(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
像担持体と、前記像担持体を帯電させる帯電部材と、前記像担持体上に静電潜像を形成させる露光部材と、キャリア及びトナーを含む二成分現像剤にて前記静電潜像を現像し前記像担持体上にトナー像を形成する現像部材と、画像形成終了処理時に前記現像部材から前記像担持体に移動するカブリトナーを検出するカブリトナー検出部材と、画像形成終了処理時に前記カブリトナー検出部材の検出値に応じて現像電位が像担持体電位よりも絶対値で大きくなるように調整する制御部とを備えており、
前記制御部は、
前記カブリトナー検出部材の検出値が、予め設定された設定値を下回り、かつ、連続的に得られたものであるときは、前記露光部材の露光量を増加させて、前記像担持体電位を変更することにより、現像電位が像担持体電位よりも絶対値で大きくなるように調整し、
前記カブリトナー検出部材の検出値が、予め設定された設定値を下回り、かつ、断続的に得られたものであるときは、前記現像部材にトナー極性と同極性の現像バイアス電圧を印加して、前記現像電位を変更することにより、現像電位が像担持体電位よりも絶対値で大きくなるように調整する、
画像形成装置。
【請求項２】
前記像担持体上のトナー像が転写される中間転写体を更に備えており、
前記カブリトナー検出部材は、画像形成終了処理時に前記現像部材から前記像担持体を経て前記中間転写体に付着したカブリトナーを検出するように構成されている、
請求項１に記載した画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は画像形成装置に関するものである。画像形成装置には、複写機、プリンター、ファクシミリ及びこれらの機能を複合的に備えた複合機といった各種のものが含まれる。
【背景技術】
【０００２】
従来、電子写真方式を採用した画像形成装置では、像担持体である感光体の表面に形成された静電潜像を現像器によってトナー像に顕像化し、当該トナー像を静電的に記録材に転写して画像を得ている。この種の画像形成装置においては、キャリア及びトナーからなる二成分現像剤がよく用いられている。二成分現像剤による現像方式は、キャリアの存在によって迅速なトナー帯電が行え、現像性に優れていてプロセス速度の高速化にも有利だからである。
【０００３】
二成分現像方式による画像形成動作の終了処理に際しては、キャリア付着に起因した感光体等の損傷や画像不良を防止するため、現像器から感光体に向けて可及的に少量のトナー（いわゆるカブリトナー）を移動させるだけで済むように、像担持体（感光体）電位と現像電位との電位差を設定することが行われている。
【０００４】
従来技術の一例として特許文献１には、画像形成終了処理時に、露光器からの露光にて像担持体電位を段階的に現像電位の値まで段階的に低下させることが開示されている。また、特許文献２には、像担持体の駆動開始時と駆動停止時とに、キャリア飛びが発生しない最大電位差からトナー量がカブリ程度の最小電位差までの範囲内において、像担持体電位と現像電位との電位差を段階的に制御することが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開平５−３３３６８７号公報
【特許文献２】特開平７−２５３６９３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
しかし、特許文献１の技術では、像担持体の経年劣化や高温高湿といった環境条件等の悪影響が全く考慮されておらず、これらの悪影響に起因して、露光器による露光後の像担持体電位が想定値まで低下しない可能性が懸念される。また、特許文献２の技術では、最大電位差及び最小電位差は予め設定された固定値であり、それぞれが前述の悪影響を考慮して可変する訳ではない。このため、前述の悪影響の程度によっては、像担持体にキャリアが付着する可能性を否定できない。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本願発明はこのような現状に鑑み成されたものであり、像担持体の経年劣化や環境条件等まで想定して、キャリア付着の防止とカブリトナー量の抑制とを両立させた画像形成装置を提供することを技術的課題としている。
