(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）潤滑粘度の油
（ｂ）（ｉ）０．２〜３重量パーセントの式
Ｒ３Ｃ（Ｏ）ＮＲ１Ｒ２
（式中、Ｒ１とＲ２は各々、独立して、少なくとも６個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、１〜６個の炭素原子のヒドロキシアルキル基または前記ヒドロキシアルキル基のそのヒドロキシル基によるアシル化剤との縮合によって形成される基である）
で表される少なくとも１種類のアミド、および
（ｉｉ）０．０３〜０．５重量パーセントの式
Ｒ４Ｒ５ＮＲ６
（式中、Ｒ４とＲ５は各々、独立して、少なくとも６個の炭素原子のアルキル基であり、Ｒ６は、ポリヒドロキシ含有アルキル基またはポリヒドロキシ含有アルコキシアルキル基である）
で表される少なくとも１種類の第３級アミン
の各々の少なくとも１種類を含む少なくとも２種類の含窒素材料；
（ｃ）１種類以上の分散剤を含み、
（ｉ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールおよび
（ｉｉ）ホウ素化剤、および任意選択で、
（ｉｉｉ）無機リン化合物、および任意選択で、
（ｉｖ）芳香族１，３−ジカルボン酸もしくは１，４−ジカルボン酸、またはその酸ハロゲン化物、エステル、アミド、無水物、塩、もしくは部分塩、またはそれらの混合物で処理された、２〜５重量パーセントの機能性付与分散剤成分；
（ｄ）０．２２〜２重量パーセントの少なくとも１種類の亜リン酸ジ−Ｃ３〜Ｃ６アルキル；ならびに
（ｅ）０．２〜０．７重量パーセントの、各アルキル基が４〜１２個の炭素原子を含むホウ酸トリアルキル
を含む潤滑剤組成物。
【請求項２】
さらに、（ｆ）０．０１〜０．０８重量パーセントのＮ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）脂肪アミンを含むことを特徴とする、請求項１に記載の潤滑剤組成物。
【請求項３】
（ｂ）（ｉ）の前記アミドが、グリコール酸と第２級アミンＲ１Ｒ２ＮＨ（式中、Ｒ１とＲ２は各々、独立して、８〜２０個の炭素原子を含むものである）との縮合生成物を含むものである、請求項１または２に記載の組成物。
【請求項４】
（ｂ）（ｉｉ）の前記アミンが、式Ｒ４Ｒ５Ｎ−ＣＨ２−ＣＨＯＨ−ＣＨ２ＯＨ（式中、Ｒ４とＲ５が各々、独立して、８〜２０個の炭素原子を含むアルキル基である）で表されるものである、請求項１〜３のいずれかに記載の組成物。
【請求項５】
（ｂ）（ｉｉ）の前記アミンにおいて、Ｒ４とＲ５が各々、Ｃ１２アルキル基を含むものである、請求項１〜４のいずれかに記載の組成物。
【請求項６】
成分（ｃ）の前記分散剤が少なくとも１種類のスクシンイミド分散剤を含むものである、請求項１〜５のいずれかに記載の組成物。
【請求項７】
前記分散剤成分（ｃ）が０．１５〜３重量パーセントの２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールで処理されたものである、請求項１〜６のいずれかに記載の組成物。
【請求項８】
前記分散剤成分（ｃ）が前記ホウ素化剤由来のホウ素を０．４〜１．２重量パーセント含む、請求項１〜７のいずれかに記載の組成物。
【請求項９】
（ｃ）（ｉｉ）の前記ホウ素化剤がホウ酸を含むものである、請求項１〜８のいずれかに記載の組成物。
【請求項１０】
前記分散剤成分（ｃ）が０．００３〜０．０７重量パーセントの芳香族１，３−ジカルボン酸または１，４−ジカルボン酸で処理されたものであり、前記酸がテレフタル酸を含むものである、請求項１〜９のいずれかに記載の組成物。
【請求項１１】
前記分散剤成分が、ホウ酸およびテレフタル酸で処理された第１の分散剤種と、ホウ酸、テレフタル酸およびジメルカプトチアジアゾールで処理された第２の分散剤種とを含むものである、請求項１〜１０のいずれかに記載の組成物。
【請求項１２】
成分（ｄ）の前記亜リン酸ジアルキルが亜リン酸ジブチルを含むものである、請求項１〜１１のいずれかに記載の組成物。
【請求項１３】
過塩基性清浄剤、さらなるリン化合物、抗酸化剤、腐食防止剤、耐摩耗剤、粘度調整剤のうちの少なくとも１種類またはその混合物をさらに含む、請求項１〜１２のいずれかに記載の組成物。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれかに記載の組成物を供給することを含む、連続可変変速機を潤滑する方法。
【請求項１５】
前記連続可変変速機が、被潤滑金属−金属接触ドライブエレメントを含む、請求項１４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
発明の背景
本開示の技術は、許容され得る高い金属摩擦係数を維持したままシャダー防止耐久性を提供する連続可変変速機用の潤滑剤および潤滑添加剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
連続可変変速機（ＣＶＴ）は、従来型のオートマチックトランスミッションからの急進的脱却を象徴する。プッシュベルト式のＣＶＴの導入以来、多くの車にプッシュベルトＣＶＴシステムが装備されている。かかるトランスミッションならびにこれに使用されるベルトおよび潤滑剤のより詳細な説明は、特許文献１（１９９７年１月１５日公開）において知得される。簡単には、ベルト／プーリーシステムはこの型のトランスミッションの作動の中枢である。該プーリーシステムは、各々が可動滑車、固定滑車および油圧シリンダからなるＶ形断面を有する１対のプーリーを備えている。プーリー間には、金属バンドによって一体に保持された一組の金属部材からなるベルトが走行する。作動時は、伝動プーリーがベルトを被伝動プーリーに押圧し、それにより動力がインプット側からアウトプット側に伝達される。トランスミッションの駆動機減速比（ｄｒｉｖｅ  ｒａｔｉｏ）は、ベルトがプーリー面上を低速または高速で走行（ｒｉｄｅ  ｌｏｗｅｒ  ｏｒ  ｈｉｇｈｅｒ）するように可動滑車を開閉することによって制御される。この作動様式により、インプットシャフトとアウトプットシャフト間のギア比の連続的な調整が可能となる。ＣＶＴの他の変形形態は、ベルトの代わりにチェーンが使用されたものである。
【０００３】
トランスミッションにおける使用のための種々の摩擦調整剤が公知である。特許文献２（２００９年１２月１７日，Ｂａｒｔｌｅｙら）には、オートマチックトランスミッション液に適した摩擦調整剤としての、アミンとヒドロキシ酸の生成物が開示されている。式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｏ）Ｒ３で表されるアミドが開示されており、式中、Ｒ１とＲ２は少なくとも６個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、Ｒ３は１〜６個の炭素原子のヒドロキシアルキル基または前記ヒドロキシアルキル基の縮合によって形成される基である。
【０００４】
特許文献３（２００９年１１月１７日，Ｔｉｐｔｏｎら）には、オートマチックトランスミッション液用の摩擦調整剤としての第２級アミンおよび第３級アミンが開示されている。式Ｒ１Ｒ２ＮＲ３で表される第３級アミンが開示されており、式中、Ｒ１とＲ２は各々、独立して、少なくとも６個の炭素原子のアルキル基であり、Ｒ３はポリオール含有アルキル基である。一実施形態では、該アミンはＲ１Ｒ２Ｎ−ＣＨ２−ＣＨＯＨ−ＣＨ２ＯＨで表されるものである。
【０００５】
特許文献４（２００５年２月２４日，Ｔｉｐｔｏｎら）には、（ａ）分散剤と（ｂ）２５℃で潤滑粘度の炭化水素油に実質的に不溶性である２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールを一緒に加熱し、さらに、（ｃ）ホウ素化剤（ｂｏｒａｔｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）もしくは（ｄ）無機リン化合物のいずれか、または（ｃ）と（ｄ）の両方を加熱することにより調製される多機能性分散剤が開示されている。
【０００６】
ＣＶＴの商業的使用により、ＣＶＴに使用される液は満足のいく作動のための機械的設計と同様に重要であることが明白になっている。潤滑剤は、いくつかの機能：プーリーアセンブリ、遊星ギアおよび他のギア、湿板クラッチならびにベアリングと接触している金属ベルトまたはチェーンの潤滑；トランスミッションの冷却；ならびに油圧による信号および動力の伝達のうちの１つ以上を満たすものでなければならない。潤滑剤は、ベルト／プーリーアセンブリ間に適切な度合いの摩擦をもたらし、一方で滑り、他方でビンディングの問題が回避され、始終、金属表面に対してピッチング、スカフィング、引っかき傷、フレーキング、研磨および他の形態の摩耗からの保護がもたらされるものでなければならない。したがって、該液は、金属／金属（典型的には、鋼鉄−鋼鉄）接触に対して比較的高い摩擦係数を維持するとともに、好適な度合いの剪断安定性を示すものであるのがよい。
【０００７】
したがって、ＣＶＴには、プーリーとベルトまたはチェーンとの間に許容され得る型締力を維持するために高い金属間摩擦係数をもたらす液が必要とされる。しかしながら、ＣＶＴはまた、典型的にはトルクコンバータクラッチまたは湿式スタートクラッチのいずれかを有するため、かかる部材には、野外での長い走行距離（ｈｉｇｈ  ｋｉｌｏｍｅｔｅｒ  ｓｅｒｖｉｃｅ）（高マイレージ）の蓄積後にシャダーが発生するのを抑制するために、典型的には低摩擦係数が必要とされる。大きな課題は、ベルト／プーリーアセンブリに対する高い金属摩擦と低い湿式クラッチ摩擦が対立する要件であることである。先行技術のＣＶＴ液は、典型的には、湿式クラッチ性能を犠牲にして良好な高金属摩擦が得られるように設計されたものである。
【０００８】
本発明者らは、現在使用されている市販のＣＶＴ液と比べて金属摩擦動作は維持または改善されるがシャダー防止耐久性の改善が示される、摩擦調整剤と多機能性分散剤のバランスの取れた組合せを見出した。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】欧州特許出願公開第７５３５６４号明細書
