(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
直線状の長尺物（７，８）を挟持しつつ搬送するベルト体（１０）と、
上記ベルト体（１０）が巻回されたプーリ（２１，２２，２３，２４）と、
上記プーリ（２１，２２，２３，２４）を駆動する駆動装置（３）と、
上記ベルト体（１０）を上記長尺物（７，８）に向けて押圧する複数の押圧ローラ（５１，６１）と
を備え、
上記複数の押圧ローラ（５１，６１）は、上記長尺物（７，８）を挟んだ両側に、上記長尺物（７，８）の軸に沿って千鳥状に配置され、
上記ベルト体（１０）は、上記直線状の長尺物（７，８）の長手方向に沿って接触していることを特徴とする送り装置。
【請求項２】
請求項１に記載の送り装置において、
上記ベルト体（１０）は、４本の丸ベルト（１１，１２，１３，１４）であり、
上記４本の丸ベルト（１１，１２，１３，１４）は、上記長尺物（７，８）の周囲に接触することを特徴とする送り装置。
【請求項３】
請求項１または２に記載の送り装置において、
上記長尺物（７）は、熱交換器（５）の伝熱管（６）に圧入されて上記伝熱管（６）を拡管するためのマンドレルであることを特徴とする送り装置。
【請求項４】
請求項１または２に記載の送り装置において、
上記長尺物（８）は、空気調和機の伝熱管であることを特徴とする送り装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この発明は、例えば、空気調和機の伝熱管や、伝熱管を拡管するマンドレル等の長尺物の送りに使用する送り装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、送り装置としては、図６Ａに示すように、２つのベルト３１０，３１０を矢印Ａ方向の上下に対向して配置し、この２つのベルト３１０，３１０で伝熱管３０７を挟んで、伝熱管３０７を矢印Ｃ方向に搬送するようにしたものがある（特許文献１：特開２００８−１２６２６８号公報の図３）。
【０００３】
そして、上記２つのベルト３１０，３１０を伝熱管３０７に向けて押圧するために、複数の押圧ローラ３５１，３６１を設けていた。この複数の押圧ローラ３５１，３６１は、伝熱管３０７の軸に沿って、整列して配置されていた。つまり、上側の押圧ローラ３５１の軸と下側の押圧ローラ３６１の軸とを、伝熱管３０７の搬送方向（矢印Ｃ方向）に直交する同一平面上に配置していた。
【０００４】
しかしながら、上記従来の送り装置では、上下の押圧ローラ３５１，３６１を、伝熱管３０７の軸に沿って、整列して配置していたので、伝熱管３０７の軸方向に隣接する押圧ローラ３５１，３６１において、この隣接する押圧ローラ３５１，３６１の回転の同期がとれないと、図６Ｂに示すように、隣接する押圧ローラ３５１，３６１間のベルト３１０の部分３１０ａ，３１０ｂは、上下方向Ａと搬送方向Ｃに直交するサイド方向Ｂに、湾曲して、ベルト３１０は、押圧ローラ３５１，３６１から、サイド方向Ｂに脱落する問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−１２６２６８号公報（図３）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
そこで、この発明の課題は、ベルトの押圧ローラからの脱落を防止できる送り装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するため、この発明の送り装置は、
直線状の長尺物を挟持しつつ搬送するベルト体と、
上記ベルト体が巻回されたプーリと、
上記プーリを駆動する駆動装置と、
上記ベルト体を上記長尺物に向けて押圧する複数の押圧ローラと
を備え、
上記複数の押圧ローラは、上記長尺物を挟んだ両側に、上記長尺物の軸に沿って千鳥状に配置され、
上記ベルト体は、上記直線状の長尺物の長手方向に沿って接触していることを特徴としている。
【０００８】