【０００８】
第１発明（請求項１の発明）は最も上位概念を成すものであり、第１発明に係る画像形成装置は、像担持体と、前記像担持体を帯電させる帯電部材と、前記像担持体上に静電潜像を形成させる露光部材と、キャリア及びトナーを含む二成分現像剤にて前記静電潜像を現像し前記像担持体上にトナー像を形成する現像部材と、画像形成終了処理時に前記現像部材から前記像担持体に移動するカブリトナーを検出するカブリトナー検出部材と、画像形成終了処理時に前記カブリトナー検出部材の検出結果に応じて現像電位が像担持体電位よりも絶対値で大きくなるように調整する制御部とを備えている。そして、前記制御部は、前記カブリトナー検出部材の検出値が、予め設定された設定値を下回り、かつ、連続的に得られたものであるときは、前記露光部材の露光量を増加させて、前記像担持体電位を変更することにより、現像電位が像担持体電位よりも絶対値で大きくなるように調整し、前記カブリトナー検出部材の検出値が、予め設定された設定値を下回り、かつ、断続的に得られたものであるときは、前記現像部材にトナー極性と同極性の現像バイアス電圧を印加して、前記現像電位を変更することにより、現像電位が像担持体電位よりも絶対値で大きくなるように調整する。
【０００９】
第２発明（請求項２の発明）は第１発明を具体化したものである。第２発明では、前記像担持体上のトナー像が転写される中間転写体を更に備えており、前記カブリトナー検出部材は、画像形成終了処理時に前記現像部材から前記像担持体を経て前記中間転写体に付着したカブリトナーを検出するように構成されている。
【発明の効果】
【００１２】
本願の請求項に記載された発明によると、画像形成終了処理時に発生するカブリトナーを逆に利用して、現像電位が像担持体電位よりも絶対値で大きくなるように調整するから、像担持体の経年劣化や環境条件等まで想定した上で、キャリア付着を防止できる。その結果、キャリア付着に起因した像担持体等の損傷や画像不良の問題を防止できる。無駄なトナー消費をも抑制できる。
【００１３】
また、別処理としてではなく画像形成終了処理中に前記電位差調整を実行するので、画像形成動作時間の増加を招来したり画像形成動作への悪影響を及ぼしたりすることがなく、効率のよい画像形成動作を実行できる。その上、露光部材の露光量を予め高く設定する必要もないから、前記像担持体及び前記露光部材の寿命延長の一助にもなる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】実施形態におけるプリンターの概略説明図である。
【図２】作像部の拡大説明図である。
【図３】制御部の機能ブロック図である。
【図４】ＩＤＣセンサーの検出値と計測時間との関係を示すグラフである。
【図５】電位差調整制御のフローチャートである。
【図６】感光体電位と現像電位との関係を示す遷移図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下に、本願発明を具現化した実施形態を、画像形成装置の一例であるタンデム方式のカラーデジタルプリンター（以下、プリンターと称する）に適用した場合の図面に基づいて説明する。なお、以下の説明において必要に応じて特定の方向や位置を示す用語（例えば「左右」「上下」等）を用いる場合は、図１において紙面に直交した方向を正面視とし、これを基準にしている。これらの用語は説明の便宜のために用いたものであり、本願発明の技術的範囲を限定するものではない。
【００１６】
（１）．プリンターの概要
まず、図１及び図２を参照しながら、プリンター１の概要について説明する。図１に示すように、プリンター１は、その筐体２内に、画像プロセス装置３、給紙装置４、及び定着装置５等を備えている。詳細は図示していないが、プリンター１は、例えばＬＡＮといったネットワークに接続されていて、外部端末（図示省略）からの印刷指令を受け付けると、当該指令に基づいて印刷を実行するように構成されている。
