(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ビタミンＤ処置に対して不応性の乳癌を有する患者においてビタミンＤ感受性を回復させるための組み合わせであって、免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物もしくは立体異性体およびビタミンＤ剤の量を含み、該免疫調節性化合物が、４−（アミノ）−２−（２，６−ジオキソ−（３−ピペリジル））−イソインドリン−１，３−ジオンまたはその薬学的に許容される塩、溶媒和物もしくは立体異性体であるか、あるいは３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンまたはその薬学的に許容される塩、溶媒和物もしくは立体異性体である、組み合わせ。
【請求項２】
追加の活性薬剤をさらに含む、請求項１に記載の組み合わせ。
【請求項３】
前記追加の活性薬剤が、抗癌剤である、請求項２に記載の組み合わせ。
【請求項４】
前記ビタミンＤ剤が、１α，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３である、請求項１に記載の組み合わせ。
【請求項５】
前記免疫調節性化合物および前記ビタミンＤ剤を、同時投与することを特徴とする、請求項１に記載の組み合わせ。
【請求項６】
前記免疫調節性化合物を、前記ビタミンＤ剤の投与の前に投与することを特徴とする、請求項１に記載の組み合わせ。
【請求項７】
前記免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤を、同一経路を使用して投与することを特徴とする、請求項１に記載の組み合わせ。
【請求項８】
前記免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤を、両方とも経口投与することを特徴とする、請求項７に記載の組み合わせ。
【請求項９】
前記免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤を、異なる経路を使用して投与することを特徴とする、請求項１に記載の組み合わせ。
【請求項１０】
前記免疫調節性化合物を非経口的に投与し、ビタミンＤ剤を経口投与することを特徴とする、請求項９に記載の組み合わせ。
【請求項１１】
前記免疫調節性化合物を経口投与し、ビタミンＤ剤を非経口的に投与することを特徴とする、請求項９に記載の組み合わせ。
【請求項１２】
前記免疫調節性化合物が、３−（４−アミノ−ｌ−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンまたはその薬学的に許容される塩もしくは立体異性体である、請求項１に記載の組み合わせ。
【請求項１３】
前記免疫調節性化合物が、３−（４−アミノ−ｌ−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンまたはその薬学的に許容される塩もしくは立体異性体である、請求項４に記載の組み合わせ。
【請求項１４】
前記免疫調節性化合物が、４−（アミノ）−２−（２，６−ジオキソ−（３−ピペリジル））−イソインドリン−ｌ，３−ジオンまたはその薬学的に許容される塩もしくは立体異性体である、請求項１に記載の組み合わせ。
【請求項１５】
前記免疫調節性化合物が、４−（アミノ）−２−（２，６−ジオキソ−（３−ピペリジル））−イソインドリン−ｌ，３−ジオンまたはその薬学的に許容される塩もしくは立体異性体である、請求項４に記載の組み合わせ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
この出願は、ともに表題「Ｉｍｍｕｎｏｍｏｄｕｌａｔｏｒｙ  ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ  ｆｏｒ  ｔｈｅ  ｒｅｓｔｏｒａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｖｉｔａｍｉｎ  Ｄ  ｓｅｎｓｉｔｉｖｉｔｙ  ｉｎ  ｖｉｔａｍｉｎ  Ｄ  ｒｅｓｉｓｔａｎｔ  ｔｕｍｏｒ  ｃｅｌｌｓ」である、２０１０年４月１５日に出願された仮出願第６１／３２４，４７３号および２００９年１１月２４日に出願された仮出願第６１／２６４，０６２号の出願日の利益を主張する。これらの全体の開示は、本開示への参考として本明細書に援用される。
【０００２】
１．分野
本明細書では、ビタミンＤ耐性腫瘍細胞においてビタミンＤ感受性を回復させる方法が提供される。免疫調節性化合物を、ビタミンＤ剤（ｖｉｔａｍｉｎ  Ｄ  ａｇｅｎｔ）と組み合わせて使用する、癌を処置する方法、医薬組成物および投与計画も提供される。
【背景技術】
【０００３】
２．１  癌の病理学
癌は、所与の正常組織に由来する異常な細胞数の増大、これらの異常な細胞による隣接組織の浸潤または悪性細胞の局所リンパ節への、および遠位部位への、リンパ液または血液媒介性の伝播（転移）によって主に特徴付けられる。臨床データおよび分子生物学的研究によって、癌は、わずかな前癌性変化で始まり、これが特定の条件下で新生物に進行し得る多段階プロセスであることが示されている。腫瘍性病変は、特に、新生細胞が宿主の免疫学的監視を逃れる条件下で、クローン性に進化し、浸潤、成長、転移および異質性のための増大する能力を発達させ得る。Ｒｏｉｔｔ，  Ｉ．、Ｂｒｏｓｔｏｆｆ，  ＪおよびＫａｌｅ，  Ｄ．、Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ、１７．１〜１７．１２（第３版、Ｍｏｓｂｙ，Ｓｔ．Ｌｏｕｉｓ，Ｍｏ．、１９９３年）。
【０００４】
非常にさまざまな癌があり、これらは医学文献に詳細に記載されている。例として、肺、結腸、直腸、前立腺、乳房、脳および腸の癌が挙げられる。癌の発生率は、一般集団が高齢化し、新規癌が発生し、感受性集団（例えば、ＡＩＤＳに感染した人または日光に過度に曝露された人）が成長するにつれ、上がり続ける。しかし、癌の治療の選択肢は限られている。例えば、血液癌（例えば、多発性骨髄腫）の場合には、特に、従来の化学療法が失敗し、骨髄移植が選択肢ではない場合には、利用可能である治療選択肢はほとんどない。したがって、癌の患者を処置するために使用できる新規方法および組成物に対する非常に大きな需要が存在する。
【０００５】
多数の種類の癌が、新規血管形成、血管新生として公知のプロセスと関連している。腫瘍誘導性血管新生に関与するいくつかの機序が解明されている。これらの機序のうち最も直接的なものは、血管新生特性を有するサイトカインの、腫瘍細胞による分泌である。これらのサイトカインの例として、酸性および塩基性繊維芽細胞増殖因子（ａ，ｂ−ＦＧＦ）、アンギオゲニン、血管内皮増殖因子（ＶＥＧＦ）およびＴＮＦ−γが挙げられる。あるいは、腫瘍細胞は、プロテアーゼの産生と、その後の一部のサイトカイン（例えば、ｂ−ＦＧＦ）が貯蔵されている細胞外マトリックスの分解によって血管新生ペプチドを放出し得る。血管新生はまた、炎症細胞（特に、マクロファージ）の補充とその後の血管新生サイトカイン（例えば、ＴＮＦ−α、ｂ−ＦＧＦ）の放出によって間接的に誘導され得る。
【０００６】
２．２  ビタミンＤ剤および癌
ビタミンＤ剤は、骨石灰化の維持におけるその主な役割に加えて、腫瘍細胞増殖の阻害剤として有効であるとわかっている。例えば、乳癌細胞株では、アポトーシス促進性効果に加えて、細胞周期停止、血管新生、浸潤および転移に対する阻害効果が観察されている。さらに、ビタミンＤ剤は、いくつかのマウスモデルにおいて乳癌成長を阻害および予防するとわかっており、乳癌細胞でのビタミンＤ受容体発現と乳癌患者の無病生存率間の相関も観察されている。
【０００７】
ビタミンＤ剤の有益な効果にもかかわらず、腫瘍細胞によるビタミンＤ耐性の発生および高カルシウム血症などの制約が、癌療法においてビタミンＤ剤を使用することにおける課題を提示する。したがって、ビタミンＤ耐性を発生している腫瘍細胞においてビタミンＤ感受性を回復させることは、癌治療における価値のある治療ツールとなろう。
【０００８】
２．３  免疫調節性化合物
ＴＮＦ−αの異常な産生と関連している疾患を処置するために安全に、効果的に使用できる化合物を提供することを目的として、いくつかの研究が実施されている。例えば、非特許文献１；非特許文献２；および非特許文献３参照のこと。一部の研究は、ＬＰＳ刺激されたＰＢＭＣによるＴＮＦ−α産生を強力に阻害する能力について選択された化合物の群に焦点をあてた。非特許文献４。ＩＭｉＤｓ（商標）（Ｃｅｌｇｅｎｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ）またはＩｍｍｕｎｏｍｏｄｕｌａｔｏｒｙ  Ｄｒｕｇｓと呼ばれるこれらの化合物は、ＴＮＦ−αの強力な阻害を示すだけでなく、ＬＰＳ誘発性単球ＩＬ１βおよびＩＬ１２産生の著しい阻害も示す。ＬＰＳ誘発性ＩＬ６はまた、部分的にではあるが、免疫調節性化合物によっても阻害される。これらの化合物は、ＬＰＳ誘発性ＩＬ１０の強力な刺激物質である。同文献。免疫調節性化合物の特定の例として、それだけには限らないが、両方ともＧ．Ｗ．  Ｍｕｌｌｅｒらの特許文献１および特許文献２に記載される置換２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）フタルイミドおよび置換２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−１−オキソイソインドールが挙げられる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】米国特許第６，２８１，２３０号明細書
【特許文献２】米国特許第６，３１６，４７１号明細書
【非特許文献】
【００１０】
【非特許文献１】Ｍａｒｒｉｏｔｔ，  Ｊ．Ｂ．ら、Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．  Ｂｉｏｌ．  Ｔｈｅｒ．（２００１年）１号（４巻）：１〜８頁
【非特許文献２】Ｇ．Ｗ．  Ｍｕｌｌｅｒら、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ（１９９６年）３９号（１７巻）：３２３８〜３２４０頁
【非特許文献３】Ｇ．Ｗ．  Ｍｕｌｌｅｒら、Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ（１９９８年）８巻：２６６９〜２６７４頁
【非特許文献４】Ｌ．Ｇ．  Ｃｏｒｒａｌら、Ａｎｎ．  Ｒｈｅｕｍ．  Ｄｉｓ．（１９９９年）５８巻：（付録Ｉ）１１０７〜１１１３頁
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本明細書では、ビタミンＤ耐性腫瘍細胞においてビタミンＤ感受性を回復させる方法が提供される。本方法は、有効量の免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物（例えば、水和物）、立体異性体もしくはプロドラッグを、ビタミンＤ耐性腫瘍細胞と接触させることを含む。
【００１２】
また、本明細書では、本明細書において提供される有効量の免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体もしくはプロドラッグを、ビタミンＤ剤と組み合わせて投与することを含む、ビタミンＤ処置に対して不応性の癌を処置する方法も提供される。
【００１３】
いくつかの実施形態では、癌を処置、予防または管理するために従来使用される１種または複数の療法を、さらに使用してもよい。このような従来療法の例として、それだけには限らないが、化学物質および適応免疫療法（ａｄａｐｔｉｖｅ  ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒａｐｙ）が挙げられる。
【００１４】
また、本明細書では、免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体もしくはプロドラッグと、ビタミンＤ剤とを含む、医薬組成物、単回単位投与形、投与計画およびキットも提供される。
特定の実施形態では、例えば以下が提供される：
（項目１）
ビタミンＤ耐性腫瘍細胞においてビタミンＤ感受性を回復させる方法であって、前記腫瘍細胞を免疫調節性化合物と接触させることを含む、方法。
（項目２）
ビタミンＤ処置に対して不応性の癌を処置、管理または予防する方法であって、このような癌を有する患者に、一定量の免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物もしくは立体異性体を、ビタミンＤ剤と組み合わせて投与することを含む、方法。
（項目３）
追加の活性薬剤の投与をさらに含む、項目２に記載の方法。
（項目４）
第２の活性薬剤が、抗癌剤である、項目３に記載の方法。
（項目５）
前記免疫調節性化合物が、４−（アミノ）−２−（２，６−ジオキソ−（３−ピペリジル））−イソインドリン−１，３−ジオンまたはその薬学的に許容される塩、溶媒和物もしくは立体異性体である、項目１または２に記載の方法。
（項目６）
前記免疫調節性化合物が、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンまたはその薬学的に許容される塩、溶媒和物もしくは立体異性体である、項目１または２に記載の方法。
（項目７）
前記免疫調節性化合物が、式（Ｉ）：
【化２６】
0005839637.tif 000002
であり、式中、ＸおよびＹの一方は、Ｃ＝Ｏであり、ＸおよびＹのもう一方は、Ｃ＝ＯまたはＣＨ２であり、Ｒ２は、水素または低級アルキルである、
項目１または２に記載の方法。
（項目８）
前記免疫調節性化合物が、式（ＩＩ）：
【化２７】
0005839637.tif 000003
であり、式中、
ＸおよびＹの一方は、Ｃ＝Ｏであり、もう一方は、ＣＨ２またはＣ＝Ｏであり；
Ｒ１は、Ｈ、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ３〜Ｃ７）シクロアルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、ベンジル、アリール、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ１〜Ｃ６）ヘテロシクロアルキル、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリール、Ｃ（Ｏ）Ｒ３、Ｃ（Ｓ）Ｒ３、Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｎ（Ｒ６）２、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−ＯＲ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｃ（Ｏ）ＯＲ５、Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ３、Ｃ（Ｓ）ＮＨＲ３、Ｃ（Ｏ）ＮＲ３Ｒ３’、Ｃ（Ｓ）ＮＲ３Ｒ３’または（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｏ（ＣＯ）Ｒ５であり；
Ｒ２は、Ｈ、Ｆ、ベンジル、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニルまたは（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニルであり；
Ｒ３およびＲ３’は独立に、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ３〜Ｃ７）シクロアルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、ベンジル、アリール、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ１〜Ｃ６）ヘテロシクロアルキル、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリール、（Ｃ０〜Ｃ８）アルキル−Ｎ（Ｒ６）２、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−ＯＲ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｃ（Ｏ）ＯＲ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｏ（ＣＯ）Ｒ５またはＣ（Ｏ）ＯＲ５であり；
Ｒ４は、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル−ＯＲ５、ベンジル、アリール、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ１〜Ｃ６）ヘテロシクロアルキルまたは（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリールであり；
Ｒ５は、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、ベンジル、アリールまたは（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリールであり；
Ｒ６はそれぞれ、独立に、Ｈ、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、ベンジル、アリール、（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリールもしくは（Ｃ０〜Ｃ８）アルキル−Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｒ５であるか、またはＲ６基は一緒になってヘテロシクロアルキル基を形成し；
ｎは、０または１であり；
＊は、キラル−炭素中心を表す、
項目１または２に記載の方法。
（項目９）
前記免疫調節性化合物を、１日あたり約０．１ｍｇ〜約１５０ｍｇの量で投与する、項目１または２に記載の方法。
（項目１０）
前記ビタミンＤ剤が、１α，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３である、項目２に記載の方法。
（項目１１）
前記免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤を同時投与する、項目２に記載の方法。
（項目１２）
前記免疫調節性化合物を、前記ビタミンＤ剤の投与の前に投与する、項目２に記載の方法。
（項目１３）
前記免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤を、同一経路を使用して投与する、項目２に記載の方法。
（項目１４）
前記免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤を、両方とも経口投与する、項目１３に記載の方法。
（項目１５）
前記免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤を、異なる経路を使用して投与する、項目２に記載の方法。
（項目１６）
前記免疫調節性化合物を非経口的に投与し、ビタミンＤ剤を経口投与する、項目１５に記載の方法。
（項目１７）
前記免疫調節性化合物を経口投与し、ビタミンＤ剤を非経口的に投与する、項目１５に記載の方法。
（項目１８）
免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物もしくは立体異性体と、ビタミンＤ剤とを含む医薬組成物。
（項目１９）
前記免疫調節性化合物が、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンまたは４−（アミノ）−２−（２，６−ジオキソ−（３−ピペリジル））−イソインドリン−１，３−ジオンである、項目１８に記載の医薬組成物。
（項目２０）
前記ビタミンＤ剤が、１α，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３である、項目１８に記載の医薬組成物。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】図１は、ＭＣＦ乳癌細胞変異体ＭＣＦ−１２Ａ、ＭＤＦ７およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１の生存率に対するビタミンＤの効果を示す図である。
