(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
平板上に、それぞれの軸が直立した４つの柱状体が四角形の四角に設置されているとともに、前記柱状体において、第１の柱状体及び第２の柱状体に対して第３の柱状体及び第４の柱状体が平行に配置されている磁性体からなる下部コアと、
前記第１の柱状体に巻回された第１のコイル導体と前記第３の柱状体に巻回された第３のコイル導体の巻回方向が互いに異なるとともに、前記第１のコイル導体と前記第３のコイル導体が直列に接続されている第１のコイルと、
前記第２の柱状体に巻回された第２のコイル導体と前記第４の柱状体に巻回された第４のコイル導体の巻回方向が互いに異なるとともに、前記第２のコイル導体と前記第４のコイル導体が直列に接続されている第２のコイルと、
前記第１の柱状体と前記第２の柱状体の上部に接触された磁性体からなる第１の上部コアと、
前記第３の柱状体と前記第４の柱状体の上部に接触された磁性体からなる第２の上部コアと、を備え、
前記第１の上部コアと前記第２の上部コアとは、間隙が設けられて配置されており、また、前記第１のコイル導体の巻回方向と前記第２のコイル導体の巻回方向とが異なることを特徴とするデュアルモードチョークコイル。
【請求項２】
平板上に、それぞれの軸が直立した４つの柱状体が四角形の四角に設置されているとともに、前記柱状体において、第１の柱状体及び第２の柱状体に対して第３の柱状体及び第４の柱状体が平行に配置されている磁性体からなる下部コアと、
前記第１の柱状体に巻回された第１のコイル導体と前記第３の柱状体に巻回された第３のコイル導体の巻回方向が互いに異なるとともに、前記第１のコイル導体と前記第３のコイル導体が並列に接続されている第１のコイルと、
前記第２の柱状体に巻回された第２のコイル導体と前記第４の柱状体に巻回された第４のコイル導体の巻回方向が互いに異なるとともに、前記第２のコイル導体と前記第４のコイル導体が並列に接続されている第２のコイルと、
前記第１の柱状体と前記第２の柱状体の上部に接触された磁性体からなる第１の上部コアと、
前記第３の柱状体と前記第４の柱状体の上部に接触された磁性体からなる第２の上部コアと、を備え、
前記第１の上部コアと前記第２の上部コアとは、間隙が設けられて配置されており、また、前記第１のコイル導体の巻回方向と前記第２のコイル導体の巻回方向とが異なることを特徴とするデュアルモードチョークコイル。
【請求項３】
前記第１の柱状体と前記第３の柱状体及び前記第２の柱状体と前記第４の柱状体の間の前記下部コアの側面の一部に、前記間隙に対して平行方向に切込み部が設けられていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のデュアルモードチョークコイル。
【請求項４】
前記第１の柱状体と前記第２の柱状体及び前記第３の柱状体と前記第４の柱状体の間の前記下部コアの側面の一部に、前記間隙に対して直交方向に切込み部が設けられていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載のデュアルモードチョークコイル。
【請求項５】
前記第１のコイルと前記第２のコイルとが同種のコイルからなり、前記第２のコイルと前記第1のコイルとが互いに反転された関係にあることを特徴とする請求項１、請求項３及び請求項４のいずれか１項に記載のデュアルモードチョークコイル。
【請求項６】
前記第１の柱状体及び前記第２の柱状体と前記第１の上部コアとの間、並びに前記第３の柱状体及び前記第４の柱状体と前記第２の上部コアとの間に、磁性体粉末が含有された弾性体が配置されていることを特徴とする請求項１から５のいずれか１項に記載のデュアルモードチョークコイル。
【請求項７】
前記第１の上部コア及び前記第２の上部コアに一体化した状態で、それぞれ２ケの筒状体が設けられており、前記筒状体の内部に前記第１の柱状体から前記第４の柱状体が嵌合されていることを特徴とする請求項１から６のいずれか１項に記載のデュアルモードチョークコイル。
【請求項８】
請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の前記デュアルモードチョークコイルを備え、前記第１のコイルと前記第２のコイルとの間に少なくとも１つのコンデンサが接続されていることを特徴とする高周波フィルタ。
【請求項９】
請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の前記デュアルモードチョークコイルを備え、接地端子が設けられているとともに、前記接地端子と前記第１のコイル及び前記第２のコイルとの間にそれぞれ少なくとも１つのコンデンサが接続されていることを特徴とする高周波フィルタ。
【請求項１０】
請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の前記デュアルモードチョークコイルを直流電源からの入力部に備えたことを特徴とする車載用モータ一体型電動パワーステアリング。
【請求項１１】
請求項１から請求項７のいずれか１項に記載の前記デュアルモードチョークコイルを交流電源からの入力部に備えたことを特徴とする車載用充電装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電源と負荷装置との間に設けられて、負荷装置側で発生して電源側へ伝搬されるノイズを低減するデュアルモードチョークコイル及びそれを用いた高周波フィルタ並びに車載用モータ一体型電動パワーステアリング及び車載用充電装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
例えば、負荷装置である交流駆動モータを制御する電力変換装置のインバータの高速スイッチング動作により、発生するＥＭＩノイズ（Ｅｌｅｃｔｏ−Ｍａｇｎｅｔｉｃ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ  Ｎｏｉｓｅ）が伝導ノイズとなって、電源ラインやアースを流れるために、他の電気機器に伝わって誤動作を起こさせるなどの悪影響を及ぼす可能性がある。ノイズには、電源と負荷装置間の伝送路を伝搬するノーマルモードノイズと、伝送路とアース間を伝搬するコモンモードノイズの２種類がある。これらノイズを低減する対策として、ノイズフィルタが用いられる。特に、これら両方のノイズを低減させるノイズフィルタとして、デュアルモードチョークコイルがある。【０００３】