【００１７】
筐体２内の下部に位置する給紙装置４は、記録材Ｐを収容する給紙カセット２１、給紙カセット２１内の記録材Ｐを最上層から繰り出すピックアップローラ２２、繰り出された記録材Ｐを１枚ずつに分離する一対の分離ローラー２３、及び、１枚に分離された記録材Ｐを所定のタイミングにて画像プロセス装置３に搬送する一対のタイミングローラー２４等を備えている。各給紙カセット２１内の記録材Ｐは、ピックアップローラ２２及び分離ローラー２３の回転にて、最上層のものから１枚ずつ搬送経路３０に送り出される。搬送経路３０は、給紙装置４の給紙カセット２１から、タイミングローラー対２４のニップ部、画像プロセス装置３の二次転写ニップ部、及び定着装置５の定着ニップ部を経て、筐体２上部にある排出ローラー対２６に至る。
【００１８】
給紙カセット２１内の記録材Ｐは、通紙幅（矢印Ｓ方向と直交する幅寸法）の中央を基準にして、搬送経路３０に向けて矢印Ｓ方向に搬送するセンター基準にセットされる。図示は省略するが、給紙カセット２１内には、給紙前の記録材Ｐをセンター基準に幅寄せするための一対の側部規制板を備えている。一対の側部規制板は通紙幅方向に互いに連動して遠近移動するように構成されている。給紙カセット２１内の記録材Ｐを一対の側部規制板にて通紙幅方向両側から挟持することによって、給紙カセット２１内の記録材Ｐがその規格に拘らずセンター基準にセットされる。従って、画像プロセス装置３での転写処理や、定着装置５での定着処理もセンター基準で実行される。
【００１９】
給紙装置４の上方に位置する画像プロセス装置３は、像担持体の一例である感光体１３上に形成されたトナー像を記録材Ｐに転写する役割を担うものであり、中間転写体としての中間転写ベルト６、並びに、イエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）及びブラック（Ｋ）の各色に対応する計４つの作像部７等を備えている。
【００２０】
中間転写ベルト６は導電性を有する素材からなる無端状のものであり、像担持体の一例でもある。中間転写ベルト６は、筐体２内の中央部右側に位置する駆動ローラー８と、同じく中央部左側に位置する従動ローラー９とに巻き掛けられている。中間転写ベルト６のうち駆動ローラー８に巻き掛けられた部分の外側に二次転写ローラー１０が配置されている。主モーター５７（図３参照）の動力伝達にて駆動ローラー８を図１の反時計方向に回転させることにより、中間転写ベルト６は図１の反時計方向に周回する。
【００２１】
中間転写ベルト６のうち駆動ローラー８に巻き掛けられた部分の外周側には、二次転写ローラー１０が配置されている。二次転写ローラー１０は中間転写ベルト６に当接していて、中間転写ベルト６と二次転写ローラー１０との間（当接部分）が、二次転写領域である二次転写ニップ部になっている。二次転写ローラー１０は、中間転写ベルト６の回転に伴って、又は二次転写ニップ部に挟持搬送される記録材Ｐの移動に伴って、図１の時計方向に回転する。中間転写ベルト６のうち従動ローラー９に巻き掛けられた部分の外周側には、中間転写ベルト６上の未転写トナーを除去する転写ベルトクリーナー１２が配置されている。転写ベルトクリーナー１２は中間転写ベルト６に当接している。
【００２２】
４つの作像部７は、中間転写ベルト６の下方において、図１の左からイエロー（Ｙ）、マゼンタ（Ｍ）、シアン（Ｃ）、ブラック（Ｋ）の順に、中間転写ベルト６に沿って並べて配置されている。図１では説明の便宜上、各作像部７に、再現色に応じて符号Ｙ，Ｍ，Ｃ，Ｋを添えている。各作像部７は図１の時計方向に回転する像担持体の一例としての感光体１３を備えている。感光体１３の周囲には、図１における時計回りの回転方向に沿って順に、帯電部材１４、露光部材１９、現像部材１５、一次転写ローラー１６及び感光体クリーナー１７が配置されている。
【００２３】