【特許文献２】米国特許出願公開第２００９−０３１２２０７号明細書
【特許文献３】米国特許第７，６１８，９２９号明細書
【特許文献４】米国特許出願公開第２００５−００４１３９５号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１０】
発明の概要
本開示の技術により、
（ａ）潤滑粘度の油
（ｂ）（ｉ）式
Ｒ３Ｃ（Ｏ）ＮＲ１Ｒ２
（式中、Ｒ１とＲ２は各々、独立して、少なくとも６個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、１〜６個の炭素原子のヒドロキシアルキル基または前記ヒドロキシアルキル基のそのヒドロキシル基によるアシル化剤との縮合によって形成される基である）で表される少なくとも１種類のアミドおよび
（ｉｉ）式
Ｒ４Ｒ５ＮＲ６
（式中、Ｒ４とＲ５は各々、独立して、少なくとも６個の炭素原子のアルキル基であり、Ｒ６は、ポリヒドロキシル含有アルキル基またはポリヒドロキシル含有アルコキシアルキル基である）
で表される少なくとも１種類の第３級アミン
の各々の少なくとも１種類を含む少なくとも２種類の含窒素材料；
（ｃ）（ｉ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールおよび
（ｉｉ）ホウ素化剤、および任意選択で、
（ｉｉｉ）リン化合物、例えば無機リン化合物、および任意選択で、
（ｉｖ）芳香族１，３−ジカルボン酸もしくは１，４−ジカルボン酸、またはその反応性等価体
で処理された１種類以上の分散剤を含む機能性付与分散剤成分（ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｚｅｄ  ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔ  ｃｏｍｐｏｎｅｎｔ）；ならびに
（ｄ）少なくとも１種類の亜リン酸ヒドロカルビル（亜リン酸ジアルキルなど）であって、これは、一部の特定の実施形態において少なくとも０．０１または少なくとも０．０２重量パーセントで存在し得る、少なくとも１種類の亜リン酸ヒドロカルビル
を含む潤滑剤組成物（ｌｕｂｒｉｃａｎｔ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）を提供する。
【００１１】
さらに、本開示の技術により、上記の組成物を供給することを含む、連続可変変速機を潤滑する方法を提供する。
一実施形態において、例えば、以下の項目が提供される。
（項目１）
（ａ）潤滑粘度の油
（ｂ）（ｉ）式
Ｒ３Ｃ（Ｏ）ＮＲ１Ｒ２
（式中、Ｒ１とＲ２は各々、独立して、少なくとも６個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、１〜６個の炭素原子のヒドロキシアルキル基または前記ヒドロキシアルキル基のそのヒドロキシル基によるアシル化剤との縮合によって形成される基である）
で表される少なくとも１種類のアミド、および
（ｉｉ）式
Ｒ４Ｒ５ＮＲ６
（式中、Ｒ４とＲ５は各々、独立して、少なくとも６個の炭素原子のアルキル基であり、Ｒ６は、ポリヒドロキシ含有アルキル基またはポリヒドロキシ含有アルコキシアルキル基である）
で表される少なくとも１種類の第３級アミン
の各々の少なくとも１種類を含む少なくとも２種類の含窒素材料；
（ｃ）１種類以上の分散剤を含み、
（ｉ）２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールなどの誘導体および
（ｉｉ）ホウ素化剤、および任意選択で、
（ｉｉｉ）無機リン化合物、および任意選択で、
（ｉｖ）芳香族１，３−ジカルボン酸もしくは１，４−ジカルボン酸、またはその反応性等価体
で処理された機能性付与分散剤成分；ならびに
（ｄ）少なくとも約０．２重量パーセントの少なくとも１種類の亜リン酸ヒドロカルビル、例えば亜リン酸ジアルキル
を含む潤滑剤組成物。
（項目２）
さらに、（ｅ）０〜約０．０８重量パーセントのＮ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）脂肪アミンを含むことを特徴とする、項目１に記載の潤滑剤組成物。
（項目３）
成分が以下の量：
成分（ｂ）（ｉ），約０．２〜約３重量パーセント；
成分（ｂ）（ｉｉ），約０．０３〜約０．５重量パーセント；
成分（ｃ），約２〜約５重量パーセント；
成分（ｄ），約０．１〜約１重量パーセント
で存在する、項目１または項目２に記載の組成物。
（項目４）
（ｂ）（ｉ）の前記アミドが、グリコール酸と第２級アミンＲ１Ｒ２ＮＨ（式中、Ｒ１とＲ２は各々、独立して、約８〜約２０個の炭素原子を含むものである）との縮合生成物を含むものである、項目１〜３のいずれかに記載の組成物。
（項目５）
成分（ｂ）（ｉ）において、Ｒ１が２−エチルヘキシル、またはＣ１２アルキル基を含む混合型アルキル基、またはＣ１８アルキル基を含む混合型アルキル基であり、Ｒ２がＣ１２アルキル基を含む混合型アルキル基またはＣ１８アルキル基を含む混合型アルキル基である、項目１〜４のいずれかに記載の組成物。
（項目６）
（ｂ）（ｉｉ）の前記アミンが、式Ｒ４Ｒ５Ｎ−ＣＨ２−ＣＨＯＨ−ＣＨ２ＯＨ（式中、Ｒ４とＲ５が各々、独立して、約８〜約２０個の炭素原子を含むアルキル基である）で表されるものである、項目１〜５のいずれかに記載の組成物。
（項目７）
（ｂ）（ｉｉ）の前記アミンにおいて、Ｒ４とＲ５が各々、Ｃ１２アルキル基を含むものである、項目１〜６のいずれかに記載の組成物。
（項目８）
成分（ｃ）（ｉ）の前記分散剤が少なくとも１種類のスクシンイミド分散剤を含むものである、項目１〜７のいずれかに記載の組成物。
（項目９）
（ｃ）（ｉｉｉ）の前記リン化合物が無機リン化合物である、項目１〜８のいずれかに記載の潤滑剤組成物。
（項目１０）
前記分散剤成分（ｃ）が約０．１５〜約３重量パーセントの２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールで処理されたものである、項目１〜９のいずれかに記載の組成物。
（項目１１）
前記分散剤成分（ｃ）が約３．５〜約７．０重量パーセントのホウ素化剤で処理されたものである、項目１〜１０のいずれかに記載の組成物。
（項目１２）
前記分散剤成分（ｃ）がホウ素化剤由来のホウ素を約０．４〜約１．２重量パーセント含む、項目１〜１１のいずれかに記載の組成物。
（項目１３）
前記ホウ素化剤がホウ酸を含むものである、項目１〜１２のいずれかに記載の組成物。
（項目１４）
前記分散剤成分（ｃ）が約０．００３〜約０．０７重量パーセントの芳香族１，３−ジカルボン酸または１，４−ジカルボン酸で処理されたものであり、前記酸がテレフタル酸を含むものである、項目１〜１３１のいずれかに記載の組成物。
（項目１５）
前記分散剤成分が、ホウ酸およびテレフタル酸で処理された第１の分散剤種と、ホウ酸、テレフタル酸およびジメルカプトチアジアゾールで処理された第２の分散剤種とを含むものである、項目１〜１４のいずれかに記載の組成物。
（項目１６）
成分（ｄ）の前記亜リン酸ジアルキルが亜リン酸ジブチルを含むものである、項目１〜１５のいずれかに記載の組成物。
（項目１７）
成分（ｅ）のＮ，Ｎ−ジ（ヒドロキシルエチル）脂肪アミンがＮ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）タローアルキルアミンを含むものである、項目２〜１６のいずれかに記載の組成物。
（項目１８）
前記Ｎ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）脂肪アミンが約０．０１〜約０．０８重量パーセントまたは約０．０１〜約０．０４重量パーセントの量で存在している、項目２〜１７のいずれかに記載の組成物。
（項目１９）
各アルキル基が約４〜約１２個の炭素原子を含むホウ酸トリアルキルをさらに含む、項目１〜１８のいずれかに記載の組成物。
（項目２０）
過塩基性清浄剤、さらなるリン化合物、抗酸化剤、腐食防止剤、耐摩耗剤、粘度調整剤のうちの少なくとも１種類またはその混合物をさらに含む、項目１〜１９のいずれかに記載の組成物。
（項目２１）
カルシウム清浄剤を含み、少なくとも約３００ｐｐｍ（重量基準）のカルシウムを含む、項目１〜２０のいずれかに記載の組成物。
（項目２２）
項目１〜２１のいずれかに記載の成分を混合することにより調製される組成物。
（項目２３）
項目１〜２２のいずれかに記載の組成物を供給することを含む、連続可変変速機を潤滑する方法。
（項目２４）
前記連続可変変速機が、被潤滑金属−金属接触ドライブエレメントを含む、項目２３に記載の方法。
（項目２５）
前記連続可変変速機が、金属プーリーと被潤滑接触状態の金属ベルトまたは金属チェーンを含む、項目２３または項目２４に記載の方法。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
発明の詳細な説明
種々の好ましい特徴および実施形態を非限定的な実例によって以下に説明する。
【００１３】
本開示の技術の一成分である（ａ）は潤滑粘度の油であり、基油とも称される。基油は、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ（ＡＰＩ）Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  ＧｕｉｄｅｌｉｎｅｓのグループＩ〜Ｖの任意の基油から選択され得る；すなわち：グループＩ：＞０．０３％の硫黄分および／または＜９０％飽和分ならびに粘度指数８０〜１２０；グループＩＩ：≦０．０３％のＳおよび≧９０％飽和分ならびにＶＩが８０〜１２０；グループＩＩＩ：≦０．０３％のＳおよび≧９０％飽和分ならびにＶＩ＞１２０；グループＩＶ：あらゆるポリαオレフィン（ＰＡＯ）；グループＶ：グループＩ、グループＩＩ、グループＩＩＩまたはグループＩＶに含まれない他のすべて。グループＩ、グループＩＩおよびグループＩＩＩは、鉱物油ベースの原料油である。潤滑粘度の油としては、天然油または合成油およびその混合物が挙げられ得る。鉱物油と合成油、例えば、ポリαオレフィン油および／またはポリエステル油の混合物が使用され得る。一部の特定の実施形態では、グループＩＩＩの基油またはより高度に精製されたグループＩＩの油（場合によってはグループＩＩ＋と称される）のいずれかが、任意選択でグループＩＶの油との混合物の状態で使用される。
