマロン酸などと、種々のアルコール類、例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、プロピレングリコールなどとのエステルが含まれる。これらのエステルの具体例には、アジピン酸ジブチル、セバシン酸ジ（２−エチルヘキシル）、フマル酸ジ−ｎ−ヘキシル、セバシン酸ジオクチル、アゼライン酸ジイソオクチル、アゼライン酸ジイソデシル、フタル酸ジオクチル、フタル酸ジデシル、セバシン酸ジエイコシル、リノール酸ダイマーの２−エチルヘキシルジエステル、１モルのセバシン酸と２モルのテトラエチレングリコール及び２モルの２−エチルヘキサン酸とを反応させることによって形成される複合エステルなどが含まれる。
【００５０】
合成油として有用なエステルには、限定されるものではないが、約５から約１２個の炭素原子を有するカルボン酸と、アルコール類、例えば、メタノール、エタノールなど、ポリオール及びポリオールエーテル（例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール、ジペンタエリトリトール、トリペンタエリトリトールなど）とから作られるものなども含まれる。
【００５１】
例えば、ポリアルキル−、ポリアリール−、ポリアルコキシ−又はポリアリールオキシ−シロキサン油及びシリケート油などのシリコン系油は、合成潤滑油の別の有用なクラスを構成する。これらの具体例には、限定されるものではないが、テトラエチルシリケート、テトラ−イソプロピルシリケート、テトラ−（２−エチルヘキシル）シリケート、テトラ−（４−メチルヘキシル）シリケート、テトラ−（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）シリケート、ヘキシル−（４−メチル−２−ペントキシ）ジシロキサン、ポリ（メチル）シロキサン、ポリ（メチルフェニル）シロキサンなどが含まれる。なおさらに他の有用な合成潤滑油には、限定されるものではないが、リン含有酸の液体エステル、例えば、リン酸トリクレジル、リン酸トリオクチル、デカンリン酸のジエチルエステルなど、ポリマー性テトラヒドロフランなどが含まれる。
【００５２】
潤滑油は、天然、合成又は上記に開示された種類のこれらの任意の２種以上の混合物にかかわらず、未精製油、精製油及び再精製油から誘導され得る。未精製油は、さらに精製又は処理することなく、天然又は合成供給源（例えば、石炭、頁岩、又はタールサンドビチューメン）から直接得られるものである。未精製油の例には、限定されるものではないが、
レトルト操作（ｒｅｔｏｒｔｉｎｇ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎ）から直接得られるシェール油、蒸留から直接得られる石油、又はエステル化プロセスから直接得られるエステル油が含まれ、次いで、これらのそれぞれは、さらに処理することなく用いられる。精製油は、それらが、１つ又は複数の精製工程でさらに処理されて、１つ又は複数の特性を改善することを除いて、未精製油と同様である。これらの精製技術は、当業者に公知であり、例えば、溶媒抽出、二次蒸留、酸又は塩基抽出、ろ過、パーコレーション、水素処理、脱ろうなどを含む。再精製油は、精製油を得るのに用いられるものと同様のプロセスで使用済み油を処理することによって得られる。このような再精製油は、再生又は再処理された油としても知られており、しばしば、使用済み添加剤及び油崩壊生成物の除去を目的とした技術によってさらに処理される。
【００５３】
ワックスの水素化異性化から誘導される潤滑油ベースストックも、単独で又は前述の天然及び／若しくは合成ベースストックと組み合わせて用いられてもよい。このようなワックス異性化油（ｉｓｏｍｅｒａｔｅ  ｏｉｌ）は、水素化異性化触媒上での天然若しくは合成ワックス、又はそれらの混合物の水素化異性化によって生成される。
【００５４】
天然ワックスは、典型的には鉱油の溶媒脱ろうによって回収されるスラックワックスであり；合成ワックスは、典型的にはフィッシャー−トロプシュプロセスによって生成されるワックスである。
【００５５】
潤滑油組成物はまた、１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤も含む。本明細書で用いられる塩基性窒素化合物は、例えば、ＡＳＴＭ  Ｄ６６４試験又はＤ２８９６で測定して、塩基性窒素を含まなければならない。塩基性窒素化合物は、スクシンイミド、ポリスクシンイミド、カルボン酸アミド、ヒドロカルビルモノアミン、炭化水素ポリアミン、マンニッヒ塩基、ホスホルアミド、チオホスホルアミド、ホスホンアミド、分散剤粘度指数向上剤、及びそれらの混合物からなる群から選択される。これらの塩基性窒素含有化合物は、以下に記載される（それぞれは少なくとも１個の塩基性窒素を有しなければならないという条件を設けることに留意して）。組成物が塩基性窒素を含み続ける限り、窒素含有組成物のいずれも、当技術分野で周知の手順を用いて、例えば、ホウ素又はエチレンカーボネートによって後処理されてもよい。
【００５６】
本明細書で記載される分散剤を調製するために用いることができるモノ及びポリスクシンイミドは、多数の参考文献に開示されており、当技術分野で周知である。「スクシンイミド」という技術用語により包含されるスクシンイミドの特定の基本的タイプ及び関連物質は、米国特許第３，１７２，８９２号；同第３，２１９，６６６号；及び同第３，２７２，７４６号に教示されており、これらの開示は、参照により本明細書に組み込まれる。「スクシンイミド」という用語は、アミド、イミド、及びやはり形成され得るアミジン種の多くを含むと当技術分野で理解される。しかし、主要な生成物は、スクシンイミドであり、この用語は、アルケニル置換コハク酸又は無水物の、窒素含有化合物との反応の生成物を意味すると一般に認められている。それらの市販性のために、好ましいスクシンイミドは、ヒドロカルビル基が約２４から約３５０個の炭素原子を含むヒドロカルビル無水コハク酸と、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、及びテトラエチレンペンタミンによってとりわけ特徴付けられているエチレンアミンとから調製されるスクシンイミドである。一実施形態において、スクシンイミドは、約７０から約１２８個の炭素原子のポリイソブテニル無水コハク酸と、テトラエチレンペンタミン若しくはトリエチレンテトラミン又はそれらの混合物とから調製される。
