(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
作動媒体と潤滑油とを含み、前記作動媒体（１００質量％）中の１−クロロ−２，３，３，３−テトラフルオロプロペンの含有量が１００質量％である、作動媒体含有組成物。
【請求項２】
前記潤滑油が、エステル系潤滑油、エーテル系潤滑油、フッ素系潤滑油、鉱物油および炭化水素系合成油からなる群より選ばれる少なくとも１種である請求項１に記載の作動媒体含有組成物。
【請求項３】
前記エステル系潤滑油が、二塩基酸エステル油、ポリオールエステル油、コンプレックスエステル油およびポリオール炭酸エステル油からなる群より選ばれる少なくとも１種である、請求項２に記載の作動媒体含有組成物。
【請求項４】
前記エーテル系潤滑油が、ポリビニルエーテル油およびポリオキシアルキレン系潤滑油からなる群より選ばれる少なくとも１種である請求項２に記載の作動媒体含有組成物。
【請求項５】
前記フッ素系潤滑油が、合成油の水素原子をフッ素原子に置換した化合物、ペルフルオロポリエーテル油およびフッ素化シリコーン油からなる群より選ばれる少なくとも１種である請求項２に記載の作動媒体含有組成物。
【請求項６】
前記鉱物油が、パラフィン系鉱物油およびナフテン系鉱物油からなる群より選ばれる少なくとも１種である請求項２に記載の作動媒体含有組成物。
【請求項７】
前記炭化水素系合成油が、ポリα−オレフィン、アルキルベンゼンおよびアルキルナフタレンからなる群より選ばれる少なくとも１種である請求項２に記載の作動媒体含有組成物。
【請求項８】
安定剤をさらに含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載の作動媒体含有組成物。
【請求項９】
前記安定剤の含有量が、作動媒体含有組成物１００質量％中５質量％以下である請求項８に記載の作動媒体含有組成物。
【請求項１０】
漏れ検出物質をさらに含む請求項１〜９のいずれか一項に記載の作動媒体含有組成物。
【請求項１１】
前記漏れ検出物質が、紫外線蛍光染料、臭気ガスまたは臭いマスキング剤である、請求項１０に記載の作動媒体含有組成物。
【請求項１２】
前記漏れ検出物質含有量が作動媒体含有組成物１００質量％中２質量％以下である、請求項１０または１１に記載の作動媒体含有組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、作動媒体含有組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、冷凍機用冷媒、空調機器用冷媒、発電システム（廃熱回収発電等）用作動流体、潜熱輸送装置（ヒートパイプ等）用作動媒体、二次冷却媒体等の熱サイクル用作動媒体としては、クロロトリフルオロメタン、ジクロロジフルオロメタン等のクロロフルオロカーボン（ＣＦＣ）、またはクロロジフルオロメタン等のヒドロクロロフルオロカーボン（ＨＣＦＣ）が用いられてきた。しかし、ＣＦＣおよびＨＣＦＣは、成層圏のオゾン層への影響が指摘され、現在、規制対象となっている。
【０００３】
そこで、熱サイクル用作動媒体としては、オゾン層への影響が少ない、ジフルオロメタン（ＨＦＣ−３２）、テトラフルオロエタン、ペンタフルオロエタン等のヒドロフルオロカーボン（ＨＦＣ）が用いられている。しかし、ＨＦＣは、地球温暖化の原因となる可能性が指摘されている。そのため、オゾン層への影響が少なく、かつ地球温暖化係数の小さい熱サイクル用作動媒体の開発が急務となっている。
【０００４】
たとえば、自動車空調機器用冷媒として用いられている１，１，１，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４ａ）は、地球温暖化係数が１４３０（１００年値）と大きい。しかも、自動車空調機器においては、接続ホース、軸受け部等から冷媒が大気中へ漏洩する確率が高い。
【０００５】
ＨＦＣ−１３４ａに代わる冷媒としては、二酸化炭素、およびＨＦＣ−１３４ａに比べて地球温暖化係数が１２４（１００年値）と小さい１，１−ジフルオロエタン（ＨＦＣ−１５２ａ）が検討されている。
しかし、二酸化炭素は、ＨＦＣ−１３４ａに比べて機器圧力が極めて高くなるため、全ての自動車へ適用するためには、多くの解決すべき課題を有する。ＨＦＣ−１５２ａは、燃焼範囲を有しており、安全性を確保するための課題を有する。
【０００６】
燃焼性が抑えられ、オゾン層への影響が少なく、かつ地球温暖化への影響が少ない熱サイクル用作動媒体としては、燃焼性を抑えるハロゲンの割合が多く、かつ大気中のＯＨラジカルによって分解されやすい炭素−炭素二重結合を有する、ヒドロクロロフルオロプロペン等のヒドロクロロフルオロオレフィン（ＨＣＦＯ）、クロロフルオロオレフィン（ＣＦＯ）が考えられる。
ヒドロクロロフルオロプロペンとしては、たとえば、１−クロロ−３，３，３−トリフルオロプロペン（Ｅ）（ＨＣＦＯ−１２３３ｚｄ（Ｅ））が知られている（特許文献１）。