この発明の送り装置によれば、上記複数の押圧ローラは、長尺物を挟んだ両側に、長尺物に沿って千鳥状に配置されているので、ベルト体が、長尺物を挟んだ両側の方向（以下、挟持方向という。）と長尺物の軸方向とに直交する方向（以下、サイド方向という。）に、押圧ローラから離脱することを、防止できる。これにより、ベルト体のサイド方向への脱落を防止するために、サイド方向からベルト体を押し込む装置（例えば、シリンダなど）が不要になり、送り装置のサイド方向の大きさを小さくできる。
【０００９】
また、一実施形態の送り装置では、
上記ベルト体は、４本の丸ベルトであり、
上記４本の丸ベルトは、上記長尺物の周囲に接触する。
【００１０】
この実施形態の送り装置によれば、上記ベルト体は、４本の丸ベルトであり、４本の丸ベルトは、長尺物の周囲に接触するので、４本の丸ベルトにより、種々の径の長尺物を搬送することができる。４本の丸ベルトは、その形状やその数量の多さから、押圧ローラから脱落しやすい特性を有するが、４本の丸ベルトは千鳥状に配置されているため、ベルトの押圧ローラからの脱落を防止できる。
【００１１】
また、一実施形態の送り装置では、上記長尺物は、熱交換器の伝熱管に圧入されて上記伝熱管を拡管するためのマンドレルである。
【００１２】
この実施形態の送り装置によれば、上記長尺物は、マンドレルであるので、本発明の送り装置により、マンドレルを確実に搬送できて、熱交換器の伝熱管を確実に拡管できる。
【００１３】
また、一実施形態の送り装置では、上記長尺物は、空気調和機の伝熱管である。
【００１４】
この実施形態の送り装置によれば、上記長尺物は、空気調和機の伝熱管であるので、本発明の送り装置により、伝熱管を確実に搬送できて、伝熱管に、曲げ加工や切断加工などの所定の加工を、確実に行うことができる。
【発明の効果】
【００１５】
この発明の送り装置によれば、上記複数の押圧ローラは、長尺物を挟んだ両側に、長尺物に沿って千鳥状に配置されているので、ベルトの押圧ローラからの脱落を防止できる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態の送り装置を用いた拡管装置を示す簡略正面図である。
【図２】拡管装置の簡略平面図である。
【図３】送り装置の要部の断面図である。
【図４】押圧ローラを千鳥状に配置したときの効果を説明する説明図である。
【図５】本発明の一実施形態の送り装置を用いたベンダーを示す簡略正面図である。
【図６Ａ】押圧ローラを整列して配置した状態を説明する説明図である。
【図６Ｂ】押圧ローラを整列して配置したときの欠点を説明する説明図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、この発明を図示の実施の形態により詳細に説明する。
【００１８】
（第１の実施形態）
図１は、この発明の第１実施形態の送り装置を用いた拡管装置を示す正面図である。図２は、拡管装置の平面図である。図１と図２に示すように、この拡管装置は、熱交換器５を保持する保持装置１と、長尺物の一例としてのマンドレル７を挟持しながら保持装置１側へ送る送り装置２とを備える。
【００１９】
上記熱交換器５は、複数の伝熱管６と、（図示しない）複数の放熱フィンとを有する。伝熱管６は、例えば、銅管やアルミ管などの熱伝導性、延展性および耐食性の優れた金属からなる。
【００２０】
上記マンドレル７は、バー部７ａと、バー部７ａの先端に固定されたヘッド部７ｂとを有する。マンドレル７のヘッド部７ｂを、伝熱管６に圧入することで、伝熱管６を拡管して、伝熱管６を放熱フィンに一体的に固着させて、熱交換器５の熱効率を向上させる。
【００２１】
上記保持装置１は、台部３１と、台部３１に取り付けられた複数のクランプ部３２とを有する。台部３１は、熱交換器５を載置する。複数のクランプ部３２は、熱交換器５の長手方向に沿って、熱交換器５を挟んだ左右両側に位置するように、配置されている。クランプ部３２は、熱交換器５に対して接近または離隔するように、構成されている。そして、複数のクランプ部３２は、熱交換器５に接触して、熱交換器５を両側から挟持する。これにより、熱交換器５は、保持装置１に保持される。なお、図１では、クランプ部３２を仮想線にて示している。