【００５７】
「スクシンイミド」という用語の範囲内には、ヒドロカルビルコハク酸又は無水物と、２個以上の第二級アミノ基に加えて、少なくとも１個の第三級アミノ窒素を含むポリ第二級アミンとのコオリゴマーも含まれる。通常、この組成物は、約１，５００と約５０，０００の間の平均分子量を有する。
【００５８】
カルボン酸アミド組成物も、本発明で用いられる分散剤を調製するための適切な出発物質である。このような化合物の例は、米国特許第３，４０５，０６４号に開示されたものであり、その開示は、参照により本明細書に組み込まれる。これらの分散剤は通常、脂肪族主鎖中に少なくとも約１２から約３５０個の脂肪族炭素原子を有し、且つ必要に応じて、その分子を油溶性にする十分なペンダント脂肪族基を有するカルボン酸又はその無水物若しくはエステルを、アミン又はヒドロカルビルポリアミン、例えば、エチレンアミンと反応させて、モノ又はポリカルボン酸アミドを与えることによって調製される。（１）式Ｒ’ＣＯＯＨ（式中、Ｒ’は、Ｃ１２からＣ２０アルキルである）のカルボン酸、又はこの酸とポリイソブテニル基が約７２から約１２８個の炭素原子を含むポリイソブテニルカルボン酸との混合物、及び（２）エチレンアミン、とりわけ、トリエチレンテトラミン若しくはテトラエチレンペンタミン又はそれらの混合物から調製されるアミドが好ましい。
【００５９】
本発明で有用な化合物の別のクラスは、好ましくはその開示が参照により本明細書に組み込まれる米国特許第３，５７４，５７６号に開示された種類のヒドロカルビルモノアミン及びヒドロカルビルポリアミンである。好ましくはアルキル、又は１個若しくは２個の不飽和部位を有するオレフィンであるヒドロカルビル基は、通常約９から約３５０個、好ましくは約２０から約２００個の炭素原子を含む。一実施形態において、ヒドロカルビルポリアミンは、例えば、ポリイソブテニルクロライドと、ポリアルキレンポリアミン、例えば、エチレンアミン、例えば、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、テトラエチレンペンタミン、２−アミノエチルピペラジン、１，３−プロピレンジアミン、１，２−プロピレンジアミンなどとを反応させることによって誘導されるものであり得る。
【００６０】
塩基性窒素を供給するために有用な化合物の別のクラスは、マンニッヒ塩基組成物である。これらの組成物は、フェノール又はＣ９からＣ２００アルキルフェノール、アルデヒド、例えば、ホルムアルデヒド又はパラホルムアルデヒドなどのホルムアルデヒド前駆体と、アミン化合物とから調製される。アミンは、モノ又はポリアミンであり、典型的な組成物は、アルキルアミン、例えば、メチルアミン、又はエチレンアミン、例えば、ジエチレントリアミン、若しくはテトラエチレンペンタミンなどから調製される。フェノール系原料は、硫化されていてもよく、好ましくはドデシルフェノール又はＣ８０からＣ１００アルキルフェノールである。本発明で用いることができる典型的なマンニッヒ塩基は、米国特許第３，３６８，９７２号；同第３，５３９，６６３号；同第３，６４９，２２９号；及び同第４，１５７，３０９号に開示されており、これらの開示は、参照により本明細書に組み込まれる。米国特許第３，５３９，６６３号には、少なくとも５０個の炭素原子、好ましくは５０から２００個の炭素原子を有するアルキルフェノールを、ホルムアルデヒド及びアルキレンポリアミンＨＮ（ＡＮＨ）ｎＨ（ここで、Ａは、２から６個の炭素原子の飽和二価アルキル炭化水素であり、ｎは、１〜１０であり、且つ前記アルキレンポリアミンの縮合生成物は、尿素又はチオ尿素とさらに反応させてもよい）と反応させることによって調製されたマンニッヒ塩基が開示されている。潤滑油添加剤を調製するための出発物質としてのこれらのマンニッヒ塩基の利用性は、慣用の技術を用いてマンニッヒ塩基を処理して、組成物中にホウ素を導入することによって、しばしば著しく改善され得る。
【００６１】
本発明で用いられる分散剤を調製するために有用な組成物の別のクラスは、ホスホルアミド及びホスホンアミド、例えば、米国特許第３，９０９，４３０号及び同第３，９６８，１５７号に開示されたものであり、これらの開示は、参照により本明細書に組み込まれる。これらの組成物は、少なくとも１つのＰ−Ｎ結合を有するリン化合物を形成することによって調製され得る。それらは、例えば、モノアミンの存在下でオキシ塩化リンをヒドロカルビルジオールと反応させることによって、又はオキシ塩化リンを二官能性第二級アミン及び一官能性アミンと反応させることによって調製され得る。チオホスホルアミドは、約２から約４５０個以上の炭素原子を含む不飽和炭化水素化合物、例えば、ポリエチレン、ポリイソブチレン、ポリプロピレン、エチレン、１−ヘキセン、１，３−ヘキサジエン、イソブチレン、４−メチル−１−ペンテンなどを、五硫化リン及び上に定義されたとおりの窒素含有化合物、特にアルキルアミン、アルキルジアミン、アルキルポリアミン、又はアルキレンアミン、例えば、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラミン、テトラエチレンペンタミンなどと反応させることによって調製され得る。
【００６２】