【００１４】
天然油としては、動物油および植物油（例えば、植物酸エステル）ならびに鉱油系潤滑油、例えば、液状石油系油および溶媒処理または酸処理したパラフィン系、ナフテン系または混合パラフィン系−ナフテン系の型の鉱油系潤滑油が挙げられる。また、水素処理油または水素化分解油も有用な潤滑粘度の油である。また、石炭またはシェールに由来する潤滑粘度の油も有用である。
【００１５】
合成油としては、炭化水素油およびハロ置換炭化水素油、例えば、重合および共重合オレフィンならびにその混合物、アルキルベンゼン、ポリフェニル、アルキル化ジフェニルエーテル、およびアルキル化ジフェニルスルフィドならびにその誘導体、その類似体および同族体が挙げられる。アルキレンオキシドポリマーならびにその共重合体および誘導体、ならびに末端ヒドロキシル基が例えばエステル化またはエーテル化によって修飾されたものは、他の類型の合成潤滑油である。他の好適な合成潤滑油は、ジカルボン酸のエステルを含むもの、およびＣ５〜Ｃ１２モノカルボン酸とポリオールまたはポリオールエーテルから作製されたものである。他の合成潤滑油としては、リン含有酸の液状エステル、高分子テトラヒドロフラン、ケイ素系油、例えば、ポリ−アルキルシロキサン油、ポリアリールシロキサン油、ポリアルコキシシロキサン油、またはポリアリールオキシシロキサン油、およびポリ−アルキルシリケート油、ポリアリールシリケート油、ポリアルコキシシリケート油、またはポリアリールオキシシリケート油が挙げられる。
【００１６】
他の合成油としては、フィッシャー・トロプシュ反応によって生成されるもの、典型的には、水素異性化フィッシャー・トロプシュ炭化水素またはワックスが挙げられる。一実施形態では、油は、フィッシャー・トロプシュＧＴＬ（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ）合成手順によって調製されるものならびに他のＧＴＬ油であり得る。
【００１７】
本明細書において上記に開示した型の天然または合成のいずれかの未精製油、精製油、再精製油（ならびにその混合物）を使用してもよい。未精製油は、天然または合成の供給源からさらなる精製処理をせずに直接得られるものである。精製油は、１つ以上の特性を改善するために１回以上の精製工程でさらに処理されていること以外は未精製油と同様である。再精製油は、既に使用されている精製油に適用される精製油を得るために使用されるものと同様のプロセスによって得られるものである。再精製油は、多くの場合、消費された添加剤および油の分解生成物を除去するためにさらに加工処理されている。
【００１８】
存在する潤滑粘度の油の量は、典型的には、１００ｗｔ％から本発明の化合物とその他の性能添加剤の量の合計を減算した後の残余分である。潤滑組成物（ｌｕｂｒｉｃａｔｉｎｇ  ｃｏｍｐｏｓｉｔｉｏｎ）は、濃縮物および／または完全配合型潤滑剤の形態であり得る。潤滑組成物（本明細書に開示した添加剤を含む）が濃縮物（これは、さらなる油と合わせて完全にまたは一部仕上げられた潤滑剤を形成していてもよい）の形態である場合、潤滑粘度の油および／または希釈油に対する添加剤の比としては、１：９９〜９９：１（重量基準）、または８０：２０〜１０：９０（重量基準）の範囲が挙げられる。
【００１９】
成分（ｂ）（ｉ）は、第２級アミンとヒドロキシ酸（後述）の縮合生成物とみなすことができ、摩擦調整剤としての機能を果たし得るアミド（少なくとも１種類のアミド）である。該アミドのアミン成分は２つの置換基であるヒドロカルビル基、例えば、アルキル基を含み、式
Ｒ１Ｒ２ＮＨ
で表されるものであり得る。この式において、Ｒ１とＲ２は各々、独立して、少なくとも６個の炭素原子（例えば、６〜３０個の炭素原子または８〜２０個もしくは１０〜１８個もしくは１２〜１６個の炭素原子）のヒドロカルビル基である。Ｒ１基とＲ２基は、線状であっても分枝状であってもよく、飽和であっても不飽和であっても、脂肪族であっても芳香族であっても脂肪族と芳香族の混合型であってもよい。一部の特定の実施形態では、Ｒ基はアルキル基、特に線状アルキル基である。Ｒ１基とＲ２基は同じであっても異なっていてもよい。好適なアミンの市販品の例は、商標名Ａｒｍｅｅｎ  ２Ｃ（商標）で販売されているものである。一部の特定のアミンは、２つのＣ１２アルキル基を有すると考えられる。一実施形態では、該アミンはジ−ココアルキルアミンまたは同族アミンを含むものである。ジ−ココアルキルアミン（またはジ−ココアミン）は、上記の式中の２つのＲ基が主に、ココナッツ油に由来するか、またはそれから誘導され得るか、またはそれに特徴的なＣ１２基である（しかしながら、ある量のＣ８〜Ｃ１８も一般的に存在している）第２級アミンである。一部の特定の実施形態では、Ｒ１基とＲ２基の一方または両方が２−エチルヘキシル基であり得る。一実施形態において、アミドのアミン部分Ｒ１Ｒ２Ｎ−は（２−エチルヘキシル）（水素化タロー）アミン部分を含むものであり、ここで、「水素化タロー」部分は、タロー（獣脂）に由来するか、またはそれから誘導され得るか、またはそれに特徴的な主にＣ１８基を有するアルキル基をいう。市販のジアミンには一定量のモノアミンおよび／またはトリアミンが含有されており、かかる市販の材料から形成される生成物は本発明の範囲に含まれることが想定されることは理解される（任意の第３級アミン（またはトリアルキルアミン）成分は、アミドを形成するほど反応性であることが予測され得ないと認識されている）。
【００２０】
本発明のアミド成分（ｂ）（ｉ）は、典型的には、上記のアミンとヒドロキシ酸またはその反応性等価体との縮合生成物である。ヒドロキシ酸は式Ｒ３ＣＯＯＨで表されるものであり得、式中、Ｒ３は、１〜６個の炭素原子のヒドロキシアルキル基またはかかるヒドロキシアルキル基のそのヒドロキシル基によるアシル化剤との縮合によって形成される基である（すなわち、Ｒ３上の−ＯＨ基自体が潜在的に反応性であり、さらなる酸性物質またはその反応性等価体と縮合して、例えばエステルを形成し得る。したがって、ヒドロキシ酸は、例えば、グリコール酸などの酸の１つ以上のさらなる分子と縮合し得る）。好適なヒドロキシ酸の一例はグリコール酸、すなわち、ヒドロキシ酢酸ＨＯ−ＣＨ２−ＣＯＯＨである。グリコール酸は、実質的にニートの形態または７０％水溶液としてのいずれかで、容易に市販品として入手される。Ｒ３が１個より多くの炭素原子を含むものである場合、ヒドロキシ基は、１個の炭素（α）上に存在していてもよく、鎖内の別の炭素（例えば、βまたはω）上に存在していてもよい。炭素鎖それ自体は、線状であっても分枝状であっても環状であってもよい。
【００２１】
したがって、好適な縮合生成物としては一般構造Ｒ３Ｃ（Ｏ）−ＮＲ１Ｒ２の物質が挙げられ得、酸がグリコール酸の場合、かかる物質は
【００２２】
【化１】
0005992439.tif 000002
である。
【００２３】
成分（ｂ）（ｉ）のアミドは公開米国特許出願ＵＳ−２００９−０３１２２０７に、より詳細に記載されている。該アミド成分は、摩擦調整剤としての機能を果たし、特に、成分（ｂ）（ｉｉ）と併用して使用した場合、性能における有益性、例えば、トランスミッションの湿式クラッチ内に含まれる鋼鉄−構成部品界面に対してシャダー防止耐久性をもたらす機能を果たすと考えられる。
【００２４】
本発明の潤滑剤組成物中の成分（ｂ）（ｉ）のアミドの量は、０．２〜３パーセント（重量基準）、または０．５〜１．５パーセント、または０．７５〜１．２５パーセント、または０．９〜１．１パーセント、または約１重量パーセントであり得る。かかるアミドが１種類より多く存在している場合、かかるアミドすべての総量は、かかる量の範囲に含まれる量であり得る。
【００２５】
成分（ｂ）（ｉｉ）は第３級アミン（少なくとも１種類の第３級アミン）である。該アミンは、３つの置換基であるヒドロカルビル基を含み、そのうち２つがアルキル基であるものである。該アミンは、式
Ｒ４Ｒ５ＮＲ６
で表されるものであり、式中、Ｒ４とＲ５は各々、独立して、少なくとも６個の炭素原子（例えば、８〜２０個または１０〜１８個もしくは１２〜１６個の炭素原子）のアルキル基であり、Ｒ６はポリヒドロキシル含有アルキル基またはポリヒドロキシル含有アルコキシアルキル基である。
【００２６】
一実施形態では、該アミンは、ジ−ココアルキルアミンまたは同族アミンの生成物を含むものである。ジ−ココアルキルアミン（またはジ−ココアミン）（Ａｒｅｍｅｅｎ  ２Ｃ（商標））は、上記の式中のＲ基のうち２つが、主に、ココナッツ油に由来するか、またはそれから誘導され得るか、またはそれに特徴的なＣ１２基とＣ１４基であり、残りのＲ基がＨである第２級アミンである。かかる第２級アミンは、後述のように、さらに反応して第３級アミンを形成することがあり得る。
【００２７】
一実施形態において、Ｒ６はポリオール含有アルキル基（すなわち、２つ以上のヒドロキシ基を含む基）である。例えば、Ｒ６は、−ＣＨ２−ＣＨＯＨ−ＣＨ２ＯＨまたはその同族体（例えば３〜８個の炭素原子もしくは３〜６個の炭素原子もしくは３〜４個の炭素原子と、２、３、４個もしくはそれより多くのヒドロキシ基（通常、炭素原子１個あたり１個以下のヒドロキシ基）とを含むもの）であり得る。したがって、得られる典型的な生成物は、
Ｒ４Ｒ５Ｎ−ＣＨ２−ＣＨＯＨ−ＣＨ２ＯＨ
で表されるもの、またはその同族体であり得、式中、Ｒ４とＲ５は、上記のように独立して８〜２０個の炭素原子のアルキル基である。かかる生成物は、ジアルキルアミン（上記）とエポキシドまたはクロロヒドロキシ化合物との反応によって得られ得る。特に、第２級アミンとグリシドール（２，３−エポキシ−１−プロパノール）または「クロログリセリン」（すなわち、３−クロロプロパン−１，２−ジオール）との反応は有効であり得る。ジココアミンと１モル以上のグリシドールまたはクロログリセリンとの反応に基づいたかかる物質は、有用な生成物を得るのに特に有用である。反応が複数モルのグリシドールもしくはクロログリセリン、または他のエポキシアルカノールもしくはクロロジオールを伴うものである場合、二量体のまたはオリゴマーのエーテル含有基、すなわち、ヒドロキシル置換アルコキシアルキル基が得られ得る。