例えば、特許文献１のノイズフィルタでは、ＥＭＩノイズを構成するコモンモードノイズが電源側に伝搬することを抑制するための第１、第２のコモンモードチョークコイルにおける第１のコモンモードチョークコイルに両端に突起部が形成された一対の磁脚を有する第１の磁性体コアを形成し、第２のコモンモードチョークコイルに、第１の磁性体コアと同一構成を有し、両端の突起部が第１の磁性体コアの両端の突起部に空隙を介して対向するように配設された第２の磁性体コアを形成している。さらに、第１、第２の磁性体コアの空隙を介して対向する各磁脚に巻回された同一相の巻線の巻回方向を逆向きとし、この同一相の巻線で形成される磁気回路の磁束で、ノーマルモードノイズに対する高インピーダンスを得ている。これにより、ノーマルモードチョークコイルを除去して、フィルタの小型化を図ることが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−２３５５８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、従来のノイズフィルタは、デュアルモードチョークコイルの構成として、２つのコモンモードチョークコイルを、一定間隔のギャップをおいて配置する構成となっているので、このデュアルモードチョークコイルにノーマルモード電流が流れる場合、発生する磁束は、この２つのコモンモードチョークコイルの各半分の領域と２つのコモンモードチョークコイル間のギャップを通る独立した２つの経路で発生する。一方、このデュアルモードチョークコイルにコモンモード電流が流れる場合、発生する磁束は、各コモンモードチョークコイルを経路としてそれぞれほぼ独立に発生し、デュアルモードチョークコイルのコモンモードインダクタンスは、それぞれのコモンモードチョークコイルが有するコモンモードインダクタンスの和にほぼ等しくなり、各コモンモードチョークコイル以外の経路では磁束が発生しにくい構成であるため、それ以上の値とするのは困難であるという課題があった。【０００６】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたものであり、コモンモードノイズ及びノーマルモードノイズのいずれにおいても、高い低減効果のあるデュアルモードチョークコイル及びそれを用いた高周波フィルタ並びに車載用モータ一体型電動パワーステアリング及び車載用充電装置を提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明に係る第一のデュアルモードチョークコイルは、平板上に、それぞれの軸が直立した４つの柱状体が四角形の四角に設置されているとともに、前記柱状体において、第１の柱状体及び第２の柱状体に対して第３の柱状体及び第４の柱状体が平行に配置されている磁性体からなる下部コアと、前記第１の柱状体に巻回された第１のコイル導体と前記第３の柱状体に巻回された第３のコイル導体の巻回方向が互いに異なるとともに、前記第１のコイル導体と前記第３のコイル導体が直列に接続されている第１のコイルと、前記第２の柱状体に巻回された第２のコイル導体と前記第４の柱状体に巻回された第４のコイル導体の巻回方向が互いに異なるとともに、前記第２のコイル導体と前記第４のコイル導体が直列に接続されている第２のコイルと、前記第１の柱状体と前記第２の柱状体の上部に接触された磁性体からなる第１の上部コアと、前記第３の柱状体と前記第４の柱状体の上部に接触された磁性体からなる第２の上部コアと、を備え、前記第１の上部コアと前記第２の上部コアとは、間隙が設けられて配置されており、また、前記第１のコイル導体の巻回方向と前記第２のコイル導体の巻回方向とが異なることを特徴とするものである。【０００８】
また、本発明に係る第二のデュアルモードチョークコイルは、平板上に、それぞれの軸が直立した４つの柱状体が四角形の四角に設置されているとともに、前記柱状体において、第１の柱状体及び第２の柱状体に対して第３の柱状体及び第４の柱状体が平行に配置されている磁性体からなる下部コアと、前記第１の柱状体に巻回された第１のコイル導体と前記第３の柱状体に巻回された第３のコイル導体の巻回方向が互いに異なるとともに、前記第１のコイル導体と前記第３のコイル導体が並列に接続されている第１のコイルと、前記第２の柱状体に巻回された第２のコイル導体と前記第４の柱状体に巻回された第４のコイル導体の巻回方向が互いに異なるとともに、前記第２のコイル導体と前記第４のコイル導体が並列に接続されている第２のコイルと、前記第１の柱状体と前記第２の柱状体の上部に接触された磁性体からなる第１の上部コアと、前記第３の柱状体と前記第４の柱状体の上部に接触された磁性体からなる第２の上部コアと、を備え、前記第１の上部コアと前記第２の上部コアとは、間隙が設けられて配置されており、また、前記第１のコイル導体の巻回方向と前記第２のコイル導体の巻回方向とが異なることを特徴とすることを特徴とするものである。【０００９】
また、本発明に係る第一の高周波フィルタは、前記デュアルモードチョークコイルを備え、前記第１のコイルと前記第２のコイルとの間に少なくとも１つのコンデンサが接続されていることを特徴とするものである。【００１０】
また、本発明に係る第二の高周波フィルタは、前記デュアルモードチョークコイルを備え、接地端子が設けられているとともに、前記接地端子と前記第１のコイル及び前記第２のコイルとの間にそれぞれ少なくとも１つのコンデンサが接続されていることを特徴とするものである。【００１１】
また、本発明に係る車載用モータ一体型電動パワーステアリングは、前記デュアルモードチョークコイルを直流入力部に備えたことを特徴とするものである。【００１２】
また、本発明に係る車載用充電装置は、前記デュアルモードチョークコイルを交流入力部に備えたことを特徴とするものである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明のデュアルモードチョークコイルによれば、デュアルモードコア部に、複数の磁束経路を発生させることにより、従来例よりもコモンモード電流に対して高いインダクタンスを実現することができ、コモンモードノイズをより大きく低減できるという効果がある。【００１４】
また、本発明の第一の高周波フィルタによれば、高周波フィルタによれば、デュアルモードチョークコイルを用いて、ノーマルモードノイズ電流の低減効果があるノーマルモードチョークコイルとして利用し、その一対のコイル間に容量回路が付加されていることで、ノーマルモードノイズ電流の高周波に対応した高周波フィルタを実現することができるという効果がある。【００１５】
また、本発明の第二の高周波フィルタによれば、デュアルモードチョークコイルを用いて、コモンモードノイズ電流の低減効果があるコモンモードチョークコイルとして利用し、接地端子を介して一対のコイル間に容量回路が付加されていることで、コモンモードノイズ電流の高周波に対応した高周波フィルタを実現することができるという効果がある。【００１６】
また、本発明の車載用モータ一体型電動パワーステアリングによれば、モータを駆動させるインバータ回路のスイッチング動作に伴う、伝導ノイズを低減させるために、デュアルモードチョークコイルをノイズフィルタとして備えることで、１．５ＭＨｚ以下の周波数帯において、伝導ノイズを大幅に低減することができるという効果がある。【００１７】