本発明で用いられる分散剤の調製の際に有用な窒素含有組成物の別のクラスには、いわゆる、分散剤粘度指数向上剤（ＶＩ向上剤）が含まれる。これらのＶＩ向上剤は一般的に炭化水素ポリマー、とりわけ、脂環式又は脂肪族のオレフィン又はジオレフィンなどの１種又は複数のコモノマーから誘導されるさらなる単位を場合によって含むエチレン及び／又はプロピレンから誘導されるポリマーを、官能基化することによって調製される。官能基化は、通常ポリマー上に少なくとも１個の酸素原子を有する反応部位（単数）又は部位（複数）を導入する様々なプロセスによって行われ得る。次いで、ポリマーは、窒素含有供給源と接触させて、ポリマー骨格上に窒素含有官能基を導入する。一般的に用いられる窒素供給源には、任意の塩基性窒素化合物、とりわけ本明細書で記載される窒素含有化合物及び組成物が含まれる。好ましい窒素供給源は、アルキレンアミン、例えばエチレンアミン、アルキルアミン、及びマンニッヒ塩基である。
【００６３】
好ましい一実施形態において、分散剤を製造する際に用いられる塩基性窒素化合物は、スクシンイミド、カルボン酸アミド、及びマンニッヒ塩基である。別の好ましい実施形態において、分散剤を製造する際に用いられる塩基性窒素化合物は、約１０００又は約１３００又は約２３００の平均分子量を有するスクシンイミド、及びそれらの混合物である。このようなスクシンイミドは、当技術分野で知られているとおりにホウ素又はエチレンカーボネートで後処理され得る。
【００６４】
概して、潤滑油組成物中の１種又は複数の分散剤の量は、潤滑油組成物の全重量に基づいて、約０．５から約１２重量％まで変わる。別の実施形態において、１種又は複数の分散剤の量は、潤滑油組成物の全重量に基づいて、約１から約９重量％まで変わる。
【００６５】
潤滑油組成物はまた、これらの添加剤が分散又は溶解している完成潤滑油組成物を与えるために、補助機能を付与するための他の慣用の潤滑油添加剤を含んでいてもよい。例えば、潤滑油組成物は、酸化防止剤、金属清浄剤などの清浄剤、錆止め剤、曇り除去剤（ｄｅｈａｚｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、解乳化剤（ｄｅｍｕｌｓｉｆｙｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、金属不活性化剤、摩擦調整剤、耐磨耗剤、流動点降下剤、消泡剤、補助溶剤、パッケージ相溶化剤、腐食防止剤、染料、極圧剤など、及びそれらの混合物とブレンドされ得る。種々の添加剤が公知であり、市販されている。これらの添加剤、又はそれらの類似化合物は、通常のブレンド手順によって、本発明の潤滑油組成物の調製に用いられ得る。
【００６６】
酸化防止剤の例には、限定されるものではないが、アミン型、例えば、ジフェニルアミン、フェニル−アルファ−ナフチル−アミン、Ｎ，Ｎ−ジ（アルキルフェニル）アミン；及びアルキル化フェニレンジアミン；フェノール樹脂、例えば、ＢＨＴ、立体障害アルキルフェノール（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール及び２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（２−オクチル−３−プロパン酸）フェノールなど）；及びそれらの混合物が含まれる。
【００６７】
金属清浄剤の代表例には、スルホン酸塩、石炭酸アルキル、石炭酸硫化アルキル、カルボン酸塩、サリチル酸塩、ホスホン酸塩、及びホスフィン酸塩が含まれる。市販用の製品は、一般に中性又は過塩基化と呼ばれる。過塩基化金属清浄剤は、一般に炭化水素、清浄剤酸（例えば、スルホン酸、アルキルフェノール、カルボン酸塩など）、金属酸化物又は水酸化物（例えば、酸化カルシウム又は水酸化カルシウム）及び促進剤（キシレン、メタノール及び水など）の混合物を炭酸化することによって生成される。例えば、過塩基化スルホン酸カルシウムの調製のために、炭酸化において、酸化カルシウム又は水酸化カルシウムは、ガス状二酸化炭素と反応して、炭酸カルシウムを形成する。スルホン酸は、過剰のＣａＯ又はＣａ（ＯＨ）２で中和されて、スルホン酸塩を形成する。
【００６８】
金属含有又は灰形成性清浄剤は、堆積物を減少又は除去する清浄剤として、及び酸中和剤又は錆止め剤としての両方で機能し、それにより、磨耗及び腐食を減少させ、エンジン寿命を延長させる。清浄剤は一般に、長い疎水性尾部を有する極性頭部を含む。極性頭部は、酸性有機化合物の金属塩を含む。塩は、実質的に化学量論的量の金属を含んでいてもよく、この場合、それらは、通常正塩又は中性塩として記載され、典型的には０から約８０の全塩基価又はＴＢＮ（ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６によって測定され得る）を有する。大量の金属塩基は、過剰の金属化合物（例えば、酸化物又は水酸化物）を酸性ガス（例えば、二酸化炭素）と反応させることによって取り込まれ得る。得られた過塩基化清浄剤は、金属塩基（例えば、炭酸塩）ミセルの外層として中和清浄剤を含む。このような過塩基化清浄剤は、約１５０以上のＴＢＮを有していてもよく、典型的には約２５０から約４５０以上のＴＢＮを有する。
【００６９】
用いられ得る清浄剤には、金属、特にアルカリ又はアルカリ土類金属、例えば、バリウム、ナトリウム、カリウム、リチウム、カルシウム、及びマグネシウムの油溶性中性及び過塩基化スルホン酸塩、石炭酸塩、硫化石炭酸塩、チオホスホン酸塩、サリチル酸塩、及びナフテン酸塩、並びに他の油溶性カルボン酸塩が含まれる。最も一般的に用いられる金属は、カルシウム及びマグネシウム（これらは、両方とも潤滑剤で用いられる清浄剤中に存在していてもよい）、並びにカルシウム及び／又はマグネシウムのナトリウムとの混合物である。特に便利な金属清浄剤は、約２０から約４５０のＴＢＮを有する中性及び過塩基化スルホン酸カルシウム、約５０から約４５０のＴＢＮを有する中性及び過塩基化石炭酸及び硫化石炭酸カルシウム、並びに約２０から約４５０のＴＢＮを有する中性及び過塩基化サリチル酸マグネシウム又はカルシウムである。過塩基化若しくは中性又はそれらの両方に関わらず、清浄剤の組合せを用いてもよい。
