(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ガスコンロ本体の上面に被着されたトッププレートに形成したバーナ用開口を介して、その外周に形成された炎孔部を前記トッププレートの上方に突出するように設けられたコンロバーナと、点消火操作部の操作に基づいて前記コンロバーナの点消火および火力の制御を行う制御部とを備え、
前記コンロバーナによって加熱される調理容器が載置される五徳を前記炎孔部の周囲に配置してなるガスコンロにおいて、
前記トッププレート上における、前記炎孔部から所定距離離れた位置に温度検出部を設け、
前記制御部は、前記コンロバーナの火力が所定の第１火力以上の火力を所定時間継続した時に前記温度検出部の検出温度が所定の閾値温度以下の場合には、前記コンロバーナの火力を前記所定の第１火力より小さい所定の第２火力に減少させる火力減少制御を実行し、
前記コンロバーナが所定の停止時間以上の燃焼の停止を継続したときの前記温度検出部の検出温度を燃焼停止時検出温度として記憶しておき、前記所定の閾値温度が、前記燃焼停止時検出温度に所定の上昇温度判定用閾値を加えた温度であることを特徴とするガスコンロ。
【請求項２】
前記操作部が前記炎孔部よりも前方側に位置しており、前記温度検出部が前記炎孔部より前方側に位置することを特徴とする請求項１に記載のガスコンロ。
【請求項３】
前記五徳が、調理容器を載置するための五徳爪を前記炎孔部の周囲に複数放射状に配置してなるものであり、前記炎孔部の周方向における前記五徳爪の存在箇所では前記炎孔部の周方向における前記五徳爪の不存在箇所に比べて前記コンロバーナによる加熱が抑制されるように前記炎孔部が構成されており、前記温度検出部が平面視における前記五徳爪の近傍に配設されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のガスコンロ。
【請求項４】
前記温度検出部の配設位置において、前記温度検出部の感温部の位置が前記トッププレートよりも所定の高さ寸法だけ高いことを特徴とする請求項１〜請求項３に記載のガスコンロ。
【請求項５】
前記所定の高さ寸法が、前記温度検出部の配設位置における前記トッププレートの上面から前記五徳爪の上端までの高さ寸法の略１／２以上であることを特徴とする請求項４に記載のガスコンロ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ガスコンロ本体の上面に被着されたトッププレートに形成したバーナ用開口を介して、その炎孔部を前記トッププレートの上方に突出するように設けられたコンロバーナと、点消火操作部の操作に基づいて前記コンロバーナの点消火および火力の制御を行う制御部とを備え、前記コンロバーナによって加熱される調理容器が載置される五徳を前記炎孔部の周囲に配置してなるガスコンロに関する。
【背景技術】
【０００２】
上記のようなガスコンロとして、五徳に載置した鍋などの調理容器の底面に沿う燃焼排気の通路部分に、径方向に間隔を存して燃焼排気の存在を検出する複数の温度センサを列設し、これらセンサの検出値に基づいて鍋の径を判別する鍋径検出装置を備え、検出した鍋径の大小に応じてコンロバーナの最大火力を増減するガスコンロが知られている（例えば、特許文献１参照）。
【０００３】
特許文献１のガスコンロにおいては、鍋径の大きな鍋を使用する場合には、コンロバーナの最大火力が増加させることになるが、鍋径の小さな鍋を使用する場合には、コンロバーナの最大火力を減少させるので、鍋底の外方に炎がはみ出すことを抑制でき、高温の燃焼排気による鍋の取っ手の加熱を防止できるものであり、鍋底の外方にはみ出した炎に使用者が不用意に接近して使用者が高温にさらされる蓋然性が低くなるため好都合である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開平９−２６４５３８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
特許文献１のガスコンロでは、鍋径を判別するために複数の温度センサが必要であり、製造コストが高くなりがちであり、改善が望まれていた。
【０００６】
本発明は、かかる点に着目してなされたものであり、その目的は、低コストで、五徳に載置した鍋の鍋径が判別できて、高温の燃焼排気による鍋の取っ手の加熱を防止でき、鍋底の外方にはみ出した炎に使用者が不用意に接近して使用者が高温にさらされることが防止できるガスコンロを提供する点にある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