しかし、ＨＣＦＯ−１２３３ｚｄ（Ｅ）を熱サイクル用作動媒体として用いた場合、サイクル性能（能力）が不充分である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】国際公開第２０１０／０７７８９８号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、燃焼性が抑えられ、オゾン層への影響が少なく、地球温暖化への影響が少なく、かつサイクル性能（効率および能力）に優れる熱サイクルシステムを与える熱サイクル用作動媒体、および安全性が確保され、サイクル性能（効率および能力）に優れる熱サイクルシステムを提供する。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明は、下記［１］〜［１２］の発明である。
［１］  作動媒体と潤滑油とを含み、前記作動媒体（１００質量％）中の１−クロロ−２，３，３，３−テトラフルオロプロペン（以下、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄとも記す。）の含有量が１００質量％である、作動媒体含有組成物。
［２］  前記潤滑油が、エステル系潤滑油、エーテル系潤滑油、フッ素系潤滑油、鉱物油および炭化水素系合成油からなる群より選ばれる少なくとも１種である［１］の作動媒体含有組成物。
［３］  前記エステル系潤滑油が、二塩基酸エステル油、ポリオールエステル油、コンプレックスエステル油およびポリオール炭酸エステル油からなる群より選ばれる少なくとも１種である、［２］の作動媒体含有組成物。
［４］  前記エーテル系潤滑油が、ポリビニルエーテル油およびポリオキシアルキレン系潤滑油からなる群より選ばれる少なくとも１種である［２］の作動媒体含有組成物。
［５］  前記フッ素系潤滑油が、合成油の水素原子をフッ素原子に置換した化合物、ペルフルオロポリエーテル油およびフッ素化シリコーン油からなる群より選ばれる少なくとも１種である［２］の作動媒体含有組成物。
［６］  前記鉱物油が、パラフィン系鉱物油およびナフテン系鉱物油からなる群より選ばれる少なくとも１種である［２］の作動媒体含有組成物。
［７］  前記炭化水素系合成油が、ポリα−オレフィン、アルキルベンゼンおよびアルキルナフタレンからなる群より選ばれる少なくとも１種である［２］の作動媒体含有組成物。
［８］  安定剤をさらに含む、［１］〜［７］のいずれかの作動媒体含有組成物。
［９］  前記安定剤の含有量が、作動媒体含有組成物１００質量％中５質量％以下である［８］の作動媒体含有組成物。
［１０］  漏れ検出物質をさらに含む［１］〜［９］のいずれかの作動媒体含有組成物。
［１１］  前記漏れ検出物質が、紫外線蛍光染料、臭気ガスまたは臭いマスキング剤である、［１０］の作動媒体含有組成物。
［１２］  前記漏れ検出物質含有量が作動媒体含有組成物１００質量％中２質量％以下である、［１０］または［１１］の作動媒体含有組成物。
【発明の効果】
【００１０】
本発明の作動媒体は、ハロゲンの割合が多いＨＣＦＯ−１２２４ｙｄを含むため、燃焼性が抑えられる。また、大気中のＯＨラジカルによって分解されやすい炭素−炭素二重結合を有するＨＣＦＯ−１２２４ｙｄを含むため、オゾン層への影響が少なく、かつ地球温暖化への影響が少ない。また、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄを含むため、サイクル性能（効率および能力）に優れる熱サイクルシステムを与える。
本発明の熱サイクルシステムは、燃焼性が抑えられた本発明の作動媒体を用いているため、安全性が確保されたものとなる。
また、熱力学性質に優れる本発明の作動媒体を用いているため、サイクル性能（効率および能力）に優れる。また、効率が優れていることから、消費電力の低減が図れるともに、能力が優れていることから、システムを小型化できる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】冷凍サイクルシステムの一例を示す概略構成図である。
【図２】冷凍サイクルシステムにおける作動媒体の状態変化を温度−エントロピ線図上に記載したサイクル図である。
【図３】冷凍サイクルシステムにおける作動媒体の状態変化を圧力−エンタルピ線図上に記載したサイクル図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
＜作動媒体＞
本発明の作動媒体は、１−クロロ−２，３，３，３−テトラフルオロプロペンを含むものである。
本発明の作動媒体は、必要に応じて、炭化水素、ＨＦＣ、ＨＦＯなどの、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄとともに気化、液化する他の作動媒体を含んでもよい。また、本発明の作動媒体は、作動媒体とともに使用される作動媒体以外の成分と併用することができる（以下、作動媒体と作動媒体以外の成分を含む組成物を作動媒体含有組成物という）。作動媒体以外の成分としては、潤滑油、安定剤、漏れ検出物質、乾燥剤、その他の添加剤等が挙げられる。
ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄの含有量は、作動媒体（１００質量％）中、６０質量％以上が好ましく、７０質量％以上がより好ましく、８０質量％以上がさらに好ましく、１００質量％が特に好ましい。
【００１３】