【００７０】
一実施形態において、清浄剤は、１種又は複数の、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリ又はアルカリ土類金属塩であり得る。好適なヒドロキシ芳香族化合物には、１から４個、好ましくは１から３個のヒドロキシ基を有する単核のモノヒドロキシ及びポリヒドロキシ芳香族炭化水素が含まれる。好適なヒドロキシ芳香族化合物には、フェノール、カテコール、レゾルシノール、ヒドロキノン、ピロガロール、クレゾールなどが含まれる。好ましいヒドロキシ芳香族化合物は、フェノールである。
【００７１】
アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリ又はアルカリ土類金属塩のアルキル置換部分は、約１０から約８０個の炭素原子を有するアルファオレフィンから誘導される。用いられるオレフィンは、直鎖、異性化直鎖、分岐、又は部分的に分岐した直鎖であってもよい。オレフィンは、直鎖オレフィンの混合物、異性化直鎖オレフィンの混合物、分岐オレフィンの混合物、部分的に分岐した直鎖の混合物、又は前述の任意の混合物であってもよい。
【００７２】
一実施形態において、用いられ得る直鎖オレフィンの混合物は、１分子当たり約１２から約３０個の炭素原子を有するオレフィンから選択されるノルマル−アルファオレフィンの混合物である。一実施形態において、ノルマル−アルファオレフィンは、固体又は液体触媒の少なくとも１種を用いて異性化される。
【００７３】
別の実施形態において、オレフィンは、約２０から約８０個の炭素原子を有する分岐オレフィンのプロピレンオリゴマー又はその混合物、すなわち、プロピレンの重合から誘導される分岐鎖オレフィンである。オレフィンはまた、他の官能基、例えば、ヒドロキシ基、カルボン酸基、ヘテロ原子などで置換されていてもよい。一実施形態において、分岐オレフィンのプロピレンオリゴマー又はその混合物は、約２０から約６０個の炭素原子を有する。一実施形態において、分岐オレフィンのプロピレンオリゴマー又はその混合物は、約２０から約４０個の炭素原子を有する。
【００７４】
一実施形態において、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリ又はアルカリ土類金属塩内に含まれるアルキル基、例えば、アルキル置換ヒドロキシ安息香酸のアルカリ土類金属塩清浄剤のアルキル基の少なくとも約７５モル％（例えば、少なくとも約８０モル％、少なくとも約８５モル％、少なくとも約９０モル％、少なくとも約９５モル％、又は少なくとも約９９モル％）は、Ｃ２０又はそれより高級である。別の実施形態において、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリ又はアルカリ土類金属塩は、アルキル基が、少なくとも７５モル％のＣ２０の又はそれより高級ノルマル−アルファ−オレフィンを含むノルマル−アルファ−オレフィンの残基である、アルキル置換ヒドロキシ安息香酸から誘導される、アルキル置換ヒドロキシ安息香酸のアルカリ又はアルカリ土類金属塩である。
【００７５】
別の実施形態において、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリ又はアルカリ土類金属塩内に含まれるアルキル基、例えば、アルキル置換ヒドロキシ安息香酸のアルカリ又はアルカリ土類金属塩のアルキル基の少なくとも約５０モル％（例えば、少なくとも約６０モル％、少なくとも約７０モル％、少なくとも約８０モル％、少なくとも約８５モル％、少なくとも約９０モル％、少なくとも約９５モル％、又は少なくとも約９９モル％）は、約Ｃ１４から約Ｃ１８である。
【００７６】
得られたアルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリ又はアルカリ土類金属塩は、オルト異性体とパラ異性体の混合物である。一実施形態において、生成物は、約１から９９％のオルト異性体及び９９から１％のパラ異性体を含む。別の実施形態において、生成物は、約５から７０％のオルト異性体及び９５から３０％のパラ異性体を含む。
【００７７】
アルカリ置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリ又はアルカリ土類金属塩は、中性又は過塩基化であり得る。概して、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸の過塩基化アルカリ又はアルカリ土類金属塩は、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリ又はアルカリ土類金属塩のＢＮが、塩基供給源（例えば、石灰）及び酸性過塩基性化合物（例えば、二酸化炭素）の添加などのプロセスによって増加しているものである。
【００７８】
過塩基化塩は、低過塩基化、例えば、約１００未満のＢＮを有する過塩基化塩であり得る。一実施形態において、低過塩基化塩のＢＮは、約５から約５０であり得る。別の実施形態において、低過塩基化塩のＢＮは、約１０から約３０であり得る。さらに別の実施形態において、低過塩基化塩のＢＮは、約１５から約２０であり得る。
【００７９】
過塩基化清浄剤は、中過塩基化、例えば、約１００から約２５０のＢＮを有する過塩基化塩であり得る。一実施形態において、中過塩基化塩のＢＮは、約１００から約２００であり得る。別の実施形態において、中過塩基化塩のＢＮは、約１２５から約１７５であり得る。
【００８０】
過塩基化清浄剤は、高過塩基化、例えば、約２５０を超えるＢＮを有する過塩基化塩であり得る。一実施形態において、高過塩基化塩のＢＮは、約２５０から約４５０であり得る。
【００８１】