感光体１３は負帯電性のものであり、主モーター５７からの動力伝達によって図１の時計方向に回転するように構成されている。帯電部材１４には、帯電用電源５９（図３参照）から所定のタイミングにて出力される帯電バイアス電圧が印加される。
【００２４】
現像部材１５は、負の極性を呈するトナーを利用して、感光体１３上に形成された静電潜像を反転現像にて顕在化させるものである。図２に詳細に示すように、現像部材１５は、円筒状の現像スリーブ４２内に複数の永久磁石を有する現像剤担持体としての現像ローラー４１と、スクリュー羽根を有する複数の撹拌部材４３とを備えている。現像ローラー４１及び撹拌部材４３も、駆動ローラー８並びに感光体１３と同様に、主モーター５７からの動力伝達によって回転するように構成されている。つまり、中間転写ベルト６の駆動ローラー８、感光体１３、現像ローラー４１及び撹拌部材４３の駆動源は、いずれも主モーター５７であり共通している。現像部材１５内には、トナー及びキャリアを含む二成分現像剤が収容されている。現像スリーブ４２には、現像用電源６０（図３参照）から出力される現像バイアス電圧が印加される。実施形態の現像バイアス電圧は、直流成分に交流成分を重畳させたものである。なお、直流成分のみからなる現像バイアス電圧を採用しても差し支えないことは言うまでもない。
【００２５】
一次転写ローラー１６は中間転写ベルト６の内周側に位置していて、中間転写ベルト６を挟んで、対応する作像部７の感光体１３に対峙している。一次転写ローラー１６も、中間転写ベルト６の回転に伴って図１の反時計方向に回転する。中間転写ベルト６と一次転写ローラー１６との間（当接部分）は一次転写領域である一次転写ニップ部になっている。感光体クリーナー１７は、感光体１３上に残留する未転写トナーを除去するためのものであり、感光体１３に当接している。４つの作像部７の下方には露光部材１９が配置されている。露光部材１９は、外部端末等からの画像情報に基づき、レーザー光によって各感光体１３に静電潜像を形成するものである。
【００２６】
中間転写ベルト６の周回方向の最下流側、すなわち二次転写ローラー１０に最も近い作像部７Ｋと二次転写ニップ部との間には、中間転写ベルト６上のトナー像の濃度を検出するＩＤＣセンサー２０が配置されている。ＩＤＣセンサー２０は基本的に、色ずれ、階調、及び画像濃度の再現補正といった画像安定化処理の際に、中間転写ベルト６上に形成された各色の基準パターン（テストトナー像と言ってもよい）を検出するものである。
【００２７】
実施形態のＩＤＣセンサー２０は、例えば発光部と受光部とを有する反射型の光学センサーであり、発光部からの光を中間転写ベルト６に照射し、その反射光を受光部で受光して電気信号に変換し、当該電気信号を制御部２８のコントローラー５０に伝送する。また、実施形態のＩＤＣセンサー２０は、画像形成終了処理（詳細は後述する）時に現像部材１５から像担持体（実施形態では中間転写ベルト６）に移動するカブリトナーを検出するカブリトナー検出部材としても機能する。なお、中間転写ベルト６の上方には、各現像部材１５に供給されるトナーを収容するホッパー（図示省略）が配置されている。
【００２８】
各作像部７において、帯電部材１４にて帯電される感光体１３に、露光部材１９から画像信号に対応したレーザー光が投射されると、静電潜像が形成される。静電潜像は、現像部材１５から供給されるトナーにて反転現像されて各色のトナー像となる。この場合、現像部材１５内のトナーは、複数の撹拌部材４３にて撹拌及び移送され、現像スリーブ４２の外周面に搬送される。そして、帯電部材１４にて帯電した感光体１３表面の電位（以下、感光体電位という）と、現像バイアス電圧を印加された現像スリーブ４２表面の電位（以下、現像電位という）との電位差によって、磁力で現像スリーブ４２に穂立ちした状態のキャリアを介して、現像スリーブ４２上のトナーが感光体１３の表面に運ばれる。その結果、感光体１３上の静電潜像がトナー像として現像化（可視像化）される。現像によって現像剤からトナーのみが消費され、キャリアは消費されない。そこで、キャリアは予め現像部材１５内に収容され、消費されたトナーは別途補給される。