【００２８】
アミンである成分（ｂ）（ｉｉ）は、一部の特定の実施形態では、代替的に、３〜８個の炭素原子（例えば、３〜６個または３個の炭素原子）を含むコア部分を含む化合物として記載していることがあり得、前記コア部分は、（ｉ）少なくとも２個のヒドロキシ基または少なくとも１個のヒドロキシ基、および１〜４個の炭素原子の少なくとも１個のアルコキシ基（ここで、前記アルコキシ基は、少なくとも１個のヒドロキシ基または別のかかるアルコキシ基でさらに置換されている）；ならびに（ｉｉ）少なくとも１個のアミノ基（その窒素原子は２個のヒドロカルビル基を有し、かかるヒドロカルビル基は各々、独立して、６〜３０個の炭素原子を有する）で置換されている。
【００２９】
成分（ｂ）（ｉｉ）のアミンは米国特許７，６１８，９２９に、より詳細に開示されている。該アミンは、摩擦調整剤としての機能を果たし、特に、成分（ｂ）（ｉ）と併用して使用した場合、性能における有益性、例えば、トランスミッションの湿式クラッチ内に含まれる鋼鉄−構成部品界面に対してシャダー防止耐久性をもたらす機能を果たすと考えられる。
【００３０】
本発明の潤滑剤組成物中の成分（ｂ）（ｉｉ）のアミンの量は、０．０３〜０．５重量パーセント、または０．０５〜０．３、または０．０５〜０．１５、または０．０８〜０．１重量パーセントであり得る。かかるアミンが１種類より多く存在している場合、かかるアミンすべての総量は、かかる量の範囲内である量であり得る。
【００３１】
本発明の技術の別の成分は、さらなる機能性（後述）を付与するために処理された（ｃ）分散剤成分である。該分散剤成分は複数の分子を含むものであり得、該分子の一部は、後述する機能性付与剤（ｆｕｎｃｔｉｏｎａｌｉｚｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）の１種類以上と反応し得るものである。分散剤成分全体、すなわち、その全分子を所望のすべての機能性付与剤で１回の反応または反応シーケンスで処理してもよく、または分散剤成分の一部を１種類以上の機能性付与剤で処理してもよく、そしてさらなる一部（１回分または複数回分）を１種類以上の他の機能性付与剤または異なる相対量の同じ機能性付与剤で処理してもよい。次いで、個々に反応させた該分散剤を合わせて機能性付与分散剤成分を得てもよい。すなわち、すべての機能性付与剤が分散剤成分内の個々の各分散剤と反応している必要はない。所望されることは、分散剤成分全体において、後述する機能性付与剤と反応した（あるいは相互作用した）分散剤分子が存在していることである。しかしながら、一実施形態では、分散剤分子は所望のすべての機能性付与剤と、該分散剤分子の少なくとも一部、任意選択で大部分がすべての該機能性付与剤と反応するように反応するものである。
【００３２】
分散剤は、一般に周知であり、スクシンイミド分散剤、マンニッヒ分散剤、エステル含有分散剤、脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤とアミンまたはアンモニアとの縮合生成物、アルキルアミノフェノール分散剤、ヒドロカルビル−アミン分散剤、ポリエーテル分散剤、ポリエーテルアミン分散剤、および分散剤の機能性を含む粘度調整剤が挙げられる。
【００３３】
スクシンイミド分散剤およびその調製方法は米国特許４，２３４，４３５および３，１７２，８９２に、より充分に記載されている。スクシンイミド分散剤は、さまざまな化学構造、例えば典型的には
【００３４】
【化２】
0005992439.tif 000003
を有するＮ置換長鎖アルケニルスクシンイミドであり、式中、各Ｒ７は、独立して、ヒドロカルビルまたはアルキル基（これは、１個より多くのスクシンイミド基で置換されていてもよい）、高頻度には５００〜５０００の分子量を有するポリイソブチル基であり、Ｒ８は、アルキレン基、一般的にはエチレン（Ｃ２Ｈ４）基である。かかる分子は、一般的には、アルケニルアシル化剤とアミン（例えば、モノアミン、ポリアミン（上記の式に示したもの）およびヒドロキシアミン）との反応により得られる。この２つの部分間には、上記に示した単純なイミド構造の他に多種多様な結合が可能であり（さまざまなアミドおよび第４級アンモニウム塩が挙げられる）；ヒドロカルビル基Ｒ７は、さまざまな構造（例えば、環状の連結構造）によって結合され得る。
【００３５】
上記の構造内のＲ７基は、一般的に、平均で少なくとも８個、または３０個、または３５個から３５０個まで、または２００個まで、または１００個までの炭素原子を含むものである。一実施形態において、ヒドロカルビル基は、少なくとも５００の
【００３６】
【化３】
0005992439.tif 000004
（数平均分子量）を特徴とするポリアルケンに由来するものである。一般的に、該ポリアルケンは、５００、または７００、または８００、またはさらに９００から、５０００まで、または２５００まで、または２０００まで、またはさらに１５００もしくは１２００までの
【００３７】
【化４】
0005992439.tif 000005
を特徴とするものである。ヒドロカルビル置換基を形成し得るポリオレフィンは、オレフィンモノマーを、周知の重合方法（上記）によって重合させることにより調製され得、また市販もされている。オレフィンモノマーとしては、モノオレフィン、例えば、２〜１０個の炭素原子を有するモノオレフィン（エチレン、プロピレン、１−ブテン、イソブチレン、および１−デセンなど）が挙げられる。特に有用なモノオレフィン源は、３５〜７５重量パーセントのブテン含有量および３０〜６０重量パーセントのイソブテン含有量を有するＣ４精製流である。また、有用なオレフィンモノマーとしては、イソプレンおよび１，３−ブタジエンなどのジオレフィンも挙げられる。また、オレフィンモノマーとしては、２種類以上のモノオレフィンの混合物、２種類以上のジオレフィンの混合物、または１種類以上のモノオレフィンと１種類以上のジオレフィンとの混合物も挙げられる。有用なポリオレフィンとしては、１４０〜５０００、別の例では４００〜２５００、さらなる例では１４０または５００〜１５００の数平均分子量を有するポリイソブチレンが挙げられる。ポリイソブチレンは、５〜６９％、第２の例では５０〜６９％、第３の例では５０〜９５％のビニリデン二重結合含有量を有するものであり得る。ポリオレフィンは、１種類のオレフィンモノマーから調製されたホモポリマーであってもよく、２種類以上のオレフィンモノマーの混合物から調製されたコポリマーであってもよい。また、ヒドロカルビル置換基の供給源として、２種類以上のホモポリマーの混合物、２種類以上のコポリマーの混合物、または１種類以上のホモポリマーと１種類以上のコポリマーとの混合物も考えられ得る。
【００３８】
使用され得るアミンの型としては、モノアミン、ポリアミン、アルカノールアミン、チオール含有アミン、およびその混合物が挙げられる。好適に反応性とするためには、該アミンは、別の反応性の部分（ＯＨ基など）もまた存在していない限り、少なくとも１個の第１級または第２級アミンの窒素原子を含むものであるべきである。縮合生成物は、アミドまたはイミド（モノアミンもしくはポリアミンの場合）あるいはアミドおよび／またはエステルおよび／または複素環式反応生成物（アルカノールアミンの場合）であり得る。該アミンは、１個のアミン基を有するモノアミンであってもよく、第１級および第２級モノアミン（メチルアミンおよびジメチルアミンなど）が挙げられる。モノアミンは、１〜３０個の炭素原子または２〜１８個もしくは３〜１２個の炭素原子を有するものであり得る。あるいはまた、該アミンは、第１のアミン基が第１級アミン基であり第２アミン基が第１級または第２級アミン基である２個以上のアミン基を有するポリアミンであり得る。モノカルボン酸アシル化剤とポリアミンとの反応生成物は、反応条件に応じて量がより多いときもより少ないときもあるが、２−イミダゾリン反応生成物などの複素環式反応生成物を含むものであり得る。ポリアミンは２〜３０個の炭素原子を有するものであり得る。ポリアミンとしては、アルキレンジアミン、Ｎ−アルキルアルキレンジアミン、およびポリアルキレンポリアミンが挙げられ得る。有用なポリアミンとしては、エチレンジアミン、１，２−ジアミノプロパン、Ｎ−メチルエチレンジアミン、Ｎ−タロー（Ｃ１６〜Ｃ１８）−１，３−プロピレンジアミン、Ｎ−オレイル−１，３−プロピレンジアミン、ポリエチレンポリアミン、例えば、ジエチレントリアミンおよびトリエチレンテトラミンおよびテトラエチレンペンタミンならびにポリエチレンポリアミンボトム（ｂｏｔｔｏｍ）が挙げられる。また、該アミンは、少なくとも１個のアミン基と少なくとも１個のヒドロキシル基とを有し、該アミン基が第１級、第２級または第３級アミン基であるアルカノールアミンであり得る。該アルカノールアミンは２〜３０個の炭素原子を有するものであり得る。該アルカノールアミンとしては、アンモニアのモノアルコキシレート、ジアルコキシレートおよびトリアルコキシレート（モノエタノールアミンおよびジエタノールアミンおよびトリエタノールアミンなど）、ヒドロキシ含有モノアミン（ジエトキシ化Ｃ１６〜Ｃ１８タローアミンなど）、ならびにヒドロキシ含有ポリアミン（２−（２−アミノエチルアミノ）エタノールなど）が挙げられ得る。
【００３９】
別の類型の分散剤はエステル含有分散剤であり、該分散剤は、典型的には高分子量エステルである。これらの物質は上記のスクシンイミドと、該スクシンイミドがヒドロカルビルアシル化剤と脂肪族多価アルコール（グリセロール、ペンタエリスリトールまたはソルビトールなど）の反応によって調製されたものであるとみなされ得ること以外、類似している。かかる物質は米国特許３，３８１，０２２に、より詳細に記載されている。同様に、分散剤は、ヒドロカルビルアシル化剤とアミンおよびアルコール（各々、上記のとおり）の両方との縮合によって調製され得る。
【００４０】