この目的を達成するために、請求項１に記載の発明によるガスコンロは、ガスコンロ本体の上面に被着されたトッププレートに形成したバーナ用開口を介して、その外周に形成された炎孔部を前記トッププレートの上方に突出するように設けられたコンロバーナと、点消火操作部の操作に基づいて前記コンロバーナの点消火および火力の制御を行う制御部とを備え、前記コンロバーナによって加熱される調理容器が載置される五徳を前記炎孔部の周囲に配置してなるガスコンロにおいて、前記トッププレート上における、前記炎孔部から所定距離離れた位置に温度検出部を設け、前記制御部は、前記コンロバーナの火力が所定の第１火力以上の火力を所定時間継続した時に前記温度検出部の検出温度が所定の閾値温度以下の場合には、前記コンロバーナの火力を前記所定の第１火力より小さい所定の第２火力に減少させる火力減少制御を実行し、前記コンロバーナが所定の停止時間以上の燃焼の停止を継続したときの前記温度検出部の検出温度を燃焼停止時検出温度として記憶しておき、前記所定の閾値温度が、前記燃焼停止時検出温度に所定の上昇温度判定用閾値を加えた温度である点を特徴とする。
【０００８】
請求項１に記載の発明によれば、コンロバーナの火力が所定の第１火力以上のときに炎孔部から所定距離離れた位置に設けた温度検出部の検出温度が所定の閾値温度以下の場合には、上記所定の第１火力が五徳上に載置された鍋の鍋径に見合った火力より大きいと判断して、コンロバーナの火力を所定の第１火力より小さい所定の第２火力に減少させる火力減少制御を実行することで、高温の燃焼排気による鍋の取っ手の加熱を防止でき、鍋底の外方にはみ出した炎に使用者が不用意に接近して使用者が高温にさらされることが防止できるガスコンロとするこが出来る。
【０００９】
つまり、コンロバーナの炎孔部から外径方向に形成される火炎は、五徳の上に鍋が存在していない場合、炎孔部から外径方向に向けて伸びた火炎は上方に偏向し、トッププレートから遠ざかりながら斜め上方に向けて形成され、一方、五徳の上に鍋が存在している場合には、その鍋底に沿って伸び、外径方向にトッププレートに添って形成されることになる。
【００１０】
したがって、炎孔部から所定距離離れた位置に温度検出部を設けておき、コンロバーナの火力が第1火力であるときに、炎孔部から外径方向に形成される火炎が鍋底の外方にはみ出さない程度の鍋径である第1火力に見合った鍋径の鍋が五徳上に載置されたときにトッププレートに添って形成された火炎によって加熱された温度検出部が検出する検出温度と、炎孔部から外径方向に形成される火炎が鍋底の外方にはみ出すような鍋径である、第1火力に見合った鍋径より小径の鍋が五徳上に載置されたときにトッププレートから遠ざかりながら斜め上方に向けて形成される火炎によって加熱された温度検出部が検出する検出温度と、の間の温度となるように閾値温度を設定しておき、温度検出部の検出温度がこの閾値温度以下の場合に第1火力に見合った鍋径より小径の鍋が五徳上に載置されていると判断し、コンロバーナの火力をこの第１火力より小さい第２火力に減少させる火力減少制御を実行することで、高温の燃焼排気による鍋の取っ手の加熱を防止でき、鍋底の外方にはみ出した炎に使用者が不用意に接近して使用者が高温にさらされることが防止できる。
【００１１】
しかも、炎孔部から所定距離離れた位置に設けた温度検出部は、温度検出部の検出温度が所定の閾値温度以下であるかどうかの判定に用いられるのであるから1個設けるだけでよいので、低コストで構成可能である。
【００１２】
要するに、請求項１に記載の発明によって、五徳に載置した鍋の鍋径が判別できて、高温の燃焼排気による鍋の取っ手の加熱を防止でき、鍋底の外方にはみ出した炎に使用者が不用意に接近して使用者が高温にさらされることが防止できるガスコンロを低コストで提供できる。
【００１４】
また、請求項１に記載の発明によれば、コンロバーナが所定の停止時間以上の燃焼の停止を継続したときの温度検出部の検出温度を燃焼停止時検出温度として記憶しておき、この燃焼停止時検出温度に所定の上昇温度判定用閾値を加えた温度を前記所定の閾値温度として用いるため、季節が異なり当該ガスコンロの周囲温度が変動する場合にも、第1火力に見合った鍋径より小径の鍋が五徳上に載置されているかどうかを的確に判断でき、第1火力に見合った鍋径より小径の鍋が五徳上に載置されているかどうかについての、季節の変化による誤判定が防止できて、使い勝手のよいガスコンロとすることができる。しかも、温度検出部によって検出した温度を燃焼停止時検出温度として用いることが出来るため、燃焼停止時検出温度を検出するための別の温度検出部を必要としないので、ガスコンロを低コストに構成できる。