スルホン酸塩は、典型的には、石油の分留から、又は芳香族炭化水素のアルキル化によって得られるものなどのアルキル置換芳香族炭化水素のスルホン化によって得られるスルホン酸から調製され得る。例には、ベンゼン、トルエン、キシレン、ナフタレン、ジフェニル又はそれらのハロゲン誘導体をアルキル化することによって得られるものが含まれる。アルキル化は、約３から７０個を超える炭素原子を有するアルキル化剤によって、触媒の存在下で行われ得る。スルホン酸アルカリルは、通常は１つのアルキル置換芳香族部分当たり、約９から約８０個以上の炭素原子、好ましくは約１６から約６０個の炭素原子を含む。
【００８２】
油溶性スルホン酸塩又はアルカリルスルホン酸は、金属の酸化物、水酸化物、アルコキシド、カーボネート、カルボキシレート、スルフィド、ヒドロスルフィド、硝酸塩、ホウ酸塩及びエーテルによって中和され得る。金属化合物の量は、最終生成物の所望のＴＢＮを考慮して選択されるが、典型的には化学量論的に必要とされるものの約１００から約２２０重量％（好ましくは、少なくとも約１２５重量％）の範囲である。
【００８３】
フェノール及び硫化フェノールの金属塩は、適当な金属化合物、例えば、酸化物又は水酸化物との反応によって調製され、中性又は過塩基化生成物は、当技術分野で周知の方法によって得ることができる。硫化フェノールは、フェノールを、硫黄又は硫黄含有化合物（硫化水素、モノハロゲン化硫黄又はジハロゲン化硫黄などの）と反応させて、概して、２以上のフェノールが硫黄含有架橋によって架橋されている化合物の混合物である生成物を形成する。
【００８４】
錆止め剤の例には、限定されるものではないが、非イオン性ポリオキシアルキレン剤、例えば、ポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレン高級アルコールエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンソルビトールモノステアレート、ポリオキシエチレンソルビトールモノオレエート、及びポリエチレングリコールモノオレエート；ステアリン酸及び他の脂肪酸；ジカルボン酸；金属石鹸；脂肪酸アミン塩；重質スルホン酸（ｈｅａｖｙ  ｓｕｌｆｏｎｉｃ  ａｃｉｄ）の金属塩；多価アルコールの部分カルボン酸エステル；リン酸エステル；（短鎖）アルケニルコハク酸；その部分エステル及びその窒素含有誘導体；合成アルカリルスルホン酸塩、例えば、金属スルホン酸ジノニルナフタレン；など並びにそれらの混合物が含まれる。
【００８５】
摩擦調整剤の例には、限定されるものではないが、アルコキシル化脂肪族アミン；ホウ酸化脂肪族エポキシド；脂肪族亜リン酸塩、脂肪族エポキシド、脂肪族アミン、ホウ酸化アルコキシル化脂肪族アミン、脂肪酸の金属塩、脂肪酸アミド、グリセロールエステル、ホウ酸化グリセロールエステル；及びその内容が参照により本明細書に組み込まれる米国特許第６，３７２，６９６号に開示されたとおりの脂肪族イミダゾリン；Ｃ４からＣ７５、好ましくはＣ６からＣ２４、最も好ましくはＣ６からＣ２０の脂肪酸エステルと、アンモニア、及びアルカノールアミンからなる群から選択される窒素含有化合物との反応生成物から得られる摩擦調整剤など、並びにそれらの混合物が含まれる。
【００８６】
耐磨耗剤の例には、限定されるものではないが、ジアルキルジチオリン酸亜鉛及びジアリールジチオリン酸亜鉛、例えば、Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅ  ４−２  １９９２年１月に出ている、「異なる潤滑機構における一部の金属ジアルキル−及びジアリール−ジチオホスフェートの化学構造と有効性との関係（Ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ  ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｎｄ  Ｅｆｆｅｃｔｉｖｅｎｅｓｓ  ｏｆ  Ｓｏｍｅ  Ｍｅｔａｌｌｉｃ  Ｄｉａｌｋｙｌ−  ａｎｄ  Ｄｉａｒｙｌ−ｄｉｔｈｉｏｐｈｏｓｐｈａｔｅｓ  ｉｎ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｅｄ  Ｍｅｃｈａｎｉｓｍｓ）」と表題された、Ｂｏｒｎらによる論文に記載されたもの（例えば、９７〜１００頁参照）；リン酸及び亜リン酸アリール、硫黄含有エステル、リン硫黄化合物、金属又は無灰ジチオンカルバメート、キサントゲン酸塩、硫化アルキルなど、並びにそれらの混合物が含まれる。
【００８７】
消泡剤の例には、限定されるものではないが、アルキルメタクリレートのポリマー；ジメチルシリコーンのポリマーなど、及びそれらの混合物が含まれる。
【００８８】
流動点降下剤の例には、限定されるものではないが、ポリメタクリレート、アルキルアクリレートポリマー、アルキルメタクリレートポリマー、ジ（テトラ−パラフィンフェノール）フタレート、テトラ−パラフィンフェノールの縮合物、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合物、及びそれらの組合せが含まれる。一実施形態において、流動点降下剤は、エチレン−酢酸ビニルコポリマー、塩素化パラフィンとフェノールとの縮合物、ポリアルキルスチレンなど、及びそれらの混合物を含む。流動点降下剤の量は、約０．０１重量％から約１０重量％まで変わり得る。
【００８９】
解乳化剤（ｄｅｍｕｌｓｉｆｉｅｒ）の例には、限定されるものではないが、アニオン性界面活性剤（例えば、スルホン酸アルキル−ナフタレン、スルホン酸アルキルベンゼンなど）、非イオン性アルコキシル化アルキルフェノール樹脂、アルキレンオキシドのポリマー（例えば、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、エチレンオキシド、プロピレンオキシドなどのブロックコポリマー）、油溶性酸のエステル、ポリオキシエチレンソルビタンエステルなど、及びそれらの組合せが含まれる。解乳化剤の量は、約０．０１重量％から約１０重量％まで変わり得る。