（炭化水素）
炭化水素は、鉱物系潤滑油に対する作動媒体の溶解性を向上させる作動媒体成分である。
炭化水素としては、炭素数が２〜５であるのが好ましく、直鎖状であっても、分岐状であってもよい。
炭化水素としては、具体的には、プロパン、プロピレン、シクロプロパン、ブタン、イソブタン、ペンタンおよびイソペンタンが好ましく、特に、プロパン、ブタン、イソブタンが好ましい。
炭化水素は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００１４】
炭化水素の含有量は、作動媒体（１００質量％）中、１〜４０質量％が好ましく、２〜１０質量％がより好ましい。炭化水素が１質量％以上であれば、作動媒体への潤滑油の溶解性が充分に向上する。炭化水素が４０質量％以下であれば、作動媒体の燃焼性を抑制するのに効果がある。
【００１５】
（ＨＦＣ）
ＨＦＣは、熱サイクルシステムのサイクル性能（能力）を向上させる作動媒体成分である。
ＨＦＣとしては、オゾン層への影響が少なく、かつ地球温暖化への影響が小さいＨＦＣが好ましい。
【００１６】
ＨＦＣとしては、炭素数が１〜５であるのが好ましく、直鎖状であっても、分岐状であってもよい。
ＨＦＣとしては、具体的には、ジフルオロメタン、ジフルオロエタン、トリフルオロエタン、テトラフルオロエタン、ペンタフルオロエタン、ペンタフルオロプロパン、ヘキサフルオロプロパン、ヘプタフルオロプロパン、ペンタフルオロブタン、ヘプタフルオロシクロペンタン等が挙げられる。なかでもオゾン層への影響が少なく、かつ地球温暖化への影響が小さい点から、ジフルオロメタン（ＨＦＣ−３２）、１，１−ジフルオロエタン（ＨＦＣ−１５２ａ）、１，１，２，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４）、１，１，１，２−テトラフルオロエタン（ＨＦＣ−１３４ａ）およびペンタフルオロエタン（ＨＦＣ−１２５）が特に好ましい。
ＨＦＣは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００１７】
作動媒体（１００質量％）中のＨＦＣの含有量は、１〜９９質量％が好ましく、１〜４０質量％がより好ましい。たとえば、ＨＦＣがＨＦＣ−１３４ａの場合、１〜９９質量％の範囲で成績係数の大きな低下を生じることなく冷凍能力が向上する。ＨＦＣ−２４５ｆａの場合、１〜４０質量％の範囲で成績係数および冷凍能力が向上する。ＨＦＣ−１２５の場合、１〜４０質量％の範囲で、成績係数の大きな低下なく、冷凍能力が大幅に向上する。ＨＦＣ−３２の場合、１〜２０質量％の範囲で、成績係数の低下を生じることなく冷凍能力が大幅に向上する。ＨＦＣ−１５２ａの場合、１〜９９質量％の範囲で成績係数の低下を生じることなく冷凍能力が大幅に向上する。作動媒体の要求特性に応じてＨＦＣ含有量の制御を行うことができる。
【００１８】
（ＨＦＯ）
ＨＦＯは、熱サイクルシステムのサイクル性能（能力）を向上させる作動媒体成分である。
ＨＦＯとしては、オゾン層への影響が少なく、かつ地球温暖化への影響が小さいＨＦＯが好ましい。
【００１９】
ＨＦＯとしては、炭素数が２〜５であるのが好ましく、直鎖状であっても、分岐状であってもよい。
ＨＦＯとしては、具体的には、ジフルオロエチレン、トリフルオロエチレン、トリフルオロプロピレン、テトラフルオロプロピレン、ペンタフルオロプロピレン等が挙げられる。なかでもオゾン層への影響が少なく、かつ地球温暖化への影響が小さい点から、１，１−ジフルオロエチレン（ＨＦＯ−１１３２ａ）、１，２−ジフルオロエチレン（ＨＦＯ−１１３２）、および１，１，２−トリフルオロエチレン（ＨＦＯ−１１２３）が特に好ましい。
なお、ＨＦＯ−１１３２はＥ体及びＺ体が存在するが、どちらでもよく、それらの混合物であってもよい。
ＨＦＯは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２０】
ＨＦＯの含有量は、作動媒体（１００質量％）中、１〜９９質量％が好ましく、１〜４０質量％がより好ましい。ＨＦＯの含有量が１〜４０質量％であれば、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄの作動媒体に比べ、サイクル性能（効率および能力）に優れる熱サイクルシステムを与える。
【００２１】
（潤滑油）
作動媒体含有組成物に使用される潤滑油としては、熱サイクルシステムに用いられる公知の潤滑油が用いられる。
潤滑油としては、含酸素系合成油（エステル系潤滑油、エーテル系潤滑油等）、フッ素系潤滑油、鉱物油、炭化水素系合成油等が挙げられる。
【００２２】
エステル系潤滑油としては、二塩基酸エステル油、ポリオールエステル油、コンプレックスエステル油、ポリオール炭酸エステル油等が挙げられる。
【００２３】
二塩基酸エステル油としては、炭素数５〜１０の二塩基酸（グルタル酸、アジピン酸、ピメリン酸、スベリン酸、アゼライン酸、セバシン酸等）と、直鎖または分枝アルキル基を有する炭素数１〜１５の一価アルコール（メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、デカノール、ウンデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール等）とのエステルが好ましい。具体的には、グルタル酸ジトリデシル、アジピン酸ジ（２−エチルヘキシル）、アジピン酸ジイソデシル、アジピン酸ジトリデシル、セバシン酸ジ（３−エチルヘキシル）等が挙げられる。