【図２】図２Ａは、ビタミンＤ剤１，２５  Ｄ３の存在下または不在下での、ＭＣＦ−１２Ａの細胞生存率および増殖に対する免疫調節性化合物１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンおよび１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンの効果を示す図である。図２Ｂは、ビタミンＤ剤１，２５  Ｄ３の存在下または不在下での、ＭＣＦ７の細胞生存率および増殖に対する免疫調節性化合物１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンおよび１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンの効果を示す図である。図２Ｃは、ビタミンＤ剤１，２５  Ｄ３の存在下または不在下での、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１の細胞生存率および増殖に対する免疫調節性化合物１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンおよび１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンの効果を示す図である。
【図３】図３は、１００ｎＭの１，２５  Ｄ３の存在下で統計上有意な細胞増殖阻害を提供する１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンおよび１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンの最小濃度の決定を示す図である。
【図４】図４は、１，２５  Ｄ３単独、１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリン単独または１，２５  Ｄ３および１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンを組み合わせて用いて処理された細胞で実施したＰＡＲＰ切断試験の結果を示す図である。
【図５】図５は、１，２５  Ｄ３単独、１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリン単独または１，２５  Ｄ３および１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンを組み合わせて用いて処理された細胞で実施したアネキシンＶ／ＰＩ染色試験の結果を示す図である。
【図６Ａ】図６は、乳癌細胞増殖および生存率に対するＩＭｉＤｓ処理の効果を示す図である。
【図６Ｂ】図６は、乳癌細胞増殖および生存率に対するＩＭｉＤｓ処理の効果を示す図である。
【図７Ａ】図７は、種々の乳癌細胞株の増殖および生存率に対する同時処理ＩＭｉＤｓ／１，２５−Ｄ３の効果を示す図である。
【図７Ｂ】図７は、種々の乳癌細胞株の増殖および生存率に対する同時処理ＩＭｉＤｓ／１，２５−Ｄ３の効果を示す図である。
【図８】図８は、同時処理レナリドマイド／１，２５−Ｄ３によって誘発されるＭＤＡ−ＭＢ−２３１死という性質を決定することを示す図である。
【図９】図９は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１アポトーシスにつながるタンパク質の活性化に対する、レナリドマイド／１，２５−Ｄ３の同時処理の効果を示す図である。
【図１０Ａ】図１０は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞におけるｐ５３活性化ならびにｐ２１、ｐ２７、クラスピンおよびＢＣＬ−２タンパク質発現に対するレナリドマイド／１，２５−Ｄ３の同時処理の効果を示す図である。
【図１０Ｂ】図１０は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞におけるｐ５３活性化ならびにｐ２１、ｐ２７、クラスピンおよびＢＣＬ−２タンパク質発現に対するレナリドマイド／１，２５−Ｄ３の同時処理の効果を示す図である。
【図１１】図１１は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞における重要なシグナル伝達タンパク質の発現に対するレナリドマイド／１，２５−Ｄ３同時処理の同時処理の効果を示す図である。
【図１２】図１２は、乳癌細胞株生存率に対する、単独または組み合わせた、１，２５−Ｄ３およびレナリドマイド処理の効果を示す図である。
【図１３】図１３は、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００生存率に対するレナリドマイド処理の効果を示す図である。
【図１４】図１４は、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００生存率に対するレナリドマイド／１，２５−Ｄ３同時処理の効果を示す図である。
【図１５】図１５は、ＭＣＦ−７ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞におけるＢＣＬ−２発現に対する同時処理レナリドマイド／１，２５−Ｄ３の効果を示す図である。
【図１６】図１６は、ＭＣＦ−７ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００生存率に対するＢＣＬ−２阻害の効果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
５．１  定義
本明細書において、特に断りのない限り、用語「薬学的に許容される塩」は、この用語が指す化合物の非毒性酸および塩基付加塩を包含する。許容される非毒性酸付加塩として、例えば、塩酸、臭化水素酸、リン酸、硫酸、メタンスルホン酸、酢酸、酒石酸、乳酸、コハク酸、クエン酸、リンゴ酸、マレイン酸、ソルビン酸、アコニット酸、サリチル酸、フタル酸、エンボル酸（ｅｍｂｏｌｉｃ  ａｃｉｄ）、エナント酸などを含めた、当技術分野で公知の有機および無機の酸または塩基から誘導されるものが挙げられる。
【００１７】
本来、酸性である化合物は、さまざまな薬学的に許容される塩基と塩を形成できる。このような酸性化合物の薬学的に許容される塩基付加塩を調製するために使用してもよい塩基は、非毒性塩基付加塩、すなわち、それだけには限らないが、アルカリ金属またはアルカリ土類金属塩、特に、カルシウム、マグネシウム、ナトリウムまたはカリウム塩などの薬理学的に許容されるカチオンを含有する塩を形成するものである。適した有機塩基として、それだけには限らないが、Ｎ，Ｎ−ジベンジルエチレンジアミン、クロロプロカイン、コリン、ジエタノールアミン、エチレンジアミン、メグルマイン（ｍｅｇｌｕｍａｉｎｅ）（Ｎ−メチルグルカミン）、リシンおよびプロカインが挙げられる。
【００１８】
本明細書において、特に断りのない限り、用語「プロドラッグ」とは、生物学的条件下（ｉｎ  ｖｉｔｒｏまたはｉｎ  ｖｉｖｏ）で、加水分解、酸化またはそうでなければ反応して、化合物を提供し得る化合物の誘導体を意味する。プロドラッグの例として、それだけには限らないが、生加水分解性アミド、生加水分解性エステル、生加水分解性カルバメート、生加水分解性カーボネート、生加水分解性ウレイドおよび生加水分解性ホスフェート類似体などの生加水分解性部分を含む免疫調節性化合物の誘導体が挙げられる。プロドラッグのその他の例として、−ＮＯ、−ＮＯ２、−ＯＮＯまたは−ＯＮＯ２部分を含む免疫調節性化合物の誘導体が挙げられる。プロドラッグは、通常、１  Ｂｕｒｇｅｒ’ｓ
Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ａｎｄ  Ｄｒｕｇ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ、１７２〜１７８巻、９４９〜９８２頁（Ｍａｎｆｒｅｄ  Ｅ．  Ｗｏｌｆｆ編、第５版、１９９５年）およびＤｅｓｉｇｎ  ｏｆ  Ｐｒｏｄｒｕｇｓ（Ｈ．  Ｂｕｎｄｇａａｒｄ編、Ｅｌｓｅｌｖｉｅｒ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ  １９８５年）に記載されているものなどの周知の方法を使用して調製できる。
【００１９】
本明細書において、特に断りのない限り、用語「生加水分解性アミド」、「生加水分解性エステル」「生加水分解性カルバメート」、「生加水分解性カーボネート」、「生加水分解性ウレイド」、「生加水分解性ホスフェート」とは、１）化合物の生物活性に干渉しないが、その化合物に、取り込み、作用期間もしくは作用開始などの有利な特性をｉｎ  ｖｉｖｏで付与し得るか、または２）生物学的に不活性であるが、ｉｎ  ｖｉｖｏで生物学的に活性な化合物に変換するといういずれかである化合物のアミド、エステル、カルバメート、カーボネート、ウレイドまたはホスフェートをそれぞれ意味する。生加水分解性エステルの例として、それだけには限らないが、低級アルキルエステル、低級アシルオキシアルキルエステル（例えば、アセトキシルメチル、アセトキシエチル、アミノカルボニルオキシメチル、ピバロイルオキシメチルおよびピバロイルオキシエチルエステル）、ラクトニルエステル（例えば、フタリジルおよびチオフタリジルエステル）、低級アルコキシアシルオキシアルキルエステル（例えば、メトキシカルボニル−オキシメチル、エトキシカルボニルオキシエチルおよびイソプロポキシカルボニルオキシエチルエステル）、アルコキシアルキルエステル、コリンエステルおよびアシルアミノアルキルエステル（例えば、アセトアミドメチルエステル）が挙げられる。生加水分解性アミドの例として、それだけには限らないが、低級アルキルアミド、α−アミノ酸アミド、アルコキシアシルアミドおよびアルキルアミノアルキルカルボニルアミドが挙げられる。生加水分解性カルバメートの例として、それだけには限らないが、低級アルキルアミン、置換エチレンジアミン、アミノ酸、ヒドロキシアルキルアミン、複素環式および複素芳香族アミンならびにポリエーテルアミンが挙げられる。
【００２０】
本方法および組成物において使用するための免疫調節性化合物は、キラル中心を含有し、ゆえに、ＲおよびＳ鏡像異性体のラセミ混合物として存在し得る。本明細書において提供される方法および組成物は、この化合物のステレオマー的に（ｓｔｅｒｅｏｍｅｒｉｃａｌｌｙ）純粋な形態の使用ならびにそれらの形態の混合物の使用を包含する。例えば、同等または不均等な量の鏡像異性体を含む混合物を、本明細書において提供される方法および組成物において使用してもよい。これらの異性体は、不斉合成してもよいし、キラルカラムまたはキラル分割剤などの標準技術を使用して分割してもよい。例えば、Ｊａｃｑｕｅｓ，  Ｊ．ら、Ｅｎａｎｔｉｏｍｅｒｓ，  Ｒａｃｅｍａｔｅｓ  ａｎｄ  Ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎｓ（Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９８１年）；Ｗｉｌｅｎ，  Ｓ．  Ｈ．ら、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  ３３号：２７２５頁（１９７７年）；Ｅｌｉｅｌ，  Ｅ．Ｌ．、Ｓｔｅｒｅｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｃａｒｂｏｎ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ（ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ、ＮＹ、１９６２年）；およびＷｉｌｅｎ，  Ｓ．  Ｈ．、Ｔａｂｌｅｓ  ｏｆ  Ｒｅｓｏｌｖｉｎｇ  Ａｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎｓ  ２６８頁（Ｅ．  Ｌ．  Ｅｌｉｅｌ編、Ｕｎｉｖ．  ｏｆ  Ｎｏｔｒｅ  Ｄａｍｅ  Ｐｒｅｓｓ、Ｎｏｔｒｅ  Ｄａｍｅ、ＩＮ、１９７２年）参照のこと。
【００２１】
本明細書において、特に断りのない限り、用語「ステレオマー的に純粋な」とは、化合物が、１種の立体異性体を実質的に含み、その他の立体異性体を実質的に含まないことを意味する。例えば、１つのキラル中心を有するステレオマー的に純粋な化合物は、１種の鏡像異性体を実質的に含み、反対の鏡像異性体を実質的に含まない。２つのキラル中心を有するステレオマー的に純粋な化合物は、１種の立体異性体（例えば、ジアステレオ異性体）を実質的に含み、化合物のその他のジアステレオマーを実質的に含まない。通常のステレオマー的に純粋な化合物は、約８０重量％超の化合物の１種の立体異性体と約２０重量％未満の化合物のその他の立体異性体、約９０重量％超の化合物の１種の立体異性体と約１０重量％未満の化合物のその他の立体異性体、約９５重量％超の化合物の１種の立体異性体と約５重量％未満の化合物のその他の立体異性体または約９７重量％超の化合物の１種の立体異性体と約３重量％未満の化合物のその他の立体異性体を含む。本明細書において、特に断りのない限り、用語「ステレオマー的に濃縮された」とは、約６０重量％超の化合物の１種の立体異性体、約７０重量％超または約８０重量％超の化合物の１種の立体異性体を含む組成物を意味する。本明細書において、特に断りのない限り、用語「鏡像異性体的に純粋な」とは、１つのキラル中心を有する化合物のステレオマー的に純粋な組成物を意味する。同様に、用語「ステレオマー的に濃縮された」とは、１つのキラル中心を有する化合物のステレオマー的に濃縮された組成物を意味する。言い換えれば、本明細書において提供される方法は、免疫調節性化合物のＲまたはＳ鏡像異性体の使用を包含する。
【００２２】
本明細書において、特に断りのない限り、用語「治療すること」とは、特定の疾患の症状の発症後の、本明細書において提供される化合物の、その他の追加の活性薬剤を伴った、または伴わない投与を指す。
【００２３】
本明細書において、特に断りのない限り、用語「予防すること」とは、特に、横断性脊髄炎および／またはその他の障害の危険性のある患者への、症状の発症前の、免疫調節性化合物を用いる、その他の追加の活性薬剤を伴った、または伴わない、治療または投与を指す。用語「予防」は、特定の疾患の症状の阻害または低減を含む。特定の実施形態では、特定の疾患の家族歴を有する患者は、予防レジメンの候補である。さらに、再発症状の病歴を有する患者も、予防の有望な候補である。この関連で、用語「予防」は、用語「予防的処置」と同義的に使用され得る。
【００２４】
本明細書において、特に断りのない限り、用語「管理すること」とは、疾患の再発を予防もしくは最小にしようと、および／または患者の死亡率を低減させようと、特定の疾患を患った患者を処置することを包含する。
【００２５】
本明細書において、特に断りのない限り、用語「ビタミンＤ剤」は、そのさまざまな形態のビタミンＤ（例えば、１α，２５−ジヒドロビタミンＤ３（「１，２５  Ｄ３」）、ビタミンＤの代謝産物（例えば、１α，２５−ジヒドロキシコレカルシフェロール））またはビタミンＤの誘導体、ビタミンＤの類似体およびそれらの薬学的に許容される塩を包含する。
【００２６】
５．２  治療、予防および管理方法
ビタミンＤ耐性腫瘍細胞においてビタミンＤ感受性を回復させる方法が、本明細書において提供される。本方法は、有効量の免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物（例えば、水和物）、立体異性体もしくはプロドラッグを、ビタミンＤ耐性腫瘍細胞と接触させることを含む。
【００２７】
また、有効量の本明細書において提供される免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体もしくはプロドラッグを、ビタミンＤ剤と組み合わせて投与することを含む、ビタミンＤ処置に対して不応性の癌を処置する方法も提供される。
【００２８】
特定の理論によって制限されるものではないが、免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤の組合せは、特に、ビタミンＤ処置に対して不応性の癌を処置することにおいて相乗作用をもたらす。特定の理論によって制限されるものではないが、ビタミンＤ療法の無効性は、少なくとも一部は、腫瘍細胞が発達させたビタミンＤ耐性によるものであり、ビタミンＤ耐性腫瘍細胞の治療を組み合わせることによって観察される相乗作用は、一部には、免疫調節性化合物によるビタミンＤ感受性の回復の結果であると考えられる。
【００２９】
５．２．１  免疫調節性化合物
本明細書において、特に断りのない限り、用語「免疫調節性化合物」は、ＬＰＳ誘発性単球ＴＮＦ−α、ＩＬ−１β、ＩＬ−１２、ＩＬ−６、ＭＩＰ−１α、ＭＣＰ−１、ＧＭ−ＣＳＦ、Ｇ−ＣＳＦおよびＣＯＸ−２産生を阻害する特定の小さい有機分子を包含する。具体的な免疫調節性化合物を以下に論じる。
【００３０】
ＴＮＦ−αは、急性炎症の際にマクロファージおよび単球によって産生される炎症性サイトカインである。ＴＮＦ−αは、細胞内の多様な範囲のシグナル伝達事象に関与している。特定の理論によって制限されるものではないが、本明細書において提供される免疫調節性化合物によって発揮される生物学的効果の１つは、骨髄性細胞ＴＮＦ−α産生の低減である。本明細書において提供される免疫調節性化合物は、ＴＮＦ−α  ｍＲＮＡの分解を増強し得る。
【００３１】
免疫調節性化合物の具体例として、置換スチレンのシアノおよびカルボキシ誘導体、例えば、米国特許第５，９２９，１１７号に開示されるもの；１−オキソ−２−（２，６−ジオキソ−３−フルオロピペリジン−３イル）イソインドリンおよび１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソ−３−フルオロピペリジン−３−イル）イソインドリン、例えば、米国特許第５，８７４，４４８号および同第５，９５５，４７６号に記載されるもの；米国特許第５，７９８，３６８号に記載される四置換２−（２，６−ジオキソピペリジン（ｐｉｐｅｒｄｉｎ）−３−イル）−１−オキソイソインドリン；１−オキソおよび１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）イソインドリン（例えば、サリドマイドの４−メチル誘導体）、置換２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）フタルイミドならびに置換２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−１−オキソイソインドール、例えば、それだけには限らないが、米国特許第５，６３５，５１７号、同第６，２８１，２３０号、同第６，３１６，４７１号、同第６，４０３，６１３号、同第６，４７６，０５２号および同第６，５５５，５５４号に開示されるもの；米国特許第６，３８０，２３９号に記載されるインドリン環の４または５位で置換された１−オキソおよび１，３−ジオキソイソインドリン（例えば、４−（４−アミノ−１，３−ジオキソイソインドリン−２−イル）−４−カルバモイルブタン酸）；米国特許第６，４５８，８１０号に記載される２，６−ジオキソ−３−ヒドロキシピペリジン−５−イルを用いて２位で置換されたイソインドリン−１−オンおよびイソインドリン−１，３−ジオン（例えば、２−（２，６−ジオキソ−３−ヒドロキシ−５−フルオロピペリジン−５−イル）−４−アミノイソインドリン−１−オン）；米国特許第５，６９８，５７９号および同第５，８７７，２００号に開示される非ポリペプチド環状アミドのクラス；ならびにイソインドール−イミド化合物、例えば、２００３年３月６日に公開された米国特許出願公開第２００３／００４５５５２号、２００３年５月２２日に公開された特許出願公開第２００３／００９６８４１号および国際出願番号ＰＣＴ／ＵＳ０１／５０４０１（国際公開番号ＷＯ０２／０５９１０６）に記載されるものが挙げられる。本明細書において特定される各特許および特許出願の全文は、参照により本明細書に組み込まれる。免疫調節性化合物は、サリドマイドを含まない。
【００３２】