また、本発明の車載用充電装置によれば、充電する電流を制御するインバータ回路のスイッチング動作に伴う、伝導ノイズを低減させるために、デュアルモードチョークコイルをノイズフィルタとして備えることで、１．５ＭＨｚ以下の周波数帯において、伝導ノイズを大幅に低減することができるという効果がある。
【図面の簡単な説明】
【００１８】
【図１】実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイルの全体構成を示す斜視図である。
【図２】実施の形態１におけるデュアルモードコア部の分解斜視図である。
【図３】実施の形態１におけるコイル部を示す斜視図である。
【図４】実施の形態１におけるデュアルモードチョークコイルの電源及び負荷との接続を示す概略図である。
【図５】実施の形態１におけるコイル部の上面から見たコモンモード電流に対する図である。
【図６】実施の形態１における上部コアの上面から見たコモンモード電流に対する図である。
【図７】実施の形態１における下部コアの上面から見たコモンモード電流に対する図である。
【図８】実施の形態１におけるコイル部の上面から見たノーマルモード電流に対する図である。
【図９】実施の形態１における上部コアの上面から見たノーマルモード電流に対する図である。
【図１０】実施の形態１における下部コアの上面から見たノーマルモード電流に対する図である。
【図１１】実施の形態１におけるコイル配置の他の実施態様を示す平面図である。
【図１２】実施の形態１におけるデュアルモードコア部に磁性体粉末が含有された弾性体であるゴム材が配置された他の実施態様を示す分解斜視図である。
【図１３】実施の形態１におけるデュアルモードコア部の第二の実施態様を示す断面図である。
【図１４】実施の形態１におけるデュアルモードコア部の第三の実施態様を示す断面図である。
【図１５】実施の形態２に係るデュアルモードチョークコイルの全体構成を示す斜視図である。
【図１６】実施の形態２におけるデュアルモードコア部の分解斜視図である。
【図１７】実施の形態２におけるコイル部を示す斜視図である。
【図１８】実施の形態２におけるコイル部の上面から見たコモンモード電流に対する図である。
【図１９】実施の形態２におけるコイル部の上面から見たノーマルモード電流に対する図である。
【図２０】実施の形態３に係るデュアルモードチョークコイルにおけるデュアルモードコア部の分解斜視図である。
【図２１】実施の形態３における下部コアの上面から見たコモンモード電流に対する図である。
【図２２】実施の形態３における下部コアの上面から見たノーマルモード電流に対する図である。
【図２３】実施の形態４に係るデュアルモードチョークコイルにおけるデュアルモードコア部の分解斜視図である。
【図２４】実施の形態４における下部コアの上面から見たコモンモード電流に対する図である。
【図２５】実施の形態４における下部コアの上面から見たノーマルモード電流に対する図である。
【図２６】実施の形態５に係る高周波フィルタのコイル部の上面から見た図である。
【図２７】実施の形態５における等価回路図である。
【図２８】実施の形態６に係る高周波フィルタにおけるデュアルモードコア部の分解斜視図である。
【図２９】実施の形態６におけるコイル部の上面から見た図である。
【図３０】実施の形態６における等価回路図である。
【図３１】実施の形態７に係る車載用モータ一体型電動パワーステアリングの分解斜視図である。
【図３２】実施の形態７におけるＥＰＳの概略回路図である。
【図３３】実施の形態８に係る車載用充電装置の概略回路図である。
【図３４】実施の形態８におけるＡＣ／ＤＣ変換部の回路図である。
【発明を実施するための形態】
【００１９】
以下、本発明の実施の形態に係るデュアルモードチョークコイル及び高周波フィルタ並びにモータ一体型電動パワーステアリング及び車載用充電装置の詳細について、図１から図３４を参照して説明する。
【００２０】
実施の形態１．
図１は、実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイルの全体構成を示す斜視図であり、図２は、デュアルモードコア部の分解斜視図であり、図３は、コイル部を示す斜視図である。また、図４は、デュアルモードチョークコイルの電源及び負荷との接続を示す概略図である。
【００２１】
まず、図１から図４を用いて、実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイルの全体構成について説明する。図１に示すように、デュアルモードチョークコイル１は、デュアルモードコア部２とコイル部３から構成されている。図２に示すように、デュアルモードコア部２は、第１の柱状体５ａと第２の柱状体５ｂ及びこれらが形成する軸に対して平行に第３の柱状体５ｃと第４の柱状体５ｄが平板５ｆの上に配置された磁性体からなる下部コア４と、第１の柱状体５ａと第２の柱状体５ｂの上部に接触させる平板状の磁性体からなる第１の上部コア６ａと、第１の上部コア６ａと間隙７を設けて第３の柱状体５ｃと第４の柱状体５ｄの上部に接触させる平板状の磁性体からなる第２の上部コア６ｂと、で構成されている。また、図３に示すように、コイル部３は、第１の柱状体５ａと第３の柱状体５ｃのそれぞれに、互いに発生する磁束方向が逆になるように巻回された２つのコイル導体が直列に接続された第１のコイル３ａと、第２の柱状体５ｂと第４の柱状体５ｄのそれぞれに、互いに発生する磁束方向が逆になるように巻回された２つのコイル導体が直列に接続されるとともに、第１の柱状体５ａに巻回されたコイル導体により発生する磁束方向と第２の柱状体５ｂに巻回されたコイル導体により発生する磁束方向とが同じになるように配置された第２のコイル３ｂと、で構成されている。ここで、上記磁束の方向の定義は、図４に示すように、デュアルモードチョークコイル１が、電源５０と負荷６０とに接続され、負荷駆動時に流れる電流が、図４に示す電流方向８の場合のものである。第１の柱状体５ａと第２の柱状体５ｂに発生する磁束の方向は、紙面奥側から手前側への方向であり、第３の柱状体５ｃと第４の柱状体５ｄに発生する磁束の方向は、紙面手前側から奥側への方向である。なお、電力変換回路等は省略されている。
【００２２】
次に，図５から図７を用いて、実施の形態１におけるデュアルモードチョークコイル１のコモンモード電流に対する動作について説明する。
図５は、第１のコイル３ａ及び第２のコイル３ｂの上面図であり、コモンモード電流方向及びコモンモード電流が流れる際に発生する磁束方向を示している．図５において、矢印８は、第１のコイル３ａ及び第２のコイル３ｂに流れる電流方向を、磁束方向９ａから９ｄは、それぞれ第１の柱状体５ａから第４の柱状体５ｄに発生する磁束の方向を示しており、図５から図７では、磁束方向９ａと９ｄは、紙面奥側から手前側への方向を、磁束方向９ｂと９ｃは、紙面手前側から奥側への方向をそれぞれ示している。図６は、第１の上部コア６ａと第２の上部コア６ｂの上面図で、コモンモード電流が流れる際に、第１の上部コア６ａと第２の上部コア６ｂに発生する磁束の方向を示しており、同様に、図７は、下部コア４の上面図で、コモンモード電流が流れる際に、下部コア４に発生する磁束の方向を示している。図６と図７において、矢印９は、磁束方向を示している。