【００２４】
ポリオールエステル油としては、ジオール（エチレングリコール、１，３−プロパンジオール、プロピレングリコール、１，４−ブタンジオール、１，２−ブタンジオール、１，５−ペンタジオール、ネオペンチルグリコール、１，７−ヘプタンジオール、１，１２−ドデカンジオール等）または水酸基を３〜２０個有するポリオール（トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、ペンタエリスリトール、グリセリン、ソルビトール、ソルビタン、ソルビトールグリセリン縮合物等）と、炭素数６〜２０の脂肪酸（ヘキサン酸、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、ウンデカン酸、ドデカン酸、エイコサン酸、オレイン酸等の直鎖または分枝の脂肪酸、もしくはα炭素原子が４級であるいわゆるネオ酸等）とのエステルが好ましい。
ポリオールエステル油は、遊離の水酸基を有していてもよい。
ポリオールエステル油としては、ヒンダードアルコール（ネオペンチルグリコール、トリメチロールエタン、トリメチロールプロパン、トリメチロールブタン、ペンタエリスルトール等）のエステル（トリメチロールプロパントリペラルゴネート、ペンタエリスリトール２−エチルヘキサノエート、ペンタエリスリトールテトラペラルゴネート等）が好ましい。
【００２５】
コンプレックスエステル油とは、脂肪酸および二塩基酸と、一価アルコールおよびポリオールとのエステルである。脂肪酸、二塩基酸、一価アルコール、ポリオールとしては、上述と同様のものを用いることができる。
【００２６】
ポリオール炭酸エステル油とは、炭酸とポリオールとのエステルである。
ポリオールとしては、上述と同様のジオールや上述と同様のポリオールが挙げられる。また、ポリオール炭酸エステル油としては、環状アルキレンカーボネートの開環重合体であってもよい。
【００２７】
エーテル系潤滑油としては、ポリビニルエーテル油やポリオキシアルキレン系潤滑油が挙げられる。
ポリビニルエーテル油としては、アルキルビニルエーテルなどのビニルエーテルモノマーを重合して得られたもの、ビニルエーテルモノマーとオレフィン性二重結合を有する炭化水素モノマーとを共重合して得られた共重合体がある。
ビニルエーテルモノマーは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
オレフィン性二重結合を有する炭化水素モノマーとしては、エチレン、プロピレン、各種ブテン、各種ペンテン、各種ヘキセン、各種ヘプテン、各種オクテン、ジイソブチレン、トリイソブチレン、スチレン、α−メチルスチレン、各種アルキル置換スチレン等が挙げられる。オレフィン性二重結合を有する炭化水素モノマーは、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
ポリビニルエーテル共重合体は、ブロックまたはランダム共重合体のいずれであってもよい。
ポリビニルエーテルは、１種単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２８】
ポリオキシアルキレン系潤滑油としては、ポリオキシアルキレンモノオール、ポリオキシアルキレンポリオール、ポリオキシアルキレンモノオールやポリオキシアルキレンポリオールのアルキルエーテル化物、ポリオキシアルキレンモノオールやポリオキシアルキレンポリオールのエステル化物等が挙げられる。ポリオキシアルキレンモノオールやポリオキシアルキレンポリオールは、水酸化アルカリなどの触媒の存在下、水や水酸基含有化合物などの開始剤に炭素数２〜４のアルキレンオキシド（エチレンオキシド、プロピレンオキシド等）を開環付加重合させる方法等により得られたものが挙げられる。また、ポリアルキレン鎖中のオキシアルキレン単位は、１分子中において同一であってもよく、２種以上のオキシアルキレン単位が含まれていてもよい。１分子中に少なくともオキシプロピレン単位が含まれることが好ましい。
開始剤としては、水、メタノールやブタノール等の１価アルコール、エチレンギリコール、プロピレングリコール、ペンタエリスリトール、グリセロール等の多価アルコールが挙げられる。
【００２９】
ポリオキシアルキレン系潤滑油としては、ポリオキシアルキレンモノオールやポリオキシアルキレンポリオールの、アルキルエーテル化物やエステル化物が好ましい。また、ポリオキシアルキレンポリオールとしては、ポリオキシアルキレングリコールが好ましい。特に、ポリグリコール油と呼ばれる、ポリオキシアルキレングリコールの末端水酸基がメチル基等のアルキル基でキャップされた、ポリオキシアルキレングリコールのアルキルエーテル化物が好ましい。
【００３０】
フッ素系潤滑油としては、合成油（後述する鉱物油、ポリα−オレフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン等）の水素原子をフッ素原子に置換した化合物、ペルフルオロポリエーテル油、フッ素化シリコーン油等が挙げられる。