【００１７】
請求項２に記載の発明によるガスコンロは、請求項１に記載のガスコンロにおいて、前記操作部が前記炎孔部よりも前方側に位置しており、前記温度検出部が前記炎孔部より前方側に位置する点を特徴とする。
【００１８】
請求項２に記載の発明によれば、コンロバーナの点消火および火力調整を行う際に使用者が操作することになる点消火操作部が炎孔部よりも前方側に位置しており、温度検出部が炎孔部より前方側に位置しているものであるから、使用者が近づき易い炎孔部の前方側における火炎の鍋底の外側へのはみ出しがより的確に検出できるため、鍋底の外方にはみ出した炎に使用者が不用意に接近して使用者が高温にさらされることがより的確に防止できるガスコンロとすることができる。この場合、第１火力に見合った鍋径の鍋が、その中心を後方にずれた状態で五徳に載置されたようなときにおいても火炎が鍋底の外方にはみ出すことが防止できるので好都合である。
【００１９】
請求項３に記載の発明によるガスコンロは、請求項１または請求項２のいずれかに記載のガスコンロにおいて、前記五徳が、調理容器を載置するための五徳爪を前記炎孔部の周囲に複数放射状に配置してなるものであり、前記炎孔部の周方向における前記五徳爪の存在箇所では前記炎孔部の周方向における前記五徳爪の不存在箇所に比べて前記コンロバーナによる加熱が抑制されるように前記炎孔部が構成されており、前記温度検出部が平面視における前記五徳爪の近傍に配設されている点を特徴とする。
【００２０】
請求項３に記載の発明によれば、調理容器を載置するための五徳爪を炎孔部の周囲に複数放射状に配置してなるものであり、炎孔部の周方向における五徳爪の存在箇所では炎孔部の周方向における五徳爪の不存在箇所に比べてコンロバーナによる加熱が抑制されるように炎孔部が構成されており、温度検出部が平面視における五徳爪の近傍に配設されているから、温度検出部の温度が過度に高温になることが抑制できて、温度検出部の高温による劣化が抑制できて良好な耐久性を備えたガスコンロとすることができる。
【００２１】
つまり、調理容器を載置するための五徳爪を炎孔部の周囲に複数放射状に配置してなるガスコンロにおいて、五徳爪の過度の温度上昇を抑制するために、炎孔部の周方向における五徳爪の存在箇所では、コンロバーナによる加熱が抑制されるように炎孔部の周方向における五徳爪の不存在箇所に比べて、例えばコンロバーナの外周に配列された夫々の炎口の間の間隔を広くして炎孔部を構成する場合に、温度検出部を平面視における前記五徳爪の近傍に配設することで、温度検出部の温度上昇も抑制されるから、温度検出部の温度が過度に高温になることが抑制でき、良好な耐久性を備えたガスコンロとすることができることになる。
【００２２】
請求項４に記載の発明によるガスコンロは、請求項１〜請求項３のいずれかに記載のガスコンロにおいて、前記温度検出部の配設位置において、前記温度検出部の感温部の位置が前記トッププレートよりも所定の高さ寸法だけ高い点を特徴とする。
【００２３】
請求項４に記載の発明によれば、温度検出部の感温部の位置が前記トッププレートよりも所定の高さ寸法だけ高いから、五徳の上に鍋が存在している場合にこの鍋底に沿って伸びて外径方向にトッププレートに添って形成される火炎の温度が適切に検出でき、請求項１〜請求項３による効果をより確実に有らしめることができる。
【００２４】
つまり、五徳の上に鍋が存在している場合には、炎孔部からの火炎はこの鍋底に沿って伸びて外径方向にトッププレートに添って形成されるものであるが、トッププレートに添って形成される火炎とトッププレートとの間には、火炎の外径方向から内径方向に向かって、この火炎の燃焼用の２次空気が流れ込むことになる。
【００２５】
そして、この２次空気としては、ガスコンロの周囲に存在する空気が供給されることになり、ガスコンロの周囲に存在する空気は一般的に火炎の温度に比べて著しく低温（常温）であるから、温度検出部の感温部の位置がトッププレートの表面と同じ高さであるときには、この２次空気で温度検出部が冷却されてしまい、温度検出部による火炎の温度検出が適切に行われないおそれがあるが、温度検出部の感温部の位置をトッププレートよりも所定の高さ寸法だけ高くすることで、この２次空気によって温度検出部が過度に冷却されてしまうことが防止できる。
【００２６】
請求項５に記載の発明によるガスコンロは、請求項４に記載のガスコンロにおいて、前記所定の高さ寸法が、前記温度検出部の配設位置における前記トッププレートの上面から前記五徳爪の上端までの高さ寸法の略１／２以上であることを特徴とする。
【００２７】