【００２９】
各感光体１３上のトナー像は、それぞれ対応した一次転写ニップ部において、イエロー、マゼンタ、シアン、ブラックの順で、感光体１３から中間転写ベルト６の外周面に一次転写されて重ねられる。感光体１３に残った未転写トナーは感光体クリーナー１７にて掻き取られ、感光体１３上から取り除かれる。そして、記録材Ｐが二次転写ニップ部を通過する際に、重ね合わせられた４色のトナー像が記録材Ｐに一括して二次転写される。中間転写ベルト６に残った未転写トナーは転写ベルトクリーナー１２にて掻き取られ、中間転写ベルト６上から取り除かれる。
【００３０】
画像プロセス装置３における二次転写ローラー１０の上方に位置する定着装置５は、ハロゲンランプヒータ等の熱源を内蔵した定着ローラー３１と、定着ローラー３１に対峙する加圧ローラー３２とを備えている。定着ローラー３１と加圧ローラー３２との当接部分が定着領域である定着ニップ部になっている。二次転写ニップ部を通過して未定着トナー像を載せた記録材Ｐは、定着ローラー３１と加圧ローラー３２との間の定着ニップ部を通過する際に加熱・加圧され、記録材Ｐ上に未定着トナー像を定着される。その後、記録材Ｐは、排出ローラー対２６の回転にて排紙トレイ２７上に排出される。
【００３１】
筐体２内部のうち画像プロセス装置３と給紙装置４との間には、プリンター１の制御全般を司る制御部２８が配置されている。制御部２８には、各種演算処理、記憶及び制御を実行するコントローラー５０（詳細は後述する）が内蔵されている。
【００３２】
（２）．電位差調整制御に関連する構造
次に、図３等を参照しながら、電位差調整制御に関連する構造について説明する。筐体２内の制御部２８に内蔵されたコントローラー５０は、画像形成終了処理（時に、後述する条件に基づき、現像電位Ｖｄが露光後の感光体電位Ｖｏよりも絶対値で大きくなるように調整する（｜Ｖｄ｜＞｜Ｖｏ｜）。ここで、画像形成終了処理とは、作像部７での画像形成動作の終了処理（エンドシーケンス）のことを言う。コントローラー５０は、各種演算処理や制御を実行するＣＰＵ５１のほか、外部端末との接続用の通信インターフェイス（Ｉ／Ｆ）部５２、ＥＥＰＲＯＭやフラッシュメモリといった記憶手段５３、制御プログラムやデータを一時的に記憶させるＲＡＭ５４、記録材Ｐの搬送枚数等を計測するカウンター５５、時間を計測するタイマー５６、並びに、入出力インターフェイス等を備えている。
【００３３】
コントローラー５０には、前述のＩＤＣセンサー２０、感光体１３や現像ローラー４１等の駆動源である主モーター５７の起動、停止及び増減速等の速度制御を司る主モーター制御部５８、帯電部材１４に帯電バイアス電圧を印加する帯電用電源５９、並びに、現像部材１５に現像バイアス電圧を印加する現像用電源６０等が電気的に接続されている。主モーター５７による感光体１３及び現像ローラー４１等の駆動（回転）速度は、いわゆるプロセス速度（プリンター１の画像形成速度）に設定されている。
【００３４】
コントローラー５０は、画像形成終了処理時に、ＩＤＣセンサー２０の検出結果に基づき、現像電位Ｖｄが露光後の感光体電位Ｖｏよりも絶対値で大きくなるように調整する電位差調整制御を実行可能に構成されている。この場合、ＩＤＣセンサー２０の検出結果から得られる中間転写ベルト６上のカブリトナー量によって、感光体１３の経年劣化や環境条件等の悪影響に起因した感光体１３へのキャリア飛びの有無を推定する。そして、カブリトナー量の減少傾向を確認したら、露光部材１９の露光量を増加させるか、トナー極性と同極性の現像バイアス電圧を現像部材１５に印加させるかして、現像電位Ｖｄが露光後の感光体電位Ｖｏよりも絶対値で大きくなるように調整する（｜Ｖｄ｜＞｜Ｖｏ｜）。
【００３５】