本明細書において提供されるさまざまな免疫調節性化合物は、１つまたは複数のキラル中心を含有し、鏡像異性体のラセミ混合物またはジアステレオマーの混合物として存在し得る。本明細書における方法および組成物は、このような化合物のステレオマー的に純粋な形態の使用ならびにそれらの形態の混合物の使用を包含する。例えば、特定の免疫調節性化合物の同等または不均等な量の鏡像異性体を含む混合物を本明細書において提供される方法および組成物において使用してもよい。これらの異性体は、不斉合成してもよいし、キラルカラムまたはキラル分割剤などの標準技術を使用して分割してもよい。例えば、Ｊａｃｑｕｅｓ，  Ｊ．ら、Ｅｎａｎｔｉｏｍｅｒｓ，  Ｒａｃｅｍａｔｅｓ  ａｎｄ  Ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎｓ（Ｗｉｌｅｙ−Ｉｎｔｅｒｓｃｉｅｎｃｅ、Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ、１９８１年）；Ｗｉｌｅｎ，  Ｓ．Ｈ．ら、Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  ３３号；２７２５頁（１９７７年）；Ｅｌｉｅｌ，  Ｅ．  Ｌ．、Ｓｔｅｒｅｏｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ
Ｃａｒｂｏｎ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ（ＭｃＧｒａｗ−Ｈｉｌｌ、ＮＹ、１９６２年）；およびＷｉｌｅｎ，  Ｓ．  Ｈ．、Ｔａｂｌｅｓ  ｏｆ  Ｒｅｓｏｌｖｉｎｇ  Ａｇｅｎｔｓ  ａｎｄ  Ｏｐｔｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｌｕｔｉｏｎｓ  ２６８頁（Ｅ．Ｌ．  Ｅｌｉｅｌ編、Ｕｎｉｖ．  ｏｆ  Ｎｏｔｒｅ  Ｄａｍｅ  Ｐｒｅｓｓ、Ｎｏｔｒｅ  Ｄａｍｅ、ＩＮ、１９７２年）参照のこと。
【００３３】
一実施形態では、提供される免疫調節性化合物として、それだけには限らないが、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第５，６３５，５１７号に記載されるようなベンゾ環においてアミノで置換された１−オキソ−および１，３ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）イソインドリンが挙げられる。これらの化合物は、構造Ｉ：
【００３４】
【化１】
0005839637.tif 000004
［式中、ＸおよびＹの一方は、Ｃ＝Ｏであり、ＸおよびＹのもう一方は、Ｃ＝ＯまたはＣＨ２であり、Ｒ２は、水素または低級アルキル、特に、メチルである］
を有する。具体的な免疫調節性化合物として、それだけには限らないが、
【００３５】
【化２】
0005839637.tif 000005
およびその光学的に純粋な異性体が挙げられる。化合物は、標準合成法によって得ることができる（例えば、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第５，６３５，５１７号参照のこと）。化合物はまた、Ｃｅｌｇｅｎｅ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、Ｗａｒｒｅｎ、ＮＪから入手可能である。
【００３６】
本明細書において、特に断りのない限り、用語「光学的に純粋な」とは、化合物の一方の光学異性体を含み、その化合物のもう一方の異性体を実質的に含まない組成物を意味する。例えば、１つのキラル中心を有する化合物の光学的に純粋な組成物は、化合物の反対の鏡像異性体を実質的に含まない。２つのキラル中心を有する化合物の光学的に純粋な組成物は、化合物のその他のジアステレオマーを実質的に含まない。通常の光学的に純粋な化合物は、約８０重量％超の化合物の１種の鏡像異性体と約２０重量％未満の化合物のその他の鏡像異性体、約９０重量％超の化合物の１種の鏡像異性体と約１０重量％未満の化合物のその他の鏡像異性体、約９５重量％超の化合物の１種の鏡像異性体と約５重量％未満の化合物のその他の鏡像異性体、約９７重量％超の化合物の１種の鏡像異性体と約３重量％未満の化合物のその他の鏡像異性体または約９９重量％超の化合物の１種の鏡像異性体と約１重量％未満の化合物のその他の鏡像異性体を含む。
【００３７】
その他の具体的な免疫調節性化合物は、置換２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）フタルイミドおよび置換２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−１−オキソイソインドールのクラス、例えば、各々、参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第６，２８１，２３０号；同第６，３１６，４７１号；同第６，３３５，３４９号；同第６，４７６，０５２号および国際特許出願番号ＰＣＴ／ＵＳ９７／１３３７５（国際公開番号ＷＯ９８／０３５０２）に記載されるものに属する。代表的な化合物として、式：
【００３８】
【化３】
0005839637.tif 000006
［式中、
ＸおよびＹの一方は、Ｃ＝Ｏであり、ＸおよびＹのもう一方は、Ｃ＝ＯまたはＣＨ２であり；
（ｉ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の各々は、互いに独立に、ハロ、１〜４個の炭素原子のアルキルもしくは１〜４個の炭素原子のアルコキシであるか、または（ｉｉ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のうち１つは、−ＮＨＲ５であり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の残りは水素であり；
Ｒ５は、水素または１〜８個の炭素原子のアルキルであり；
Ｒ６は、水素、１〜８個の炭素原子のアルキル、ベンジルまたはハロであり；
ただし、ＸおよびＹが、Ｃ＝Ｏであり、（ｉ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の各々が、フルオロであるか、または（ｉｉ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３もしくはＲ４のうち１つが、アミノである場合には、Ｒ６は水素以外である］
の化合物がある。
【００３９】
このクラスの代表的な化合物として、式：
【００４０】
【化４】
0005839637.tif 000007
［式中、Ｒ１は、水素またはメチルである］の化合物がある。別途の実施形態では、本明細書において提供される方法および組成物は、これらの化合物の鏡像異性体的に純粋な形態（例えば、光学的に純粋な（Ｒ）または（Ｓ）鏡像異性体）の使用を包含する。
【００４１】
さらにその他の具体的な免疫調節性化合物は、各々、参照により本明細書に組み込まれる、米国特許出願公開番号ＵＳ２００３／００９６８４１号および同ＵＳ２００３／００４５５５２号ならびに国際出願番号ＰＣＴ／ＵＳ０１／５０４０１（国際公開番号ＷＯ０２／０５９１０６）に開示されるイソインドール−イミドのクラスに属する。代表的な化合物として、式ＩＩ：
【００４２】
【化５】
0005839637.tif 000008
［式中、
ＸおよびＹの一方は、Ｃ＝Ｏであり、もう一方は、ＣＨ２またはＣ＝Ｏであり；
Ｒ１は、Ｈ、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ３〜Ｃ７）シクロアルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、ベンジル、アリール、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ１〜Ｃ６）ヘテロシクロアルキル、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリール、Ｃ（Ｏ）Ｒ３、Ｃ（Ｓ）Ｒ３、Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｎ（Ｒ６）２、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−ＯＲ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｃ（Ｏ）ＯＲ５、Ｃ（Ｏ）ＮＨＲ３、Ｃ（Ｓ）ＮＨＲ３、Ｃ（Ｏ）ＮＲ３Ｒ３’、Ｃ（Ｓ）ＮＲ３Ｒ３’または（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｏ（ＣＯ）Ｒ５であり；
Ｒ２は、Ｈ、Ｆ、ベンジル、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニルまたは（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニルであり；
Ｒ３およびＲ３’は独立に、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ３〜Ｃ７）シクロアルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、ベンジル、アリール、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ１〜Ｃ６）ヘテロシクロアルキル、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリール、（Ｃ０〜Ｃ８）アルキル−Ｎ（Ｒ６）２、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−ＯＲ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｃ（Ｏ）ＯＲ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｏ（ＣＯ）Ｒ５またはＣ（Ｏ）ＯＲ５であり；
Ｒ４は、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル−ＯＲ５、ベンジル、アリール、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ１〜Ｃ６）ヘテロシクロアルキルまたは（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリールであり；
Ｒ５は、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、ベンジル、アリールまたは（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリールであり；
Ｒ６はそれぞれ、独立に、Ｈ、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、ベンジル、アリール、（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリールもしくは（Ｃ０〜Ｃ８）アルキル−Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｒ５であるか、またはＲ６基は一緒になってヘテロシクロアルキル基を形成する場合もあり；
ｎは、０または１であり；
＊は、キラル−炭素中心を表す］
の化合物ならびにその薬学的に許容される塩、水和物、溶媒和物、クラスレート、鏡像異性体、ジアステレオマー、ラセミ化合物および立体異性体の混合物がある。
【００４３】
式ＩＩの具体的な化合物では、ｎが０である場合には、Ｒ１は、（Ｃ３〜Ｃ７）シクロアルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、ベンジル、アリール、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ１〜Ｃ６）ヘテロシクロアルキル、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリール、Ｃ（Ｏ）Ｒ３、Ｃ（Ｏ）ＯＲ４、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｎ（Ｒ６）２、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−ＯＲ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｃ（Ｏ）ＯＲ５、Ｃ（Ｓ）ＮＨＲ３または（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｏ（ＣＯ）Ｒ５であり；
Ｒ２は、Ｈまたは（Ｃ１〜Ｃ８）アルキルであり；
Ｒ３は、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ３〜Ｃ７）シクロアルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、ベンジル、アリール、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ１〜Ｃ６）ヘテロシクロアルキル、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリール、（Ｃ５〜Ｃ８）アルキル−Ｎ（Ｒ６）２、（Ｃ０〜Ｃ８）アルキル−ＮＨ−Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｒ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−ＯＲ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｃ（Ｏ）ＯＲ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｏ（ＣＯ）Ｒ５またはＣ（Ｏ）ＯＲ５であり；その他の変数は、同一の定義を有する。
【００４４】
式ＩＩのその他の具体的な化合物では、Ｒ２は、Ｈまたは（Ｃ１〜Ｃ４）アルキルである。
【００４５】
式ＩＩのその他の具体的な化合物では、Ｒ１は、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキルまたはベンジルである。
【００４６】
式ＩＩのその他の具体的な化合物では、Ｒ１は、Ｈ、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、ベンジル、ＣＨ２ＯＣＨ３、ＣＨ２ＣＨ２ＯＣＨ３または
【００４７】
【化６】
0005839637.tif 000009
である。
【００４８】
式ＩＩの化合物の別の実施形態では、Ｒ１は、
【００４９】
【化７】
0005839637.tif 000010
［式中、
Ｑは、ＯまたはＳであり、Ｒ７はそれぞれ、独立に、Ｈ、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、（Ｃ３〜Ｃ７）シクロアルキル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルケニル、（Ｃ２〜Ｃ８）アルキニル、ベンジル、アリール、ハロゲン、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ１〜Ｃ６）ヘテロシクロアルキル、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリール、（Ｃ０〜Ｃ８）アルキル−Ｎ（Ｒ６）２、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−ＯＲ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｃ（Ｏ）ＯＲ５、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル−Ｏ（ＣＯ）Ｒ５もしくはＣ（Ｏ）ＯＲ５であるか、または隣接するＲ７は、一緒になって二環式アルキルまたはアリール環を形成し得る］である。
【００５０】
式ＩＩのその他の具体的な化合物では、Ｒ１は、Ｃ（Ｏ）Ｒ３である。
【００５１】
式ＩＩのその他の具体的な化合物では、Ｒ３は、（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−（Ｃ２〜Ｃ５）ヘテロアリール、（Ｃ１〜Ｃ８）アルキル、アリールまたは（Ｃ０〜Ｃ４）アルキル−ＯＲ５である。
【００５２】
式ＩＩのその他の具体的な化合物では、ヘテロアリールは、ピリジル、フリルまたはチエニルである。
【００５３】
式ＩＩのその他の具体的な化合物では、Ｒ１は、Ｃ（Ｏ）ＯＲ４である。
【００５４】
式ＩＩのその他の具体的な化合物では、Ｃ（Ｏ）ＮＨＣ（Ｏ）のＨは、（Ｃ１〜Ｃ４）アルキル、アリールまたはベンジルで置き換えられてもよい。
【００５５】
このクラスの化合物のさらなる例として、それだけには限らないが、［２−（２，６−ジオキソ−ピペリジン−３−イル）−１，３−ジオキソ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−イソインドール−４−イルメチル］−アミド；（２−（２，６−ジオキソ−ピペリジン−３−イル）−１，３−ジオキソ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−イソインドール−４−イルメチル）−カルバミン酸ｔｅｒｔ−ブチルエステル；４−（アミノメチル）−２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−イソインドリン−１，３−ジオン；Ｎ−（２−（２，６−ジオキソ−ピペリジン−３−イル）−１，３−ジオキソ−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−イソインドール−４−イルメチル）−アセトアミド；Ｎ−｛（２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル）−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル）メチル｝シクロプロピル−カルボキサミド；２−クロロ−Ｎ−｛（２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル）メチル｝アセトアミド；Ｎ−（２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル）−３−ピリジルカルボキサミド；３−｛１−オキソ−４−（ベンジルアミノ）イソインドリン−２−イル｝ピペリジン−２，６−ジオン；２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−４−（ベンジルアミノ）イソインドリン−１，３−ジオン；Ｎ−｛（２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル）メチル｝プロパンアミド；Ｎ−｛（２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル）メチル｝−３−ピリジルカルボキサミド；Ｎ−｛（２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル）メチル｝ヘプタンアミド；Ｎ−｛（２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル）メチル｝−２−フリルカルボキサミド；｛Ｎ−（２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル）カルバモイル｝酢酸メチル；Ｎ−（２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル）ペンタンアミド；Ｎ−（２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル）−２−チエニルカルボキサミド；Ｎ−｛［２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル］メチル｝（ブチルアミノ）カルボキサミド；Ｎ−｛［２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル］メチル｝（オクチルアミノ）カルボキサミド；およびＮ−｛［２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−１，３−ジオキソイソインドリン−４−イル］メチル｝（ベンジルアミノ）カルボキサミドが挙げられる。
【００５６】
さらにその他の具体的な免疫調節性化合物は、各々、参照により本明細書に組み込まれる、米国特許出願公開番号ＵＳ２００２／００４５６４３、国際公開番号ＷＯ９８／５４１７０および米国特許第６，３９５，７５４号に開示されるイソインドール−イミドのクラスに属する。代表的な化合物として、式ＩＩＩ：
【００５７】
【化８】
0005839637.tif 000011
［式中、
ＸおよびＹの一方は、Ｃ＝Ｏであり、もう一方は、ＣＨ２またはＣ＝Ｏであり；
Ｒは、ＨまたはＣＨ２ＯＣＯＲ’であり；