請求項５に記載の発明によれば、請求項４による効果をより確実に有らしめることができる。
つまり、五徳の上に鍋が存在している場合に、炎孔部からの火炎はこの鍋底に沿って伸びて外径方向にトッププレートに添って形成されたときに、トッププレートに添って形成される火炎とトッププレートとの間を火炎の外径方向から内径方向に向かって流れる火炎燃焼用の２次空気は、その大半がトッププレートの上面から五徳爪の上端までの高さ寸法の略１／２以下の高さを流れるものであり、この２次空気によって温度検出部が過度に冷却されてしまうことがより適切に防止できる。
【発明の効果】
【００３２】
本発明のうち請求項１に記載の発明によれば、五徳に載置した鍋の鍋径が判別できて、高温の燃焼排気による鍋の取っ手の加熱を防止でき、鍋底の外方にはみ出した炎に使用者が不用意に接近して使用者が高温にさらされることが防止できるガスコンロを低コストで提供できる。
【００３３】
また、請求項１に記載の発明によれば、季節が異なり当該ガスコンロの周囲温度が変動する場合にも第1火力に見合った鍋径より小径の鍋が五徳上に載置されているかどうかを的確に判断でき、第1火力に見合った鍋径より小径の鍋が五徳上に載置されているかどうかについての季節の変化による誤判定が防止できて使い勝手のよいガスコンロを低コストに構成できる。
【００３５】
請求項２に記載の発明によれば、鍋底の外方にはみ出した炎に使用者が不用意に接近して使用者が高温にさらされることがより的確に防止できるガスコンロとすることができる。
【００３６】
請求項３に記載の発明によれば、温度検出部の温度が過度に高温になることが抑制できて、温度検出部の高温による劣化が抑制できて良好な耐久性を備えたガスコンロとすることができる。
【００３７】
請求項４に記載の発明によれば、五徳の上に鍋が存在している場合にこの鍋底に沿って伸びて外径方向にトッププレートに添って形成される火炎の温度が適切に検出でき、請求項１〜請求項５による効果をより確実に有らしめることができる。
【００３８】
請求項５に記載の発明によれば、請求項４による効果をより確実に有らしめることができる。
【図面の簡単な説明】
【００４０】
【図１】本発明のガスコンロの一実施例を示す平面図
【図２】本発明のガスコンロの一実施例におけるガスバーナ周辺の側面図
【図３】本発明のガスコンロの一実施例におけるガスバーナ周辺の側面図
【図４】本発明のガスコンロの一実施例におけるガスバーナ周辺の側面図
【図５】左バーナ付近の拡大平面図
【図６】制御部による火力制御に係るサブルーチンのフローチャート
【図７】制御部による火力制御に係るサブルーチンのフローチャート
【図８】制御部による火力制御に係るサブルーチンのフローチャート
【図９】制御部による火力制御に係るサブルーチンのフローチャート
【図１０】制御部による火力制御に係るサブルーチンのフローチャート
【図１１】本発明のガスコンロの一実施例におけるガスバーナ周辺の側面図
【発明を実施するための形態】
【００４１】
本発明にかかるガスコンロの一実施形態について、図面に基づいて説明する。
本発明にかかるガスコンロの一実施形態としてのガステーブルコンロＡは、図１に示すようにガスコンロ本体０１の上面がトッププレート０２で覆われており、円筒状の外形（本実施形態では外径６６ｍｍ）を有する左バーナ３１および右バーナ３２の２口のガスバーナを備えており、トッププレート０２に形成したバーナ用開口（図示せず）を介して、夫々のガスバーナの外周に形成された炎孔部３３をトッププレート０２の上方に突出させている。
【００４２】
ガステーブルコンロＡにおいて左バーナ３１および右バーナ３２より前方側に位置しているその前面には、左バーナ３１の点消火操作を行うための左点消火操作部４１および右バーナ３２の点消火操作を行うための右点消火操作部４２が設けられており、ガステーブルコンロＡ内には、左点消火操作部４１および右点消火操作部４２の操作に基づいて、図示しないガスバルブの開閉および図示しないイグナイタの発停により左バーナ３１および右バーナ３２の点消火の制御を行い、また、図示しないステッピングモータ駆動によるガス量調整バルブの開度調節を行って左バーナ３１および右バーナ３２に供給されるガス量を調節して左バーナ３１および右バーナ３２の火力の制御を行う制御部（図示せず）を備えている。
【００４３】
また、ガステーブルコンロＡはガスグリル部（図示せず）を備えており、ガステーブルコンロＡの前面には、ガスグリル部の前面に備える扉（図示せず）を開閉するためのグリル取っ手４４およびガスグリル部の点消火操作を行うためのグリル点消火操作部４３を備えおり、ガスグリル部における調理に伴う排気はトッププレート０２の後方に設けたグリル排気口４５から排出される。