【００２２】
上記送り装置２は、１本のマンドレル７を挟持しつつ搬送する一対のベルト体１０，１０と、一対のベルト体１０，１０が巻回されたプーリ２１，２２，２３，２４と、プーリ２１，２２，２３，２４を駆動する駆動装置の一例としてのモータ３と、一対のベルト体１０，１０をマンドレル７に向けて押圧する複数の押圧ローラ５１，６１とを有する。送り装置２は、マンドレル７を挟持しながら、このマンドレル７を伝熱管６に平行に伝熱管６側へ送る。
【００２３】
図３の模式図に示すように、上記一対のベルト体１０は、４本の丸ベルト１１，１２，１３，１４であり、４本の丸ベルト１１，１２，１３，１４は、マンドレル１０の周囲に接触する。つまり、上側のベルト体１０は、２本の丸ベルト１１，１２であり、下側のベルト体１０は、２本の丸ベルト１３，１４である。丸ベルト１１，１２，１３，１４は、断面が略円形であり、例えば、ゴムまたは可撓性の合成樹脂からなる。
【００２４】
図１〜図３に示すように、本体２０に、第１プーリ２１，２３および第２プーリ２２，２４が回転自在に取り付けられ、第１プーリ２１，２３に第２プーリ２２，２４を対向させている。なお、図２では、本体２０を省略して描いている。
【００２５】
上記第１プーリ２１，２３には、２つのベルト体１０が巻回され、上記第２プーリ２２，２４には、２つのベルト体１０が巻回されている。
【００２６】
以下、上記第１プーリ２１，２３に巻回された一方のベルト体１０と、上記第２プーリ２２，２４に巻回された一方のベルト体１０とについて、説明する。なお、他方のベルト体１０，１０についても同様の構成である。
【００２７】
上記第１プーリ２１，２３には、２本の丸ベルト１１，１２が巻回され、上記第２プーリ２２，２４には、２本の丸ベルト１３，１４が巻回され、４本の丸ベルト１１，１２，１３，１４が同期するようにしている。
【００２８】
具体的に述べると、上記保持装置１側（マンドレル７の搬送方向の下流側）の第１プーリ２１の軸には、モータ３が取り付けられ、このモータ３の駆動によって、下流側の第１プーリ２１が回転する。下流側の第１プーリ２１の軸には、（図示しない）第１歯車が固定され、下流側の第２プーリ２２の軸には、（図示しない）第２歯車が固定され、この第１、第２歯車が互いに噛合している。このように、下流側の第１、第２プーリ２１，２２を同期させて、４本の丸ベルト１１，１２，１３，１４を同期させ同じ速度で搬送するようにしている。
【００２９】
図３に示すように、上記下流側の第１、第２プーリ２１，２２のそれぞれには、２つの丸ベルト１１，１２，１３，１４が嵌る２つの円弧状のベルト溝２５，２５，２６，２６と、２つの丸ベルト１１，１２，１３，１４の間に位置すると共に２つの丸ベルト１１，１２，１３，１４に面接触する断面が２つの略円弧からなる突起２７，２８とを、設けている。なお、上流側の第１、第２プーリ２３，２４にも、図示しないが、上記突起２７，２８と同じ突起を設けている。
【００３０】
この２つの丸ベルト１１，１２，１３，１４に面接触する突起２７，２８の存在によって、丸ベルト１１，１２，１３，１４と第１、第２プーリ２１，２３，２２，２４との接触面積が増大して、搬送能力が増大している。
【００３１】
図１と図２に示すように、上記複数の押圧ローラ５１，６１は、マンドレル７を挟んだ上下両側に、マンドレル７の軸に沿って千鳥状に配置されている。つまり、上側の押圧ローラ５１の軸と、下側の押圧ローラ６１の軸とは、マンドレル７の搬送方向に直交する同一平面上になく、上下方向からみて重ならない。
【００３２】
上記上側の押圧ローラ５１は、第１プーリ２１，２３に巻回された丸ベルト１１，１２の内側に配置される。上側の押圧ローラ５１は、支持部材５２に、回転自在に取り付けられている。この支持部材５２は、本体２０に取り付けられたシリンダ５３に、取り付けられている。このシリンダ５３は、支持部材５２を下方に向けて押圧可能である。