【００９０】
腐食防止剤の例には、限定されるものではないが、ドデシルコハク酸の半エステル又はアミド、リン酸エステル、チオリン酸塩、アルキルイミダゾリン、サルコシンなど、及びそれらの組合せが含まれる。腐食防止剤の量は、約０．０１重量％から約０．５重量％まで変わり得る。
【００９１】
極圧剤の例には、限定されるものではないが、硫化された動物又は植物の脂肪又は油、硫化された動物又は植物の脂肪酸エステル、リンの三価又は五価酸の完全又は部分エステル化エステル、硫化オレフィン、ジヒドロカルビルポリスルフィド、硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加物、硫化ジシクロペンタジエン、脂肪酸エステルとモノ不飽和オレフィンとの硫化又は共硫化混合物、脂肪酸と脂肪酸エステルとアルファ−オレフィンとの共硫化ブレンド、官能基置換ジヒドロカルビルポリスルフィド、チアアルデヒド、チアケトン、エピチオ化合物、硫黄含有アセタール誘導体、テルペンと非環状オレフィンとの共硫化ブレンド、及びポリスルフィドオレフィン生成物、リン酸エステル又はチオリン酸エステルのアミン塩など、並びにそれらの組合せが含まれる。極圧剤の量は、約０．０１重量％から約５重量％まで変わり得る。
【００９２】
上述の添加剤のそれぞれは、用いられる場合、潤滑剤に所望の特性を付与するために機能的有効量で用いられる。したがって、例えば、添加剤が摩擦調整剤である場合、この摩擦調整剤の機能的有効量は、潤滑剤に所望の摩擦調整性特性を付与するために十分な量である。概して、これらの添加剤のそれぞれの濃度は、用いられる場合、潤滑油組成物の全重量に基づいて、重量で約０．０１％から約２０％の範囲である。一実施形態において、これらの添加剤のそれぞれの濃度は、潤滑油組成物の全重量に基づいて、重量で約０．０１％から約１０％である。
【００９３】
本発明による潤滑油組成物の最終用途は、内燃機関エンジンなどにおけるように、フルオロカーボンエラストマーシールを含む任意のエンジンであり得る。潤滑油組成物が流体又は固体であるかは、通常増粘剤が存在するかどうかに依存する。典型的な増粘剤には、酢酸ポリ尿素、ステアリン酸リチウムなどが含まれる。
【００９４】
本発明の別の実施形態において、１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤は、添加剤パッケージ、又は１種若しくは複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤が、例えば、鉱油、ナフサ、ベンゼン、トルエン若しくはキシレンなどの実質的に不活性で通常は液体の有機希釈剤中に取り込まれて添加剤濃縮物を形成する、濃縮物として提供され得る。これらの濃縮物は、通常重量で約２０％から約８０％のこのような希釈剤を含む。典型的には、１００℃で約４から約８．５ｃＳｔ、好ましくは１００℃で約４から約６ｃＳｔの粘度を有する中性油が、希釈剤として用いられるが、合成油、並びに添加剤及び完成潤滑油に適合する他の有機液体も用いることができる。添加剤パッケージは、典型的には必要量の基油との直接の組合せを容易にするために所望の量及び比で、上に言及された、１種又は複数の様々な他の添加剤も含む。
【００９５】
以下の非限定的な実施例は、本発明を例証するものである。
【実施例】
【００９６】
（比較例Ａ）
基準となる潤滑油組成物を、ＳＡＥ１５Ｗ−４０粘度等級の配合物を得るために以下の成分を一緒にブレンドすることによって調製した：
【００９７】
（ａ）ポリイソブテニル（ＰＩＢ）無水コハク酸（１３００の平均分子量を有するＰＩＢ）と重質ポリアミンとから調製した４重量％のホウ酸化ビススクシンイミド添加剤濃縮物、
【００９８】
（ｂ）ＰＩＢ無水コハク酸（２３００の平均分子量を有するＰＩＢ）と重質ポリアミンとから調製した２重量％のエチレンカーボネート後処理ビススクシンイミド添加剤濃縮物、
【００９９】
（ｃ）ＰＩＢＳＡと、Ｎ−フェニルフェニレンジアミンと、９００から１０００の平均分子量を有するポリエーテルジアミンとから誘導された３重量％のポリスクシンイミド分散剤添加剤濃縮物、
【０１００】
（ｄ）硫化石炭酸カルシウム清浄剤、
【０１０１】
（ｅ）ジアルキルジチオリン酸亜鉛、
【０１０２】
（ｆ）ホウ酸化スルホネート清浄剤、
【０１０３】
（ｇ）スルホン酸マグネシウム清浄剤、
【０１０４】
（ｈ）スルホン酸カルシウム清浄剤、
【０１０５】
（ｉ）モリブデンスクシンイミド錯体、
【０１０６】
（ｊ）１種又は複数の酸化防止剤、
【０１０７】
（ｋ）発泡防止剤、
【０１０８】
（ｌ）粘度指数向上剤、及び
【０１０９】
（ｍ）残余の、約８６重量％のＣｈｅｖｒｏｎ２２０ＮグループＩＩ基油と、約１４重量％のＣｈｅｖｒｏｎ６００ＮグループＩＩ基油とからなるグループＩＩ基油の混合物。
（例１）
【０１１０】
１重量％（約１２００ｐｐｍのチタンに相当する）のチタンビス（２，４−ペンタンジオネート）ジ−ｎ−ブトキシド（Ｇｅｌｅｓｔ  Ｉｎｃ．から入手できる）を、比較例Ａの基準となる潤滑油組成物に添加することによって、潤滑油組成物を調製した。
（例２）
【０１１１】
飽和カルボン酸である、ステアリン酸から誘導された１重量％（約５００ｐｐｍのチタンに相当する）のチタントリステアロイルイソプロポキシド（Ｎａｎｊｉｎｇ  Ｓｈｕｇｕａｎｇ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｇｒｏｕｐ  Ｃｏ．，Ｌｔｄ．、中国からＮＤＺ−１３０として入手できる）を、比較例Ａの基準となる潤滑油組成物に添加することによって、潤滑油組成物を調製した。
（例３）
【０１１２】