マンニッヒ分散剤は、別の型の分散剤であり、ヒドロカルビル置換フェノールと、アルデヒドと、アミンまたはアンモニアとの反応生成物である。ヒドロカルビル置換フェノールのヒドロカルビル置換基は、１０〜４００個の炭素原子、別の例では３０〜１８０個の炭素原子、さらなる例では１０または４０〜１１０個の炭素原子を有するものであり得、オレフィンまたはポリオレフィンに由来するものであり得る。マンニッヒ分散剤を形成するために使用されるアルデヒドは、１〜１０個の炭素原子を有するものであり得、一般的に、ホルムアルデヒドまたはその反応性等価体、例えば、ホルマリンもしくはパラホルムアルデヒドである。マンニッヒ分散剤を形成するために使用されるアミンは、上記により詳細に記載したような１個以上のヒドロキシル基を有するモノアミンまたはポリアミン（例えば、アルカノールアミン）であり得る。マンニッヒ分散剤は米国特許第５，６９７，９８８号に記載のようにして調製され得る。
【００４１】
また、該分散剤は、脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤（脂肪酸など）とアミン（ポリアミンまたはアンモニアなど）との縮合生成物であってもよい。脂肪ヒドロカルビルモノカルボン酸アシル化剤のヒドロカルビル部分は脂肪族基であり得る。該脂肪族基は、線状であっても分枝状であってもその混合物であってもよく、飽和であっても不飽和であってもその混合物であってもよく、例えば、１〜５０個の炭素原子、または２〜３０個もしくは４〜２２個もしくは８、１０もしくは１２〜２０個の炭素原子を有する。モノカルボン酸アシル化剤は、モノカルボン酸またはその反応性等価体、例えば、無水物、エステルもしくは酸ハロゲン化物（塩化ステアロイルなど）であり得る。
【００４２】
アルキルアミノフェノール分散剤はヒドロカルビル置換アミノフェノールである。該アミノフェノールのヒドロカルビル置換基は１０〜４００個の炭素原子、または３０〜１８０個もしくは１０あるいは４０〜１１０個の炭素原子を有するものであり得る。ヒドロカルビル置換基はオレフィンまたはポリオレフィン（上記）に由来するものであり得る。ヒドロカルビル置換アミノフェノールは１個以上のアミノ基を有するものであり得る。
【００４３】
ヒドロカルビル−アミン分散剤はヒドロカルビル置換アミンである。該アミンのヒドロカルビル置換基は上記のものと同じであり得る。本発明の一実施形態において、ヒドロカルビル−アミン分散剤のヒドロカルビル置換基は、１４０〜５６００、または４２０〜２５００、または１４０もしくは５６０〜１５４０の数平均分子量を有するポリイソブチレンである。ヒドロカルビル基で置換されているアミン成分は、アンモニア、モノアミン、またはポリアミンもしくはアルカノールアミン（上記）に由来するものであり得る。
【００４４】
ポリエーテル分散剤としては、ポリエーテルアミン、ポリエーテルアミド、ポリエーテルカルバメート、およびポリエーテルアルコールが挙げられる。ポリエーテルアミンは式Ｒ［ＯＣＨ２ＣＨ（Ｒ１）］ｎＡで表されるものであり得、式中、Ｒはヒドロカルビル基であり、Ｒ１は、水素または１〜１６個の炭素原子のヒドロカルビル基もしくはその混合物であり、ｎは２〜５０であり、Ａは、−ＯＣＨ２ＣＨ２ＣＨ２ＮＲ２Ｒ２または−ＮＲ３Ｒ３（式中、各Ｒ２は、独立して水素またはヒドロカルビルであり、各Ｒ３は、独立して水素、ヒドロカルビルまたはアルキレンアミン基である）であり得る。ポリエーテルアミンおよびその調製方法は、米国特許６，４５８，１７２，第４欄と第５欄に、より詳細に記載されている。
【００４５】
また、高分子粘度指数調整剤（ＶＭ）も当該技術分野で周知であり、多くが市販されている。分散剤の機能性が粘度調整剤に組み込まれている場合、得られる物質は、一般的に分散剤粘度調整剤と称される。例えば、少量の含窒素モノマーをメタクリル酸アルキルと共重合させると、それにより分散性（ｄｉｓｐｅｒｓａｎｃｙ）特性が生成物に付与され得る。したがって、かかる生成物は、粘度調整と分散性の複数の機能を有し、場合によっては流動点降下性も有する。ビニルピリジン、Ｎ−ビニルピロリドンおよびメタクリル酸Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルは、分散剤粘度調整剤を得るためにメタクリル酸アルキルなどの他のモノマーと共重合され得る含窒素モノマーの例である。
【００４６】
本発明の技術の分散剤成分は、これを、多くの場合、加熱しながら１種類以上の本明細書に記載の機能性付与剤と一緒に合わせることにより機能性付与される。かかる機能性付与は、例えば、公開出願ＵＳ２００５−００４１３９５により一般的に公知である。機能性付与剤と合わせた後の機能性付与または処理された分散剤成分の厳密な化学的性質は、必ずしも公知ではない。特に、どの場合においても、依存することを意図する本発明の技術の範囲においても、該剤が該分散剤と、共有結合またはイオン結合またはなんらかの他の会合手段のいずれによって結合または会合しているのか否かはわかっていない。
【００４７】
機能性付与剤の一例は、ジメルカプトチアジアゾール化合物またはその誘導体である。この物質は、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールまたはモノヒドロカルビル置換２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールであり得る。これにより、ヒドロカルビル置換基がメルカプト基のＨ原子と置き換えられて、例えば、２−ヒドロカルビルジチオ−５−メルカプト−１，３，４−チアジアゾールが形成され得ること；また、チアジアゾール核に対するヒドロカルビル置換基の結合に複数のイオウ原子が存在し得ることを意図する。かかる物質は周知である。一部の実施形態では、本発明の技術に使用されるヒドロカルビル置換メルカプトチアジアゾール（ならびに該物質の非置換型）は、２５℃において潤滑粘度の炭化水素油などの無極性媒体に実質的に不溶性のものであり得る。「実質的に不溶性」により、かかるジメルカプトチアジアゾール化合物が、典型的には室温で油に、０．１重量パーセント未満、例えば０．０１未満または０．００５重量パーセント未満の程度まで溶解し得るものであることを意図する。溶解度が評価され得る好適な潤滑粘度の炭化水素油はＣｈｅｖｒｏｎ（商標）  ＲＬＯＰ  １００  Ｎ油である。指定された量のＤＭＴＤまたは置換ＤＭＴＤを該油と混合し、溶解度は、例えば、１週間の保存後の、残留沈殿物の出現に対する透明度を観察することにより評価され得る。
【００４８】
したがって、溶解度が向上する傾向となる、ヒドロカルビル置換基（１つまたは複数）内の炭素原子の総数は、かかる実施形態において、８個または６個または４個より少ない数であり得る。一実施形態において、置換基が１つである場合、該置換基内の炭素原子の数は４個以下であり得る。複数のヒドロカルビル置換基が存在している場合、各置換基は４個以下または３個以下の炭素原子を含むものであり得る。
【００４９】
分散剤成分は、ホウ素化剤でさらに処理される。ホウ素化剤としては、種々の形態のホウ酸（例えば、メタホウ酸，ＨＢＯ２、オルトホウ酸，Ｈ３ＢＯ３、およびテトラホウ酸，Ｈ２Ｂ４Ｏ７）、三酸化二ホウ素、三酸化ホウ素、ならびに式（ＲＯ）ｘＢ（ＯＨ）ｙ（式中、ｘは１〜３であり、ｙは０〜２であり、ｘとｙの和が３であり、Ｒが、１〜６個の炭素原子を含むアルキル基である）のホウ酸アルキルが挙げられる。一実施形態において、ホウ素化合物は、アルカリ金属ホウ酸塩またはアルカリ金属ホウ酸塩とアルカリ土類金属ホウ酸塩の混合型ホウ酸塩である。このような金属ホウ酸塩は、一般的に水和型で粒状の金属ホウ酸塩であり、当該技術分野で公知である。アルカリ金属ホウ酸塩としては、アルカリ金属ホウ酸塩およびアルカリ性金属ホウ酸塩の混合型ホウ酸塩が挙げられる。このような金属ホウ酸塩は市販されている。
【００５０】
一部の実施形態では、分散剤成分は、無機リン化合物であり得るリン化合物でさらに処理される。無機リン化合物は、その構成元素として酸素原子および／またはイオウ原子を含むものであり得、典型的にはリン酸または無水物である。この成分としては、以下の例：亜リン酸、リン酸、次亜リン酸（ｈｙｐｏｐｈｏｓｐｈｏｒｉｃ  ａｃｉｄ）、ポリリン酸、三酸化リン、四酸化リン、五酸化リン（Ｐ２Ｏ５）、ホスホロテトラチオ酸（Ｈ３ＰＳ４）、ホスホロモノチオ酸（Ｈ３ＰＯ３Ｓ）、ホスホロジチオ酸（Ｈ３ＰＯ２Ｓ２）、ホスホロトリチオ酸（Ｈ３ＰＯ２Ｓ３）、およびＰ２Ｓ５が挙げられる。これらの中でも、亜リン酸およびリン酸またはそれらの無水物が好ましい。また、無機リン化合物のアミン塩などの塩を使用することもできる。また、複数のこのような無機リン化合物を一緒に使用することも可能である。無機リン化合物は、好ましくはリン酸もしくは亜リン酸またはそれらの無水物である。あるいはまた、分散剤成分を有機物質含有リン化合物で処理することも可能である。一部の実施形態では、例えば、亜リン酸ジアルキル（以下に、より詳細に記載）などのリン化合物をインサイチュで加水分解または部分加水分解すると、無機リン化合物（例えば、リン酸もしくは亜リン酸）またはリンエステル−酸が形成され得る。かかる加水分解または部分加水分解された物質が該分散剤と反応し得る。
【００５１】
一部の実施形態では、分散剤は、芳香族の酸、特に、芳香族１，３−ジカルボン酸もしくは１，４−ジカルボン酸、またはその反応性等価体またはその混合物でさらに処理される。かかる酸の一例はテレフタル酸である。かかる処理された分散剤は、例えば公開出願ＵＳ２００９−００５４２８に開示されている。用語「その反応性等価体」は、酸ハロゲン化物、エステル、アミド、無水物、塩、部分塩またはその混合物を包含している。芳香族の酸の芳香族成分は、典型的には、ベンゼン（フェニレン）環または置換ベンゼン環であるが、他の芳香族物質、例えば、縮合環化合物または複素環式化合物も想定される。芳香族のジカルボン酸化合物は該分散剤に、アミドなどの共有結合構造（これも形成され得るが、あまり重要な役割を果たし得ない）の形成ではなく、塩の形成または錯化によって結合し得ると考えられる（なんら理論に拘束されることを意図しない）。典型的には、本発明における芳香族のジカルボン酸化合物の存在により、該組成物に腐食防止特性が付与されると考えられる。好適なジカルボン酸の例としては、１，３−ジカルボン酸、例えばイソフタル酸およびアルキル同族体、例えば、２−メチルイソフタル酸、４−メチルイソフタル酸または５−メチルイソフタル酸；ならびに１，４−ジカルボン酸、例えばテレフタル酸およびアルキル同族体、例えば２−メチルテレフタル酸が挙げられる。また、一部の特定の実施形態では、ヒドロキシまたはアルコキシ（例えば、メトキシ）基などの他の環置換基を存在させてもよい。一実施形態では、芳香族二酸はテレフタル酸である。