【００４４】
トッププレート０２上における左バーナ３１および右バーナ３２夫々の炎孔部３３の周囲には、コンロバーナ（左バーナ３１、右バーナ３２）によって加熱される調理容器６０を載置する五徳５０が配置してある。五徳５０は、調理容器６０を載置するための五徳爪５１を炎孔部３３の周囲に複数放射状に配置してあり、夫々の五徳爪５１の下端が円環状の五徳リング５２で結合されて、トッププレート０２上に載置されている。なお、ガステーブルコンロＡは左バーナ３１および右バーナ３２の２つのコンロバーナを備えるものであるが、左バーナ３１および右バーナ３２共に本発明の実施形態としては同様の形態を有するものであるので、以下、左バーナ３１の実施形態について詳しく説明し、右バーナ３２についての詳細な説明は省略する。
【００４５】
左バーナ３１について詳細に説明すると、炎孔部３３の周方向においてガスバーナの五徳爪５１が対向して存在する箇所（図５のＳの区間）では炎孔部３３の周方向において五徳爪５１が対向して存在しない箇所（図５のＦの区間）に比べて前記左バーナ３１による加熱が抑制されるように炎孔部３３が構成されている。具体的には、ガスバーナの周方向における五徳爪５１が対向して存在する箇所（図５のＳの区間）には炎孔が形成されておらず、ガスバーナの周方向における五徳爪５１が対向して存在しない箇所（図５のＦの区間）だけに炎孔が形成されており、左バーナ３１による五徳５０の加熱が抑制されるように左バーナ３１の炎孔部３３が構成されている。
【００４６】
また、トッププレート０２上における、前記炎孔部３３から所定距離（本実施形態では６０ｍｍ）離れた位置に温度検出部７１を設けてあり、具体的には、図１に示すように平面視において左バーナ３１の前方に位置する五徳爪５１の近傍にサーミスタからなる温度検出部７１が配設されている。なお、図２〜図４に示すように、温度検出部７１の感温部７８はトッププレート０２の上面よりも所定の高さ寸法だけ高い位置、具体的には、トッププレート０２の上面から温度検出部７１と隣接する五徳爪５１の上端までの高さ寸法（本実施形態では４０ｍｍ）の１／２の高さより少し高い位置（本実施形態ではトッププレート０２の上面から２７ｍｍ）に位置させてある。これによって、以下の効果が得られる。
【００４７】
五徳の上に鍋が存在している場合には、炎孔部３３からの火炎８１は調理容器６０の底に沿って伸びて調理容器６０の外径方向の外側にトッププレート０２に添って形成されるのであるが、トッププレート０２に添って形成される火炎８１とトッププレート０２との間には、火炎８１の外径方向の外側から内径方向に向かって、この火炎８１の燃焼用の２次空気が流れ込むことになる（図１１の２次空気の流れＡＦ参照）。
【００４８】
そして、この２次空気としては、ガスコンロの周囲に存在する空気が供給されることになり、ガスコンロの周囲に存在する空気は一般的に火炎８１周辺を流れる排気（図１１の排気の流れＥＦ参照））の温度に比べて著しく低温の常温であるから、温度検出部７１の感温部７８の位置がトッププレート０２の表面と同じ高さであるときには、この２次空気で温度検出部７１の感温部７８が冷却されてしまい、温度検出部７１による火炎８１の温度検出が適切に行われないおそれがあるが、温度検出部７１の感温部７８の位置をトッププレート０２よりも上述の高さ寸法（本実施形態では２７ｍｍ）だけ高くすることで、この２次空気によって温度検出部７１の感温部７８が過度に冷却されてしまうことが防止できる。
【００４９】
また、図１〜図５に示すように、五徳５０への鍋などの調理容器６０の底面に接触して調理容器６０の底面の温度を検出する調理容器温度検出手段７２がその支持軸７３が左バーナ３１の中心を下から上に貫通する形態で設けてあり、五徳５０への調理容器６０の載置と連動して調理容器温度検出手段７２および支持軸７３が上下に移動し、支持軸７３の下端に設けたマイクロスイッチ（図示せず）によって支持軸７３の上下の移動を検出することで、調理容器温度検出手段７２と支持軸７３とマイクロスイッチとによって、五徳５０への調理容器６０の載置の有無を検出する調理容器載置検出手段７４を構成している。
【００５０】
つぎに、制御部による火力制御について説明する。
使用者による左点消火操作部４１の操作に基づき制御部が左バーナ３１の火力を第1火力（本実施形態では２．９７ｋＷ）以上の火力を所定時間（本実施形態では１５秒）継続した時に、温度検出部７１による検出温度が所定の閾値温度ＳＨ以下の場合には、五徳５０上に載置されている鍋などの調理容器６０の外径が第１火力に見合った外径より小さく、調理容器６０の底面より外側に火炎８１がはみ出して火炎８１がトッププレート０２の表面から上方向に偏向している、図３に示すような状態である、と判断できるから、制御部は、左バーナ３１の火力を第２火力（本実施形態では１．３９ｋＷ）に減少させる火力減少制御を実行する。