図４（ａ）〜（ｃ）のグラフは、ＩＤＣセンサー２０の検出値Ｍと計測時間Ｔとの関係を示したものである。これらのグラフでは、計測時間Ｔを横軸に、検出値Ｍを縦軸に採っている。図４（ａ）〜（ｃ）に示すように、予め設定された設定値Ｍｓを超える検出値Ｍの曲線と、設定値Ｍｓを超えていた時間Ｔとの関係から、上向き凸のハッチング領域が求められる。そして、当該ハッチング領域の大小に基づき、中間転写ベルト６上のトナー量の多寡が算出される。トナー（カブリトナーを含む）は中間転写ベルト６上に一様に付着するため、ＩＤＣセンサー２０の検出値Ｍは通常、設定値Ｍｓを連続して超える（図４（ａ）（ｂ）参照）。キャリアが中間転写ベルト６上に付着する場合は、トナーの場合と異なり、不連続に中間転写ベルト６上に付着するため、ＩＤＣセンサー２０から、設定値Ｍｓを超える検出値Ｍが断続的に得られる（図４（ｃ）参照）。
【００３６】
画像形成終了処理時におけるカブリトナー量の減少傾向は、キャリア飛びの可能性を示唆するものであり、ＩＤＣセンサー２０の検出値Ｍが断続的に設定値Ｍｓを超えるのは、キャリア飛びの発生自体を意味している。従って、画像形成終了処理時に中間転写ベルト６上のカブリトナー量をＩＤＣセンサー２０で検出することによって、感光体１３の経年劣化や環境条件等の悪影響に起因した感光体１３へのキャリア飛びの有無を間接的に把握できることになる。
【００３７】
（３）．電位差調整制御の態様
次に、図５及び図６を参照しながら、電位差調整制御の態様について説明する。ここで、図５のフローチャートに示すアルゴリズムは、コントローラー５０の記憶手段５３にプログラムとして予め記憶されていて、ＲＡＭ５４に読み出されてからＣＰＵ５１にて実行される。図５に示す電位差調整制御は、画像形成終了処理中に実行されるものである。ＩＤＣセンサー２０の検出値Ｍを取得して（Ｓ０１）、当該検出値Ｍをもとに中間転写ベルト６上のカブリトナー量Ｋ（図４のハッチング領域）を算出し（Ｓ０２）。当該算出結果からカブリトナー量Ｋが予め設定されたカブリ基準量Ｋｓを下回るか否かを判別する（Ｓ０３）。カブリ基準量Ｋｓ自体は下回る側に含めてもよいし、上回る側に含めてもよい。
【００３８】
カブリトナー量Ｋがカブリ基準量Ｋｓを上回る場合というのは（Ｓ０３：ＮＯ）、例えばプリンター１の使用初期のように経年劣化があまり進行していない段階である。図６（ａ）は電位差調整制御が不要な場合の遷移図を示している。図６（ａ）に示す段階において、感光体１３の表面電位は、露光部材１９の露光によって、帯電中の感光体電位Ｖｏ（０）から露光後の感光体電位Ｖｏ（１）に変化している。現像スリーブ４２の表面電位は、現像用電源６０の出力調整によって、印刷処理時の現像電位Ｖｄ（０）から現像電位Ｖｄ（１）に変化している。そして、現像電位Ｖｄ（１）の方が露光後の感光体電位Ｖｏ（１）よりも絶対値で大きい（｜Ｖｄ（１）｜＞｜Ｖｏ（１）｜）。従って、この場合は、現像部材１５から感光体１３を経て中間転写ベルト６に、少量のカブリトナーが付着していることになるから、そのまま電位差調整制御を終了する。
【００３９】
カブリトナー量Ｋがカブリ基準量Ｋｓを下回る場合は（Ｓ０３：ＹＥＳ）、次いで、ＩＤＣセンサー２０の検出値Ｍが連続的に得られたものであったか否か（複数のハッチング領域がないか否か）を判別する（Ｓ０４）。ＩＤＣセンサー２０の検出値Ｍが連続的であれば（Ｓ０４：ＹＥＳ）、キャリア飛びの可能性を示唆するカブリトナー量Ｋの減少傾向が現れていることになり、経年劣化が若干進行したり環境条件があまりよくなかったりした段階といえる。図６（ｂ）はカブリトナー量が減少傾向にある場合の遷移図を示している。図６（ｂ）に示す段階において、感光体１３の表面電位は、露光部材１９の露光によって、帯電中の感光体電位Ｖｏ（０）から露光後の感光体電位Ｖｏ（２）に変化している。現像スリーブ４２の表面電位は、現像用電源６０の出力調整によって、印刷処理時の現像電位Ｖｄ（０）から現像電位Ｖｄ（１）に変化している。そして、現像電位Ｖｄ（１）の方が露光後の感光体電位Ｖｏ（２）よりも絶対値で小さいものの（｜Ｖｄ（１）｜＜｜Ｖｏ（２）｜）、露光後の感光体電位Ｖｏ（２）と現像電位Ｖｄ（１）との電位差の絶対値（｜Ｖｏ（２）−Ｖｄ（１）｜）が比較的小さい。従って、この場合は、露光部材１９の露光量を増加させて、露光後の感光体電位をＶｏ（２）からＶｏ（３）に変更する（Ｓ０５、図６（ｄ）参照）。