【００５２】
機能性付与分散剤（または個々の分散剤の混合物）は、その成分を加熱することにより反応させ、１種類の分散剤または複種類の分散剤（これらを合わせて機能性付与分散剤成分にする）を形成することにより調製され得る。一部の特定の実施形態では、ホウ素化剤および／またはリンの酸化合物（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｃｉｄ  ｃｏｍｐｏｕｎｄ）（存在する場合）を混合し、残りの成分、すなわち、分散剤、ジメルカプトチアジアゾールおよび芳香族化合物のジカルボン酸（存在する場合）と、溶媒または反応媒体として使用される油中で反応させ得る（一緒に、または逐次）。他の反応順序も可能である。加熱は、得られる生成物の反応媒体中での溶解度が確保されるのに充分な時間と温度であり、典型的には８０〜２００℃、または９０〜１８０℃、または１２０〜１７０℃、または１５０〜１７０℃である。反応時間は、典型的には少なくとも０．５時間、例えば１〜２４時間、２〜１２時間、４〜１０時間または６〜８時間である。反応に必要とされる時間の長さは、一部において反応温度によって決定され、これは当業者に明白である。反応の進行は、典型的には、反応混合物からのＨ２Ｓまたは水の発生によって示され得る。典型的には、Ｈ２Ｓは、ジメルカプトチアジアゾールの１個以上のイオウ原子に由来するものである。
【００５３】
反応は、潤滑粘度の油などの疎水性媒体（これは、所望により最終生成物中に保持させてもよい）中で実施され得る。しかしながら、該油は、好ましくは、それ自体は反応条件下で反応または分解しない油であるのがよい。したがって、反応性エステル官能部を含む油は、希釈剤としての使用にあまり適さない場合があり得る。潤滑粘度の油は、上記においてより詳細に記載している。
【００５４】
また、機能性付与分散剤成分は、各々が異なる量または異なる型の機能性付与剤と反応し得るものである複数種の個々の分散剤種（前述）を含むものであり得ることも考えられ得る。一部の特定の実施形態では、例えば、１種類の分散剤または分散剤成分全体の一部分がホウ酸およびテレフタル酸と反応し得；別の分散剤または分散剤全体の別の部分がホウ酸、テレフタル酸およびジメルカプトチアジアゾールと反応し得る。その結果、機能性付与分散剤成分全体が、２種類以上の個々の種に存在する平均量のホウ素、テレフタル酸およびジメルカプトチアジアゾール＋該個々の種に存在し得る平均量の任意のリンによって表され得る。一実施形態において、機能性付与分散剤は、単独の分散剤種によってもたらされ得る。別の実施形態では、機能性付与分散剤は、なんらかの点で互いに異なる２種類以上の種によってもたらされ得る。一実施形態において、分散剤成分は、ホウ酸およびテレフタル酸で処理された分散剤種と、ホウ酸、テレフタル酸および２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールで処理された分散剤種とを含むものである。
【００５５】
任意の非機能性付与分散剤（ホウ素化剤またはジメルカプトチアジアゾール種と反応しない）は、機能性付与分散剤全体に属するとみなされないが、非機能性付与分散剤を存在させてもよく、異なる成分とみなす。機能性付与分散剤のすべての分子のうち、統計学的に言うと、ホウ素化剤および／またはジメルカプトチアジアゾール種および／または他の機能性付与剤と反応しなかった分子が一部存在すると認識されている。該分子は機能性付与分散剤の量から無視されない。
【００５６】
機能性付与分散剤成分には全体として、典型的には、メルカプトチアジアゾール成分に由来するイオウが０．４〜１．５重量パーセント、または０．６〜１．２重量パーセントもしくは０．７〜１．０重量パーセントのイオウが含有され得る。同様に、ホウ素化剤由来のホウ素が０．４〜１．２または０．６〜１．０重量パーセント含有され得る。リン酸化剤とさらに反応させる場合、０．３〜１．１パーセントまたは０．５〜０．９パーセントのリンが含有され得る。テレフタル酸などの芳香族の酸とさらに反応させる場合、０．０１〜０．３または０．０２〜０．１５または０．０４〜０．１０重量パーセントの反応テレフタル酸部分が含有され得る。
【００５７】
反応させる成分の相対量は、反応前の重量部で表示しており、一部の特定の典型的な実施形態では、１００部の分散剤に対して、０．０００５〜０．５部の芳香族化合物のジカルボン酸、０．１〜６部のジメルカプトチアジアゾールまたは置換ジメルカプトチアジアゾール、１〜７．５部のホウ素化剤および０〜７．５部のリン化合物である。一実施形態では、機能性付与物質の相対量は、１００部の分散剤成分に対して少なくとも１．５部である。一実施形態において、相対量は、１００部の分散剤成分、０．０００５〜０．１の芳香族ジカルボン酸、０．１〜６部のジメルカプトチアジアゾール成分、１〜４．５部のホウ素化剤、および０〜４．５または１〜４．５部のリン成分である。別の実施形態では、相対量は、１００部の分散剤：０．００２５〜０．０７５または０．００３〜０．７または０．００３〜０．０６５部のジカルボン酸：０．１〜５．０部または０．１５〜３もしくは０．２〜２もしくは０．３〜１．３もしくは０．８〜１．２部のジメルカプトチアジアゾール成分：３〜７または４〜６または３．５〜７または３．５〜５．５部のホウ素化剤：０〜４．４部または０〜３もしくは０．５〜３部のリン化合物である。種々の成分の量および範囲は独立して組み合わせてもよい−すなわち、例えば、その他の成分の量に関係なく、ジカルボン酸の量を０．０３〜０．７部となるように選択してもよい；および／またはジメルカプトチアジアゾール成分の量を３．５〜７部となるように選択してもよい。あるいはまた、成分の重量部に対する各数値を重量パーセントで表示している場合があり得る。
【００５８】
本発明の技術の潤滑剤配合物中の機能性付与分散剤成分の量は、２〜５重量パーセント、または２．２〜４重量パーセントまたは２．５〜３．３重量パーセントであり得る。一実施形態において、機能性付与分散剤成分は、ジメルカプトチアジアゾール成分なしでホウ酸およびテレフタル酸で機能性付与された１．３または１．８〜２．３または２．９重量パーセントの分散剤成分と、ホウ酸およびテレフタル酸で機能性付与され、また、比較的高い処理濃度（約１．２パーセント）のジメルカプトチアジアゾール化合物でも機能性付与された０．４または０．６〜１．５〜１．８重量パーセントの分散剤成分とを含み、指定された全体量のジメルカプトチアジアゾール成分を有する機能性付与分散剤の混合物を提供する。
【００５９】
また、本発明の技術の潤滑剤には、（ｄ）非イオン性リン化合物、特に、亜リン酸ヒドロカルビル（ホスホン酸水素ヒドロカルビル（ｈｙｄｒｏｃａｒｂｙｌ  ｈｙｄｒｏｇｅｎ  ｐｈｏｓｐｈｏｎａｔｅ）、または場合によっては亜リン酸ヒドロカルビルとも称される）も含有される。亜リン酸ヒドロカルビルとしては、式：
【００６０】
【化５】
0005992439.tif 000006
で表されるものが挙げられ、式中、各Ｒは、独立して水素またはヒドロカルビル基であり得るが、Ｒ基のうちの少なくとも一方はヒドロカルビルであるものとする。Ｒの各ヒドロカルビル基は少なくとも２個または４個の炭素原子を含むものであり得る。典型的には、両方のＲ基に存在する炭素原子の合計総数は４５個未満、３５個未満または２５個未満であり得る。両方のＲ基に存在する炭素原子の総数の好適な範囲の例としては２〜４０、３〜２４、４〜２０または６〜１２が挙げられる。好適なヒドロカルビル基の例としては、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル  ドデシル、ブタデシル、ヘキサデシル、またはオクタデシル基が挙げられる。一般的に、亜リン酸ヒドロカルビルは、油中に可溶性または少なくとも分散性である。一実施形態では、亜リン酸ヒドロカルビルは、亜リン酸ジ−Ｃ３〜Ｃ６アルキル、例えば、特に亜リン酸ジブチルであり得る。亜リン酸ヒドロカルビルの量は、少なくとも０．１重量％または少なくとも０．２重量％、または０．２％より多い、または少なくとも０．２２％、または０．２２％より多い、または少なくとも０．２４％、または０．２４％より多い、または少なくとも０．２５％、または少なくとも０．２６％、および２％（重量基準）まで、または０．５％までまたは０．４％までまたは０．３５％までであり得る。したがって、一実施形態では、その量は、例えば０．２６〜０．３５重量パーセントであり得る。非イオン性リン化合物のより詳細な説明はＵＳ６，１０３，６７３の第９欄、第４８行〜第１１欄、第８行において知得される。
【００６１】
また、本発明の技術の潤滑剤に、（ｅ）限定量の１種類以上のＮ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）脂肪アミンを含有させてもよい。この成分は、０〜０．０８重量パーセント、または０．０１〜０．０８、または０．０２〜０．０５、または０．０１〜０．０４、または約０．０３重量パーセントの量のＮ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）脂肪アミンで存在させ得る。かかるアミンの一例は、Ｅｔｈｏｍｅｅｎ（商標）  Ｔ／１２（ＡｋｚｏＮｏｂｅｌ製）として公知である。この物質は、Ｎ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）タローアルキルアミンとしても公知であり、式Ｃ１８−Ｎ−（Ｃ２Ｈ４ＯＨ）２で表され得、式中、Ｃ１８は長鎖アルキル基、典型的には、主に１８個の炭素原子を含む、タローアミンに特徴的な混合物を表す。該長鎖または脂肪炭素鎖は、少なくとも８個の炭素原子、例えば、８〜３６個、もしくは１０〜３０個、もしくは１２〜２４個、もしくは１４〜２０個、もしくは１６〜１８個の炭素原子を含むもの、またはその混合物であり得る。