【００５１】
なお、本実施形態では、左バーナ３１が所定の停止時間（本実施形態では１時間）以上の燃焼の停止を継続したときの温度検出部７１の検出温度を燃焼停止時検出温度として記憶しておき、閾値温度ＳＨとして、閾値温度ＳＨ＝燃焼停止時検出温度＋所定の上昇温度判定用閾値（本実施形態では６．５Ｋ）を用いている。
【００５２】
そして、火力減少制御の実行によって、調理容器６０の底面より外側に火炎８１がはみ出して火炎８１がトッププレート０２の表面から上方向に偏向している図３に示すような状態は解消されて、調理容器６０の底面より外側に火炎８１がはみ出さない図４の状態に至ることで、火炎８１からの高温の燃焼排気による鍋の取っ手の加熱を防止でき、鍋底の外方にはみ出した炎に使用者が不用意に接近して使用者が高温にさらされることが防止できる。
【００５３】
なお、火力減少制御の実行中において使用者が左点消火操作部４１を操作して火力を変更しようとした場合には、使用者が意図して火力を変更しようとしているのであるから、制御部は、ガス量調整バルブの開度調節を行って左バーナ３１の火力の変更を行う。すなわち、火力減少制御の実行中であっても、左点消火操作部４１の操作による火力を変更指令が受け付けられて火力変更が行われる。
【００５４】
一方、使用者による左点消火操作部４１の操作に基づき制御部が左バーナ３１の火力を第1火力（本実施形態では２．９７ｋＷ）以上の火力を所定時間（本実施形態では１５秒）継続した時に、温度検出部７１による検出温度が所定の閾値温度ＳＨより高い場合には、五徳５０上に載置されている調理容器６０の外径が第１火力に見合った外径以上であり、調理容器６０の底面より外側に火炎８１がはみ出すことなく火炎８１がトッププレート０２の表面からに沿って形成されている、図２に示すような状態である、と判断できるから、制御部は、左バーナ３１の火力を第１火力以上の火力をそのまま維持する。すなわち、左バーナ３１の火力を第２火力に減少させる火力減少制御は実行されない。
【００５５】
また、本実施形態においては、調理容器載置検出手段７４が鍋など調理容器６０の載置を検出している状態での左バーナ３１による加熱中に、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の非載置を検出した時には、左バーナ３１の火力を第２火力より小さい第３火力（本実施形態では、０．３５ｋＷ）に減少させる調理容器不在制御を実行し、調理容器６０の不在時に使用者が左バーナ３１からの大きな火炎８１にさらされることを防止している。そして、この調理容器不在制御の実行中に調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出した時には、調理容器不在制御を終了して、左バーナ３１の火力の第３火力への減少を解除し調理容器不在制御の実行前の火力に復帰させるように構成してある。
【００５６】
加えて、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出した状態、すなわち、調理容器不在制御の実行前の左バーナ３１の火力が火力減少制御の実行により第２火力に減少された火力であるときには、調理容器不在制御の実行後に調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出して調理容器不在制御を終了するまでの経過時間に応じて、以下のように制御部が左バーナ３１の火力を制御するように構成してある。
【００５７】
（１）調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出した状態、すなわち、調理容器不在制御の実行前の左バーナ３１の火力が火力減少制御の実行により第１火力以上の火力から第２火力に減少された火力であるときに、調理容器載置検出手段７４による調理容器６０の非載置の検出によって調理容器不在制御を実行して左バーナ３１の火力を第３火力に減少させてから、所定の設定時間（本実施形態では３０秒）以内の経過時間後に、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出した場合には、火力減少制御の実行は維持し、前記調理容器不在制御だけを終了して左バーナ３１の火力の第３火力への減少のみを解除して火力を第２火力に復帰させる。