【００２３】
第１のコイル３ａと第２のコイル３ｂに、同相電流であるコモンモード電流が流れると、第１の柱状体５ａから第４の柱状体５ｄには、それぞれ図５において、９ａから９ｄに示した方向に磁束が発生する。第１の上部コア６ａで発生する磁束について考えると、第１の柱状体５ａで発生し、図６において、紙面奥側から手前側方向で第１の上部コア６ａに至り、発生する磁束方向が紙面手前側から奥側方向である第２の柱状体５ｂまたは第３の柱状体５ｃに吸い込まれる経路を取ろうとする。しかし、第１の柱状体５ａから第３の柱状体５ｃに至る経路には、間隙７が存在し、第１の柱状体５ａから第２の柱状体５ｂに至る経路よりも磁気損失が大きくなるため、第１の柱状体５ａから第３の柱状体５ｃに至る経路には磁束はほぼ発生せず、よって、第１の柱状体５ａで発生するほぼ全ての磁束は、第２の柱状体５ｂに至る経路を取る。同様に、第４の柱状体５ｄで発生するほぼ全ての磁束は、第３の柱状体５ｃに至る経路を取る。その結果、図６の磁束方向９で示すように、第１の上部コア６ａには、第１の柱状体５ａから第２の柱状体５ｂの方向に磁束が発生し、第２の上部コア６ｂには、第４の柱状体５ｄから第３の柱状体５ｃの方向に磁束が発生する。
【００２４】
一方、下部コア４で発生する磁束について考えると、図７において、第２の柱状体５ｂで発生する磁束は、紙面手前側から奥側方向で下部コア４に至り、磁束が発生する方向が紙面奥側から手前側方向である第１の柱状体５ａまたは第４の柱状体５ｄに吸い込まれる経路を取ろうとする。その際、第１の上部コア６ａ、第２の上部コア６ｂとは異なり、下部コア４には間隙が存在しないので、第２の柱状体５ｂで発生する磁束は、第１の柱状体５ａまたは第４の柱状体５ｄに至る経路を取る。同様に、第３の柱状体５ｃで発生する磁束も第１の柱状体５ａまたは第４の柱状体５ｄに至る経路を取る。その結果、図７の磁束方向９で示すように，下部コア４には、第２の柱状体５ｂから第１の柱状体５ａまたは第４の柱状体５ｄ、及び第３の柱状体５ｃから第１の柱状体５ａまたは第４の柱状体５ｄの方向に磁束が発生する。
【００２５】
したがって、本実施の形態１によるデュアルモードチョークコイル１にコモンモード電流が流れると、デュアルモードコア部２には、複数の磁束経路が発生し、コモンモード電流に対するインダクタンスを実現することができる。更に、本実施の形態１によるデュアルモードチョークコイル１では、図７に示したように、下部コア４において第３の柱状体５ｃから第１の柱状体５ａの方向、及び第２の柱状体５ｂから第４の柱状体５ｄの方向にも磁束が発生するので、従来例よりも多くの磁束経路が発生し、その結果、従来例よりもコモンモード電流に対して高いインダクタンスを実現することができる。
【００２６】
続いて、図８から図１０を用いて、実施の形態１におけるデュアルモードチョークコイル１のノーマルモード電流に対する動作について説明する。
図８は、第１のコイル３ａ及び第２のコイル３ｂの上面図であり、ノーマルモード電流方向及びノーマルモード電流が流れる際に発生する磁束方向を示している。図８において、矢印８は、電流の流れる方向を、９ａから９ｄは、それぞれ第１の柱状体５ａから第４の柱状体５ｄに発生する磁束の方向を示しており、図８から図１０では、磁束方向９ａと９ｂは、紙面奥側から手前側への方向を、磁束方向９ｃと９ｄは、紙面手前側から奥側への方向をそれぞれ示している。図９は、第１の上部コア６ａと第２の上部コア６ｂの上面図で、ノーマルモード電流が流れる際に、第１の上部コア６ａと第２の上部コア６ｂに発生する磁束方向を示しており、同様に、図１０は、下部コア４の上面図で、ノーマルモード電流が流れる際に、下部コア４に発生する磁束方向を示している。図９と図１０において、矢印９は、磁束方向を示している。
【００２７】
第１のコイル３ａと第２のコイル３ｂに、逆相電流であるノーマルモード電流が流れると、第１の柱状体５ａから第４の柱状体５ｄには、それぞれ図８において、９ａから９ｄに示した方向に磁束が発生する。第１の上部コア６ａで発生する磁束について考えると、第１の柱状体５ａで発生し、図９において、紙面奥側から手前側方向で第１の上部コア６ａに至り、発生する磁束方向が紙面手前側から奥側方向である第３の柱状体５ｃまたは第４の柱状体５ｄに吸い込まれる経路を取ろうとする。ここで、どちらの経路も間隙７が存在するため磁気損失は大きいが、間隙７を通らない他の経路は存在しないため、これらの経路を取らざるを得ず、この２経路のうちで、距離の短い第１の柱状体５ａから第３の柱状体５ｃの経路を取る。よって、第１の柱状体５ａで発生するほぼ全ての磁束は、間隙７を介して第３の柱状体５ｃに至る経路を取る。同様に、第２の柱状体５ｂで発生するほぼ全ての磁束は、間隙７を介して第４の柱状体５ｄに至る経路を取る。その結果、図９の磁束方向９で示すように、第１の上部コア６ａと第２の上部コア６ｂには、第１の柱状体５ａから第３の柱状体５ｃ、及び第２の柱状体５ｂから第４の柱状体５ｄの方向に磁束が発生する。
【００２８】
一方、下部コア４で発生する磁束について考えると、図１０において、第３の柱状体５ｃで発生する磁束は、紙面手前側から奥側方向で下部コア４に至り、磁束が発生する方向が紙面奥側から手前側方向である第１の柱状体５ａまたは第２の柱状体５ｂに吸い込まれる経路を取る。同様に、第４の柱状体５ｄで発生する磁束も第１の柱状体５ａまたは第２の柱状体５ｂに至る経路を取る。その結果、図１０の磁束方向９で示すように、下部コア４には、第３の柱状体５ｃから第１の柱状体５ａまたは第２の柱状体５ｂ、及び第４の柱状体５ｄから第１の柱状体５ａまたは第２の柱状体５ｂの方向に磁束が発生する。
【００２９】
したがって、本実施の形態１によるデュアルモードチョークコイル１にノーマルモード電流が流れると、デュアルモードコア部２には、複数の磁束経路が発生し、ノーマルモード電流に対するインダクタンスを実現することができる。更に、本実施の形態１によるデュアルモードチョークコイル１では、図１０に示したように、下部コア４において、第３の柱状体５ｃから第２の柱状体５ｂの方向、及び第４の柱状体５ｄから第１の柱状体５ａの方向にも磁束が発生するので、従来例よりも多くの磁束経路が発生し、その結果、従来例よりもノーマルモード電流に対して高いインダクタンスを実現することができる。
【００３０】
ここで、ノーマルモード電流が流れる際に、発生する全ての磁束経路は、間隙７を通過するので、磁束は間隙７に集中する。その結果、デュアルモードコア部２は、磁気飽和を起こしにくく、機器の動作モードである直流または低周波のノーマルモード電流が流れる場合においても、ノーマルモード電流に対するインダクタンスを保持することができる。つまり、本実施の形態１によるデュアルモードチョークコイル１により、１部品で、コモンモード電流とノーマルモード電流に対し、従来例よりも高いインダクタンスを有するデュアルモードチョークコイルを実現することができる。