【００６２】
かかる脂肪アミン物質はオートマチックトランスミッション液に、トランスミッションのトルクコンバータクラッチのコンディショニングにより該液の「ブレークイン（ｂｒｅａｋ−ｉｎ）」特性を改善するために典型的に含められる。かかる処理なしでは、トランスミッションは、「グリーンシャダー（ｇｒｅｅｎ  ｓｈｕｄｄｅｒ）」、すなわち、トランスミッションの初期作動時に望ましくない振動を示すことがあり得る。しかしながら、該成分は金属−金属摩擦係数を有意に低下させることが観察されており、これは、高い安定な金属−金属摩擦に依存する連続可変変速機の効率的な機能発揮に望ましくない。したがって、この成分の量は、上記に示した低濃度範囲内であるのがよい。
【００６３】
Ｎ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）脂肪アミンの「滑り」特性を考慮すると、構造がＮ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）脂肪アミンと類似している成分（ｂ）（ｉ）と（ｂ）（ｉｉ）の物質が、連続可変変速機の機能発揮を障害することなく比較的大量に使用され得ることは、かなり予想外のことである。実際、本発明の組成物では、以下の実施例で実例を示すように、予期しない高い金属−金属摩擦係数がもたらされる。
【００６４】
公知の有益性を得るために他の物質を該配合物に含めてもよい。かかる物質の一例は清浄剤であり、１種類以上を存在させてもよい。清浄剤は、典型的には、過塩基性（ｏｖｅｒｂａｓｅｄ）物質、あるいはまた過塩基性または超塩基性（ｓｕｐｅｒｂａｓｅｄ）の塩と称されるものであり、一般的に、金属含有量が、該金属と、該金属と反応させる具体的な酸性の有機化合物との化学量論に従う中和のために存在させ得るものより過剰であることを特徴とする単相で均一なニュートン系である。過塩基性物質は、酸性物質（典型的には、無機酸または低級カルボン酸、好ましくは二酸化炭素）を、酸性有機化合物、前記酸性有機物質用の少なくとも１種類の不活性有機溶媒（鉱物油、ナフサ、トルエン、キシレンなど）を含む反応媒体、化学量論的過剰の金属塩基、および促進剤（フェノールまたはアルコールなど）を含む混合物と反応させることにより調製される。該酸性有機物質は、通常、油中においてある度合の溶解度が得られるのに充分な数の炭素原子を有するものである。過剰の金属の量は、一般的には金属比率に換算して表示している。用語「金属比率」は、酸性有機化合物の当量に対する金属の総当量の比である。中性金属塩は金属比率が１である。通常の塩に存在しているより４．５倍多い金属を有する塩は、３．５当量過剰の金属、または４．５の比を有する。
【００６５】
かかる過塩基性物質は当業者に周知である。スルホン酸、カルボン酸、フェノール、ホスホン酸およびこれらの任意の２種類以上の混合物の塩基性の塩の作製のための手法が記載された特許としては、米国特許２，５０１，７３１；２，６１６，９０５；２，６１６，９１１；２，６１６，９２５；２，７７７，８７４；３，２５６，１８６；３，３８４，５８５；３，３６５，３９６；３，３２０，１６２；３，３１８，８０９；３，４８８，２８４；および３，６２９，１０９が挙げられる。
【００６６】
他の過塩基性物質としては、サリキサレート（ｓａｌｉｘａｒａｔｅ）清浄剤が挙げられる。このようなものとしては、サリチル酸（非置換であってもよい）とヒドロカルビル置換フェノール（かかる存在体は−ＣＨ２−または他のアルキレン結合によって連結される）から調製される過塩基性物質が挙げられる。サリキサレート誘導体は大環状構造ではなく、主に線状を有するものであると考えられるが、どちらの構造も用語「サリキサレート」に包含されることを意図する。サリキサレート誘導体およびその調製方法は、米国特許番号６，２００，９３６およびＰＣＴ出願公開公報ＷＯ０１／５６９６８に、より詳細に記載されている。
【００６７】
本開示の技術の潤滑剤組成物中の清浄剤の量は、存在する場合、例えば０．１〜２．０重量パーセント、または０．１〜１重量パーセント、または０．２〜０．６重量パーセントであり得る。一部の特定の実施形態では、カルシウム清浄剤（過塩基性カルシウム清浄剤など）が存在し得、カルシウムイオンの形態（該清浄剤と会合状態またはＣａＣＯ３の形態）のカルシウムが少なくとも３００ｐｐｍ（ｐａｒｔｓ  ｐｅｒ  ｍｉｌｌｉｏｎ）（重量基準）、または少なくとも５００もしくは少なくとも１０００ｐｐｍの量で提供され得る。
【００６８】
潤滑剤組成物は、１００℃において約１２ｍｍ２／秒まで、例えば２〜１０または６〜８ｍｍ２／秒の動粘度を有するものであり得る。好適な粘度の塩基原料および他の成分（粘度調整剤（後述）など）の選択によってかかる粘度を有する潤滑剤を得ることは、当業者の技能の範囲内である。
【００６９】
また、潤滑剤組成物に機能性付与分散剤以外の分散剤を含めてもよい。このような物質は、上記において、機能性付与分散剤の説明に関してより詳細に記載している。
【００７０】
また、本発明の組成物に粘度指数調整剤を、例えば限定量で、すなわち該組成物の１５重量パーセントまでで含めてもよい。一部の特定の実施形態では、この成分の量は１〜１０重量パーセント、他の実施形態では２〜８または３〜７重量パーセントである。
【００７１】
高分子粘度指数調整剤（ＶＭ）は、当該技術分野で極めて周知であり、ほとんどが市販されている。炭化水素ＶＭとしては、ポリブテン、ポリ（エチレン／プロピレン）コポリマー、およびスチレンとブタジエンまたはイソプレンとの水素化ポリマーが挙げられる。エステルＶＭとしては、スチレン／無水マレイン酸ポリマーのエステル、スチレン／無水マレイン酸／アクリレートターポリマーのエステル、およびポリメタクリレートが挙げられる。アクリレートはＲｏｈＭａｘおよびＴｈｅ  Ｌｕｂｒｉｚｏｌ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎから；ポリブテンはＡｆｔｏｎ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎおよびＬｕｂｒｉｚｏｌから；エチレン／プロピレンコポリマーはＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌおよびＡｆｔｏｎから；水素化ポリスチレン／イソプレンポリマーはＳｈｅｌｌから；スチレン／マレイン酸エステルはＬｕｂｒｉｚｏｌから、ならびに水素化スチレン／ブタジエンポリマーはＢＡＳＦから入手可能である。
【００７２】
好適なＶＭとしては、アクリレート含有コポリマーもしくはメタクリレート含有コポリマーまたはスチレンと不飽和カルボン酸エステル（スチレン／マレイン酸エステルなど）のコポリマー（典型的には、スチレン／無水マレイン酸コポリマーのエステル化によって調製される）が挙げられる。好ましくは、粘度調整剤はポリメタクリレート粘度調整剤である。ポリメタクリレート粘度調整剤は、異なるアルキル基を有するメタクリレートモノマーの混合物から調製される。該アルキル基は、１〜１８個の炭素原子を含む直鎖または分枝鎖のいずれの基であってもよい。少量の含窒素モノマーをメタクリル酸アルキルと共重合させると、分散性特性もまた生成物に組み込まれる。したがって、かかる生成物は粘度調整、流動点降下性および分散性の複数の機能を有するものである。かかる生成物は、当該技術分野で分散剤型粘度調整剤または単に分散剤粘度調整剤と称されている。ビニルピリジン、Ｎ−ビニルピロリドンおよびメタクリル酸Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノエチルは、含窒素モノマーの例である。また、１種類以上のアクリル酸アルキルの重合または共重合により得られるポリアクリレートも粘度調整剤として有用である。本発明の粘度調整剤は分散剤粘度調整剤であることが好ましい。
【００７３】
上記に記載のポリマーは、一般的には１，０００または２，０００または１０，０００から５００，０００まで（３０，０００〜２５０，０００、または代替的には２０，０００〜１００，０００など）の重量平均分子量
【００７４】
【化６】
0005992439.tif 000007
および１．２〜５の多分散性の値
【００７５】
【化７】
0005992439.tif 000008
を有するものであり得る。
【００７６】
本発明において存在してもよい別の任意選択の物質は、上記のものに加えて１種類以上の摩擦調整剤である。摩擦調整剤としては、アルコキシ化脂肪アミン、ホウ酸化脂肪エポキシド、脂肪ホスファイト（例えば、Ｃ１６〜１８亜リン酸アルキル）、脂肪エポキシド、脂肪アミン、ホウ酸化アルコキシ化脂肪アミン、脂肪酸の金属塩、脂肪酸アミド、グリセロールエステル、ホウ酸化グリセロールエステル、脂肪イミダゾリン、アミンリン酸塩（例えば、２−エチルヘキシルアミンの塩）、および長鎖アルキルリン酸エステルと長鎖アルキルアミンの塩が挙げられる。「脂肪（ｆａｔｔｙ）」物質は、典型的には、脂肪アルキル基、例えば、典型的にはＣ８〜Ｃ２２アルキル基（通常、直鎖または場合によっては一分枝状（ｍｏｎｏ−ｂｒａｎｃｈｅｄ））を含むものである。かかる補足的摩擦調整剤の量は、存在させる場合、上記に列挙した成分によってもたらされる摩擦性能が有害に影響されないために充分に少ない量である。かかる量は該液の組成物の０．０１〜２重量パーセント、または０．０５〜１．２パーセントもしくは０．１〜１重量パーセントであり得る。
【００７７】
本発明の組成物には無機リン化合物が、典型的には０．００５〜０．３重量パーセント、好ましくは０．０２または０．０３または０．０４パーセント〜０．２または０．１６または０．１３パーセント（例えば、０．０２〜０．２重量パーセント）の量で含有され得る。無機リン化合物は、その構成元素として酸素原子および／またはイオウ原子を含むものであり得、以下の例：亜リン酸、リン酸、ポリリン酸、次リン酸、三酸化リン、四酸化リン、五酸化リン、ホスホロテトラチオ酸（Ｈ３ＰＳ４）、ホスホロモノチオ酸（Ｈ３ＰＯ３Ｓ）、ホスホロジチオ酸（Ｈ３ＰＯ２Ｓ２）、ホスホロトリチオ酸（Ｈ３ＰＯ２Ｓ３）、およびＰ２Ｓ５が挙げられる。これらの中でも、亜リン酸とリン酸が好適であり、後者は慣用的には８５％リン酸（水性）として供給され、該リン酸の量は容易に計算することができる。また、無機リン化合物のアミン塩などの塩を使用することもできる。また、複数のこのような無機リン化合物を一緒に使用することも可能である。