【００５８】
（２）これに対し、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出した状態、すなわち、調理容器不在制御の実行前の左バーナ３１の火力が火力減少制御の実行により第１火力以上の火力（例えばＤｋＷ）から第２火力に減少された火力であるときに、調理容器載置検出手段７４による調理容器６０の非載置の検出によって調理容器不在制御を実行して左バーナ３１の火力を第３火力に減少させてから、所定の設定時間（本実施形態では３０秒）より長い経過時間後に、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出した場合には、調理容器不在制御を終了して左バーナ３１の火力の第３火力への減少を解除すると共に、火力減少制御を終了して左バーナ３１の火力の第２火力への減少を解除して、火力を上記第１火力以上の火力（例えばＤｋＷ）に復帰させる。
【００５９】
このように構成して、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出した状態、すなわち、調理容器不在制御の実行前の左バーナ３１の火力が火力減少制御の実行により第１火力以上の火力から第２火力に減少された火力であるときに、調理容器載置検出手段７４による調理容器６０の非載置の検出によって調理容器不在制御を実行して左バーナ３１の火力を第３火力に減少させてから、
（１）単に調理容器６０の上げ下げが行われた場合などのように、所定の設定時間（本実施形態では３０秒）以内の経過時間後に、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出した場合には、不用意に調理容器６０の底面より外側に火炎８１がはみ出すことを繰り返さないので使い勝手がよく、また、
（２）調理容器６０の交換が行われた場合などのように、所定の設定時間（本実施形態では３０秒）より長い経過時間後に、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出した場合には、一端、左バーナ３１の火力を上記第１火力以上の火力（例えばＤｋＷ）に復帰させることで、第１火力に見合った外径の調理容器６０に交換された場合に、第２火力から大火力への火力の復帰のための操作が不要となるように構成してある。
【００６０】
本実施形態の左バーナ３１の火力制御の制御部における処理に関し、フローチャートを用いて、以下に説明する。
【００６１】
図６は、制御部における燃焼停止時検出温度の記憶処理に関するサブルーチンのフローチャートである。先ず、出荷後当該バーナで燃焼したことがあるかが判定され（＃１０１）、出荷後当該バーナで燃焼したことがない場合は、温度検出部７１の検出温度が燃焼停止時検出温度として更新して記憶される（＃１０２）。＃１０１で出荷後当該バーナで燃焼したことがある場合には、当該バーナでの燃焼停止が１時間以上継続しているかが判定され（＃１０３）、当該バーナでの燃焼停止が１時間以上継続している場合は、温度検出部７１の検出温度が燃焼停止時検出温度として更新して記憶される（＃１０２）。＃１０３で当該バーナでの燃焼停止が１時間以上継続していない場合は、燃焼停止時検出温度は更新されない（リターンして燃焼停止時検出温度の記憶処理を終了する）。
【００６２】
図７は、制御部における火力減少制御に関するサブルーチンでの処理を説明するフローチャートである。先ず、閾値温度ＳＨ＝燃焼停止時検出温度＋上昇温度判定用閾値Δｔ（本実施形態では６．５Ｋ）に設定される（＃２０１）。バーナ火力が第１火力以上を１５秒以上継続しているかどうかが判定される（＃２０２）。バーナ火力が第１火力以上を１５秒以上継続している場合は、温度検出部７１の検出温度≧閾値温度ＳＨであるかどうかが判定される（＃２０３）。度検出部の検出温度≧閾値温度ＳＨでない場合は、バーナ火力を第２火力に減少（＃２０４）してリターンする。＃２０２においてバーナ火力が第１火力以上を１５秒以上継続していない場合および＃２０３において度検出部の検出温度≧閾値温度ＳＨである場合には、そのままリターンする。
【００６３】