【００３１】
また、本実施の形態1によるデュアルモードチョークコイル１では、デュアルモードコア部が一体型なので、コアが分離型である従来例よりも強固な構造であり、且つ、振動等の外力により間隙寸法が変動しにくい特長を備えている。
【００３２】
また、実施の形態１によるデュアルモードチョークコイル１では、デュアルモードコア部２の第１の上部コア６ａと第２の上部コア６ｂ及び下部コア４は直方体の形状であり、柱状体は円柱の形状であるが、本実施の形態１によるデュアルモードチョークコイル１と同様の効果が得られるのであれば、各コアの形状は直方体又は円柱に限定されるものではない。デュアルモードコア部２には、磁性体としてフェライトを使用することができるが、他の磁性体であってもよい。
【００３３】
また、実施の形態１によるデュアルモードチョークコイル１では、コイル部３には、導線状の金属導体を用いているが、厚銅基板の導体パターン等で形成したものであってもよい。  
【００３４】
また、図１１のコイル配置の他の実施態様の平面図で示すように、コイル部３は、第１のコイル３ｃと第２のコイル３ｄに同種のコイルを用いて構成し、第２のコイル３ｄは、第１のコイル３ｃをＡ−Ａ軸に対して反転させたものであってもよい。このように、第１のコイル３ｃと第２のコイル３ｄを同種の形状のものにすれば、コイルの種類の数を削減することができる。
【００３５】
また、図１２のデュアルモードコア部に磁性体粉末が含有された弾性体であるゴム材が配置された他の実施態様の分解斜視図で示すように、第１の柱状体５ａと上部コア６ａとの間、第２の柱状体５ｂと上部コア６ａとの間、第３の柱状体５ｃと上部コア６ｂとの間、及び第4の柱状体５ｄと上部コア６ｂとの間に、磁性体粉末が含有されたゴム材２１ａから２１ｄをそれぞれ配置する。このように、磁性体粉末が含有されたゴム材２１ａ〜２１ｄを挿入することで、ゴム材が圧縮されることにより、柱状体５ａ〜５ｄと上部コア６ａ，６ｂとの突合せ部の間隔が小さくなり、コモンモードにおいて高いインダクタンスを実現することが可能となる。また、挿入されるゴム材は、磁性体粉末が含有されたゴム材２１ａ〜２１ｄとしたが、これに限らず、比透磁率が１を越える材質で柱状体５ａ〜５ｄと上部コア６ａ，６ｂよりも柔らかい物質であればよい。
【００３６】
また、図１３のデュアルモードコア部の第二の実施態様の断面図で示すように、図２の断面Ｂで示すコア部２のコア材の構造を変更してもよい。上部コア６１ａ及び上部コア６１ｂには、それぞれ一体化された２ケの筒状体６２ａと６２ｂ及び６２ｃと６２ｄが設けられており（筒状体６２ａと６２ｃは、図示せず。）、上部コア６１ａ及び上部コア６１ｂは、平板と筒状体が一体となった磁性体である。筒状体６２ａから６２ｄの内部に下部コア４４の第１の柱状体５１ａから第４の柱状体５１ｄが嵌合される（第１の柱状体５１ａと第３の柱状体５１ｃは、図示せず。）。これにより、上部コ６１ａ，６１ｂと下部コア４４とが接触する面積が大きくなり、コモンモードにおいて高いインダクタンスを実現することが可能となる。さらに、柱状体にコイル３ａ，３ｂが挿入されることで、上部コア６１ａ，６１ｂが固定され、位置決めが容易になる。
【００３７】
また、図１４のデュアルモードコア部の第三の実施態様の断面図で示すように、図２の断面Ｂで示すコア部２のコア材の構造を変更してもよい。上部コア６３ａ及び上部コア６３ｂには、それぞれ一体化された２ケの柱状体６４ａと６４ｂ及び６４ｃと６４ｄが設けられており（柱状体６４ａと６４ｃは、図示せず。）、上部コア６３ａ及び上部コア６３ｂは、平板と柱状体が一体となった磁性体である。柱状体６４ａから６４ｄに、それぞれ下部コア４５の柱状体５２ａから５２ｄが接触される（柱状体５２ａと５２ｃは、図示せず。）。このように、柱状体を下部コアと上部コアの両方に設けてもよく、上述した図２で示すデュアルモードコア部の場合と同様の効果が得られる。
【００３８】
このように、実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイルによれば、デュアルモードコア部の構成において、上部コアが複数の平板状の磁性体により構成されていることで、複数の磁束経路を発生させることができ、これにより、従来例よりもコモンモード電流及びノーマルモード電流に対して高いインダクタンスを実現することができ、コモンモードノイズ及びノーマルモードノイズをより大きく低減できるという効果がある。
【００３９】
なお、上記実施の形態では、第１コイル及び第２のコイルは、それぞれ、２つのコイル導体の巻回方向が異なるものを接続して使用する場合について述べたが、２つのコイル導体の巻回方向に依らず、通電時に２つのコイル導体間で互いに発生する磁束方向が異なるように接続してもよい。
【００４０】
実施の形態２．
図１５は、実施の形態２に係るデュアルモードチョークコイルの全体構成を示す斜視図であり、図１６は、デュアルモードコア部の分解斜視図であり、図１７は、コイル部を示す斜視図である。図１７に示すように、実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイル１との違いは、コイル部１３の構成が異なる点である。
【００４１】
まず、図１５から図１７を用いて、実施の形態２に係るデュアルモードチョークコイルの全体構成について説明する。図１５に示すように、デュアルモードチョークコイル１０は、デュアルモードコア部２とコイル部１３から構成されている。図１６に示すように、デュアルモードコア部２の構成については、実施の形態１と同じであるので説明を省略する。また、図１７に示すように、コイル部１３は、第１の柱状体５ａと第３の柱状体５ｃのそれぞれに、互いに発生する磁束方向が逆になるように巻回された２つのコイル導体が並列に接続された第１のコイル１３ａと、第２の柱状体５ｂと第４の柱状体５ｄのそれぞれに、互いに発生する磁束方向が逆になるように巻回された２つのコイル導体が並列に接続されるとともに、第１の柱状体５ａに巻回されたコイル導体により発生する磁束方向と第２の柱状体５ｂに巻回されたコイル導体により発生する磁束方向とが同じになるように配置された第二のコイル１３ｂと、で構成されている。
【００４２】
次に，図１８を用いて、実施の形態２におけるデュアルモードチョークコイル１０のコモンモード電流に対する動作について説明する。