【００３１】
鉱物油としては、原油を常圧蒸留または減圧蒸留して得られた潤滑油留分を、精製処理（溶剤脱れき、溶剤抽出、水素化分解、溶剤脱ろう、接触脱ろう、水素化精製、白土処理等）を適宜組み合わせて精製したパラフィン系鉱物油、ナフテン系鉱物油等が挙げられる。
【００３２】
炭化水素系合成油としては、ポリα−オレフィン、アルキルベンゼン、アルキルナフタレン等が挙げられる。
潤滑油は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３３】
潤滑油の含有量は、本発明の効果を著しく低下させない範囲であればよく、用途、圧縮機の形式等によっても異なるが、作動媒体（１００質量部）に対して、１０〜１００質量部が好ましく、２０〜５０質量部がより好ましい。
【００３４】
（安定剤）
作動媒体含有組成物に使用される安定剤は、熱および酸化に対する作動媒体の安定性を向上させる成分である。
安定剤としては、耐酸化性向上剤、耐熱性向上剤、金属不活性剤等が挙げられる。
【００３５】
耐酸化性向上剤および耐熱性向上剤としては、Ｎ，Ｎ’−ジフェニルフェニレンジアミン、ｐ−オクチルジフェニルアミン、ｐ，ｐ’−ジオクチルジフェニルアミン、Ｎ−フェニル−１−ナフチルアミン、Ｎ−フェニル−２−ナフチルアミン、Ｎ−（ｐ−ドデシル）フェニル−２−ナフチルアミン、ジ−１−ナフチルアミン、ジ−２−ナフチルアミン、Ｎ−アルキルフェノチアジン、６−（ｔ−ブチル）フェノール、２，６−ジ−（ｔ−ブチル）フェノール、４−メチル−２，６−ジ−（ｔ−ブチル）フェノール、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノール）等が挙げられる。耐酸化性向上剤および耐熱性向上剤は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３６】
金属不活性剤としては、イミダゾール、ベンズイミダゾール、２−メルカプトベンズチアゾール、２，５−ジメチルカプトチアジアゾール、サリシリジン−プロピレンジアミン、ピラゾール、ベンゾトリアゾール、トルトリアゾール、２−メチルベンズアミダゾール、３，５−イメチルピラゾール、メチレンビス−ベンゾトリアゾール、有機酸またはそれらのエステル、第１級、第２級または第３級の脂肪族アミン、有機酸または無機酸のアミン塩、複素環式窒素含有化合物、アルキル酸ホスフェートのアミン塩またはそれらの誘導体等が挙げられる。
【００３７】
安定剤の含有量は、本発明の効果を著しく低下させない範囲であればよく、作動媒体含有組成物（１００質量％）中、５質量％以下が好ましく、１質量％以下がより好ましい。
【００３８】
（漏れ検出物質）
作動媒体含有組成物に使用される漏れ検出物質としては、紫外線蛍光染料、臭気ガスや臭いマスキング剤等が挙げられる。
紫外線蛍光染料としては、米国特許第４２４９４１２号明細書、特表平１０−５０２７３７号公報、特表２００７−５１１６４５号公報、特表２００８−５００４３７号公報、特表２００８−５３１８３６号公報に記載されたもの等、公知の紫外線蛍光染料が挙げられる。
臭いマスキング剤としては、特表２００８−５００４３７号公報、特表２００８−５３１８３６号公報に記載されたもの等、公知の香料が挙げられる。
【００３９】
漏れ検出物質を用いる場合には、作動媒体への漏れ検出物質の溶解性を向上させる可溶化剤を用いてもよい。
可溶化剤としては、特表２００７−５１１６４５号公報、特表２００８−５００４３７号公報、特表２００８−５３１８３６号公報に記載されたもの等が挙げられる。
【００４０】
漏れ検出物質の含有量は、本発明の効果を著しく低下させない範囲であればよく、作動媒体含有組成物（１００質量％）中、２質量％以下が好ましく、０．５質量％以下がより好ましい。
【００４１】
（他の化合物）
本発明の作動媒体や作動媒体含有組成物は、炭素数１〜４のアルコール、または、従来の作動媒体、冷媒、熱伝達媒体として用いられている化合物（以下、該アルコールおよび化合物をまとめて、他の化合物と記す。）を含んでいてもよい。
【００４２】
他の化合物としては、下記の化合物が挙げられる。
含フッ素エーテル：ペルフルオロプロピルメチルエーテル（Ｃ３Ｆ７ＯＣＨ３）、ペルフルオロブチルメチルエーテル（Ｃ４Ｆ９ＯＣＨ３）、ペルフルオロブチルエチルエーテル（Ｃ４Ｆ９ＯＣ２Ｈ５）、１，１，２，２−テトラフルオロエチル−２，２，２−トリフルオロエチルエーテル（ＣＦ２ＨＣＦ２ＯＣＨ２ＣＦ３、旭硝子社製、ＡＥ−３０００）等。
【００４３】
他の化合物の含有量は、本発明の効果を著しく低下させない範囲であればよく、作動媒体含有組成物（１００質量％）中、３０質量％以下が好ましく、２０質量％以下がより好ましく、１５質量％以下が特に好ましい。
【００４４】
＜熱サイクルシステム＞
本発明の熱サイクルシステムは、本発明の作動媒体を用いたシステムである。
熱サイクルシステムとしては、ランキンサイクルシステム、ヒートポンプサイクルシステム、冷凍サイクルシステム、熱輸送システム等が挙げられる。
【００４５】
（冷凍サイクルシステム）