（ｉ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３もしくはＲ４の各々は、互いに独立に、ハロ、１〜４個の炭素原子のアルキルもしくは１〜４個の炭素原子のアルコキシであるか、または（ｉｉ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３もしくはＲ４のうち１つは、ニトロもしくは−ＮＨＲ５であり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３もしくはＲ４の残りは水素であり；
Ｒ５は、水素または１〜８個の炭素原子のアルキルであり；
Ｒ６は、水素、１〜８個の炭素原子のアルキル、ベンゾ、クロロまたはフルオロであり；
Ｒ’は、Ｒ７−ＣＨＲ１０−Ｎ（Ｒ８Ｒ９）であり；
Ｒ７は、ｍ−フェニレンまたはｐ−フェニレンまたは−（ＣｎＨ２ｎ）−（式中、ｎは、０〜４の値を有する）であり；
Ｒ８およびＲ９の各々は、互いに独立に、水素もしくは１〜８個の炭素原子のアルキルであるか、またはＲ８およびＲ９は一緒になって、テトラメチレン、ペンタメチレン、ヘキサメチレンもしくは−ＣＨ２ＣＨ２Ｘ１ＣＨ２ＣＨ２−（式中、Ｘ１は，−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＨ−である）であり；
Ｒ１０は、水素、〜８個の炭素原子のアルキルまたはフェニルであり；
＊は、キラル−炭素中心を表す］
の化合物ならびにその薬学的に許容される塩、水和物、溶媒和物、クラスレート、鏡像異性体、ジアステレオマー、ラセミ化合物および立体異性体の混合物がある。
【００５８】
その他の代表的な化合物として、式：
【００５９】
【化９】
0005839637.tif 000012
［式中、
ＸおよびＹの一方は、Ｃ＝Ｏであり、ＸおよびＹのもう一方は、Ｃ＝ＯまたはＣＨ２であり；
（ｉ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３もしくはＲ４の各々は、互いに独立に、ハロ、１〜４個の炭素原子のアルキルもしくは１〜４個の炭素原子のアルコキシであるか、または（ｉｉ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のうち１つは、−ＮＨＲ５であり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の残りは水素であり；
Ｒ５は、水素または１〜８個の炭素原子のアルキルであり；
Ｒ６は、水素、１〜８個の炭素原子のアルキル、ベンゾ、クロロまたはフルオロであり；
Ｒ７は、ｍ−フェニレンまたはｐ−フェニレンまたは−（ＣｎＨ２ｎ）−（式中、ｎは、０〜４の値を有する）であり；
Ｒ８およびＲ９の各々は、互いに独立に、水素もしくは１〜８個の炭素原子のアルキルであるか、またはＲ８およびＲ９は一緒になって、テトラメチレン、ペンタメチレン、ヘキサメチレンもしくは−ＣＨ２ＣＨ２Ｘ１ＣＨ２ＣＨ２−（式中、Ｘ１は，−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＨ−である）であり；
Ｒ１０は、水素、〜８個の炭素原子のアルキルまたはフェニルである］
の化合物がある。
【００６０】
その他の代表的な化合物として、式：
【００６１】
【化１０】
0005839637.tif 000013
［式中、
ＸおよびＹの一方は、Ｃ＝Ｏであり、ＸおよびＹのもう一方は、Ｃ＝ＯまたはＣＨ２であり；
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の各々は、他のものとは独立に、ハロ、１〜４個の炭素原子のアルキルもしくは１〜４個の炭素原子のアルコキシであるか、または（ｉｉ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のうち１つは、ニトロもしくは保護されたアミノであり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の残りは水素であり；
Ｒ６は、水素、１〜８個の炭素原子のアルキル、ベンゾ、クロロまたはフルオロである］
の化合物がある。
【００６２】
その他の代表的な化合物として、式：
【００６３】
【化１１】
0005839637.tif 000014
［式中、
ＸおよびＹの一方は、Ｃ＝Ｏであり、ＸおよびＹのもう一方は、Ｃ＝ＯまたはＣＨ２であり；
（ｉ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の各々は、互いに独立に、ハロ、１〜４個の炭素原子のアルキルもしくは１〜４個の炭素原子のアルコキシであるか、または（ｉｉ）Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４のうち１つは、−ＮＨＲ５であり、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の残りは水素であり；
Ｒ５は、水素、１〜８個の炭素原子のアルキルまたはＣＯ−Ｒ７−ＣＨ（Ｒ１０）ＮＲ８Ｒ９（式中、Ｒ７、Ｒ８、Ｒ９およびＲ１０の各々は、本明細書において定義のとおりである）であり；
Ｒ６は、１〜８個の炭素原子のアルキル、ベンゾ、クロロまたはフルオロである］
の化合物がある。
【００６４】
化合物の具体例として、式：
【００６５】
【化１２】
0005839637.tif 000015
［式中、
ＸおよびＹの一方は、Ｃ＝Ｏであり、ＸおよびＹのもう一方は、Ｃ＝ＯまたはＣＨ２であり；
Ｒ６は、水素、１〜８個の炭素原子のアルキル、ベンゾ、クロロまたはフルオロであり；
Ｒ７は、ｍ−フェニレン、ｐ−フェニレンまたは−（ＣｎＨ２ｎ）−（式中、ｎは、０〜４の値を有する）であり；
Ｒ８およびＲ９の各々は、互いに独立に、水素もしくは１〜８個の炭素原子のアルキルであるか、またはＲ８およびＲ９は一緒になって、テトラメチレン、ペンタメチレン、ヘキサメチレンもしくは−ＣＨ２ＣＨ２Ｘ１ＣＨ２ＣＨ２−（式中、Ｘ１は，−Ｏ−、−Ｓ−または−ＮＨ−である）であり；
Ｒ１０は、水素、１〜８個の炭素原子のアルキルまたはフェニルである］
の化合物がある。
【００６６】
その他の具体的な免疫調節性化合物として、それだけには限らないが、１−オキソ−２−（２，６−ジオキソ−３−フルオロピペリジン−３イル）イソインドリンおよび１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソ−３−フルオロピペリジン−３−イル）イソインドリン、例えば、各々、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第５，８７４，４４８号および同第５，９５５，４７６号に記載されるものが挙げられる。代表的な化合物として、式：
【００６７】
【化１３】
0005839637.tif 000016
［式中、
Ｙは、酸素またはＨ２であり、
Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の各々は、互いに独立に、水素、ハロ、１〜４個の炭素原子のアルキル、１〜４個の炭素原子のアルコキシまたはアミノである］
の化合物がある。
【００６８】
その他の具体的な免疫調節性化合物として、それだけには限らないが、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第５，７９８，３６８号に記載される四置換２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−１−オキソイソインドリンが挙げられる。代表的な化合物として、式：
【００６９】
【化１４】
0005839637.tif 000017
［式中、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３およびＲ４の各々は、互いに独立に、ハロ、１〜４個の炭素原子のアルキルまたは１〜４個の炭素原子のアルコキシである］
の化合物がある。
【００７０】
その他の具体的な免疫調節性化合物として、それだけには限らないが、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第６，４０３，６１３号に開示される１−オキソおよび１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）イソインドリンが挙げられる。代表的な化合物として、式：
【００７１】
【化１５】
0005839637.tif 000018
［式中、
Ｙは、酸素またはＨ２であり、
Ｒ１およびＲ２のうち第１のものは、ハロ、アルキル、アルコキシ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、シアノまたはカルバモイルであり、Ｒ１およびＲ２のうち第２のものは、第１のものとは独立に、水素、ハロ、アルキル、アルコキシ、アルキルアミノ、ジアルキルアミノ、シアノまたはカルバモイルであり、
Ｒ３は、水素、アルキルまたはベンジルである］
の化合物がある。
【００７２】
化合物の具体例として、式：
【００７３】
【化１６】
0005839637.tif 000019
［式中、
Ｒ１およびＲ２のうち第１のものは、ハロ、１〜４個の炭素原子のアルキル、１〜４個の炭素原子のアルコキシ、ジアルキルアミノ（ここで、各アルキルは、１〜４個の炭素原子のものである）、シアノまたはカルバモイルであり；
Ｒ１およびＲ２のうち第２のものは、第１のものとは独立に、水素、ハロ、１〜４個の炭素原子のアルキル、１〜４個の炭素原子のアルコキシ、アルキルアミノ（ここで、アルキルは、１〜４個の炭素原子のものである）、ジアルキルアミノ（ここで、各アルキルは、１〜４個の炭素原子のものである）、シアノまたはカルバモイルであり；
Ｒ３は、水素、１〜４個の炭素原子のアルキルまたはベンジルである］
の化合物がある。具体例として、それだけには限らないが、１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−メチルイソインドリンが挙げられる。
【００７４】
その他の代表的な化合物として、式：
【００７５】
【化１７】
0005839637.tif 000020
［式中、
Ｒ１およびＲ２のうち第１のものは、ハロ、１〜４個の炭素原子のアルキル、１〜４個の炭素原子のアルコキシ、ジアルキルアミノ（ここで、各アルキルは、１〜４個の炭素原子のものである）、シアノまたはカルバモイルであり；
Ｒ１およびＲ２のうち第２のものは、第１のものとは独立に、水素、ハロ、１〜４個の炭素原子のアルキル、１〜４個の炭素原子のアルコキシ、アルキルアミノ（ここで、アルキルは、１〜４個の炭素原子のものである）、ジアルキルアミノ（ここで、各アルキルは、１〜４個の炭素原子のものである）、シアノまたはカルバモイルであり；
Ｒ３は、水素、１〜４個の炭素原子のアルキルまたはベンジルである］
の化合物がある。
【００７６】
その他の具体的な免疫調節性化合物として、それだけには限らないが、参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第６，３８０，２３９号および２００６年４月２０日に公開された同時係属米国特許出願公開第２００６００８４８１５号に記載される、インドリン環の４または５位で置換された１−オキソおよび１，３−ジオキソイソインドリンが挙げられる。代表的な化合物として、式：
【００７７】
【化１８】
0005839637.tif 000021
［式中、Ｃ＊と表される炭素原子は、不斉の中心を構成し（ｎがゼロでなく、Ｒ１がＲ２と同じでない場合）；Ｘ１およびＸ２のうち一方は、アミノ、ニトロ、１〜６個の炭素のアルキルまたはＮＨ−Ｚであり、Ｘ１またはＸ２のうちもう一方は水素であり；Ｒ１およびＲ２の各々は、互いに独立に、ヒドロキシまたはＮＨ−Ｚであり；Ｒ３は、水素、１〜６個の炭素のアルキル、ハロまたはハロアルキルであり；Ｚは、水素、アリール、１〜６個の炭素のアルキル、ホルミルまたは１〜６個の炭素のアシルであり；ｎは、０、１または２の値を有し；ただし、Ｘ１がアミノであり、ｎが１または２である場合は、Ｒ１およびＲ２は、両方ともヒドロキシではない］の化合物およびその塩がある。
【００７８】
さらなる代表的な化合物として、式：
【００７９】
【化１９】
0005839637.tif 000022
［式中、Ｃ＊と表される炭素原子は、ｎがゼロでなく、Ｒ１がＲ２ではない場合には不斉の中心を構成し；Ｘ１およびＸ２のうち一方は、アミノ、ニトロ、１〜６個の炭素のアルキルまたはＮＨ−Ｚであり、Ｘ１またはＸ２のもう一方は水素であり；Ｒ１およびＲ２の各々は、もう一方のとは独立に、ヒドロキシまたはＮＨ−Ｚであり；Ｒ３は、１〜６個の炭素のアルキル、ハロまたは水素であり；Ｚは、水素、アリールまたは１〜６個の炭素のアルキルもしくはアシルであり；ｎは、０、１または２の値を有する］
の化合物がある。
【００８０】
具体例として、それだけには限らないが、それぞれ、以下の構造：
【００８１】
【化２０】
0005839637.tif 000023
を有する２−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−４−カルバモイル−酪酸および４−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−４−カルバモイル−酪酸ならびにその薬学的に許容される塩、溶媒和物、プロドラッグおよび立体異性体が挙げられる。
【００８２】
その他の代表的な化合物として、式：
【００８３】
【化２１】
0005839637.tif 000024
［式中、Ｃ＊で表される炭素原子は、ｎがゼロでなく、Ｒ１がＲ２ではない場合には不斉の中心を構成し；Ｘ１およびＸ２のうち一方は、アミノ、ニトロ、１〜６個の炭素のアルキルまたはＮＨ−Ｚであり、Ｘ１またはＸ２のもう一方は水素であり；Ｒ１およびＲ２の各々は、互いに独立に、ヒドロキシまたはＮＨ−Ｚであり；Ｒ３は、１〜６個の炭素のアルキル、ハロまたは水素であり；Ｚは、水素、アリールまたは１〜６個の炭素のアルキルもしくはアシルであり；ｎは、０、１または２の値を有する］
の化合物およびその塩がある。
【００８４】
具体例として、それだけには限らないが、それぞれ、以下の構造：
【００８５】
【化２２】
0005839637.tif 000025
を有する、４−カルバモイル−４−｛４−［（フラン−２−イル−メチル）−アミノ］−１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル｝−酪酸、４−カルバモイル−２−｛４−［（フラン−２−イル−メチル）−アミノ］−１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル｝−酪酸、２−｛４−［（フラン−２−イル−メチル）−アミノ］−１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル｝−４−フェニルカルバモイル−酪酸および２−｛４−［（フラン−２−イル−メチル）−アミノ］−１，３−ジオキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル｝−ペンタンジオン酸ならびにその薬学的に許容される塩、溶媒和物、プロドラッグおよび立体異性体が挙げられる。
【００８６】
化合物のその他の具体例として、式：
【００８７】
【化２３】
0005839637.tif 000026
［式中、
Ｘ１およびＸ２のうち一方は、ニトロまたはＮＨ−Ｚであり、Ｘ１またはＸ２のもう一方は水素であり；
Ｒ１およびＲ２の各々は、互いに独立に、ヒドロキシまたはＮＨ−Ｚであり；
Ｒ３は、１〜６個の炭素のアルキル、ハロまたは水素であり；
Ｚは、水素、フェニル、１〜６個の炭素のアシルまたは１〜６個の炭素のアルキルであり；
ｎは、０、１または２の値を有し、
−ＣＯＲ２および−（ＣＨ２）ｎＣＯＲ１が異なっている場合には、Ｃ＊で表される炭素原子は、不斉の中心を構成する］
の化合物がある。
【００８８】
その他の代表的な化合物として、式：
【００８９】
【化２４】
0005839637.tif 000027
［式中、
Ｘ１およびＸ２のうち一方は、１〜６個の炭素のアルキルであり；
Ｒ１およびＲ２の各々は、互いに独立に、ヒドロキシまたはＮＨ−Ｚであり；
Ｒ３は、１〜６個の炭素のアルキル、ハロまたは水素であり；
Ｚは、水素、フェニル、１〜６個の炭素のアシルまたは１〜６個の炭素のアルキルであり；
ｎは、０、１または２の値を有し；
−ＣＯＲ２および−（ＣＨ２）ｎＣＯＲ１が異なっている場合には、Ｃ＊で表される炭素原子は、不斉の中心を構成する］
の化合物がある。
【００９０】
さらにその他の具体的な免疫調節性化合物として、それだけには限らないが、参照により本明細書に組み込まれる米国特許第６，４５８，８１０号に記載される、２，６−ジオキソ−３−ヒドロキシピペリジン−５−イルを用いて２位で置換されたイソインドリン−１−オンおよびイソインドリン−１，３−ジオンが挙げられる。代表的な化合物として、式：
【００９１】
【化２５】
0005839637.tif 000028
［式中、
＊で表される炭素原子は、不斉の中心を構成し；
Ｘは、−Ｃ（Ｏ）−または−ＣＨ２−であり；
Ｒ１は、１〜８個の炭素原子のアルキルまたは−ＮＨＲ３であり；
Ｒ２は、水素、１〜８個の炭素原子のアルキルまたはハロゲンであり；
Ｒ３は、水素、
非置換であるかまたは１〜８個の炭素原子のアルコキシ、ハロ、アミノもしくは１〜４個の炭素原子のアルキルアミノで置換された、１〜８個の炭素原子のアルキル、
３〜１８個の炭素原子のシクロアルキル、
非置換であるかまたは１〜８個の炭素原子のアルキル、１〜８個の炭素原子のアルコキシ、ハロ、アミノもしくは１〜４個の炭素原子のアルキルアミノで置換されたフェニル、
非置換であるかまたは１〜８個の炭素原子のアルキル、１〜８個の炭素原子のアルコキシ、ハロ、アミノもしくは１〜４個の炭素原子のアルキルアミノで置換されたベンジル、あるいは−ＣＯＲ４であり、ここで
Ｒ４は水素、
非置換であるかまたは１〜８個の炭素原子のアルコキシ、ハロ、アミノもしくは１〜４個の炭素原子のアルキルアミノで置換された、１〜８個の炭素原子のアルキル、
３〜１８個の炭素原子のシクロアルキル、
非置換であるかまたは１〜８個の炭素原子のアルキル、１〜８個の炭素原子のアルコキシ、ハロ、アミノもしくは１〜４個の炭素原子のアルキルアミノで置換されたフェニル、あるいは
非置換であるかまたは１〜８個の炭素原子のアルキル、１〜８個の炭素原子のアルコキシ、ハロ、アミノもしくは１〜４個の炭素原子のアルキルアミノで置換されたベンジルである］
の化合物がある。
【００９２】
記載された化合物のすべては、商業的に購入できるか、本明細書に開示される特許または特許公報に記載される方法に従って調製できるといういずれかである。さらに、光学的に純粋な化合物は、不斉合成してもよいし、公知の分割剤またはキラルカラムならびにその他の標準合成有機化学技術を使用して分割してもよい。
【００９３】
本明細書において使用される化合物は、約１，０００ｇ／ｍｏｌ未満の分子量を有する小さい有機分子であり得、タンパク質、ペプチド、オリゴヌクレオチド、オリゴ糖またはその他の高分子ではない。
【００９４】
示される構造とその構造に与えられた名称の間に矛盾がある場合は、示される構造により重きを置くと認められるべきであるということは留意されたい。さらに、構造または構造の一部の立体化学が、例えば、太線または破線で示されない場合は、構造または構造の一部は、そのすべての立体異性体を包含すると解釈されるべきである。
【００９５】
５．２．２  ビタミンＤ剤
本明細書において提供される方法および組成物に適したビタミンＤ剤として、それだけには限らないが、ビタミンＤ、カルシトリオール、例えば、米国特許第４，７１７，７２１号に記載されるコレステロールまたはエルゴステロール側鎖よりも長い１７側鎖を有する１α−ヒドロキシ誘導体；例えば、米国特許第４，８５１，４０１号に記載されるシクロペンタノ−ビタミンＤ類似体；例えば、米国特許第４，８６６，０４８号および同第５，１４５，８４６号に記載されるアルキニル、アルケニルおよびアルカニル側鎖を有するビタミンＤ３類似体；例えば、米国特許第５，１２０，７２２号に記載されるトリヒドロキシカルシフェロール；例えば、米国特許第５，５４７，９４７号に記載されるフルオロ−コレカルシフェロール化合物；例えば、米国特許第５，４４６，０３５号に記載されるメチル置換ビタミンＤ；例えば、米国特許第５，４１１，９４９号に記載される２３−オキサ誘導体；例えば、米国特許第５，２３７，１１０号に記載される１９−ノル−ビタミンＤ化合物；ならびに例えば、米国特許第４，８５７，５１８号に記載されるヒドロキシル化２４−ホモ−ビタミンＤ誘導体が挙げられる。例として、それだけには限らないが、ＲＯＣＡＬＴＲＯＬ（Ｒｏｃｈｅ  Ｌａｂｏｒａｔｏｒｉｅｓ）；ＣＡＬＣＩＪＥＸ注射用カルシトリオール；セオカルシトール；２４ａ，２６ａ，２７ａ−トリホモ−２２，２４−ジエン−１αａ，２５−（ＯＨ）２−Ｄ３；２０−エピ−２２−オキサ−２４ａ，２６ａ，２７ａ−トリホモ−１α，２５−（ＯＨ）２−Ｄ３、１，２５−（ＯＨ）２−２０−エピ−Ｄ３）；カルシポトリオール、１α，２４ｓ−（ＯＨ）２−２２−エン−２６，２７−デヒドロ−Ｄ３，）；１，２５−（ＯＨ）２−１６−エン−Ｄ３、１，２５−（ＯＨ）２−１６−エン−２３−イン−Ｄ３および２５−（ＯＨ）２−１６−エン−２３−イン−Ｄ３を含むＲｏｃｈｅによって製造された薬物；Ｃｈｕｇａｉ製の２２−オキサカルシトリオール（２２−オキサ−１α，２５−（ＯＨ）２−Ｄ３）；イリノイ大学製の１α−（ＯＨ）−Ｄ５；ならびにＺＫ１６１４２２（２０−メチル−１，２５−（ＯＨ）２−Ｄ３）およびＺＫ１５７２０２（２０−メチル−２３−エン−１，２５−（ＯＨ）２−Ｄ３）を含むＩｎｓｔｉｔｕｔｅ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ−Ｓｃｈｅｒｉｎｇ  ＡＧ製の薬物；１α−（ＯＨ）−Ｄ２；１α−（ＯＨ）−Ｄ３および１α−（ＯＨ）−Ｄ４が挙げられる。