図１７は、第１のコイル１３ａ及び第２のコイル１３ｂの上面図であり、コモンモード電流方向及びコモンモード電流が流れる際に発生する磁束方向を示している。図１８において、矢印９は、電流の流れる方向を示し、実線矢印は紙面手前側の第１のコイル１３ａ及び第２のコイル１３ｂの入出力端部での電流の向きを、破線矢印は紙面奥側の第１のコイル１３ａ及び第２のコイル１３ｂの入出力端部での電流の向きをそれぞれ示している。また、磁束方向９ａから９ｄは、それぞれ第１の柱状体５ａから第４の柱状体５ｄに発生する磁束の方向を示す。図１８から分かるように、第１の柱状体５ａから第４の柱状体５ｄに発生する磁束方向９ａから９ｄは、図５で示した実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイル１にコモンモード電流が流れた場合と同様である。したがって、コモンモード電流によりデュアルモードコア部２に発生する磁束は、図６及び図７で示した磁束方向と同じになり、その結果、実施の形態２に係るデュアルモードチョークコイル１０は、実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイル１と同じく、コモンモード電流に対して、従来例よりも高いインダクタンスを実現することができる。
【００４３】
続いて、図１９を用いて、実施の形態２におけるデュアルモードチョークコイル１０のノーマルモード電流に対する動作について説明する。
図１９は、第１のコイル１３ａ及び第２のコイル１３ｂの上面図で、ノーマルモード電流及びノーマルモード電流が流れる際に、発生する磁束方向を示している。図１９において、矢印８は、電流の流れる方向を示し、実線矢印は紙面手前側の第１のコイル１３ａ及び第２のコイル１３ｂの入出力端部での電流の向きを、破線矢印は紙面奥側の第１のコイル１３ａ及び第２のコイル１３ｂの入出力端部での電流の向きをそれぞれ示している。また、磁束方向９ａから９ｄは、それぞれ第１の柱状体５ａから第４の柱状体５ｄに発生する磁束の方向を示す。図１９から分かるように、第１の柱状体５ａから第４の柱状体５ｄに発生する磁束方向９ａから９ｄは、図８で示した実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイル１にノーマルモード電流が流れた場合と同様である。したがって、ノーマルモード電流によりデュアルモードコア部２に発生する磁束は、図９及び図１０で示した磁束方向と同じになり、その結果、実施の形態２に係るデュアルモードチョークコイル１０は、実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイル１と同じく、ノーマルモード電流に対して、従来例よりも高いインダクタンスを実現することができる。
【００４４】
さらに、実施の形態２に係るデュアルモードチョークコイル１０では、２つのコイル導体を並列に接続しているので、同じ大きさの入力電流に対して、第１の柱状体５ａから第４の柱状体５ｄに巻かれたコイル導体に流れる電流量は、実施の形態１の場合の約半分となる。したがって、同じ電流量の場合には、コイル部１３のコイル導体の断面積を、実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイルのコイル部３の断面積よりも小さくすることができ、実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイル１よりも部品全体の寸法の小型化を可能とするとともに、コイル部の巻回構造の形成が容易となる。
【００４５】
このように、実施の形態２に係るデュアルモードチョークコイルによれば、実施の形態１と同様の効果を有するとともに、それぞれのコイルを構成する２つのコイル導体が並列に接続されているので、コイル導体の断面積を小さくすることができ、コイル部の巻回構造の形成が容易となり、デュアルモードチョークコイルの全体の寸法を小型化することができるという効果がある。
【００４６】
実施の形態３．
図２０は、実施の形態３に係るデュアルモードチョークコイルにおけるデュアルモードコア部の分解斜視図である。実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイル１との違いは、デュアルモードコア部１２の下部コア４１に、第１の柱状体５ａと第３の柱状体５ｃ及び第２の柱状体５ｂと第４の柱状体５ｄの間の側面の一部に、間隙７に対して平行となる方向にそれぞれ切込み部１７が設けられている点である。他の構成は、実施の形態１と同じであるので説明を省略する。
【００４７】
図２１と図２２に、コモンモード電流とノーマルモード電流に対する下部コア４１の磁束をそれぞれ示す。図２１及び図２２に示す磁束方向９から明らかなように、切込み部１７の存在により、図７及び図１０に示す磁束方向９と比較して、第１の柱状体５ａと第３の柱状体５ｃとの間、及び第２の柱状体５ｂと第４の柱状体５ｄとの間の磁束経路が変化する。つまり、切込み部１７によって、下部コア４１に発生するコモンモード及びノーマルモードの磁束の調整が可能であり、その結果、デュアルモードチョークコイルのコモンモード及びノーマルモードのインダクタンスを調整することが可能となる。
【００４８】
このように、実施の形態３に係るデュアルモードチョークコイルによれば、下部コアの側面の一部に、上部コアの間隙と平行となる方向に切込み部が設けられていることで、コモンモード及びノーマルモードのインダクタンスを調整することが可能となるという効果がある。
【００４９】
実施の形態４．
図２３は、実施の形態４に係るデュアルモードチョークコイルにおけるデュアルモードコア部の分解斜視図である。実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイル１との違いは、デュアルモードコア部２２の下部コア４２に、第１の柱状体５ａと第２の柱状体５ｂ及び第３の柱状体５ｃと第４の柱状体５ｄの間の側面の一部に、間隙７に対して直交となる方向にそれぞれ切込み部１８が設けられている点である。他の構成は、実施の形態１と同じであるので説明を省略する。
【００５０】
図２４と図２５に、コモンモード電流とノーマルモード電流に対する下部コア４２の磁束をそれぞれ示す。図２４及び図２５に示す磁束方向９から明らかなように、切込み部１８の存在により、図７及び図１０に示す磁束方向９と比較して、第１の柱状体５ａと第２の柱状体５ｂとの間、及び第３の柱状体５ｃと第４の柱状体５ｄとの間の磁束経路が変化する。ここで、実施の形態１では、ノーマルモードの磁束は、第１の柱状体５ａと第２の柱状体５ｂとの間、及び第３の柱状体５ｃと第４の柱状体５ｄとの間には、発生していないので、実施の形態３とは異なり、実施の形態４では、コモンモードの磁束のみ切込み部１８の影響を受ける。つまり、切込み部１８によって、下部コア４２に発生するコモンモードの磁束のみ調整が可能であり、その結果、デュアルモードチョークコイルのコモンモードのみインダクタンスを調整することが可能となる。
【００５１】
このように、実施の形態４に係るデュアルモードチョークコイルによれば、下部コアの側面の一部に、上部コアの間隙と直交する方向に切込み部が設けられていることで、コモンモードのみインダクタンスを調整することが可能となるという効果がある。
【００５２】
実施の形態５．