【００４０】
そうすると、現像電位Ｖｄ（１）の方が露光後の感光体電位Ｖｏ（３）よりも絶対値で大きくなる（｜Ｖｄ（１）｜＞｜Ｖｏ（３）｜）。その結果、現像部材１５から感光体１３を経て中間転写ベルト６に、少量のカブリトナーが付着することになる。
【００４１】
ステップＳ０４において、ＩＤＣセンサー２０の検出値Ｍが断続的であれば（Ｓ０４：ＮＯ）、キャリア飛びの発生自体を意味しており、経年劣化がかなり進行したり環境条件がかなり悪かったりした段階といえる。図６（ｃ）はキャリア飛びが発生した場合の遷移図を示している。図６（ｃ）に示す段階において、感光体１３の表面電位は、露光部材１９の露光によって、帯電中の感光体電位Ｖｏ（０）から露光後の感光体電位Ｖｏ（４）に変化している。現像スリーブ４２の表面電位は、現像用電源６０の出力調整によって、印刷処理時の現像電位Ｖｄ（０）から現像電位Ｖｄ（１）に変化している。そして、現像電位Ｖｄ（１）の方が露光後の感光体電位Ｖｏ（４）よりも絶対値で小さく（｜Ｖｄ（１）｜＜｜Ｖｏ（４）｜）、露光後の感光体電位Ｖｏ（４）と現像電位Ｖｄ（１）との電位差の絶対値（｜Ｖｏ（４）−Ｖｄ（１）｜）が比較的大きい。従って、この場合は、トナー極性と同極性の現像バイアス電圧を現像部材１５に印加させて、現像電位をＶｄ（１）からＶｄ（２）に変更する（Ｓ０６、図６（ｅ）参照）。
【００４２】
そうすると、この場合も、現像電位Ｖｄ（２）の方が露光後の感光体電位Ｖｏ（４）よりも絶対値で大きくなる（｜Ｖｄ（２）｜＞｜Ｖｏ（４）｜）。その結果、現像部材１５から感光体１３を経て中間転写ベルト６に、少量のカブリトナーが付着することになる。
【００４３】
以上のことから、実施形態によると、感光体１３の経年劣化や環境条件等まで想定した上で、キャリア付着を防止できる。その結果、キャリア付着に起因した感光体１３等の損傷や画像不良の問題を防止できる。無駄なトナー消費をも抑制できる。また、別処理としてではなく画像形成終了処理中に電位差調整を実行するので、画像形成動作時間の増加を招来したり画像形成動作への悪影響を及ぼしたりすることがなく、効率のよい画像形成動作を実行できる。その上、露光部材１９の露光量を予め高く設定する必要もないから、感光体１３及び露光部材１９の寿命延長の一助にもなる。
【００４４】
（４）．その他
本願発明は、前述の実施形態に限らず、様々な態様に具体化できる。例えば、画像形成装置としてプリンターを例に説明したが、これに限らず、複写機、ファクシミリ又はこれらの機能を複合的に備えた複合機等でもよい。また、現像電位Ｖｄが像担持体電位Ｖｏよりも絶対値で大きくなるように調整するに際しては、実施形態のように露光量増加と現像バイアス電圧印加とを選択的に実行するに限らず、露光部材１９の露光量を増加させるだけや、トナー極性と同極性の現像バイアス電圧を現像部材１５に印加させるだけでもよい。両方を組み合わせても構わない。更に、中間転写体のない画像形成装置にも適用可能であることは言うまでもない。しかも、ＩＤＣセンサー２０（カブリトナー検出部材）は各作像部に対して１個ずつ設けてもよい。その他、各部の構成は図示の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変更が可能である。
【符号の説明】
【００４５】
１  プリンター
３  画像プロセス装置
６  中間転写ベルト（中間転写体）
７  作像部
１３  感光体（像担持体）
１４  帯電部材
１５  現像部材
１９  露光部材
２０  ＩＤＣセンサー（カブリトナー検出部材）
２８  制御部
４１  現像ローラー
４２  現像スリーブ
５０  コントローラー
５９  帯電用電源
６０  現像用電源
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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