【００９６】
一実施形態では、ビタミンＤ剤は、ビタミンＤである。別の実施形態では、ビタミンＤ剤は、１α，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３（１，２５  Ｄ３）である。
【００９７】
５．２．３  投与方法
本明細書において提供される実施形態のすべてでは、免疫調節性化合物および／またはビタミンＤ剤の適当な用量および経路は、さまざまな因子に応じて決定され得る。このような因子として、それだけには限らないが、治療される具体的な状態、患者の状態（患者の年齢および性別を含める）、患者が受けた前の治療、観察された有害作用および／または使用される任意の追加の療法が挙げられる。
【００９８】
患者への免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤の投与は、同一または異なる投与経路によって、同時に行っても、逐次行ってもよい。特定の活性薬剤に対する、使用される特定の投与経路の適合性は、活性薬剤自体（例えば、血流に入る前に分解することなく経口投与できるかどうか）および治療される疾患に応じて決まる。一実施形態では、本明細書において提供される免疫調節性化合物を経口投与する。別の実施形態では、本明細書において提供されるビタミンＤ剤を経口投与する。別の実施形態では、免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤の両方を経口投与する。本明細書において提供される活性薬剤または成分の通常の投与経路は、当業者に公知である。例えば、Ｐｈｙｓｉｃｉａｎｓ’  Ｄｅｓｋ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ（２００６年）参照のこと。
【００９９】
一実施形態では、本明細書において提供される免疫調節性化合物を、本明細書において提供されるビタミンＤ剤の投与の前に投与する。別の実施形態では、本明細書において提供される免疫調節性化合物を、本明細書において提供されるビタミンＤ剤の投与の後に投与する。別の実施形態では、本明細書において提供される免疫調節性化合物を、同一または異なる投与経路を使用して本明細書において提供されるビタミンＤ剤と同時に投与する。
【０１００】
別の実施形態では、免疫調節性化合物を、ビタミンＤ剤と組み合わせて約０．１ｍｇ〜約１５０ｍｇ／ｄの量で患者に投与する。
【０１０１】
また、本明細書において提供される免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物、立体異性体もしくはプロドラッグを投与することを含む、ビタミンＤ処置に対して不応性の癌を有する患者（例えば、ヒト）において、ビタミンＤ感受性、すなわち、ビタミンＤ剤の治療効力を回復させる方法も本明細書において提供される。本方法に続いて、抗癌療法を提供するための免疫調節性化合物による治療の後にビタミンＤ剤の投与を行ってもよい。
【０１０２】
一実施形態では、本明細書において提供される免疫調節性化合物を、ビタミンＤ耐性の出現の前に、その間に、またはその後に、約０．１ｍｇ〜約１５０ｍｇ、約１〜約５０ｍｇ、約１〜約３０ｍｇ、約０．１〜約３０ｍｇおよび約２〜約２５ｍｇの量で毎日、経口投与してもよい。
【０１０３】
一実施形態では、本明細書において提供される免疫調節性化合物を、約０．１０〜約１５０ｍｇ／日の量で一日用量を単回で、または分割して経口投与してもよい。一実施形態では、４−（アミノ）−２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−イソインドリン−１，３−ジオンは、１日あたり約０．１〜約１ｍｇの量で、あるいは、約０．１〜約５ｍｇの量で１日おきに投与してもよい。別の実施形態では、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンを、１日あたり約１〜約２５ｍｇの量で、あるいは、約１０〜約５０ｍｇの量で１日おきに投与してもよい。
【０１０４】
一実施形態では、４−（アミノ）−２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−イソインドリン−１，３−ジオンを、１日あたり約１、２または５ｍｇの量で患者に投与してもよい。特定の実施形態では、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンを、１ｍｇ／日の量で最初に投与してもよく、用量を、１０、２０、２５、３０および５０ｍｇ／日に毎週上げてもよい。別の実施形態では、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンを、最大約３０ｍｇ／日の量で患者に投与してもよい。別の実施形態では、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンを、最大約４０ｍｇ／日の量で患者に投与してもよい。
【０１０５】
一実施形態では、４−（アミノ）−２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−イソインドリン−１，３−ジオンを、１日あたり約０．１〜約１ｍｇの量で、あるいは、約０．１〜約５ｍｇの量で１日おきに患者に投与してもよい。
【０１０６】
別の実施形態では、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンを、１日あたり約１〜約２５ｍｇの量で、あるいは、約１０〜約５０ｍｇの量で１日おきに患者に投与してもよい。
【０１０７】
一実施形態では、ビタミンＤ剤を、約１〜約１０００ｍｇ、約５〜約５００ｍｇ、約１０〜約３５０ｍｇまたは約５０〜約２００ｍｇの量で、１日に１回または２回、経口的に、静脈内に、または皮下に投与する。ビタミンＤ剤の具体的な量は、使用される具体的な薬剤、治療、予防または管理される疾患の種類、疾患の重篤度およびステージ、組み合わせて使用される免疫調節性化合物の量（複数可）ならびに患者に同時投与される任意の任意選択の追加の活性薬剤に応じて決まる。
【０１０８】
別の実施形態では、ビタミンＤ剤は、１α，２５  Ｄ３である。別の実施形態では、ビタミンＤ剤は、カルシトリオールである。別の実施形態では、ビタミンＤ剤は、ビタミンＤ３類似体である。
【０１０９】
一実施形態では、免疫調節性化合物は、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンであり、ビタミンＤ剤は１α，２５  Ｄ３である。別の実施形態では、免疫調節性化合物は、４−（アミノ）−２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−イソインドリン−１，３−ジオンであり、ビタミンＤ剤は１α，２５  Ｄ３である。
【０１１０】
本明細書において提供されるビタミンＤ剤と組み合わせて免疫調節性化合物によって治療、予防または管理される障害の例として、それだけには限らないがさまざまな種類の癌が挙げられる。癌および前癌状態の例として、それだけには限らないが、Ｍｕｌｌｅｒらの米国特許第６，２８１，２３０号および同第５，６３５，５１７号に、２００４年１１月４日に公開された米国特許出願公開第２００４／０２２０１４４Ａ１号（Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｍｙｅｌｏｄｙｓｐｌａｓｔｉｃ  Ｓｙｎｄｒｏｍｅ）；２００４年２月１２日に公開された同第２００４／００２９８３２Ａ１号（Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｖａｒｉｏｕｓ  Ｔｙｐｅｓ  ｏｆ  Ｃａｎｃｅｒ）；および２００４年５月６日に公開された同第２００４／００８７５４６号（Ｔｒｅａｔｍｅｎｔ  ｏｆ  Ｍｙｅｌｏｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｖｅ  Ｄｉｓｅａｓｅｓ）を含めたＺｅｌｄｉｓのさまざまな米国特許公報に記載されるものが挙げられる。例としてまた、２００４年５月５日に出願されたＰＣＴ／ＵＳ０４／１４００４に記載されるものも挙げられる。これらの参考文献のすべては、参照によりその全文が本明細書に組み込まれる。
【０１１１】
具体的な癌の例として、それだけには限らないが、皮膚の癌、例えば、黒色腫；リンパ節；乳房；子宮頸部；子宮；消化管；肺；卵巣；前立腺；結腸；直腸；口腔；脳；頭頸部；咽頭；精巣；甲状腺；腎臓；膵臓；骨；脾臓；肝臓；膀胱；喉頭；鼻腔；およびＡＩＤＳ関連の癌が挙げられる。ここで提供される化合物は、血液および骨髄の癌、例えば、多発性骨髄腫ならびに急性および慢性白血病、例えば、リンパ芽球性、骨髄性、リンパ性および骨髄球性白血病を処置するのに有用である。本明細書において提供される化合物は、原発腫瘍または転移腫瘍を処置、予防または管理するために使用できる。
【０１１２】
癌のその他の例として、それだけには限らないが、進行性悪性腫瘍、アミロイドーシス、神経芽腫、髄膜腫、血管周囲細胞腫、多発性脳転移、多形性膠芽腫、膠芽腫、脳幹膠腫、予後不良悪性脳腫瘍、悪性神経膠腫、再発性悪性神経膠腫、未分化星状細胞腫、未分化乏突起膠腫、神経内分泌腫瘍、直腸腺癌、デュークスＣ＆Ｄ結腸直腸癌、切除不能結腸直腸癌腫、転移性肝細胞癌、カポジ肉腫、核型急性骨髄芽球性白血病、慢性リンパ性白血病（ＣＬＬ）、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、皮膚Ｂ細胞リンパ腫、びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫、低悪性度濾胞性リンパ腫、転移性黒色腫（それだけには限らないが、眼の黒色腫を含めた限局性黒色腫）、悪性中皮腫、悪性胸膜滲出中皮腫症候群、腹膜癌腫、乳頭漿液性癌、婦人科肉腫、軟部組織肉腫、強皮症、皮膚血管炎、ランゲルハンス細胞組織球症、平滑筋肉腫、進行性骨化性線維異形成症、ホルモン不応性前立腺癌、切除されている高リスク軟部組織肉腫、切除不能肝細胞癌腫、ワルデンシュトレームマクログロブリン血症、くすぶり型骨髄腫、無痛性型骨髄腫、卵管癌、アンドロゲン非依存性前立腺癌、アンドロゲン依存性ステージＩＶ非転移性前立腺癌、ホルモン非感受性前立腺癌、化学療法非感受性前立腺癌、甲状腺乳頭癌、濾胞性甲状腺癌、甲状腺髄様癌および平滑筋腫が挙げられる。特定の実施形態では、癌は転移性である。特定の実施形態では、癌は、不応性であるか、または化学療法もしくは放射線照射に対して耐性である。
【０１１３】
別の実施形態では、参照によりその全文が組み込まれる、２００６年２月９日に公開された米国特許出願第２００６／００３０５９４号に開示されるように、再発性、不応性または耐性である白血病を含めた、慢性リンパ性白血病、慢性骨髄球性白血病、急性リンパ芽球性白血病、急性骨髄性白血病および急性骨髄芽球性白血病などのさまざまな形態の白血病を処置、予防または管理する方法が本明細書において提供される。用語「白血病」とは、血液形成組織の悪性新生物を指す。白血病として、それだけには限らないが、慢性リンパ性白血病、慢性骨髄球性白血病、急性リンパ芽球性白血病、急性骨髄性白血病および急性骨髄芽球性白血病が挙げられる。白血病は、再発性であり、従来の療法に対して不応性または耐性である場合がある。用語「再発性である」とは、療法後に白血病の緩解があった患者が、骨髄における白血病細胞の再発および正常血液細胞の減少を起こす状態を指す。用語「不応性または耐性である」とは、患者が、集中治療後でさえ、その骨髄中に残存する白血病細胞を有している状況を指す。
【０１１４】
さらに別の実施形態では、非ホジキンリンパ腫（ＮＨＬ）を含めたさまざまな種類のリンパ腫を処置、予防または管理する方法が本明細書において提供される。用語「リンパ腫」とは、網内系およびリンパ系に生じる新生物の不均一な群を指す。「ＮＨＬ」とは、リンパ節、骨髄、脾臓、肝臓および消化管を含めた免疫系部位におけるリンパ球系細胞の悪性のモノクローナル増殖を指す。ＮＨＬの例として、それだけには限らないが、マントル細胞リンパ腫、ＭＣＬ、中分化型のリンパ球性リンパ腫、中間型リンパ球性リンパ腫、ＩＬＬ、びまん性低分化型リンパ球性リンパ腫、ＰＤＬ、中心細胞性リンパ腫、びまん性小分割細胞性リンパ腫、ＤＳＣＣＬ、濾胞性リンパ腫および顕微鏡下で見ることができる任意の種類のマントル細胞リンパ腫（結節性、びまん性、芽細胞およびマントルゾーンリンパ腫）が挙げられる。
【０１１５】
一実施形態では、癌は、乳癌である。別の実施形態では、癌は、前立腺癌である。
【０１１６】
５．２．４  追加の活性薬剤
本明細書において提供される方法および組成物において、免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤を、その他の薬理学的に活性な化合物（「追加の活性薬剤または成分」）とともに使用してもよく、またはそれと組み合わせてもよい。特定の組合せは、本明細書において提供される方法において相乗的に働くと考えられる。免疫調節性化合物および／またはビタミンＤ剤はまた、特定の追加の活性薬剤と関連する有害作用を軽減するよう働く場合もあり、一部の追加の活性薬剤は、本明細書において提供される免疫調節性化合物および／またはビタミンＤ剤と関連する有害作用を軽減するために使用できる。
【０１１７】
１種または複数の追加の活性成分または薬剤を、本明細書において提供される方法および組成物において、免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤と一緒に使用してもよい。追加の活性薬剤は、巨大分子（例えば、タンパク質）であっても、小分子（例えば、合成無機分子、有機金属分子または有機分子）であってもよい。
【０１１８】
追加の活性薬剤の例として、それだけには限らないが、セマキサニブ；シクロスポリン；エタネルセプト；ドキシサイクリン；ボルテゾミブ；アシビシン；アクラルビシン；塩酸アコダゾール；アクロニン；アドゼレシン；アルデスロイキン；アルトレタミン；アンボマイシン；酢酸アメタントロン；アムサクリン；アナストロゾール；アントラマイシン；アスパラギナーゼ；アスペルリン；アザシチジン；アゼテパ；アゾトマイシン；バチマスタット；ベンゾデパ；ビカルタミド；塩酸ビサントレン；ビスナフィドジメシレート；ビゼレシン；硫酸ブレオマイシン；ブレキナルナトリウム；ブロピリミン；ブスルファン；カクチノマイシン；カルステロン；カラセミド；カルベチマー；カルボプラチン；カルムスチン；塩酸カルビシン；カルゼレシン；セデフィンゴール；セレコキシブ；クロラムブシル；シロレマイシン；シスプラチン；クラドリビン；クリスナトールメシレート；シクロホスファミド；シタラビン；ダカルバジン；ダクチノマイシン；塩酸ダウノルビシン；デシタビン；デキソルマプラチン；デザグアニン；デザグアニンメシレート；ジアジクオン；ドセタキセル；ドキソルビシン；塩酸ドキソルビシン；ドロロキシフェン；クエン酸ドロロキシフェン；プロピオン酸ドロモスタノロン；ズアゾマイシン；エダトレキサート；塩酸エフロールニチン；エルサミトルシン；エンロプラチン；エンプロマート；エピプロピジン；塩酸エピルビシン；エルブロゾール；塩酸エソルビシン；エストラムスチン；リン酸エストラムスチンナトリウム；エタニダゾール；エトポシド；リン酸エトポシド；エトプリン；塩酸ファドロゾール；ファザラビン；フェンレチニド；フロクスウリジン；リン酸フルダラビン；フルオロウラシル；フルロシタビン；ホスキドン；ホストリエシンナトリウム；ゲムシタビン；塩酸ゲムシタビン；ヒドロキシ尿素；塩酸イダルビシン；イフォスファミド；イルモホシン；イプロプラチン；イリノテカン；塩酸イリノテカン；酢酸ランレオチド；レトロゾール；酢酸ロイプロリド；塩酸リアロゾール；ロメトレキソールナトリウム；ロムスチン；塩酸ロソキサントロン；マソプロコール；マイタンシン；塩酸メクロレタミン；酢酸メゲストロール；酢酸メレンゲストロール；メルファラン；メノガリル；メルカプトプリン；メトトレキサート；メトトレキサートナトリウム；メトプリン；メツレデパ；ミチンドミド；ミトカルシン；ミトクロミン；ミトギリン；ミトマルシン；マイトマイシン；ミトスペル；ミトタン；塩酸ミトキサントロン；ミコフェノール酸；ノコダゾール；ノガラマイシン；オルマプラチン；オキシスラン；パクリタキセル；ペグアスパルガーゼ；ペリオマイシン；ペンタムスチン；硫酸ペプロマイシン；ペルホスファミド；ピポブロマン；ピポスルファン；塩酸ピロキサントロン；プリカマイシン；プロメスタン；ポルフィマーナトリウム；ポルフィロマイシン；プレドニムスチン；塩酸プロカルバジン；ピューロマイシン；塩酸ピューロマイシン；ピラゾフリン；リボプリン；サフィンゴール；塩酸サフィンゴール；セムスチン；シムトラゼン；スパルホサートナトリウム；スパルソマイシン；塩酸スピロゲルマニウム；スピロムスチン；スピロプラチン；ストレプトニグリン；ストレプトゾシン；スロフェヌル；タリソマイシン；テコガランナトリウム；タキソテール；テガフール；塩酸テロキサントロン；テモポルフィン；テニポシド；テロキシロン；テストラクトン；チアミプリン；チオグアニン；チオテパ；チアゾフリン；チラパザミン；クエン酸トレミフェン；酢酸トレストロン；リン酸トリシリビン；トリメトレキサート；グルクロン酸トリメトレキサート；トリプトレリン；塩酸ツブロゾール；ウラシルマスタード；ウレデパ；バプレオチド；ベルテポルフィン；硫酸ビンブラスチン；硫酸ビンクリスチン；ビンデシン；硫酸ビンデシン；硫酸ビネピジン；硫酸ビングリシネート；硫酸ビンロイロシン；酒石酸ビノレルビン；硫酸ビンロシジン；硫酸ビンゾリジン；ボロゾール；ゼニプラチン；ジノスタチン；および塩酸ゾルビシンが挙げられる。
【０１１９】