図２６は、実施の形態５に係る高周波フィルタのコイル部の上面から見た図であり、図２７は、その等価回路図である。図２６に示すように、実施の形態５に係る高周波フィルタは、実施の形態１に係るデュアルモードチョークコイル１の第１のコイル３ａと第２のコイル３ｂとの間に、３個のチップコンデンサ２０が接続されたものである。デュアルモードチョークコイルの構成は、実施の形態１と同じであるので説明を省略する。
【００５３】
図２７において、１４は、容量回路を示し、１５は、ノーマルモードチョーク回路を示す。図２７では、第１のコイル３ａと第２のコイル３ｂ間に容量回路１４とノーマルモードチョーク回路１５が交互に接続された高周波フィルタ回路が構成されており、ノーマルモードノイズ電流に対する低減効果が高い回路構成である。
【００５４】
つまり、実施の形態５に係る高周波フィルタは、実施の形態１によるデュアルモードチョークコイル１を用い、ノーマルモードノイズ電流の低減効果が高い高周波フィルタの構成が可能となる。
【００５５】
なお、実施の形態５の高周波フィルタでは、容量回路として３個のチップコンデンサを用いた場合について説明したが、容量回路であれば部品の形態は、チップコンデンサに限定されるものではなく、また、個数も３個に限定されるものでもない。
【００５６】
このように、実施の形態５に係る高周波フィルタによれば、デュアルモードチョークコイルを用いて、ノーマルモードノイズ電流の低減効果があるノーマルモードチョークコイルとして利用し、その一対のコイル間に容量回路が付加されていることで、ノーマルモードノイズ電流の高周波に対応した高周波フィルタを実現することができるという効果がある。
【００５７】
実施の形態６．
図２８は、実施の形態６に係る高周波フィルタにおけるデュアルモードコア部の分解斜視図であり、図２９は、コイル部の上面から見た図である。図３０は、その等価回路図である。図２８及び図２９に示すように、実施の形態６に係る高周波フィルタは、デュアルモードコア部３２の下部コア４３を貫通する貫通孔３０と、貫通孔３０を通って接地線３１により接地される接地端子３３とが設けられ、接地端子３３を介して第１のコイル３ａと第２のコイル３ｂとの間に６個のチップコンデンサ２０が接続されたものである。デュアルモードチョークコイルの構成は、実施の形態１と同じであるので説明を省略する。
【００５８】
図３０において、１４は、容量回路を示し、１９は、コモンモードチョーク回路を示す。図３０では、第１のコイル３ａ及び第２のコイル３ｂと線対地間に容量回路１４とコモンモードチョーク回路１９が交互に接続された高周波フィルタ回路が構成されており、コモンモードノイズ電流に対する低減効果が高い回路構成である。
【００５９】
つまり、実施の形態６に係る高周波フィルタは、実施の形態１によるデュアルモードチョークコイル１を用い、コモンモードノイズ電流の低減効果が高い高周波フィルタの構成が可能となる。
【００６０】
なお、実施の形態６の高周波フィルタでは、容量回路として６個のチップコンデンサを用いた場合について説明したが、容量回路であれば部品の形態は、チップコンデンサに限定されるものではなく、また、その個数も６個に限定されるものでもない。
【００６１】
また、実施の形態６の高周波フィルタでは、デュアルモードコア部３２の下部コア４３に設けられた貫通孔３０に接地線３１を通しているが、接地端子３３により接地できるのであれば、必ずしも貫通孔３０を設けて接地線３１を通す必要はなく、接地線３１を第１の上部コア６ａ及び第２の上部コア６ｂと下部コア４との間を通って接地させてもよい。
【００６２】
このように、実施の形態６に係る高周波フィルタによれば、デュアルモードチョークコイルを用いて、コモンモードノイズ電流の低減効果があるコモンモードチョークコイルとして利用し、接地端子を介して一対のコイル間に容量回路が付加されていることで、コモンモードノイズ電流の高周波に対応した高周波フィルタを実現することができるという効果がある。
【００６３】
実施の形態７．
図３１は、実施の形態７に係る車載用モータ一体型電動パワーステアリング（ＥＰＳ：Ｅｌｅｃｔｒｉｃ  Ｐｏｗｅｒ  Ｓｔｅｅｒｉｎｇ、以下、ＥＰＳと称する。）を示す分解斜視図である。図３２は、ＥＰＳの概略回路図である。実施の形態７では、ＥＰＳにノイズフィルタとしてデュアルモードチョークコイルを備えたものである。
【００６４】
図３１に示すように、筐体１３０に収納されたＥＰＳ１００には、正側電線１２３と負側電線１２４により直流電力が供給される直流電源１０６が接続されている。
【００６５】
ＥＰＳ１００は、筐体蓋１３１のコネクタ１２５を介して導入された正側電線１２３と負側電線１２４との間に接続されたコンデンサ１０２と、正側電線１２３と負側電線１２４に接続されたデュアルモードチョークコイル１と、正側電線１２３及び負側電線１２４と接地（筐体１３０）間に、それぞれ接地されたコンデンサ１０３，１０４と、ヒートシンク１０５上に設けられ、直流電力を三相の交流電力に変換するインバータ回路１２７と、インバータ回路１２７を制御する制御基板１２０上に設けられたマイクロコンピュータ１２１と、制御基板１２０とヒートシンク１０５との間に介在された絶縁基板１２２と、インバータ回路１２７から出力された交流にて駆動されるモータ１２６により構成されている。ここで、デュアルモードチョークコイル１、制御基板１２０、絶縁基板１２２、ヒートシンク１０５及びモータ１２６は、筐体１３０に収納されている。
【００６６】
次に、ＥＰＳ１００の回路について説明する。デュアルモードチョークコイル１が、直流電源１０６とインバータ回路１２７との間に設けられており、インバータ回路１２７に接続されている。インバータ回路１２７は、ｕ相の出力用の一対のＭＯＳＦＥＴ１２７ａ，１２７ｂ、ｖ相の出力用の一対のＭＯＳＦＥＴ１２７ｃ，１２７ｄ、ｗ相の出力用の一対のＭＯＳＦＥＴ１２７ｅ，１２７ｆでそれぞれ構成され、制御用のマイクロコンピュータ１２１により直流電力を三相の交流電力に変換する。変換された交流電力にて、モータ１２６が駆動される。
【００６７】
マイクロコンピュータ１２１の制御信号により、ＭＯＳＦＥＴ１２７ａから１２７ｆがスッチング動作を行う、このスッチング動作に伴って発生する伝導ノイズは、デュアルモードチョークコイル１とコンデンサ１０２によりデカップリングされ、これらがノイズフィルタとして働くことにより、低減される。
【００６８】
ＣＩＳＰＲ（国際無線障害特別委員会：Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ  Ｓｐｅｃｉａｌ  Ｃｏｍｍｉｔｅｅ  ｏｎ  Ｒａｄｉｏ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）により、車載受信機保護のため１５０ｋＨｚ〜１，０００ＭＨｚの周波数帯における無線妨害波の限度値の推奨値が規格ＣＩＳＰＲ２５で規定されている。本実施の形態におけるインバータ回路１２７のスッチング動作の周波数は、例えば、２０ｋＨｚであるので、１５０ｋＨｚ以上となる２０ｋＨｚの８倍以上の高調波の伝導ノイズが対象となり、これらを低減させることが要求されている。