熱サイクルシステムの一例として、冷凍サイクルシステムについて説明する。
冷凍サイクルシステムとは、蒸発器において作動媒体が負荷流体より熱エネルギーを除去することにより、負荷流体を冷却し、より低い温度に冷却するシステムである。
【００４６】
図１は、本発明の冷凍サイクルシステムの一例を示す概略構成図である。冷凍サイクルシステム１０は、作動媒体蒸気Ａを圧縮して高温高圧の作動媒体蒸気Ｂとする圧縮機１１と、圧縮機１１から排出された作動媒体蒸気Ｂを冷却し、液化して低温高圧の作動媒体Ｃとする凝縮器１２と、凝縮器１２から排出された作動媒体Ｃを膨張させて低温低圧の作動媒体Ｄとする膨張弁１３と、膨張弁１３から排出された作動媒体Ｄを加熱して高温低圧の作動媒体蒸気Ａとする蒸発器１４と、蒸発器１４に負荷流体Ｅを供給するポンプ１５と、凝縮器１２に流体Ｆを供給するポンプ１６とを具備して概略構成されるシステムである。
【００４７】
冷凍サイクルシステム１０においては、以下のサイクルが繰り返される。
（ｉ）蒸発器１４から排出された作動媒体蒸気Ａを圧縮機１１にて圧縮して高温高圧の作動媒体蒸気Ｂとする。
（ii）圧縮機１１から排出された作動媒体蒸気Ｂを凝縮器１２にて流体Ｆによって冷却し、液化して低温高圧の作動媒体Ｃとする。この際、流体Ｆは加熱されて流体Ｆ’となり、凝縮器１２から排出される。
（iii）凝縮器１２から排出された作動媒体Ｃを膨張弁１３にて膨張させて低温低圧の作動媒体Ｄとする。
（iv）膨張弁１３から排出された作動媒体Ｄを蒸発器１４にて負荷流体Ｅによって加熱して高温低圧の作動媒体蒸気Ａとする。この際、負荷流体Ｅは冷却されて負荷流体Ｅ’となり、蒸発器１４から排出される。
【００４８】
冷凍サイクルシステム１０は、断熱・等エントロピ変化、等エンタルピ変化および等圧変化からなるサイクルであり、作動媒体の状態変化を温度−エントロピ線図上に記載すると図２のように表すことができる。
図２中、ＡＢ過程は、圧縮機１１で断熱圧縮を行い、高温低圧の作動媒体蒸気Ａを高温高圧の作動媒体蒸気Ｂとする過程である。ＢＣ過程は、凝縮器１２で等圧冷却を行い、高温高圧の作動媒体蒸気Ｂを低温高圧の作動媒体Ｃとする過程である。ＣＤ過程は、膨張弁１３で等エンタルピ膨張を行い、低温高圧の作動媒体Ｃを低温低圧の作動媒体Ｄとする過程である。ＤＡ過程は、蒸発器１４で等圧加熱を行い、低温低圧の作動媒体Ｄを高温低圧の作動媒体蒸気Ａに戻す過程である。
【００４９】
同様に、作動媒体の状態変化を圧力−エンタルピ線図上に記載すると図３のように表すことができる。
【００５０】
（水分濃度）
熱サイクルシステム内に水分が混入する問題がある。水分の混入は、キャピラリーチューブ内での氷結、作動媒体や潤滑油の加水分解、熱サイクル内で発生した酸成分による材料劣化、コンタミナンツの発生等の原因となる。特に、上述したエーテル系潤滑油、エステル系潤滑油等は、吸湿性が極めて高く、また、加水分解反応を生じやすく、水分の混入は、潤滑油としての特性が低下し、圧縮機の長期信頼性を損なう大きな原因となる。また、自動車空調機器においては、振動を吸収する目的で使用されている冷媒ホースや圧縮機の軸受け部から水分が混入しやすい傾向にある。したがって、潤滑油の加水分解を抑えるためには、熱サイクルシステム内の水分濃度を抑制する必要がある。熱サイクルシステム内の作動媒体の水分濃度は、１００ｐｐｍ以下が好ましく、２０ｐｐｍ以下がより好ましい。
【００５１】
熱サイクルシステム内の水分濃度を抑制する方法としては、乾燥剤（シリカゲル、活性アルミナ、ゼオライト等）を用いる方法が挙げられる。乾燥剤としては、乾燥剤と作動媒体との化学反応性、乾燥剤の吸湿能力の点から、ゼオライト系乾燥剤が好ましい。
【００５２】
ゼオライト系乾燥剤としては、従来の鉱物系潤滑油に比べて吸湿量の高い潤滑油を用いる場合には、吸湿能力に優れる点から、下式（１）で表される化合物を主成分とするゼオライト系乾燥剤が好ましい。
Ｍ２／ｎＯ・Ａｌ２Ｏ３・ｘＳｉＯ２・ｙＨ２Ｏ  ・・・（１）。
ただし、Ｍは、Ｎａ、Ｋ等の１族の元素またはＣａ等の２族の元素であり、ｎは、Ｍの原子価であり、ｘ、ｙは、結晶構造にて定まる値である。Ｍを変化させることにより細孔径を調整できる。
【００５３】
乾燥剤の選定においては、細孔径および破壊強度が重要である。
作動媒体の分子径よりも大きい細孔径を有する乾燥剤を用いた場合、作動媒体が乾燥剤中に吸着され、その結果、作動媒体と乾燥剤との化学反応が生じ、不凝縮性気体の生成、乾燥剤の強度の低下、吸着能力の低下等の好ましくない現象を生じることとなる。
したがって、乾燥剤としては、細孔径の小さいゼオライト系乾燥剤を用いることが好ましい。特に、細孔径が３．５Å以下である、ナトリウム・カリウムＡ型の合成ゼオライトが好ましい。作動媒体の分子径よりも小さい細孔径を有するナトリウム・カリウムＡ型合成ゼオライトを適用することによって、作動媒体を吸着することなく、熱サイクルシステム内の水分のみを選択的に吸着除去できる。言い換えると、作動媒体の乾燥剤への吸着が起こりにくいことから、熱分解が起こりにくくなり、その結果、熱サイクルシステムを構成する材料の劣化やコンタミナンツの発生を抑制できる。
【００５４】