その他の追加の薬剤として、それだけには限らないが、２０−エピ−１，２５ジヒドロキシビタミンＤ３；５−エチニルウラシル；アビラテロン；アクラルビシン；アシルフルベン；アデシペノール；アドゼレシン；アルデスロイキン；ＡＬＬ−ＴＫアンタゴニスト；アルトレタミン；アンバムスチン；アミドックス；アミホスチン；アミノレブリン酸；アムルビシン；アムサクリン；アナグレリド；アナストロゾール；アンドログラフォリド；血管新生阻害剤；アンタゴニストＤ；アンタゴニストＧ；アンタレリクス；抗背方化形態形成タンパク質−１；抗アンドロゲン、前立腺癌腫；抗エストロゲン剤；アンチネオプラストン；アンチセンスオリゴヌクレオチド；アフィジコリングリシネート；アポトーシス遺伝子モジュレーター；アポトーシス調節因子；アプリン酸；アラ−ＣＤＰ−ＤＬ−ＰＴＢＡ；アルギニンデアミナーゼ；アスラクリン；アタメスタン；アトリムスチン；アキシナスタチン１；アキシナスタチン２；アキシナスタチン３；アザセトロン；アザトキシン；アザチロシン；バッカチンＩＩＩ誘導体；バラノール；バチマスタット；ＢＣＲ／ＡＢＬアンタゴニスト；ベンゾクロリン；ベンゾイルスタウロスポリン；ベータラクタム誘導体；ベータ−アレチン；ベタクラマイシンＢ；ベツリン酸；ｂＦＧＦ阻害剤；ビカルタミド；ビサントレン；ビサジリジニルスペルミン；ビスナフィド；ビストラテンＡ；ビゼレシン；ブレフレート；ブロピリミン；ブドチタン；ブチオニンスルホキシミン；カルシポトリオール；カルフォスチンＣ；カンプトセシン誘導体；カペシタビン；カルボキサミド−アミノ−トリアゾール；カルボキシアミドトリアゾール；ＣａＲｅｓｔ  Ｍ３；ＣＡＲＮ  ７００；軟骨由来阻害剤；カルゼレシン；カゼインキナーゼ阻害剤（ＩＣＯＳ）；カスタノスペルミン；セクロピンＢ；セトロレリクス；クロルルン；クロロキノキサリンスルホンアミド；シカプロスト；シス−ポルフィリン；クラドリビン；クロミフェン類似体；クロトリマゾール；コリスマイシンＡ；コリスマイシンＢ；コンブレタスタチンＡ４；コンブレタスタチン類似体；コナゲニン；クラムベシジン８１６；クリスナトール；クリプトフィシン８；クリプトフィシンＡ誘導体；クラシンＡ；シクロペンタントラキノン；シクロプラタム；シペマイシン；シタラビンオクホスフェート；細胞溶解因子；シトスタチン；ダクリキシマブ；デシタビン；デヒドロジデムニンＢ；デスロレリン；デキサメタゾン；デキシホスファミド；デクスラゾキサン；デクスベラパミル；ジアジクオン；ジデムニンＢ；ジドックス；ジエチルノルスペルミン；ジヒドロ−５−アザシチジン；ジヒドロタキソール；ジオキサマイシン；ジフェニルスピロムスチン；ドセタキセル；ドコサノール；ドラセトロン；ドキシフルリジン；ドキソルビシン；ドロロキシフェン；ドロナビノール；デュオカルマイシンＳＡ；エブセレン；エコムスチン；エデルホシン；エドレコロマブ；エフロールニチン；エレメン；エミテフール；エピルビシン；エプリステリド；エストラムスチン類似体；エストロゲンアゴニスト；エストロゲンアンタゴニスト；エタニダゾール；リン酸エトポシド；エキセメスタン；ファドロゾール；ファザラビン；フェンレチニド��フィルグラスチム；フィナステリド；フラボピリドール；フレゼラスチン；フルアステロン；フルダラビン；塩酸フルオロダウノルニシン；ホルフェニメックス；ホルメスタン；ホストリエシン；ホテムスチン；ガドリニウムテキサフィリン；硝酸ガリウム；ガロシタビン；ガニレリクス；ゼラチナーゼ阻害剤；ゲムシタビン；グルタチオン阻害剤；ヘプスルファム；ヘレグリン；ヘキサメチレンビスアセトアミド；ヒペリシン；イバンドロン酸；イダルビシン；イドキシフェン；イドラマントン；イルモホシン；イロマスタット；イマチニブ（Ｇｌｅｅｖｅｃ（登録商標））、イミキモド；免疫賦活薬ペプチド；インスリン様増殖因子−１受容体阻害剤；インターフェロンアゴニスト；インターフェロン；インターロイキン；イオベングアン；ヨードドキソルビシン；イポメアノール、４−；イロプラクト；イルソグラジン；イソベンガゾール；イソホモハリコンドリンＢ；イタセトロン；ジャスプラキノリド；カハラリドＦ；ラメラリン−Ｎトリアセテート；ランレオチド；レイナマイシン；レノグラスチム；硫酸レンチナン；レプトールスタチン；レトロゾール；白血病阻害因子；白血球アルファインターフェロン；ロイプロリド＋エストロゲン＋プロゲステロン；ロイプロレリン；レバミソール；リアロゾール；直鎖ポリアミン類似体；親油性二糖ペプチド；親油性白金化合物；リソクリナミド７；ロバプラチン；ロムブリシン；ロメトレキソール；ロニダミン；ロソキサントロン；ロキソリビン；ルルトテカン；ルテチウムテキサフィリン；リソフィリン；溶解ペプチド；マイタンシン；マンノスタチンＡ；マリマスタット；マソプロコール；マスピン；マトリライシン阻害剤；マトリックスメタロプロテイナーゼ阻害剤；メノガリル；メルバロン；メテレリン；メチオニナーゼ；メトクロプラミド；ＭＩＦ阻害剤；ミフェプリストン；ミルテホシン；ミリモスチム；ミトグアゾン；ミトラクトール；マイトマイシン類似体；ミトナフィド；ミトトキシン繊維芽細胞増殖因子−サポリン；ミトキサントロン；モファロテン；モルグラモスチム；アービタックス、ヒト絨毛性ゴナドトロピン；モノホスホリル脂質Ａ＋マイコバクテリウム（ｍｙｏｂａｃｔｅｒｉｕｍ）細胞壁ｓｋ；モピダモール；マスタード抗癌剤；ミカペルオキシドＢ；マイコバクテリア細胞壁抽出物；ミリアポロン；Ｎ−アセチルジナリン；Ｎ置換ベンズアミド；ナファレリン；ナグレスチップ；ナロキソン＋ペンタゾシン；ナパビン；ナフテルピン；ナルトグラスチム；ネダプラチン；ネモルビシン；ネリドロン酸；ニルタミド；ニサマイシン；一酸化窒素モジュレーター；窒素酸化物抗酸化剤；ニトルリン；オブリメルセン（Ｇｅｎａｓｅｎｓｅ（登録商標））；Ｏ６−ベンジルグアニン；オクトレオチド；オキセノン；オリゴヌクレオチド；オナプリストン；オンダンセトロン；オンダンセトロン；オラシン；経口サイトカイン誘導物質；オルマプラチン；オサテロン；オキサリプラチン；オキサウノマイシン；パクリタキセル；パクリタキセル類似体；パクリタキセル誘導体；パラウアミン；パルミトイルリゾキシン；パミドロン酸；パナキシトリオール；パノミフェン；パラバクチン；パゼリプチン；ペグアスパルガーゼ；ペルデシン；ペン��サンポリスルフェートナトリウム；ペントスタチン；ペントロゾール；ペルフルブロン；ペルホスファミド；ペリリルアルコール；フェナジノマイシン；酢酸フェニル；ホスファターゼ阻害剤；ピシバニール；塩酸ピロカルピン；ピラルビシン；ピリトレキシム；プラセチンＡ；プラセチンＢ；プラスミノゲンアクチベーター阻害剤；白金錯体；白金化合物；白金トリアミン錯体；ポルフィマーナトリウム；ポルフィロマイシン；プレドニゾン；プロピルビス−アクリドン；プロスタグランジンＪ２；プロテアソーム阻害剤；タンパク質Ａベースの免疫調節物質；プロテインキナーゼＣ阻害剤；プロテインキナーゼＣ阻害剤、微細藻類；タンパク質チロシンホスファターゼ阻害剤；プリンヌクレオシドホスホリラーゼ阻害剤；プルプリン；ピラゾロアクリジン；ピリドキシル化ヘモグロビンポリオキシエチレンコンジュゲート；ｒａｆアンタゴニスト；ラルチトレキセド；ラモセトロン；ｒａｓファルネシルタンパク質トランスフェラーゼ阻害剤；ｒａｓ阻害剤；ｒａｓ−ＧＡＰ阻害剤；脱メチル化レテリプチン；レニウムＲｅ  １８６エチドロネート；リゾキシン；リボザイム；ＲＩＩレチナミド；ロヒツキン；ロムルチド；ロキニメックス；ルビギノンＢ１；ルボキシル；サフィンゴール；サイントピン；ＳａｒＣＮＵ；サルコフィトールＡ；サルグラモスチム；Ｓｄｉ  １ミメティクス；セムスチン；老化由来阻害剤１；センスオリゴヌクレオチド；シグナル伝達阻害剤；シゾフィラン；ソブゾキサン；ナトリウムボロカプテート；ナトリウムフェニルアセテート；ソルベロール；ソマトメジン結合タンパク質；ソネルミン；スパルフォシン酸；スピカマイシンＤ；スピロムスチン；スプレノペンチン；スポンジスタチン１；スクアラミン；スチピアミド；ストロメライシン阻害剤；スルフィノシン；超活性血管作用性腸管ペプチドアンタゴニスト；スラジスタ；スラミン；スウェインソニン；タリムスチン；タモキシフェンメチオジド；タウロムスチン；タザロテン；テコガランナトリウム；テガフール；テルラピリリウム；テロメラーゼ阻害剤；テモポルフィン；テニポシド；テトラクロロデカオキシド；テトラゾミン；タリブラスチン；チオコラリン；トロンボポエチン；トロンボポエチンミメティック；チマルファシン；サイモポエチン受容体アゴニスト；チモトリナン；甲状腺刺激ホルモン；エチルエチオプルプリンスズ；チラパザミン；二塩化チタノセン；トプセンチン；トレミフェン；翻訳阻害剤；トレチノイン；トリアセチルウリジン；トリシリビン；トリメトレキサート；トリプトレリン；トロピセトロン；ツロステリド；チロシンキナーゼ阻害剤；チルホスチン；ＵＢＣ阻害剤；ウベニメクス；尿生殖洞由来増殖阻害因子；ウロキナーゼ受容体アンタゴニスト；バプレオチド；バリオリンＢ；ベラレゾール；ベラミン；ベルジン；ベルテポルフィン；ビノレルビン；ビンキサルチン；ビタキシン；ボロゾール；ザノテロン；ゼニプラチン；ジラスコルブ；およびジノスタチンスチマラマーが挙げられる。
【０１２０】
さらにその他の追加の活性薬剤として、それだけには限らないが、２−メトキシエストラジオール、テロメスタチン、多発性骨髄腫細胞（例えば、ＴＲＡＩＬなど）におけるアポトーシスの誘導物質、スタチン、セマキサニブ、シクロスポリン、エタネルセプト、ドキシサイクリン、ボルテゾミブ、オブリメルセン（Ｇｅｎａｓｅｎｓｅ（登録商標））、レミケード、ドセタキセル、セレコキシブ、メルファラン、デキサメタゾン（Ｄｅｃａｄｒｏｎ（登録商標））、ステロイド、ゲムシタビン、シスプラチナム、テモゾロミド、エトポシド、シクロホスファミド、テモダール、カルボプラチン、プロカルバジン、グリアデル、タモキシフェン、トポテカン、メトトレキサート、Ａｒｉｓａ（登録商標）、タキソール、タキソテール、フルオロウラシル、ロイコボリン、イリノテカン、ゼローダ、ＣＰＴ−１１、インターフェロンアルファ、ペグ化インターフェロンアルファ（例えば、ＰＥＧイントロン−Ａ）、カペシタビン、シスプラチン、チオテパ、フルダラビン、カルボプラチン、リポソームダウノルビシン、シタラビン、ドキセタキソール、パシリタキセル、ビンブラスチン、ＩＬ−２、ＧＭ−ＣＳＦ、ダカルバジン、ビノレルビン、ゾレドロン酸、パルミトロネート、ビアキシン、ブスルファン、プレドニゾン、ビスホスホネート、三酸化ヒ素、ビンクリスチン、ドキソルビシン（Ｄｏｘｉｌ（登録商標））、パクリタキセル、ガンシクロビル、アドリアマイシン、エストラムスチンナトリウムホスフェート（Ｅｍｃｙｔ（登録商標））、スリンダックおよびエトポシドが挙げられる。
【０１２１】
５．２．５  サイクリング療法
特定の実施形態では、本明細書において開示される予防的薬剤または治療的薬剤を患者に周期的に投与する。サイクリング療法は、一定期間の活性薬剤の投与とそれに続く一定期間の休止およびこの逐次投与を反復することを含む。サイクリング療法は、１種または複数の療法に対して耐性が発生することを低減し、療法の１種の副作用を避けるか、もしくは低減し、かつ／または治療の有効性を改善し得る。
【０１２２】
結果として、一実施形態では、本明細書において提供される免疫調節性化合物を、約１週間または２週間の休止期間を含む４〜６週間の周期で、単回または分割用量で毎日投与する。他の実施形態では、投薬周期の頻度、数および長さを増大してもよい。したがって、単独で投与される場合に典型的なものよりも多い周期の免疫調節性化合物の投与も本明細書において提供される。
【０１２３】
一実施形態では、本明細書において提供される免疫調節性化合物を、約０．１ｍｇ〜約１５０ｍｇ／ｄの用量で、毎日、３または４週間連続して投与し、続いて１または２週間中断する。４−（アミノ）−２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−イソインドリン−１，３−ジオンは、０．１〜５ｍｇ／ｄの初期用量で、毎日、連続して投与し、療法が許容される限り、１〜１０ｍｇ／ｄの用量増加（毎週）を５０ｍｇ／ｄの最大用量まで行うことが好ましい。特定の実施形態では、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンを、４または６週間の周期で、約１、５、１０または２５ｍｇ／日の量で、または一実施形態では、約１０ｍｇ／日の量で３〜４週間投与し、続いて１週間または２週間休止する。
【０１２４】
一実施形態では、本明細書において提供される免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤を、４〜６週間の周期の間、経口投与し、免疫調節性化合物の投与をビタミンＤ剤の３０〜６０分前に行う。別の実施形態では、本明細書において提供される免疫調節性化合物およびビタミンＤ剤の組合せを、周期ごとに約９０分かけて静脈内注入によって投与する。一実施形態では、１周期は、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンの約１〜約２５ｍｇ／日と、ビタミンＤ剤の約１〜約１０００ｍｇ／ｍ２／日の、３〜４週間、毎日の投与、次いで、１または２週間の休止を含む。別の実施形態では、各周期は、４−（アミノ）−２−（２，６−ジオキソ（３−ピペリジル））−イソインドリン−１，３−ジオンの約５〜約１０ｍｇ／日と、ビタミンＤ剤の約１〜約１０００ｍｇ／ｍ２／日の、３〜４週間の投与と、それに続く、１または２週間の休止を含む。通常、コンビナトリアル治療が患者に投与される間の周期数は、約１〜約２４周期、約２〜約１６周期および約４〜約３周期となる。
【０１２５】
５．３  医薬組成物および投与形
医薬組成物は、個々の単回単位投与形の調製において使用してもよい。本明細書において提供される医薬組成物および投与形は、本明細書において提供される免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物（例えば、水和物）、立体異性体、クラスレートもしくはプロドラッグと、本明細書において提供されるビタミンＤ剤とを含む。本明細書において提供される医薬組成物および投与形は、１種または複数の賦形剤をさらに含み得る。
【０１２６】
本明細書において提供される医薬組成物および投与形はまた、１種または複数の追加の活性成分も含み得る。任意選択の第２の、または追加の活性成分の例は、本明細書に開示されている。
【０１２７】
本明細書において提供される単回単位投与形は、患者への経口、粘膜、非経口（例えば、皮下、静脈内、ボーラス注射、筋肉内または動脈内）、局所、経皮（ｔｒａｎｓｄｅｒｍａｌ）または経皮（ｔｒａｎｓｃｕｔａｎｅｏｕｓ）投与に適している。投与形の例として、それだけには限らないが、錠剤；カプレット剤；カプセル剤、例えば、弾性ソフトゼラチンカプセル剤；カシェ剤；トローチ剤；ロゼンジ剤；分散剤；坐剤；散剤；ゲル剤；患者への経口または粘膜投与に適した液体投与形、例えば、懸濁液（例えば、水性もしくは非水性液体懸濁液、水中油型エマルジョンまたは油中水型液体エマルジョン）、溶液およびエリキシルを含む；患者への非経口投与に適した液体投与形；および患者への非経口投与に適した液体投与形を提供するために再構成され得る滅菌固体（例えば、結晶または非晶質固体）が挙げられる。
【０１２８】
本明細書において提供される投与形の組成、形状および種類は、通常、その用途に応じて変わる。例えば、疾患の急性治療において使用される投与形は、同一疾患の慢性治療において使用される投与形が含むものよりも多量の１種または複数の活性成分を含有し得る。同様に、非経口投与形は、同一疾患を処置するために使用される経口投与形が含むものよりも少量の１種または複数の活性成分を含有し得る。本明細書に包含される具体的な投与形が互いに異なるこれらおよびその他の方法は、当業者には容易に明らかとなろう。例えば、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、第２０版、Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ、Ｅａｓｔｏｎ  ＰＡ（２０００年）参照のこと。
【０１２９】
通常の医薬組成物および投与形は、１種または複数の賦形剤を含む。適した賦形剤は、薬学の当業者には周知であり、適した賦形剤の限定されない例を本明細書において提供する。特定の賦形剤が、医薬組成物または投与形に組み込まれるのに適しているかどうかは、それだけには限らないが、投与形が患者に投与される方法を含めた当技術分野で周知のさまざまな因子に応じて決まる。例えば、錠剤などの経口投与形は、非経口投与形における使用には適していない賦形剤を含有し得る。特定の賦形剤の適合性は、投与形中の具体的な活性成分に応じて決まることもある。例えば、いくつかの活性成分の分解は、ラクトースなどのいくつかの賦形剤によって、または水に曝露された場合に加速され得る。第一級または第二級アミンを含む活性成分は、このような加速された分解に対して特に感受性がある。結果として、ラクトース、他の単糖または二糖を、たとえあったとしてもほとんど含有しない医薬組成物および投与形が、特定の実施形態では提供される。本明細書において、用語「ラクトース不含」とは、たとえあったとしても、存在するラクトースの量が、活性成分の分解速度を実質的に増大するには不十分であることを意味する。
【０１３０】
ラクトース不含組成物は、当技術分野で周知であり、例えば、米国薬局方（ＵＳＰ）２５−ＮＦ２０（２００２年）に列挙される賦形剤を含み得る。一般に、ラクトース不含組成物は、活性成分、結合剤／増量剤および滑沢剤を、薬学的に適合し、薬学的に許容される量で含む。一実施形態では、ラクトース不含投与形は、活性成分、微晶質セルロース、アルファ化デンプンおよびステアリン酸マグネシウムを含む。
【０１３１】
活性成分を含む無水の医薬組成物および投与形がさらに包含されるが、これは、水が一部の化合物の分解を促進し得るためである。例えば、水（例えば、５％）を添加することは、長期保存をシミュレートして、製剤の有効期間または経時的な安定性などの特徴を調べる手段として製薬の技術分野で広く受け入れられている。例えば、Ｊｅｎｓ  Ｔ．  Ｃａｒｓｔｅｎｓｅｎ、Ｄｒｕｇ  Ｓｔａｂｉｌｉｔｙ：  Ｐｒｉｎｃｉｐｌｅｓ  ＆  Ｐｒａｃｔｉｃｅ、第２版、Ｍａｒｃｅｌ  Ｄｅｋｋｅｒ、ＮＹ、ＮＹ、１９９５年、３７９〜８０頁参照のこと。実際に、水および熱は、一部の化合物の分解を加速する。したがって、製剤の製造、取り扱い、パッケージング、保存、輸送および使用の際に、水分および／または湿気に遭遇することが多いので、製剤に対する水の効果は、非常に重要なものであり得る。
【０１３２】
本明細書において提供される無水の医薬組成物および投与形は、無水成分または低水分含有成分および低水分または低湿度条件を使用して調製できる。ラクトースと、第一級または第二級アミンを含む少なくとも１種の活性成分とを含む医薬組成物および投与形は、製造、パッケージングおよび／または保存の際に、水分および／または湿気との実質的な接触が予測される場合には、無水である。
【０１３３】
無水の医薬組成物は、その無水性が維持されるように調製し、保存しなくてはならない。したがって、無水の組成物を、適した処方キットに含めることができるよう、例えば、水に対する曝露を阻止すると知られている材料を使用してパッケージングする。適したパッケージングの例として、それだけには限らないが、密閉されたホイル、プラスチック、単位用量容器（例えば、バイアル）、ブリスターパックおよびストリップパックが挙げられる。
【０１３４】
さらに、活性成分が分解する速度を低下させる１種または複数の化合物を含む医薬組成物および投与形が提供される。このような化合物は、本明細書において「安定化剤」と呼ばれ、これとして、それだけには限らないが、アスコルビン酸などの抗酸化物質、ｐＨバッファーまたは塩バッファーが挙げられる。
【０１３５】
賦形剤の量および種類と同様、投与形中の活性成分の量および具体的な種類は、それだけには限らないが、患者に投与される経路などの因子に応じて異なり得る。特定の実施形態では、投与形は、本明細書において提供される免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物（例えば、水和物）、立体異性体、クラスレートもしくはプロドラッグを、約０．１０〜約１５０ｍｇの量で含む。その他の実施形態では、投与形は、本明細書において提供される免疫調節性化合物またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物（例えば、水和物）、立体異性体、クラスレートもしくはプロドラッグを、約０．１、１、２．５、５、７．５、１０、１２．５、１５、１７．５、２０、２５、５０、１００、１５０または２００ｍｇの量で含む。一実施形態では、投与形は、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンを、約１、２．５、５、１０、１５、２０、２５または５０ｍｇの量で含む。特定の実施形態では、投与形は、第２の活性成分を、１〜約１０００ｍｇ、約５〜約５００ｍｇ、約１０〜約３５０ｍｇまたは約５０〜約２００ｍｇの量で含む。第２の薬剤の具体的な量は、使用される具体的な薬剤、治療または管理されている疾患の種類ならびに患者に同時投与される本明細書において提供される免疫調節性化合物および任意の任意選択の追加の活性薬剤の量（複数可）に応じて決まる。
【０１３６】
５．３．１  経口投与形
経口投与に適している医薬組成物は、それだけには限らないが、錠剤（例えば、咀嚼錠）、カプレット剤、カプセル剤および液体（例えば、香味をつけたシロップ）などの別個の投与形として提示できる。このような投与形は、所定量の活性成分を含有し、当業者に周知の薬学の方法によって調製してもよい。全般的に、Ｒｅｍｉｎｇｔｏｎ’ｓ  Ｐｈａｒｍａｃｅｕｔｉｃａｌ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ、第２０版、Ｍａｃｋ  Ｐｕｂｌｉｓｈｉｎｇ、Ｅａｓｔｏｎ  ＰＡ（２０００年）参照のこと。
【０１３７】
一実施形態では、投与形は、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンを、約１、２．５、５、１０、１５、２０、２５または５０ｍｇの量で、および１α，２５  Ｄ３を、約１、１０、５０、１００、３００、５００または１０００ｍｇの量で含むカプセル剤または錠剤である。一実施形態では、カプセル剤または錠剤投与形は、３−（４−アミノ−１−オキソ−１，３−ジヒドロ−イソインドール−２−イル）−ピペリジン−２，６−ジオンを、約５または１０ｍｇの量で、および１α，２５  Ｄ３を、約１、１０、５０、１００、３００、５００または１０００ｍｇの量で含む。
【０１３８】