【００６９】
ＥＰＳ１００は、自動車に搭載されるので、その伝導ノイズによりカーラジオの聴取に影響を与えないようにしなくてはならない。１５０ｋＨｚ〜１．５ＭＨｚは、カーラジオに使われる周波数で、自動車メーカから伝導ノイズの低減要求の強い周波数帯である。本実施の形態では、デュアルモードチョークコイル１をＥＰＳ１００のノイズフィルタとして用いることにより、最も伝導ノイズが大きくなる１．５ＭＨｚ以下の周波数帯において、伝導ノイズを大幅に低減することができるので、カーラジオの聴取への影響を小さくすることができる。
【００７０】
このように、実施の形態７に係るＥＰＳによれば、モータを駆動させるインバータ回路のスイッチング動作に伴う、伝導ノイズを低減させるために、デュアルモードチョークコイルをノイズフィルタとして備えることで、１．５ＭＨｚ以下の周波数帯において、伝導ノイズを大幅に低減することができるという効果がある。
【００７１】
実施の形態８．
図３３は、実施の形態８に係る車載用充電装置の概略回路図である。図３４は、実施の形態８におけるＡＣ／ＤＣ変換部の回路図である。車載用充電装置は、電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド電気自動車（ＨＥＶ）に搭載されるもので、商用交流電源から車載用２次電池に充電するものである。実施の形態８では、車載用充電装置にノイズフィルタとしてデュアルモードチョークコイルを備えたものである。
【００７２】
図３３に示すように、車載用充電装置２００には、交流電力を供給する商用交流電源２１０と、充電対象となる車載用２次電池２５０が接続されている。さらに、車載用充電装置２００は、ノイズフィルタ２２０と、ＡＣ／ＤＣ変換部２３０と、で構成されている。
【００７３】
ノイズフィルタ２２０は、商用交流電源２１０の電源線２１０ａと電源線２１０ｂとの間に接続されたコンデンサ２２１と、デュアルモードチョークコイル１と、電源線２１０ａ及び電源線２１０ｂと接地間にそれぞれ接続されたコンデンサ２２２，２２３とで構成されている。
【００７４】
また、ＡＣ／ＤＣ変換部２３０は、例えば、図３４に示すように、ＰＦＣ（Ｐｏｗｅｒ  Ｆａｃｔｏｒ  Ｃｏｒｒｅｃｔｉｏｎ）回路付整流回路２３１と、インバータ回路２３２と、絶縁トランス２３３及び整流回路２３４とで構成されている。
【００７５】
ＰＦＣ回路付整流回路２３１は、ブリッジを構成する４つのダイオード２３１ａ〜２３１ｄからなる整流回路部と、出力の正極側に接続されたリアクトル２３１ｅ、リアクトル２３１ｅと負極側との間に接続されたスイッチング素子２３１ｆ、リアクトル２３１ｅに接続されたダイオード２３１ｇ及びダイオード２３１ｇと負極側との間に接続された平滑コンデンサ２３１ｈで構成されるＰＦＣ回路部とからなる。ＰＦＣ回路は、スイッチング素子２３１ｆのスイッチングにより整流の効率を向上させるものである。これにより、商用交流が直流に変換される。
【００７６】
インバータ回路２３２は、二組のスイッチング素子ＭＯＳＦＥＴ２３２ａと２３２ｂ及びＭＯＳＦＥＴ２３２ｃと２３２ｄとで構成され、これらＭＯＳＦＥＴ２３２ａから２３２ｄを交互にオンオフさせることにより、ＰＦＣ回路付整流回路２３１から出力された直流を高周波の交流に変換する。変換された交流は、絶縁トランス２３３を介して、整流回路２３４に伝送され、整流回路２３４にて、直流に変換されて、車載用２次電池の充電に利用される。整流回路２３４は、ＰＦＣ回路付整流回路２３１の整流回路部と同様、ブリッジを構成する４つのダイオード２３４ａ〜２３４ｄを有し、出力側に接続された平滑コンデンサ２３４ｅにより直流として出力する。スイッチング回路２３２のＭＯＳＦＥＴ２３２ａから２３２ｄをオンオフ動作させ、パルス幅を制御することで出力電流を制御することができる。
【００７７】
本実施の形態におけるインバータ回路２３２のスッチング動作の周波数は、例えば、６５ｋＨｚであるので、規格ＣＩＳＰＲ２５で規定されている１５０ｋＨｚ以上となる６５ｋＨｚの３倍以上の高調波の伝導ノイズが対象となり、これらを低減させることが要求されている。
【００７８】
車載用充電装置２００は、自動車に搭載されるので、上述したように、その伝導ノイズによりカーラジオの聴取に影響を与えないようにしなくてはならない。本実施の形態では、デュアルモードチョークコイル１を車載用充電装置２００のノイズフィルタとして用いることにより、最も伝導ノイズが大きくなる１．５ＭＨｚ以下の周波数帯において、伝導ノイズを大幅に低減することができるので、カーラジオの聴取への影響を小さくすることができる。
【００７９】
このように、実施の形態８に係る車載用充電装置によれば、充電する電流を制御するインバータ回路のスイッチング動作に伴う、伝導ノイズを低減させるために、デュアルモードチョークコイルをノイズフィルタとして備えることで、１．５ＭＨｚ以下の周波数帯において、伝導ノイズを大幅に低減することができるという効果がある。
【００８０】
なお、本発明は、その発明の範囲内において、各実施の形態を自由に組み合わせたり、各実施の形態を適宜、変形、省略したりすることが可能である。
【００８１】
また、図中、同一符号は、同一または相当部分を示す。
【符号の説明】
【００８２】
１，１０  デュアルモードチョークコイル、２，１２，２２，３２  デュアルモードコア部、３  コイル部、３ａ，３ｃ  第１のコイル，３ｂ，３ｄ  第２のコイル、４，４１，４２，４３，４４，４５  下部コア、５ａ〜５ｄ，５１ａ〜５１ｄ  第１の柱状体から第４の柱状体、５ｆ  平板、６ａ，６１ａ，６３ａ  第１の上部コア、６ｂ，６１ｂ，６３ｂ  第２の上部コア、７  間隙、８  電流方向、９，９ａ〜９ｄ  磁束方向、１３  コイル部、１３ａ  第１のコイル，１３ｂ  第２のコイル、１４  容量回路、１５  ノーマルモードチョーク回路、１７，１８  切込み部、１９  コモンモードチョーク回路、２０  チップコンデンサ、２１ａ〜２１ｄ  磁性体粉末が含有されたゴム材、３０  貫通孔、３１  接地線、３３  接地端子、６２ｂ，６２ｄ  筒状体、１００  ＥＰＳ、１０２  コンデンサ、１０６  直流電源、１２１  マイクロコンピュータ、１２７  インバータ回路、１２６  モータ、１３０  筐体、２００  車載用充電装置、２１０  商用交流電源、２２０  ノイズフィルタ、２３０  ＡＣ／ＤＣ変換部、２３１  ＰＦＣ回路付整流回路、２３２  インバータ回路、２３３  絶縁トランス、２３４  整流回路、２５０  車載用２次電池。  
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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