ゼオライト系乾燥剤の大きさは、小さすぎると熱サイクルシステムの弁や配管細部への詰まりの原因となり、大きすぎると乾燥能力が低下するため、約０．５〜５ｍｍが好ましい。形状としては、粒状または円筒状が好ましい。
ゼオライト系乾燥剤は、粉末状のゼオライトを結合剤（ベントナイト等）で固めることにより任意の形状とすることができる。ゼオライト系乾燥剤を主体とするかぎり、他の乾燥剤（シリカゲル、活性アルミナ等）を併用してもよい。
作動媒体に対するゼオライト系乾燥剤の使用割合は、特に限定されない。
【００５５】
（不凝縮性気体濃度）
熱サイクルシステム内に不凝縮性気体が混入すると、凝縮器や蒸発器における熱伝達の不良、作動圧力の上昇という悪影響をおよぼすため、極力混入を抑制する必要がある。特に、不凝縮性気体の一つである酸素は、作動媒体や潤滑油と反応し、分解を促進する。
不凝縮性気体濃度は、作動媒体の気相部において、作動媒体に対する容積割合で１．５体積％以下が好ましく、０．５体積％以下が特に好ましい。
【実施例】
【００５６】
以下、本発明を実施例により具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。
【００５７】
（冷凍サイクル性能の評価）
図１の冷凍サイクルシステム１０に、作動媒体を適用した場合のサイクル性能（能力および効率）として冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）を評価した。
評価は、蒸発器１４における作動媒体の平均蒸発温度、凝縮器１２における作動媒体の平均凝縮温度、凝縮器１２における作動媒体の過冷却度、蒸発器１４における作動媒体の過熱度をそれぞれ設定し、実施した。また、機器効率および配管、熱交換器における圧力損失はないものとした。
【００５８】
冷凍能力Ｑおよび成績係数ηは、各状態のエンタルピｈ（ただし、ｈの添え字は作動媒体の状態を表す。）を用いると、下式（２）、（３）から求められる。
Ｑ＝ｈＡ−ｈＤ  ・・・（２）。
η＝冷凍能力／圧縮仕事
＝（ｈＡ−ｈＤ）／（ｈＢ−ｈＡ）  ・・・（３）。
【００５９】
なお、成績係数は、冷凍サイクルシステムにおける効率を表しており、成績係数の値が高いほど少ない入力（圧縮機を運転するために必要とされる電力量）により大きな出力（冷凍能力）を得ることができることを意味している。
【００６０】
一方、冷凍能力は、負荷流体を冷却する能力を意味しており、冷凍能力が高いほど、同一のシステムにおいて、多くの仕事ができることを意味している。言い換えると、大きな冷凍能力を有する場合は、少ない作動媒体の量で目的とする性能を得ることができることを表しており、システムを小型化できる。
【００６１】
冷凍サイクル性能の算出に必要となる熱力学性質は、対応状態原理に基づく一般化状態方程式（Ｓｏａｖｅ−Ｒｅｄｌｉｃｈ−Ｋｗｏｎｇ式）、および熱力学諸関係式に基づき算出した。特性値が入手できない場合は、原子団寄与法に基づく推算手法を用い算出を行った。
【００６２】
〔例１〕
図１の冷凍サイクルシステム１０に、作動媒体としてＨＣＦＯ−１２２４ｙｄ、１，１−ジクロロー２，２，２−トリフルオロエタン（ＨＣＦＣ−１２３）、１，１，１，３，３−ペンタフルオロプロパン（ＨＦＣ−２４５ｆａ）、またはＨＦＣ−１３４ａを適用した場合の冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）を評価した。
蒸発器１４における作動媒体の蒸発温度、凝縮器１２における作動媒体の凝縮温度、凝縮器１２における作動媒体の過冷却度、蒸発器１４における作動媒体の過熱度は、表１に示す温度とした。
【００６３】
ＨＦＣ−２４５ｆａの冷凍サイクル性能を基準にし、ＨＦＣ−２４５ｆａに対する各作動媒体の冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）の相対性能（各作動媒体／ＨＦＣ−２４５ｆａ）を求めた。作動媒体ごとに表１に示す。
【００６４】
【表１】
0006050459.tif 000002
【００６５】
表１の結果から、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄは、ＨＦＣ−２４５ｆａに比べ冷凍能力が高く、成績係数に大きな差はないことが確認された。
【００６６】
〔例２〕
図１の冷凍サイクルシステム１０に、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄと表２に示すＨＦＯとからなる作動媒体を適用した場合の冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）を評価した。
評価は、蒸発器１４における作動媒体の平均蒸発温度を０℃、凝縮器１２における作動媒体の平均凝縮温度を５０℃、凝縮器１２における作動媒体の過冷却度を５℃、蒸発器１４における作動媒体の過熱度を５℃として実施した。
【００６７】
ＨＦＣ−２４５ｆａの冷凍サイクル性能を基準にし、ＨＦＣ−２４５ｆａに対する各作動媒体の冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）の相対性能（各作動媒体／ＨＦＣ−２４５ｆａ）を求めた。作動媒体ごとに表２に示す。
【００６８】
【表２】
0006050459.tif 000003