特定の実施形態では、本明細書において提供される経口投与形を、従来の薬剤配合技術に従って、少なくとも１種の賦形剤との密接混合（ｉｎｔｉｍａｔｅ  ａｄｍｉｘｔｕｒｅ）において、活性成分を組み合わせることによって調製する。賦形剤は、投与に望まれる製剤の形態に応じて多様な形態をとり得る。例えば、経口液体またはエアゾール投与形において使用するのに適した賦形剤として、それだけには限らないが、水、グリコール、オイル、アルコール、矯味剤、保存料および着色剤が挙げられる。固体経口投与形（例えば、散剤、錠剤、カプセル剤およびカプレット剤）において使用するのに適した賦形剤の例として、それだけには限らないが、デンプン、糖、微晶質セルロース、希釈剤、造粒剤、滑沢剤、結合剤および崩壊剤が挙げられる。
【０１３９】
錠剤およびカプセル剤は、その投与の容易さのために、最も有利な経口投与単位形に相当し、この場合には、固体賦形剤が使用される。必要に応じて、錠剤を、標準の水性または非水性技術によってコーティングしてもよい。このような投与形は、薬学の任意の方法によって調製できる。一般に、医薬組成物および投与形は、活性成分を液体担体、微粉化固体担体または両方と均一および密接に混合すること、次いで、必要に応じて、生成物を所望の体裁に形作ることによって調製する。
【０１４０】
例えば、錠剤は、圧縮または成形することによって調製できる。圧縮錠剤は、適した機械で、所望により、賦形剤と混合された粉末または顆粒などの流動性形態の活性成分を圧縮することによって調製できる。成形錠剤は、適した機械で、不活性の液体希釈剤で加湿した粉末化合物の混合物を成形することによって製造できる。
【０１４１】
経口投与形において使用してもよい賦形剤の例として、それだけには限らないが、結合剤、増量剤、崩壊剤および滑沢剤が挙げられる。医薬組成物および投与形において使用するのに適した結合剤として、それだけには限らないが、コーンスターチ、ジャガイモデンプンまたはその他のデンプン、ゼラチン、天然および合成ゴム、例えば、アカシアゴム、アルギン酸ナトリウム、アルギン酸、その他のアルギネート、粉末トラガカント、グアーガム、セルロースおよびその誘導体（例えば、エチルセルロース、酢酸セルロース、カルボキシメチルセルロースカルシウム、カルボキシメチルセルロースナトリウム）、ポリビニルピロリドン、メチルセルロース、アルファ化デンプン、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、（例えば、番号２２０８、２９０６、２９１０）、微晶質セルロースならびにそれらの混合物が挙げられる。
【０１４２】
微晶質セルロースの適した形態として、それだけには限らないが、ＡＶＩＣＥＬ−ＰＨ−１０１、ＡＶＩＣＥＬ−ＰＨ−１０３  ＡＶＩＣＥＬ  ＲＣ−５８１、ＡＶＩＣＥＬ−ＰＨ−１０５（ＦＭＣ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｖｉｓｃｏｓｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ、Ａｖｉｃｅｌ  Ｓａｌｅｓ、Ｍａｒｃｕｓ  Ｈｏｏｋ、ＰＡから入手可能）として販売される材料およびそれらの混合物が挙げられる。具体的な結合剤は、ＡＶＩＣＥＬ  ＲＣ−５８１として販売される、微晶質セルロースおよびカルボキシメチルセルロースナトリウムの混合物である。適した無水または低水分賦形剤または添加剤として、ＡＶＩＣＥＬ−ＰＨ−１０３（商標）およびデンプン１５００ＬＭが挙げられる。
【０１４３】
本明細書において開示される医薬組成物および投与形において使用するのに適した増量剤の例として、それだけには限らないが、タルク、炭酸カルシウム（例えば、顆粒または粉末）、微晶質セルロース、粉末セルロース、デキストレート（ｄｅｘｔｒａｔｅｓ）、カオリン、マンニトール、ケイ酸、ソルビトール、デンプン、アルファ化デンプンおよびそれらの混合物が挙げられる。医薬組成物中の結合剤または増量剤は、通常、医薬組成物または投与形の約５０〜約９９重量パーセントで存在する。
【０１４４】
水性環境に曝露されると崩壊する錠剤を提供するために、崩壊剤を組成物中に使用する。過剰の崩壊剤を含有する錠剤は、保存において崩壊し得るが、過少にしか含有しないものは、所望の速度で、または所望の条件下で崩壊しない場合がある。したがって、活性成分の放出を有害に変更するために過剰でも過少でもない十分な量の崩壊剤を使用して、本明細書において提供される固体経口投与形を形成しなくてはならない。使用される崩壊剤の量は、製剤の種類に基づいて変わり、当業者にとって容易に認識できる。通常の医薬組成物は、約０．５〜約１５重量パーセントの崩壊剤または約１〜約５重量パーセントの崩壊剤を含む。
【０１４５】
医薬組成物および投与形において使用してもよい崩壊剤として、それだけには限らないが、寒天、アルギン酸、炭酸カルシウム、微晶質セルロース、クロスカルメロースナトリウム、クロスポビドン、ポラクリリン（ｐｏｌａｃｒｉｌｉｎ）カリウム、グリコール酸ナトリウムデンプン、ジャガイモまたはタピオカデンプン、その他のデンプン、アルファ化デンプン、その他のデンプン、クレイ、その他のアルギン（ａｌｇｉｎ）、その他のセルロース、ゴムおよびそれらの混合物が挙げられる。
【０１４６】
医薬組成物および投与形において使用してもよい滑沢剤として、それだけには限らないが、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、鉱油、軽油、グリセリン、ソルビトール、マンニトール、ポリエチレングリコール、その他のグリコール、ステアリン酸、ラウリル硫酸ナトリウム、タルク、硬化植物油（例えば、ピーナッツオイル、綿実油、ヒマワリ油、ゴマ油、オリーブオイル、コーンオイルおよび大豆油）、ステアリン酸亜鉛、オレイン酸エチル、ラウリル酸エチル、寒天およびそれらの混合物が挙げられる。さらなる滑沢剤として、例えば、シロイドシリカゲル（Ｗ．Ｒ．  Ｇｒａｃｅ  Ｃｏ．  ｏｆ  Ｂａｌｔｉｍｏｒｅ、ＭＤによって製造されるＡＥＲＯＳＩＬ２００）、合成シリカの凝固したエアゾール（Ｄｅｇｕｓｓａ  Ｃｏ．  ｏｆ  Ｐｌａｎｏ、ＴＸによって市販されている）、ＣＡＢ−Ｏ−ＳＩＬ（Ｃａｂｏｔ  Ｃｏ．  ｏｆ  Ｂｏｓｔｏｎ、ＭＡによって販売される発熱性二酸化ケイ素製品）およびそれらの混合物が挙げられる。使用する以上は、滑沢剤は、通常、それらを組み込む医薬組成物または投与形の約１重量パーセント未満の量で使用する。
【０１４７】
特定の実施形態では、固体経口投与形は、本明細書において提供される免疫調節性化合物、無水ラクトース、微晶質セルロース、ポリビニルピロリドン、ステアリン酸、無水コロイドシリカおよびゼラチンを含む。
【０１４８】
５．３．２  放出制御投与形
本明細書において提供される活性成分は、当業者に周知である放出制御手段によってか、または送達装置によって投与できる。例として、それだけには限らないが、各々、参照により本明細書に組み込まれる、米国特許第３，８４５，７７０号；同第３，９１６，８９９号；同第３，５３６，８０９号；同第３，５９８，１２３号；および同第４，００８，７１９号、同第５，６７４，５３３号、同第５，０５９，５９５号、同第５，５９１，７６７号、同第５，１２０，５４８号、同第５，０７３，５４３号、同第５，６３９，４７６号、同第５，３５４，５５６号、同第５，６３９，４８０号、同第５，７３３，５６６号、同第５，７３９，１０８号、同第５，８９１，４７４号、同第５，９２２，３５６号、同第５，９７２，８９１号、同第５，９８０，９４５号、同第５，９９３，８５５号、同第６，０４５，８３０号、同第６，０８７，３２４号、同第６，１１３，９４３号、同第６，１９７，３５０号、同第６，２４８，３６３号、同第６，２６４，９７０号、同第６，２６７，９８１号、同第６，３７６，４６１号、同第６，４１９，９６１号、同第６，５８９，５４８号、同第６，６１３，３５８号、同第６，６９９，５００号および同第６，７４０，６３４号に記載されるものが挙げられる。このような投与形を使用して、所望の放出プロファイルを提供するために、例えば、ヒドロプロピルメチルセルロース、その他のポリマーマトリックス、ゲル、透過性膜、浸透圧系、多層コーティング、微粒子、リポソーム、マイクロスフェアまたはそれらの組合せをさまざまな割合で使用する、１種または複数の活性成分の持続放出または放出制御を提供できる。本明細書に記載されるものを含めた当業者に公知の適した放出制御製剤は、本明細書において提供される活性成分とともに使用するために容易に選択できる。したがって、それだけには限らないが、放出制御に適合している錠剤、カプセル剤、ゲルキャップ剤およびカプレット剤などの経口投与に適した単回単位投与形が本明細書において提供される。
【０１４９】
すべての放出制御医薬製剤は、その非制御対応物によって達成されるものを上回って、薬物療法を改善するという共通の目的を有する。理想的には、医療における最適に設計された放出制御製剤の使用は、最小量の時間で、状態を治癒または制御するために使用されている最小の薬物物質によって特徴付けられる。放出制御製剤の利点として、長期の薬物の活性、投与頻度の減少および患者のコンプライアンスの増大が挙げられる。さらに、放出制御製剤を使用して、作用の発生時間または薬物の血中レベルなどのその他の特徴に影響を及ぼすことができ、また、ひいては、副作用（例えば、有害作用）の発生に影響を及ぼすことができる。
【０１５０】
ほとんどの放出制御製剤は、所望の治療効果を即時にもたらす一定量の薬物（活性成分）を最初に放出し、長期間にわたってこのレベルの治療または予防効果を維持するために他の量の薬物を徐々に、継続的に放出するよう設計される。身体において、この一定レベルの薬物を維持するために、薬物は、代謝され、身体から排出されている薬物の量を補う速度で投与形から放出されなければならない。活性成分の放出制御は、それだけには限らないが、ｐＨ、温度、酵素、水またはその他の生理学的条件もしくは化合物を含めた、さまざまな条件によって刺激を受け得る。
【０１５１】
特定の実施形態では、薬剤は、静脈内注入、埋め込み可能な浸透圧ポンプ、経皮パッチ、リポソームまたはその他の投与様式を使用して投与してもよい。一実施形態では、ポンプを使用してもよい（Ｓｅｆｔｏｎ、ＣＲＣ  Ｃｒｉｔ．  Ｒｅｆ．  Ｂｉｏｍｅｄ．  Ｅｎｇ．  １４巻：２０１頁（１９８７年）；Ｂｕｃｈｗａｌｄら、Ｓｕｒｇｅｒｙ  ８８巻：５０７頁（１９８０年）；Ｓａｕｄｅｋら、Ｎ．  Ｅｎｇｌ．  Ｊ．  Ｍｅｄ．  ３２１巻：５７４頁（１９８９年）参照のこと）。別の実施形態では、ポリマー材料を使用してもよい。さらに別の実施形態では、放出制御系を、熟練した医師によって決定される、すなわち、したがって、全身用量のほんの一部しか必要としない適当な部位に、対象中に留置してもよい（例えば、Ｇｏｏｄｓｏｎ、Ｍｅｄｉｃａｌ  Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｄ  Ｒｅｌｅａｓｅ、第２巻、１１５〜１３８頁（１９８４年）参照のこと）。その他の放出制御系はＬａｎｇｅｒによる総説（Ｓｃｉｅｎｃｅ
２４９巻：１５２７〜１５３３頁（１９９０年））において論じられている。活性成分を、体液中で不溶性である外側のポリマー膜、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン／プロピレンコポリマー、エチレン／エチルアクリレートコポリマー、エチレン／酢酸ビニルコポリマー、シリコンゴム、ポリジメチルシロキサン、ネオプレンゴム、塩素化ポリエチレン、塩化ポリビニル、酢酸ビニルとの塩化ビニルコポリマー、塩化ビニリデン、エチレンおよびプロピレン、イオノマーポリエチレンテレフタレート、ブチルゴムエピクロロヒドリンゴム、エチレン／ビニルアルコールコポリマー、エチレン／酢酸ビニル／ビニルアルコール三元共重合体ならびにエチレン／ビニルオキシエタノールコポリマーによって囲まれている固体内部マトリックス、例えば、ポリメチルメタクリレート、ポリブチルメタクリレート、可塑化または非可塑化塩化ポリビニル、可塑化ナイロン、可塑化ポリエチレンテレフタレート、天然ゴム、ポリイソプレン、ポリイソブチレン、ポリブタジエン、ポリエチレン、エチレン−酢酸ビニルコポリマー、シリコンゴム、ポリジメチルシロキサン、シリコンカーボネートコポリマー、アクリル酸およびメタクリル酸のエステルのヒドロゲルなどの親水性ポリマー、コラーゲン、架橋ポリビニルアルコールならびに架橋部分加水分解ポリ酢酸ビニル中に分散させてもよい。次いで、活性成分が、放出速度制御ステップで、外側のポリマー膜をとおって拡散する。このような非経口組成物中の活性成分のパーセンテージは、その具体的な性質ならびに対象の必要性に高度に依存する。
【０１５２】
５．３．３  非経口投与形
概して、皮下、筋肉内または静脈内のいずれかの注射によって特徴付けられる非経口投与も本明細書において考慮される。注射用物質は、液体溶液または懸濁液、注射の前の液体中の溶液または懸濁液に適した固体形態としてか、エマルジョンとしてのいずれかで従来の形態で調製できる。適した賦形剤として、例えば、水、食塩水、デキストロース、グリセロールまたはエタノールがある。さらに、必要に応じて、投与されるべき医薬組成物はまた、少量の非毒性の補助物質、例えば、湿潤剤または乳化剤、ｐＨ緩衝剤、安定化剤、溶解度増強剤ならびに例えば、酢酸ナトリウム、モノラウリル酸ソルビタン、オレイン酸トリエタノールアミンおよびシクロデキストリンなどのその他のこのような薬剤も含み得る（米国特許第５，１３４，１２７号参照のこと）。
【０１５３】
組成物の非経口投与として、静脈内、皮下および筋肉内投与が挙げられる。非経口投与用製剤として、注射の準備が整った滅菌溶液、滅菌乾燥可溶性製剤、例えば、皮下錠剤を含めた、使用する直前に溶媒と組み合わされる準備が整った凍結乾燥散剤、注射の準備が整った滅菌懸濁液、使用の直前にビヒクルと組み合わされる準備が整った滅菌乾燥不溶性製剤および滅菌エマルジョンが挙げられる。溶液は、水性である場合も、非水性である場合もある。
【０１５４】
静脈内に投与される場合には、適した担体として、生理食塩水またはリン酸緩衝生理食塩水（ＰＢＳ）ならびにグルコース、ポリエチレングリコールおよびポリプロピレングリコールならびにそれらの混合物などの増粘剤および可溶化剤を含有する溶液が挙げられる。
【０１５５】
非経口製剤において使用される薬学的に許容される担体、賦形剤または希釈剤として、水性ビヒクル、非水性ビヒクル、抗菌剤、等張化剤、バッファー、抗酸化物質、局所麻酔、懸濁剤および分散剤、乳化剤、金属イオン封鎖剤またはキレート化剤ならびにその他の薬学的に許容される物質が挙げられる。
【０１５６】
水性ビヒクルの例として、塩化ナトリウム注射液、リンゲル注射液、等張性デキストロース注射液、滅菌水注射液、デキストロースおよび乳酸加リンゲル注射液が挙げられる。非水性非経口ビヒクルとして、植物起源の不揮発性油、綿実油、コーンオイル、ゴマ油およびピーナッツオイルが挙げられる。複数回用量容器にパッケージングされた非経口製剤には、静菌または静真菌濃度の抗菌剤を加えなければならず、これとして、フェノールまたはクレゾール、水銀剤、ベンジルアルコール、クロロブタノール、メチルおよびプロピルｐ−ヒドロキシ安息香酸エステル、チメロサール、塩化ベンザルコニウムならびに塩化ベンゼトニウムが挙げられる。等張剤として、塩化ナトリウムおよびデキストロースが挙げられる。バッファーとして、リン酸塩およびクエン酸塩が挙げられる。抗酸化物質として、重硫酸ナトリウムが挙げられる。局所麻酔として、塩酸プロカインが挙げられる。懸濁剤および分散剤として、ナトリウムカルボキシメチルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースおよびポリビニルピロリドンが挙げられる。乳化剤として、ポリソルベート８０（ＴＷＥＥＮ（登録商標）８０）が挙げられる。金属イオンの封鎖剤またはキレート化剤として、ＥＤＴＡが挙げられる。医薬担体としてまた、水混和性ビヒクルのためのエチルアルコール、ポリエチレングリコールおよびプロピレングリコールならびにｐＨ調整のための水酸化ナトリウム、塩酸、クエン酸または乳酸が挙げられる。
【０１５７】
活性成分の濃度は、注射が所望の薬理効果をもたらすのに有効な量を提供するように調整する。正確な用量は、当技術分野で公知のように、患者または動物の年齢、体重および状態に応じて決まる。
【０１５８】
単位用量非経口製剤は、アンプル、バイアルまたはニードルを有するシリンジ中にパッケージングする。非経口投与用のすべての製剤は、当技術分野において公知であり、実施されるように無菌でなくてはならない。
【０１５９】
例示的に、活性成分を含む滅菌水溶液の静脈内または動脈内注入は、有効な投与様式である。別の実施形態は、必要に応じて注射されて、所望の薬理効果をもたらす活性材料を含む滅菌水性または油性溶液または懸濁液である。
【０１６０】
注射用物質は、局所投与および全身投与のために設計される。通常、治療上有効な投与量は、少なくとも約０．１重量％〜最大約９０重量％またはそれを超える濃度または治療される組織（複数可）に対して１重量％超の活性成分を含有するよう処方する。活性成分は、１回で投与してもよく、時間間隔をおいて投与されるいくつかのより少ない用量に分割してもよい。正確な投与量および治療期間は、治療されている組織の関数であり、公知の試験プロトコールを使用して、またはｉｎ  ｖｉｖｏもしくはｉｎ  ｖｉｔｒｏ試験データから外挿することによって実験的に決定できるということは理解されよう。濃度および投与量の値はまた、治療される個体の年齢に応じて変わり得るということは留意されたい。任意の特定の対象について、具体的な投与計画は、個体の必要性および製剤の投与を行うまたは監督する人の専門的判断に従って経時的に調整しなくてはならないことおよび本明細書に示される濃度範囲は、単に例示であって、特許請求される製剤の範囲または実施を制限しようとするものではないことはさらに理解されよう。
【０１６１】
化合物は、微粒子化した形態もしくはその他の適した形態で懸濁してもよく、またはより可溶性の活性製剤を生成するか、もしくはプロドラッグを生成するよう誘導体化してもよい。得られた混合物の形態は、目的の投与様式および選択された担体またはビヒクルにおける化合物の溶解度を含めたいくつかの因子に応じて決まる。有効な濃度は、状態の症状を寛解するのに十分であり、実験的に決定できる。
【０１６２】
５．３．４  凍結乾燥散剤
凍結乾燥散剤も本明細書において対象とされ、これは、投与のために溶液、エマルジョンおよびその他の混合物として再構成できる。それらはまた、再構成し、固体またはゲルとして処方してもよい。
【０１６３】
滅菌、凍結乾燥散剤は、適した溶媒中に活性成分またはその薬学的に許容される塩、溶媒和物、水和物もしくはプロドラッグを溶解することによって調製する。溶媒は、散剤または散剤から調製された再構成された溶液の安定性またはその他の薬理成分を改善する賦形剤も含有し得る。使用してもよい賦形剤として、それだけには限らないが、デキストロース、ソルビトール（ｓｏｒｂｉｔａｌ）、フルクトース、コーンシロップ、キシリトール、グリセリン、グルコース、スクロースまたはその他の適した薬剤が挙げられる。溶媒はまた、バッファー、例えば、クエン酸、リン酸ナトリウムもしくはカリウムまたは通常、ほぼ中性ｐＨの当業者に公知のその他のこのようなバッファーも含有し得る。その後の溶液の滅菌濾過と、それに続く、当業者に公知の標準条件下での凍結乾燥によって、所望の製剤を提供する。一般に、得られた溶液を、凍結乾燥用バイアル中に分配する。各バイアルは、単回投与量（１０〜１０００ｍｇまたは１００〜５００ｍｇ）または複数回投与量の活性成分を含有する。凍結乾燥散剤は、適当な条件下、例えば、約４℃〜室温で保存できる。
【０１６４】
この凍結乾燥散剤の、注射用水を用いる再構成によって、非経口投与において使用するための製剤を提供する。再構成するために、１ｍＬの滅菌水またはその他の適した担体あたり、約１〜５０ｍｇ、５〜３５ｍｇまたは約９〜３０ｍｇの凍結乾燥散剤を加える。正確な量は、使用される化合物に応じて決まる。このような量は、実験的に決定できる。
【実施例】
【０１６５】
本明細書において提供される特定の実施形態を、以下の限定されない例によって例示する。
【０１６６】
６．１  乳癌細胞に対するビタミンＤの効果
乳癌細胞の増殖に対するビタミンＤ剤の効果を試験した。ＭＣＦ−１２Ａ、ＭＣＦ７およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１は、調査された異なる腫瘍形成能を有する乳癌細胞株の３種の変異株である。ＭＣＦ−１２Ａは非悪性であり、ＭＣＦ７は悪性であり、正常ｐ５３を発現し、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１は、悪性であり、異常なｐ５３を発現する。
【０１６７】