【００７８】
本発明の完全配合型の液中のリン含有化合物（１種類または複数種）の量は、典型的には、０．０１〜６重量パーセントまたは０．０２〜２パーセントまたは０．０３〜１パーセント、または０．０４〜０．７重量パーセントである。代替的な量としては、０．０５〜５重量パーセント、または０．１〜２パーセント、または０．２〜１重量パーセントが挙げられる。かかる化合物の所望量は、具体的な化合物、その分子量、リン含有量および活性にある程度依存する。典型的には、本発明の完全配合型の液には、あらゆる供給源のリンが０．００５〜２、または０．０１〜１、または０．０２〜０．２、または０．０５〜０．１０、または０．０６〜０．０８パーセント含有され得る。
【００７９】
存在してもよい別の物質はホウ酸トリアルキルなどのホウ酸エステルであり、これは極圧剤／耐摩耗剤として有用であり得る。そのアルキル基は４〜１２個の炭素原子、または６〜１０個の炭素原子、または８個の炭素原子を含むものであり得る。一実施形態では、ホウ酸トリアルキルはホウ酸トリ（２−エチルヘキシル）を含む。ホウ酸アルキルの量は０．１〜１重量パーセントまたは０．２〜０．７重量パーセントまたは０．３〜０．４重量パーセントであり得る。
【００８０】
抗酸化剤、シール膨潤剤（ｓｅａｌ  ｓｗｅｌｌ  ａｇｅｎｔ）、腐食防止剤、消泡剤（ａｎｔｉ−ｆｏｒｍ  ａｇｅｎｔ）および色素などの他の慣用的な成分を慣用的な量で存在させてもよい。一部の特定の実施形態では、所望の特性（耐摩耗性能、抗酸化性、および摩擦調整など）を付与するために、モリブデン含有添加剤（ジチオカルバミン酸モリブデンなど）およびチタン含有添加剤も存在させ得る。
【００８１】
本発明において使用され得る種々の成分はＰＣＴ特許出願ＷＯ００／７０００１に、より詳細に記載されている。一実施形態において、該潤滑剤は過塩基性清浄剤、リン化合物、抗酸化剤、腐食防止剤、耐摩耗剤、粘度調整剤のうちの少なくとも１種類またはその混合物を含むものである。
【００８２】
記載した各化学成分の量は、特に記載のない限り、市販の物質中に通常存在し得る任意の溶媒または希釈油を除いた量で、すなわち活性化学物質ベースで示している。しかしながら、特に記載のない限り、本明細書で言及している各化学物質または組成物は市販等級の物質であり、異性体、副生成物、誘導体、および市販等級のものに存在していると通常理解されている他のかかる物質が含まれている場合があり得ると解釈されたい。
【００８３】
本明細書で用いる場合、用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」は、当業者に周知のその通常の意味で用いている。具体的には、分子の残部に直接結合している炭素原子を有し、主として炭化水素の特性を有する基をいう。ヒドロカルビル基の例としては：炭化水素置換基、例えば、脂肪族、脂環式、および芳香族置換基；置換炭化水素置換基、すなわち、非炭化水素基を含む置換基（該非炭化水素基は、本発明との関連において、該置換基の主要な該炭化水素の性質を改変しないものである）；ならびにヘテロ置換基、すなわち、同様に主要な該炭化水素の特性を有するが環内または鎖内に炭素以外も含む置換基が挙げられる。用語「ヒドロカルビル置換基」または「ヒドロカルビル基」のより詳細な定義は、公開米国出願ＵＳ２０１０−０１９７５３６の段落［０１３７］〜［０１４１］に示されている。
【００８４】
一部の上記の物質は最終配合物中で相互作用する場合があり得、そのため、最終配合物の成分が最初に添加したものと異なる場合があり得ることは公知である。例えば、金属イオン（例えば、清浄剤のもの）は、他の分子の他の酸性またはアニオン性の部位に移動し得る。かくして形成される生成物、例えば、本発明の組成物をその意図された用途で使用して形成される生成物が、容易に説明され得ないものとなる場合があり得る。とはいえ、かかる変形例および反応生成物はすべて本発明の範囲に含まれる；本発明には、上記の成分を混合することにより調製される組成物が包含される。
【実施例】
【００８５】
実施例
以下の成分（重量パーセントで記載）（油分なし）：
１．０  −  摩擦調整剤、ジココアミンとグリコール酸との縮合生成物
０．０８  −  摩擦調整剤、３−（Ｎ，Ｎ−ジココアミノ）プロパン−１，２−ジオール
２．２５  −  ホウ酸およびテレフタル酸（０．８２ｗｔ％  Ｂ（分散剤１００部に対して約０．０６部の比で反応させたテレフタル酸））で処理されたスクシンイミド分散剤
０．８４  −  ホウ酸、テレフタル酸およびジメルカプトチアジアゾール、０．８２％  Ｂ、０．８２％  Ｓ（上記の比で反応させたテレフタル酸）で処理されたスクシンイミド分散剤
０．０３  −  Ｎ，Ｎ−ジ（ヒドロキシエチル）タローアルキルアミン
０．１２  −  ホウ酸エステル摩擦調整剤（ホウ酸化長鎖（Ｃ１６）エポキシド）
０．３５  −  ホウ酸アルキル耐摩耗剤
０．４１  −  過塩基性カルシウム清浄剤
０．０８  −  リン酸（８５％）
０．３  −  亜リン酸ジブチル
０．１２  −  亜リン酸ジ（長鎖アルキル）
０．８  −  アミン抗酸化剤
０．５  −  シール膨潤剤
０．１２  −  腐食防止剤
０．２  −  流動点降下剤
０．０１  −  市販の発泡抑制剤（ｆｏａｍ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ）（希釈剤を含む）
約１０  −  ポリメタクリレート粘度指数調整剤（含油量）（所望の粘度指数を得るため必要に応じて）
１００％までの残部  −−  潤滑粘度の油
を含む潤滑剤配合物を調製する。
【００８６】
上記の物質（実施例１）を２つの市販のＣＶＴ潤滑剤液（参照例１および参照例２）と比較する。粘度特性を慣用的な手段によって測定し、実施例の液が許容され得る性能の範囲内であることを示す。
【００８７】
ＶＴ２０耐久性試験は、試験にＶａｎ  Ｄｏｏｒｎｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｅ  ＶＴ２０Ｅ「ベルトボックス」ベルト／プーリーシステムを用いる実物大実験室試験である。各試験では潤滑剤を１００℃に維持する。試験は、定常状態条件下で４ステージにて行なう。ステージ１の「トップ（ｔｏｐ）」は、６０００ｒｐｍのインプットスピードおよび０．６１７のインプットスピード：アウトプットスピード比で４０時間行なう。ステージ２の「オーバードライブ（ｏｖｅｒｄｒｉｖｅ）」は、４０００ｒｐｍのインプットスピードおよび０．４３７の比で４０時間行なう。ステージ３と４（ロー（ｌｏｗ））は、４０００ｒｐｍおよび２．６１の比で、それぞれ１５時間および２０時間行なう。摩擦係数を、各比でのトルク容量の測定値から算出する。さらなる詳細は、ＳＡＥ  ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  ２００３−０１−３２５３，Ｐｅｎｎｉｎｇｓら，“Ｖａｎ  Ｄｏｏｒｎｅ  ＣＶＴ  Ｆｌｕｉｄ  Ｔｅｓｔ：Ａ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｏｎ  Ｂｅｌｔ−Ｐｕｌｌｅｙ  Ｌｅｖｅｌ  ｔｏ  Ｓｅｌｅｃｔ  Ｆｌｕｉｄｓ  ｆｏｒ  Ｐｕｓｈ  Ｂｅｌｔ  ＣＶＴ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ”に示されている。
【００８８】
ＪＡＳＯ（日本自動車技術会規格（Ｊａｐａｎｅｓｅ  Ａｕｔｏｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｎｄａｒｄ））Ｍ３４９シャダー防止耐久性試験は、スタートアップクラッチ用の試験潤滑剤の耐久性の測定を伴うものである。摩擦特性をｄμ／ｄＶに対して時間の関数としてプロットする。ゼロより大きい値がより長時間保持されるほど、該液の耐久性（シャダーに対する抵抗性）が良好であることを示す。
【００８９】
結果を以下の表に示す。
【００９０】
【表１】
0005992439.tif 000009
この試験は、実施例１の液が参照潤滑剤と比べて同等に良好な、または幾分より良好な（高い）摩擦係数を有することを示す。摩擦係数は、特に要望のある「ローでの比」の条件下で特に改善されている。また、該液は、大きく改善されたシャダー防止耐久性を示している。実施例１の配合のいくつかの軽微な変更により、典型的には、参照物質と比べて少なくとも４００時間のシャダーに対する大きな改善がもたらされることが観察されている。
【００９１】
したがって、ＣＶＴの潤滑に必要とされる高くて安定な金属−金属（鋼鉄−鋼鉄）摩擦係数が、本発明の技術の配合物、例えば、特に本発明の機能性付与分散剤成分によって得られ得る。さらに、本発明の技術により、湿式クラッチのシャダー防止耐久性および摩擦耐久性が、金属摩擦性能にマイナスの影響を及ぼすことなく改善され得る。さらに、金属接触表面の良好な摩耗保護が得られ得る。
【００９２】
上記において言及した各文献は、引用により本明細書に組み込まれる。いずれの文献の記載も、かかる文献が先行技術に値する、または当業者の一般的な知識を構成するということは、なんらの権限においても認められない。本実施例以外、または他の箇所で明示していない場合、材料、反応条件、分子量、炭素原子の数などの量を指定する本記載における数量はすべて、文言「約」によって修飾されていると理解されたい。本明細書に示した量、範囲および比率の上限および下限は、独立して組み合わされ得ることを理解されたい。同様に、本発明の各要素の範囲および量は、任意のその他の要素の範囲または量と一緒に使用してもよい。本明細書で用いる場合、表現「本質的に〜からなる」は、考慮対象の組成物の基本的かつ新規な特性に実質的に影響しない物質の包含を許容するものである。