【００３３】
上記下側の押圧ローラ６１は、第２プーリ２２，２４に巻回された丸ベルト１３，１４の内側に配置されて、丸ベルト１３，１４を内側から支持する。下側の押圧ローラ６１は、本体２０に取り付けられた支持部材６２に、回転自在に取り付けられている。
【００３４】
そして、上記シリンダ５３によって、図１の白抜きの矢印に示されるように、上側の押圧ローラ５１を丸ベルト１１，１２に向けて押圧することによって、この丸ベルト１１，１２と、下側の押圧ローラ６１に支持された丸ベルト１３，１４とによって、マンドレル７が強く押圧されて、大きな搬送力が得られる。
【００３５】
図１と図２に示すように、上記送り装置２は、保持装置１の近傍に配置されている。つまり、マンドレル７を伝熱管６に圧入し始める状態において、少なくとも、マンドレル７の長さの半分の位置よりも伝熱管６側の位置で、送り装置２がマンドレル７に推力を加えることができる程度に、送り装置２が保持装置１に接近している。言い換えると、マンドレル７を伝熱管６に圧入し始める状態において、下流側の第１、第２プーリ２１，２２は、マンドレル７の長さの半分の位置とヘッド部７ｂの先端との間の位置に、配置される。このように、マンドレル７への推力は、伝熱管６の近傍にて、付与されるので、マンドレル７を伝熱管６に圧入して伝熱管６を拡管するとき、マンドレル７の座屈を防止できる。
【００３６】
次に、上記構成の拡管装置の作用を説明する。
【００３７】
図１と図２に示すように、上記保持装置１に熱交換器５を保持し、その後、送り装置２により、マンドレル７を挟持しながら、マンドレル７を、図１の白抜きの矢印に示されるように、伝熱管６側（前方）へ送る。このとき、同期した丸ベルト１１，１２，１３，１４は、同じ速度で送られ、マンドレル７の周囲の等間隔の４箇所を押圧して、マンドレル７を前方に搬送する。そして、マンドレル７のヘッド部７ｂを、熱交換器５の伝熱管６に圧入して、伝熱管６を拡管する。
【００３８】
上記構成の送り装置２によれば、上記複数の上下の押圧ローラ５１，６１は、マンドレル７を挟んだ両側に、マンドレル７に沿って千鳥状に配置されているので、ベルト体１０が、マンドレル７を挟んだ両側の方向（以下、挟持方向という。）とマンドレル７の軸方向（搬送方向）とに直交する方向（以下、サイド方向という。）に、押圧ローラ５１，６１から離脱することを、防止できる。上記挟持方向とは、図１の上下方向をいい、上記サイド方向とは、図１の紙面の直交方向をいう。
【００３９】
これにより、上記ベルト体１０のサイド方向への脱落を防止するために、サイド方向からベルト体１０を押し込む装置（例えば、シリンダなど）が不要になり、送り装置２のサイド方向の大きさを小さくできる。
【００４０】
この理由として、図４に示すように、複数の上下の押圧ローラ５１，６１を、マンドレル７の軸に沿って、千鳥状に配置することで、マンドレル７の軸方向（搬送方向）に隣接する押圧ローラ５１，６１において、この隣接する押圧ローラ５１，６１の回転の同期がとれなくても、ベルト体１０は、挟持方向Ａに逃げることができ、つまり、ベルト体１０の部分１０ａ，１０ｂ，１０ｃは、挟持方向Ａに湾曲して、ベルト体１０は、サイド方向Ｂに、脱落しない。なお、図４では、わかりやすくするために、ベルト体１０の湾曲を、実際よりも過大に表現している。
【００４１】
また、上記一対のベルト体１０は、４本の丸ベルト１１，１２，１３，１４であり、４本の丸ベルト１１，１２，１３，１４は、マンドレル７の周囲に接触するので、４本の丸ベルト１１，１２，１３，１４により、種々の径のマンドレル７を搬送することができる。４本の丸ベルト１１，１２，１３，１４は、その形状やその数量の多さから、押圧ローラ５１，６１から脱落しやすい特性を有するが、４本の丸ベルト１１，１２，１３，１４は、千鳥状に配置されているため、丸ベルト１１，１２，１３，１４の押圧ローラ５１，６１からの脱落を防止できる。
【００４２】