飽和カルボン酸である、ステアリン酸から誘導された１重量％（約５２０ｐｐｍのチタンに相当する）のチタントリイソステアロイルイソプロポキシド（Ｇｅｌｅｓｔ，Ｉｎｃ．、Ｍｏｒｒｉｓｖｉｌｌｅ、ＰＡから入手できる）を、比較例Ａの基準となる潤滑油組成物に添加することによって、潤滑油組成物を調製した。
（比較例Ｂ）
【０１１３】
不飽和カルボン酸である、オレイン酸（６９．６９ｇ）を、凝縮器、熱電対、及びガス注入口を備えた５００ｍＬの三つ口丸底フラスコに投入し、室温で撹拌した。そのフラスコに、滴下ロートを介してチタンテトライソプロポキシド（３５．０７ｇ）を一滴ずつ投入した。次いで、反応温度を１４０℃に上昇させ、１時間保持し、次いで、反応物に減圧をかけ、反応が終了するまでさらに２時間保持した。分析により、生成物のチタン含有量は、重量で約６．６％のチタンを有することが示される。
（比較例Ｃ）
【０１１４】
比較例Ｂで調製した１重量％（約６６０ｐｐｍのチタンに相当する）のチタンジオレエートジイソプロポキシドを、比較例Ａの基準となる潤滑油組成物に添加することによって、潤滑油組成物を調製した。
（比較例Ｄ）
【０１１５】
オレイン酸（９７．６０ｇ）を、凝縮器、熱電対、及びガス注入口を備えた５００ｍＬの三つ口丸底フラスコに投入し、室温で撹拌した。次いで、そのフラスコに、滴下ロートを介して、不飽和カルボン酸である、チタンテトライソプロポキシド（３２．７４ｇ）を一滴ずつ投入した。次いで、反応温度を１４０℃に上昇させ、１時間保持し、次いで、反応物に減圧をかけ、反応が終了するまでさらに２時間保持した。分析により、生成物のチタン含有量は、重量で約５．０％のチタンを有することが示される。
（比較例Ｅ）
【０１１６】
比較例Ｄで調製した１重量％（約５００ｐｐｍのチタンに相当する）のチタントリオレエートイソプロポキシドを、比較例Ａの基準となる潤滑油組成物に添加することによって、潤滑油組成物を調製した。
（比較例Ｆ）
【０１１７】
１重量％のチタン（ＩＶ）イソプロポキシド（Ｔｙｚｏｒ（登録商標）ＴＰＴとしてＤｕＰｏｎｔから入手できる）を、比較例Ａの基準となる潤滑油組成物に添加することによって、潤滑油組成物を調製した。
【０１１８】
フルオロカーボンエラストマーシール適合性の評価
【０１１９】
例１〜例３及び比較例Ａ、比較例Ｃ、比較例Ｅ及び比較例Ｆの潤滑油組成物を、フルオロカーボンエラストマーシールとの適合性について、Ｖｏｌｋｓｗａｇｅｎ（ＶＷ）ベンチ試験（ＰＶ３３４４）においてフルオロカーボン試験片（ＡＫ６）を１５０℃に加熱した油系溶液中に１６８時間吊るすことによって試験した。それぞれの試料の体積パーセント変化、点硬度変化（ＰＨ）、引張強度パーセント変化（ＴＳ）及び伸びパーセント変化の変化を測定した。合格限界を表１にまとめる。
【表１】
0005864603.tif 000010
適合性試験についての試験結果を以下の表２にまとめる。
【表２】
0005864603.tif 000011
【０１２０】
結果は、例１〜例３の潤滑油組成物が、すべての分類において改善されたフルオロカーボンエラストマーシール適合性を与え、比較例Ａ、比較例Ｃ、及び比較例Ｅの潤滑油組成物と比較して、シール試験のそれぞれに合格し、例１〜例３の潤滑油組成物は、カルボニル配位子をまったく有しないチタン化合物を用いる比較例Ｆの潤滑油組成物に匹敵する性能を与えたことを実証する。これらの結果は、本発明によるチタン錯体を、１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤を含む潤滑油組成物に添加することによって、フルオロカーボンエラストマーシールが、基準となる潤滑油組成物（比較例Ａ）中の他の成分から保護されることを示す。
【０１２１】
結果はまた、それぞれ、チタンジオレエートイソプロポキシド及びトリオレエートイソプロポキシドを含む比較例Ｃ及び比較例Ｅの潤滑油組成物が、それぞれ、チタントリステアロイルイソプロポキシド及びチタントリイソステアロイルイソプロポキシドを含む例２及び例３の潤滑油組成物に比較して、体積パーセント変化試験に合格しなかったことも示す。不飽和カルボン酸（すなわち、二重結合（単数又は複数））のアニオンの配位子を含むチタン錯体が、表面活性であり、フルオロカーボンエラストマー分解プロセスを促進し得ることが考えられる。不飽和カルボン酸のアニオンの不飽和部位が、フルオロカーボンエラストマーの分解フッ素からフッ素化を受けることができ、それにより、エラストマー分解プロセスを促進することも考えられる。したがって、これらの結果は、不飽和カルボン酸のアニオンの配位子を含む油溶性チタン錯体を、１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤を含む潤滑油組成物（例２及び例３）に添加することによって、不飽和カルボン酸のアニオンの配位子を含む油溶性チタン錯体が、同じ基準となる潤滑油組成物（比較例Ｃ及び比較例Ｅ）に添加される場合に比較して、基準となる潤滑油組成物中の他の成分から保護されることを示す。
【０１２２】
さらに、これらの結果は、β−ヒドロキシルケトンのアニオンの配位子を含む油溶性チタン錯体（すなわち、チタンビス（２，４−ペンタンジオネート）ジ−ｎ−ブトキシド）を、１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤を含む潤滑油組成物（例１）に添加することによって、フルオロカーボンエラストマーシールが、基準となる潤滑油組成物（比較例Ａ）中の他の成分から保護されることを示す。
【０１２３】
様々な変更が、本明細書で開示された実施形態に対してなされ得ることが理解される。したがって、上記説明は、限定するものとしてではなく、単に好ましい実施形態の例示として解釈されるべきである。例えば、本発明を実施するための最良の形態として上に記載され、且つ実施される機能は、単に例証の目的のためである。当業者ならば、本発明の範囲及び精神から逸脱することなく、他の配列及び方法を実施し得る。さらに、当業者は、本明細書に添付された特許請求の範囲の範囲及び精神の範囲内で他の変更を想定する。