【００６９】
表２の結果から、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄに、ＨＦＯを添加することによって、成績係数の大幅低下なしに、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄの冷凍能力を改善できることが確認された。
【００７０】
〔例３〕
図１の冷凍サイクルシステム１０に、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄと表３または表４に示すＨＣＦＣまたはＨＦＣとからなる作動媒体を適用した場合の冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）を評価した。
評価は、蒸発器１４における作動媒体の平均蒸発温度を０℃、凝縮器１２における作動媒体の平均凝縮温度を５０℃、凝縮器１２における作動媒体の過冷却度を５℃、蒸発器１４における作動媒体の過熱度を５℃として実施した。
【００７１】
ＨＦＣ−２４５ｆａの冷凍サイクル性能を基準にし、ＨＦＣ−２４５ｆａに対する各作動媒体の冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）の相対性能（各作動媒体／ＨＦＣ−２４５ｆａ）を求めた。作動媒体ごとに表３および表４に示す。
【００７２】
【表３】
0006050459.tif 000004
【００７３】
【表４】
0006050459.tif 000005
【００７４】
表３および表４の結果から、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄに、ＨＦＣを添加することによって、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄの冷凍能力を改善できることが確認された。
【００７５】
〔例４〕
図１の冷凍サイクルシステム１０に、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄと表５に示す炭化水素とからなる作動媒体を適用した場合の冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）を評価した。
評価は、蒸発器１４における作動媒体の平均蒸発温度を０℃、凝縮器１２における作動媒体の平均凝縮温度を５０℃、凝縮器１２における作動媒体の過冷却度を５℃、蒸発器１４における作動媒体の過熱度を５℃として実施した。
【００７６】
ＨＦＣ−２４５ｆａの冷凍サイクル性能を基準にし、ＨＦＣ−２４５ｆａに対する各作動媒体の冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）の相対性能（各作動媒体／ＨＦＣ−２４５ｆａ）を求めた。作動媒体ごとに表５に示す。
【００７７】
【表５】
0006050459.tif 000006
【００７８】
表５の結果から、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄに、炭化水素を添加することによって、成績係数の大幅低下なしに、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄの冷凍能力を改善できることが確認された。
【００７９】
〔例５〕
図１の冷凍サイクルシステム１０に、作動媒体としてＨＣＦＯ−１２２４ｙｄ、ＨＣＦＣ−１２３、またはＨＣＦＯ−１２３３ｚｄ（Ｅ）を適用した場合の冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）を評価した。
評価は、蒸発器１４における作動媒体の平均蒸発温度を−１０から＋５０℃、凝縮器１２における作動媒体の平均凝縮温度を平均蒸発温度＋５０℃、凝縮器１２における作動媒体の過冷却度を５℃、蒸発器１４における作動媒体の過熱度を５℃として実施した。
【００８０】
ＨＣＦＣ−１２３の冷凍サイクル性能を基準にし、ＨＣＦＣ−１２３に対する各作動媒体の冷凍サイクル性能（冷凍能力および成績係数）の相対性能（各作動媒体／ＨＣＦＣ−１２３）を求めた。作動媒体ごとに表６に示す。
【００８１】
【表６】
0006050459.tif 000007
【００８２】
表６の結果から、ＨＣＦＯ−１２２４ｙｄは、ＨＣＦＯ−１２３３ｚｄ（Ｅ）に比べ冷凍能力が高く、成績係数に大きな差はないことが確認された。
【産業上の利用可能性】
【００８３】
本発明の作動媒体は、冷凍機用冷媒、空調機器用冷媒、発電システム（廃熱回収発電等）用作動流体、潜熱輸送装置（ヒートパイプ等）用作動媒体、二次冷却媒体等の熱サイクル用作動媒体として有用である。
なお、２０１１年５月１９日に出願された日本特許出願２０１１−１１２４１５号の明細書、特許請求の範囲、図面及び要約書の全内容をここに引用し、本発明の明細書の開示として、取り入れるものである。
【符号の説明】
【００８４】
１０  冷凍サイクルシステム
【図１】
0006050459.tif 000008
【図２】
0006050459.tif 000009
【図３】
0006050459.tif 000010