また、上記拡管装置では、本発明の上記送り装置２を用いているので、送り装置２により、マンドレル７を確実に搬送でき、熱交換器５の伝熱管６を確実に拡管できる。
【００４３】
（第２の実施形態）
図５は、この発明の送り装置を用いたベンダーを示す正面図である。なお、この第２の実施形態において、上記第１の実施形態と同一の符号は、上記第１の実施形態と同じ構成であるため、その説明を省略する。
【００４４】
このベンダーは、カッター部１００とベンダー部２００とを有する。このカッター部１００は、カッター部本体１０１に、長尺物の一例としての空気調和機の伝熱管８の曲がり等の癖をとるレベラー１０２と、このレベラー１０２からの癖が矯正された伝熱管８を前方へ搬送する上記第１実施形態の送り装置２と、伝熱管８を所定の箇所で切断する前後移動可能なカッター機構１０４とを設けている。
【００４５】
上記ベンダー部２００は、カッター機構１０４による伝熱管８の切断箇所を調整するために前後に移動可能で、伝熱管８の先端に当接して位置決めするストパー１０５と、このストパー１０５で位置決めされた伝熱管８を曲げる曲げ機構１０６とを備えている。
【００４６】
次に、上記構成のベンダーの作用を説明する。
【００４７】
上記レベラー１０２から上記送り装置２に、断面が略円形の伝熱管８が供給されると、送り装置２は、伝熱管８を挟持しながら、伝熱管８を前方へ送る。このとき、複数の上下の押圧ローラ５１，６１は、伝熱管８を挟んだ両側に、伝熱管８に沿って千鳥状に配置されているので、ベルト体１０の押圧ローラ５１，６１からの脱落を防止でき、伝熱管８を確実に搬送できる。
【００４８】
そして、センサ１７１が、伝熱管８の先端がストパー１０５に当接したことを検出すると、制御部１７０は、センサ１７１から伝熱管８の先端がストパー１０５に当接したことを表す信号を受けて、送り装置２による伝熱管８の搬送を停止する。その後、カッター機構１０４により伝熱管８を切断して、曲げ機構１０６により伝熱管８を曲げる。
【００４９】
したがって、上記ベンダーでは、本発明の上記送り装置２を用いているので、送り装置２により、伝熱管８を確実に搬送できて、伝熱管８に、曲げ加工や切断加工などの所定の加工を、確実に行うことができる。
【００５０】
なお、この発明は上述の実施形態に限定されない。例えば、上記第１、上記第２の実施形態のそれぞれの特徴点を様々に組み合わせてもよい。また、上記実施形態では、上記送り装置を、マンドレルを水平方向に移動する横置きの拡管装置や、伝熱管を水平方向に移動する横置きのベンダーに用いたが、マンドレルを鉛直方向に移動する縦置きの拡管装置や、伝熱管を鉛直方向に移動する横置きのベンダーに用いてもよい。
【００５１】
また、一つのベルト体で、複数のマンドレルまたは複数の伝熱管を搬送するようにしてもよい。また、ベルト体の数量を、増減してもよく、ベルト体の形状を、丸形、楕円形、角形などにしてもよい。また、ベルト体として、丸ベルト以外に、タイミングベルトやチェーンベルトを用いてもよい。また、駆動装置として、モータの代わりに、モータと複数の歯車とを組み合わせた構造としてもよい。
【００５２】
また、長尺物として、マンドレルや伝熱管に限らず、どのような長尺物の搬送にも、この発明の送り装置を用いることができる。特に、長尺物の断面が略円形であれば、この長尺物を一層良好に搬送することができる。
【符号の説明】
【００５３】
２  送り装置
３  モータ（駆動装置）
５  熱交換器
６  伝熱管
７  マンドレル（長尺物）
８  伝熱管（長尺物）
１０  ベルト体
１１，１２，１３，１４  丸ベルト
２１，２３  第１プーリ
２２，２４  第２プーリ
５１，６１  押圧ローラ
【図１】
0005845799.tif 000002
【図２】
0005845799.tif 000003
【図３】
0005845799.tif 000004
【図４】
0005845799.tif 000005
【図５】
0005845799.tif 000006
【図６Ａ】
0005845799.tif 000007
【図６Ｂ】
0005845799.tif 000008