本発明に包含され得る諸態様は、以下のとおり要約される。
［１］．
（ａ）主要量の潤滑粘度の基油及び（ｂ）１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤を含む潤滑油組成物とのフルオロカーボンエラストマーシールの適合性を改善する方法であって、（ｉ）飽和カルボン酸のアニオン、（ｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオン、（ｉｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド、又はエステルのアニオン、（ｉｖ）α−、β−又はγ−アミノカルボン酸のアニオン、及び（ｖ）α−、β−又はγ−ケト酸のアニオンからなる群から選択される、少なくとも１つの配位子を含む１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体を含む、有効量の１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤を、潤滑油組成物に添加する工程を含む上記方法。
［２］．
潤滑粘度の基油が、グループＩ基油、グループＩＩ基油、グループＩＩＩ基油、グループＩＶ基油、グループＶ基油、及びそれらの混合物からなる群から選択される、上記態様［１］に記載の方法。
［３］．
１種又は複数の分散剤が、スクシンイミド、カルボン酸アミド、ヒドロカルビルモノアミン、ヒドロカルビルポリアミン、マンニッヒ塩基、ホスホンアミド、チオホスホンアミド及びホスホルアミド、チアゾール、トリアゾール、１つ又は複数のさらなる極性官能基を有するカルボン酸エステルを含むコポリマー、ホウ酸塩後処理スクシンイミド、エチレンカーボネート後処理スクシンイミド、並びにそれらの混合物からなる群から選択される、上記態様［１］又は［２］に記載の方法。
［４］．
潤滑油組成物中の１種又は複数の分散剤の量が、潤滑油組成物の全重量に基づいて、約０．０５から約１５重量％である、上記態様［１］から［３］までのいずれか１項に記載の方法。
［５］．
１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体が、飽和カルボン酸の同一又は異なるアニオンを含む少なくとも２つの配位子を含む、上記態様［１］から［４］までのいずれか１項に記載の方法。
［６］．
飽和カルボン酸のアニオンを含む配位子がＣ２〜Ｃ３０飽和モノカルボン酸に由来する、上記態様［１］から［５］までのいずれか１項に記載の方法。
［７］．
Ｃ２〜Ｃ３０飽和モノカルボン酸が飽和脂肪酸である、上記態様［６］に記載の方法。
［８］．
１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体が、α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオンを含む少なくとも１つの配位子を含む、上記態様［１］から［４］までのいずれか１項に記載の方法。
［９］．
１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体が、α−、β−又はγ−ヒドロキシケトン化合物のアニオンを含む少なくとも１つの配位子を含む、上記態様［１］から［４］までのいずれか１項に記載の方法。
［１０］．
１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体が、チタンビス（テトラメチルヘプタンジオネート）ジイソプロポキシド、チタンビス（２，４−ペンタンジオネート）ジ−ｎ−ブトキシド、チタンビス（２，４−ペンタンジオネート）ジイソプロポキシド、及びそれらの混合物からなる群から選択される、上記態様［１］から［４］までのいずれか１項に記載の方法。
［１１］．
潤滑油組成物が、潤滑油組成物の全重量に基づいて、
約０．０５から約１５重量％の１種又は複数の分散剤、及び
約０．１０から約２．５重量％の１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤
を含む、上記態様［１］から［１０］までのいずれか１項に記載の方法。
［１２］．
潤滑油組成物が、酸化防止剤、清浄剤、錆止め剤、曇り除去剤、解乳化剤、金属不活性化剤、摩擦調整剤、摩耗防止剤、流動点降下剤、消泡剤、補助溶剤、パッケージ相溶化剤、腐食防止剤、染料、極圧剤、及びそれらの混合物からなる群から選択される１種又は複数の潤滑油添加剤をさらに含む、上記態様［１］から［１１］までのいずれか１項に記載の方法。
［１３］．
１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤が、添加剤濃縮物を形成するために希釈油をさらに含む、上記態様［１］から［１２］までのいずれか１項に記載の方法。
［１４］．
潤滑油組成物が、内燃機関エンジン用のクランクケース潤滑油組成物である、上記態様［１］から［１３］までのいずれか１項に記載の方法。
［１５］．
内燃機関エンジンにおける潤滑油組成物とのフルオロカーボンエラストマーシールの適合性を維持又は改善するための、（ａ）主要量の潤滑粘度の基油及び（ｂ）１個又は複数の塩基性窒素原子を含む１種又は複数の分散剤を含む潤滑油組成物における、（ｉ）飽和カルボン酸のアニオン、（ｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボニル化合物のアニオン、（ｉｉｉ）α−、β−又はγ−ヒドロキシカルボン酸、アミド、又はエステルのアニオン、（ｉｖ）α−、β−又はγ−アミノカルボン酸のアニオン、及び（ｖ）α−、β−又はγ−ケト酸のアニオンからなる群から選択される少なくとも１つの配位子を含む１種又は複数のハロゲン非含有油溶性チタン錯体を含む、１種又は複数のフルオロカーボンエラストマー適合性改善剤の使用。