図９は、調理容器載置検出手段７４による調理容器６０の非載置の検出によって調理容器不在制御を実行する前の火力の記憶処理に関するサブルーチンのフローチャートである。先ず、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出しているかどうかが判定される（＃４０１）。調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出している場合は、火力減少制御の実行中で第２火力に減少中であるかどうかが判定される（＃４０２）。火力減少制御の実行中で第２火力に減少中である場合は、火力減少フラグ＝１に設定し（＃４０３）、リターンする。＃４０１において調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の載置を検出していない場合はリターンする。＃４０２において火力減少制御の実行中で第２火力に減少中でない場合は、現在の火力を調理容器載置時火力Ｄとして記憶すると共に、火力減少フラグ＝０に設定し（＃４０４）、リターンする。
【００６４】
図１０は、調理容器不在制御の終了処理に関するサブルーチンのフローチャートである。先ず、調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の非載置から載置への変化を検出したかどうかが判定される（＃５０１）。調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の非載置から載置への変化を検出した場合は、火力減少フラグ＝１であるかどうかが判定される（＃５０２）。火力減少フラグ＝１である場合は、調理容器不在制御により第３火力に減少させてからの経過時間＞所定時間Ｌ（本実施形態では３０秒）であるかどうかが判定される（＃５０４）。調理容器不在制御により第３火力に減少させてからの経過時間＞所定時間Ｌである場合は、火力減少制御を終了し火力減少フラグ＝０に設定（＃５０６）すると共に、火力を記憶してある調理容器載置時火力Ｄに復帰させて（＃５０７）、リターンする。＃５０１において調理容器載置検出手段７４が調理容器６０の非載置から載置への変化を検出していない場合は、そのままリターンする。＃５０２において火力減少フラグ＝１でない場合は、火力を記憶してある調理容器載置時火力Ｄに復帰させて（＃５０３）、リターンする。＃５０４において調理容器不在制御により第３火力に減少させてからの経過時間＞所定時間Ｌでない場合は、火力を第２火力に復帰させ、火力減少フラグ＝１を維持し、リターンする。
〔別実施形態〕
【００６６】
（１）上記実施形態では、本発明をガステーブルコンロに適用した場合について説明したが、本発明はビルトインコンロにも適用可能である。また、ガスコンロに備えるガスバーナの数は２つに限定されず、１口ガスコンロ、３口以上のガスコンロに適用可能である。
【００６７】
（２）上記実施形態においては、ガスバーナの五徳爪５１と対向する部分には炎孔が形成されていないようにして炎孔部３３の周方向における五徳爪５１の存在箇所で炎孔部３３の周方向における五徳爪５１の不存在箇所に比べて左バーナ３１による加熱が抑制されるように構成したものであったが、ガスバーナの五徳爪５１と対向しない領域における相隣接する炎孔間のピッチと比較して、ガスバーナの五徳爪５１と対向する領域における相隣接する炎孔間のピッチを広くすることで、炎孔部３３の周方向における五徳爪５１の存在箇所で炎孔部３３の周方向における五徳爪５１の不存在箇所に比べて左バーナ３１による加熱が抑制されるように構成してもよい。
【００６８】
（３）上記実施形態では、火力減少制御の実行中において使用者が意図して火力を変更する場合には火力変更指令が受け付けられて火力変更が行われる場合を示したが、火力減少制御の実行中における点消火操作部による火力増加指令は受け付けられないように構成してもよい。なお、火力減少制御の実行中における点消火操作部による火力増加指令によって警報音を発報するように構成してもよい。
【符号の説明】
【００６９】
Ａ    ガステーブルコンロ
ＡＦ  ２次空気の流れ
ＥＦ  火炎周辺の排気の流れ
Ｆ    五徳爪が対向して存在しない箇所
Ｓ    五徳爪が対向して存在する箇所
ＳＨ  所定の閾値温度
０１  ガスコンロ本体
０２  トッププレート
３１  左バーナ（コンロバーナ）
３２  右バーナ（コンロバーナ）
３３  炎孔部
４１  左点消火操作部
４２  右点消火操作部
４３  グリル点消火操作部
４４  グリル取っ手
４５  グリル排気口
５０  五徳
５１  五徳爪
５２  五徳リング
６０  調理容器
７１  温度検出部
７２  調理容器温度検出手段
７３  支持軸
７４  調理容器載置検出手段
７７  比較用温度検出部
７８  温度検出部の感温部
８１  火炎
【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１】
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