細胞を、ウェルあたり１０４個細胞の密度で２４ウェルプレートに播種し、２４時間接着させた。用量応答を実施し、１α，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３（１，２５  Ｄ３）の漸増用量（０、１、１０、５０、７５および１００ｎＭ）を７日間かけて試験した。薬物は２日毎に更新した。次いで、細胞生存率をニュートラルレッドアッセイによって調べ、５５０ｎｍの吸光度を測定した。
【０１６８】
図１に示されるように、ＭＣＦ−１２ＡおよびＭＣＦ７は、ビタミンＤ剤治療に対する感受性を示したが、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１はビタミンＤ剤治療に対して耐性であるとわかった。
【０１６９】
６．２  乳癌細胞に対する免疫調節性化合物およびビタミンＤの効果
乳癌細胞の細胞生存率および細胞増殖に対する、ビタミンＤ剤を伴った、またはビタミンＤ剤を伴わない、１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンおよび１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンの効果を調査した。使用した細胞株は、ＭＣＦ−１２Ａ、ＭＣＦ７およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１であった。
【０１７０】
細胞をウェルあたり１０４個細胞の密度で２４ウェルプレートに播種し、２４時間接着させた。薬物の組合せ効果を調べるために、細胞を１００ｎＭの１，２５  Ｄ３および１０ｎＭの１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンまたは１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンで処理した。各処理は、最大７日間実施したが、２日毎に更新した。次いで、細胞増殖をスルホローダミンＢ（ＳＲＢ）アッセイによって調べ、５５０ｎｍの吸光度を測定した。
【０１７１】
図２Ａおよび２Ｂに示されるように、両免疫調節性化合物とも、ビタミンＤの存在下または不在下で、ＭＣＦ−１２ＡまたはＭＣＦ７の細胞生存率および細胞増殖に大きくは影響を及ぼさないとわかった。しかし、図２Ｃに示されるように、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１（すなわち、ビタミンＤ耐性細胞株）に関しては、免疫調節性化合物は、ビタミンＤの不在下では細胞株の細胞生存率および細胞増殖に影響を及ぼさなかったが、免疫調節性化合物は、ビタミンＤの存在下で細胞の死滅を大幅に増大する（例えば、最大５０％）と実証された。この結果は、免疫調節性化合物は、ビタミンＤ耐性細胞においてビタミンＤ感受性を回復させ、その結果、ビタミンＤの存在下で細胞の死滅を増大させるということを示す。
【０１７２】
６．３  用量決定
ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞に対するビタミンＤとの相乗作用に必要な最小用量の免疫調節性化合物を評価するために、１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンおよび１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンを用い、一定用量の１，２５  Ｄ３（１００ｎＭ）を使用して用量応答実験を実施した。
【０１７３】
細胞を、ウェルあたり１０４個細胞の密度で２４ウェルプレートに播種し、２４時間接着させた。薬物の組合せ効果を調べるために、細胞を、１００ｎＭの１，２５  Ｄ３および種々の用量の１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンまたは１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンを用いて処理した。各処理は、最大７日間実施したが、２日毎に更新した。次いで、細胞増殖をスルホローダミンＢ（ＳＲＢ）アッセイによって調べ、５５０ｎｍの吸光度を測定した。
【０１７４】
図３に示されるように、最小濃度の１μＭの１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリン（図３Ａ）および０．１μＭの１，３−ジオキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリン（図３Ｂ）を用いて、統計上有意な（一元配置分散分析およびポストホック分析を使用して）増殖阻害があった。
【０１７５】
６．４  アポトーシスに対する組合せの効果
ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞増殖および生存率の阻害が、アポトーシスに対する組合せの効果によるものであるかどうかを調べるために、以下のアッセイを実施してアポトーシスを測定した。
【０１７６】
６．４．１  ＰＡＲＰ切断アッセイ
細胞を７５ｃｍ２のフラスコ中にプレーティングし、各々単独または組み合わせた、１μｌ／ｍＬ  ＤＭＳＯ（対照）または１μＭの１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンおよび１００ｎＭの１，２５  Ｄ３とともに６日間培養した。各時点で、培地を除去し、氷冷ＰＢＳを用いて細胞を洗浄した。次いで、細胞をＲＩＰＡバッファー（１％ＮＰ４０、０．５％デオキシコール酸ナトリウム、０．１％ＳＤＳ、ＰＢＳ）を用いて溶解し、溶解物を、４℃、１３０００ｒｐｍで２０分間遠心分離した。上清を回収し、タンパク質濃度を測定するためにアリコートを取った。Ｂｉｏ−Ｒａｄ  ＤＣタンパク質アッセイキットを製造業者の使用説明書に従って使用して、各溶解物のタンパク質推定値を決定した。タンパク質抽出物をＳＤＳ（１／４）と混合し、１０秒間超音波処理し、Ｂｒａｄｆｏｒｄアッセイによってタンパク質濃度を決定した。
【０１７７】
ＳＤＳ−ポリアクリルアミドゲル電気泳動（ＳＤＳ−ＰＡＧＥ）をＭｉｎｉ  Ｔｒａｎｓ−Ｂｌｏｔ  Ｍｏｄｕｌｅ装置（Ｂｉｏ−Ｒａｄ）で実施した。この実験では分離ゲル中のポリアクリルアミド／ビス−アクリルアミドのパーセンテージを１２％ｖ／ｖとした。濃縮ゲルには、以下の試薬を使用した：３０％アクリルアミド／ビス−アクリルアミド０．６７ｍＬ；Ｈ２Ｏ２．７ｍＬ；１Ｍ  ｔｒｉｚｍａ０．５ｍＬ；１０％過硫酸アンモニウム０．０１ｍＬ；およびＳＤＳ０．０４ｍＬ。分離ゲルには、以下の試薬を使用した：３０％アクリルアミド／ビス−アクリルアミド３．３ｍＬ；Ｈ２Ｏ４ｍＬ；１Ｍ  ｔｒｉｚｍａ２．５ｍＬ；１０％過硫酸アンモニウム０．１ｍＬ；および１０％ＳＤＳ０．１ｍＬ。
【０１７８】
分離ゲルを調製すると、１０μｌのＮ’，Ｎ’，Ｎ’，Ｎ’−テトラメチルエチレン（ｔｅｒａｍｅｔｈｙｌｅｔｈｙｌｅｎｅ）−ジアミン（ＴＥＭＥＤ）を添加することによって重合を開始させた。溶解物を５分間沸騰させ、氷上で冷却し、次いで、等量のタンパク質がロードされるように容積を調整して、濃縮ゲル中にロードした。電気泳動溶液をモニタリングするために１つのウェルにレインボーカラーマーカー（Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ）も加えた。電気泳動を、ランニングバッファー（１０×２５ｍＭ  ｔｒｉｚｍａ、１９２ｍＭグリシン、０．１％ＳＤＳ）中、４０ｍＡ定流で１〜２時間実施した。
【０１７９】
ウエスタンブロッティングのために、Ｍｉｎｉ  Ｔｒａｎｓ−Ｂｌｏｔ装置（Ｂｉｏ−Ｒａｄ）において製造業者の使用説明書に従って、タンパク質をゲルからＨｙｂｏｎｄ  Ｃ−Ｓｕｐｅｒニトロセルロースメンブレン（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ、Ｕ．Ｋ．）上にトランスファーした。トランスファーは、トランスファーバッファー（２５ｍＭ  Ｔｒｉｓ塩基、１９２ｍＭグリシン、２０％メタノール、ｐＨ８．２）中、１００Ｖで１．５〜２時間実施した。ニトロセルロースは、ミルク溶液（ＰＢＳ  １ｘ、１％Ｔｗｅｅｎ  ２０、１％Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ１００、５％脱脂乳）と１時間一緒にした後、ブロッキングされた。次いで、メンブレンを、ミルク溶液中で一次抗体、全ＰＡＲＰおよび切断ＰＡＲＰを用いて１時間染色した。メンブレンを、ミルク溶液を用いて洗浄し、二次抗体（Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ製の抗ウサギ）を用いて１時間染色した。最後に、メンブレンをＰＢＳ＋１％Ｔｗｅｅｎ  ２０＋１％Ｔｒｉｔｏｎ  Ｘ１００で洗浄し、ＰＢＳ  １×を用いて再度洗浄し、増強化学発光（ＥＣＬ）検出剤（Ａｍｅｒｓｈａｍ  Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌ、Ｕ．Ｋ．）を用いて明らかにした。次いで、メンブレンを暗所で、ラップで包み、カセット中に入れ、その上にオートグラフィーフィルム（ＧＲＩ）の小片を置き、所望の時間静置し、その後、現像剤に通した。
【０１８０】
図４に示されるように、ビタミンＤまたは１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリン単独で処理された細胞ではＰＡＲＰ切断はない、すなわち、切断ＰＡＲＰ抗体を用いてシグナルが見られないが、組合せに関しては相当なレベルの切断ＰＡＲＰが観察されることがわかった。これらの結果は、組合せがアポトーシスに対して著しい効果を有することを示す。
【０１８１】
６．４．２  アネキシンＶ／Ｐ．Ｉ．染色
細胞を、２×１０６個細胞／ウェルの密度で６ウェルプレートに播種した。細胞を、１μｌ／ｍＬ  ＤＭＳＯ（対照）または１ｎＭの１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリンおよび１００ｎＭの１，２５  Ｄ３を、各々単独または組み合わせて用いて最大６日間処理した。培地をＥＤＴＡ処理によって除去し、細胞を氷冷ＰＢＳを用いて２回洗浄した。次いで、細胞を１×１０６個細胞／ｍＬの希釈でバッファーに再懸濁した。次いで、１０５個の細胞を、アネキシンＶおよびヨウ化プロピジウム（「ＰＩ」）を用いて染色した。染色をＦＡＣＳによって分析した。結果を、対照アネキシンＶまたはＰＩ染色のパーセンテージとして表し、これでは、対照は、ＤＭＳＯのみで処理された細胞である。結果は３連のウェルから得たものである。
【０１８２】
図５に示されるように、アネキシンＶまたはＰＩ染色のいずれかによって評価されるように、ビタミンＤまたは１−オキソ−２−（２，６−ジオキソピペリジン−３−イル）−４−アミノイソインドリン単独で処理された細胞ではアポトーシスの大幅な増大はないことがわかった。しかし、アネキシンＶおよびＰＩ染色の両方によって評価されるように、組合せで処理された細胞では、アポトーシスの大幅な増大が観察された。これらの結果はまた、組合せは、アポトーシスに対して著しい効果を有することを示唆する。
【０１８３】
６．５  レナリドマイドは、ＢＣＬ−２の阻害によって、ビタミンＤ耐性乳癌細胞ＭＤＡ−ＭＢ−２３１にビタミンＤ感受性表現型を回復させる
ビタミンＤは、骨格の健康に関与する必須成分として十分に確立されている。ビタミンＤの活性なホルモン性代謝産物として、１α，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３（１，２５  Ｄ３）があり、これは腎臓において合成され、カルシウムおよびリン酸の腸管吸収の刺激によって骨のためのミネラルの提供を媒介する（Ｈｏｌｉｃｋ  ＭＦ．  Ｒｅｓｕｒｒｅｃｔｉｏｎ  ｏｆ  ｖｉｔａｍｉｎ  Ｄ  ｄｅｆｉｃｉｅｎｃｙ  ａｎｄ  ｒｉｃｋｅｔ．  Ｊ  Ｃｌｉｎ  Ｉｎｖｅｓｔ．  ２００６年）。１９８７年のビタミンＤの受容体のクローニング以降、乳房を含めた多数の組織においてビタミンＤの受容体が発見され、乳房では、受容体のレベルは乳汁分泌の際に上がるとわかった（Ｚｉｎｓｅｒ，  Ｇ．Ｍ．ら  Ｍｏｌ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ  １８巻、２２０８〜２２２３頁（２００４年））。１，２５  Ｄ３の循環レベルもまた、妊娠においても上がり、ビタミンＤは、乳腺分化および乳汁分泌において役割を果たすと考えられる。ＶＤＲは、乳癌生検の８０％超において発現され、乳房腫瘍では、ＶＤＲの発現のレベルの増大が、無病生存率と相関することもわかっている（Ｆｒｉｅｄｒｉｃｈ，  Ｍ．ら  Ｈｉｓｔｏｃｈｅｍ．  Ｊ  ３４巻、３５〜４０頁（２００２年）、Ｆｒｉｅｄｒｉｃｈ，  Ｍ．  Ｃｌｉｎ  Ｅｘｐ．  Ｏｂｓｔｅｔ．  Ｇｙｎｅｃｏｌ．  ２７巻、７７〜８２頁（２０００年）、Ｆｒｉｅｄｒｉｃｈ，  Ｍ．ら  Ｈｉｓｔｏｃｈｅｍ．  Ｊ  Ｃｙｔｏｃｈｅｍ．  ４６巻、１３３５〜１３３７頁（１９９８年）およびＦｒｉｅｄｒｉｃｈ，  Ｍ．らＡｎｔｉｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ２６巻、２６１５〜２６２０頁（２００６年））。乳癌の予防における１，２５  Ｄ３の役割が、７，１２−ジメチルベンズ（ａ）−アントラセン（ＤＭＢＡ）注射によって発生させたマウスの乳房腫瘍において実証され、これでは、この薬物での前治療がマウスにおいて腫瘍の発生を阻害した（Ｇｕｙｔｏｎ，  Ｋ．Ｚ．ら  Ａｎｎｕａｌ
Ｒｅｖｉｅｗ  ｏｆ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌｏｇｙ  ａｎｄ  Ｔｏｘｉｃｏｌｏｇｙ  ４１巻、４２１〜４４２頁（２００１年））。さらなる研究によって、１，２５  Ｄ３の、乳房腫瘍増殖を阻害する能力がｉｎ−ｖｉｔｒｏおよびｉｎ−ｖｉｖｏの両方で実証された。ｉｎ−ｖｉｔｒｏでの腫瘍細胞に対する効果（無色素性黒色腫株に対する）は、１９８１年に最初に実証され、続いて乳癌株を含めた多数のその他の細胞株の増殖および分化の阻害に関する報告が過去２０年にわたってなされた（Ｃｏｌｓｔｏｎ，  Ｋ．Ｗ．ら  Ｅｎｄｏｃｒ．  Ｒｅｌａｔ  Ｃａｎｃｅｒ  ９巻、４５〜４９頁（２００２年））。乳癌細胞株に対する１，２５  Ｄ３の阻害効果は、細胞周期の調節によるものであると考えられ、細胞株ＭＣＦ−７において見られるようなサイクリン依存性キナーゼ阻害剤およびアポトーシス促進性タンパク質Ｐ２１の増大など、いくつかの細胞周期調節因子に対する効果を有する（Ｖｅｒｌｉｎｄｅｎ，  Ｌ．ら  Ｍｏｌ．  Ｃｅｌｌ  Ｅｎｄｏｃｒｉｎｏｌ．  １４２巻、５７〜６５頁（１９９８年））。また、抗アポトーシス分子ＢＣＬ２の喪失に伴うアポトーシスの誘導があるが、効果は、カスパーゼまたはＰ５３によって媒介されない（Ｍａｔｈｉａｓｅｎ，  Ｉ．Ｓ．ら  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ５９巻、４８４８〜４８５６頁（１９９９年））。
【０１８４】
ビタミンＤはまた、乳癌の予防および治療の両方において有望な臨床薬であるとわかっている（Ｃｏｌｓｔｏｎ  ＫＷら  Ｐｏｓｓｉｂｌｅ  ｒｏｌｅ  ｆｏｒ  ｖｉｔａｍｉｎ  Ｄ  ｉｎ  ｃｏｎｔｒｏｌｌｉｎｇ  ｂｒｅａｓｔ  ｃａｎｃｅｒ  ｃｅｌｌ  ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ．  Ｌａｎｃｅｔ．  １９８９年）。ビタミンＤはまた、前立腺癌および多発性骨髄腫を含めたその他の癌の予防および治療の両方においても有望な臨床薬であるとわかっている（Ｔｒｕｍｐ，  Ｄ．Ｌ．らＡｎｔｉｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ  ２６巻、２５５１〜２５５６頁（２００６年））。不応性癌における第１相試験によって、有望な結果が示されている。これらの研究を用いる場合の２つの大きな警告は、ビタミンＤによって引き起こされる高カルシウム血症および多数の乳癌患者において発生するか、またはそれらにおいて存在するビタミンＤに対する耐性であった（Ｂｙｒｎｅ，  Ｂ．ら  Ｊ  Ｓｔｅｒｏｉｄ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｍｏｌ．  Ｂｉｏｌ．  １０３巻、７０３〜７０７頁（２００７年）およびＷｅｌｓｈ，  Ｊ．  Ｊ  Ｂｏｎｅ  Ｍｉｎｅｒ．  Ｒｅｓ．  ２２巻付録２、Ｖ８６〜Ｖ９０頁（２００７年））。乳癌細胞株の１，２５  Ｄ３処理は極めて有効であり、ｎＭ領域にＩＣ５０値を有するが、薬物に対する耐性の問題（固有のものおよび誘導されたものの両方）は、極めてよくあることである（Ｃｏｌｓｔｏｎ，  Ｋ．Ｗ．ら  Ｅｎｄｏｃｒ．  Ｒｅｌａｔ  Ｃａｎｃｅｒ  ９巻、４５〜４９頁（２００２年）およびＣｏｌｓｔｏｎ，  Ｋ．Ｗ．ら  Ｂｉｏｃｈｅｍ  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．  ４４巻、６９３〜７０２頁（１９９２年））。ＶＤＲを発現するいくつかの乳癌細胞株は、１，２５（ＯＨ）２Ｄ３の抗増殖効果に対して応答できない（Ｂｙｒｎｅ，  Ｂ．ら  Ｊ  Ｓｔｅｒｏｉｄ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．  Ｍｏｌ．  Ｂｉｏｌ．  １０３巻、７０３〜７０７頁（２００７年））。乳房細胞株から得たデータから、ＳＶ４０またはｒａｓを用いる発癌性形質転換は、ＶＤＲシグナル伝達を阻害し、１，２５  Ｄ３の増殖阻害効果に対する耐性を誘導し、したがって、乳癌進行が１，２５  Ｄ３に対する感受性の喪失につながると予測されるということが示唆される（Ｋｅｍｍｉｓ，  Ｃ．Ｍ．ら  Ｊ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｃｈｅｍ．  １０５巻、９８０〜９８８頁（２００８年））。したがって、ビタミンＤに対して不応性の腫瘍の耐性を逆転させることができる薬剤は、ビタミンＤを使用するあらゆる抗癌療法において重要である（Ｇａｌｕｓｔｉａｎ  Ｃら
Ｔｈｅ  ａｎｔｉ−ｃａｎｃｅｒ  ａｇｅｎｔｓ  ｌｅｎａｌｉｄｏｍｉｄｅ  ａｎｄ
ｐｏｍａｌｉｄｏｍｉｄｅ  ｉｎｈｉｂｉｔ  ｔｈｅ  ｐｒｏｌｉｆｅｒａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｆｕｎｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｔ  ｒｅｇｕｌａｔｏｒｙ  ｃｅｌｌｓ．  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌ  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ．  ２００９年）。免疫調節薬、レナリドマイドは、いくつかの腫瘍細胞株においてアポトーシス促進効果を有するとこれまでにわかっており、骨髄腫細胞株ならびに増殖停止およびアポトーシスが誘導される初代患者細胞において薬物耐性を克服することが報告されている（Ｍｉｔｓｉａｄｅｓ，  Ｎ．ら  Ｂｌｏｏｄ  ９９巻、４５２５〜４５３０頁（２００２年））。そのアポトーシス促進機序は、カスパーゼに対する効果および抗アポトーシス分子ＢＣＬ−２の阻害を含む（Ｑｕａｃｈ，  Ｈ．ら  Ｌｅｕｋｅｍｉａ  ２４巻、２２〜３２頁（２０１０年））。レナリドマイド（ＣＣ−５０３）はまた、ＮＫおよびＴ細胞機能を増強し、Ｔ調節細胞数および機能を阻害する免疫調節効果に加えて、浸潤、転移、血管新生に対する阻害効果などの多数のその他の抗癌特性も有する（Ｇａｌｕｓｔｉａｎ，  Ｃ．ら  Ｅｘｐｅｒｔ  Ｏｐｉｎ．  Ｐｈａｒｍａｃｏｔｈｅｒ．  １０巻、１２５〜１３３頁（２００９年）、Ｇａｌｕｓｔｉａｎ，  Ｃ．ら  Ｃａｎｃｅｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌ．  Ｉｍｍｕｎｏｔｈｅｒ．  ５８巻、１０３３〜１０４５頁（２００９年）およびＬｉｕ，  Ｗ．Ｍ．ら  Ｂｒ．  Ｊ
Ｃａｎｃｅｒ  １０１巻、８０３〜８１２頁（２００９年））。
【０１８５】
この研究では、本発明者らは、薬物、レナリドマイドが、ビタミンＤ耐性乳癌細胞株ＭＤＡ−ＭＢ−２３１にビタミンＤ感受性を付与するかどうかを調べた。この細胞株は、ビタミンＤ受容体は発現するが、ビタミンＤに対して不応性であると確立されている。ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞におけるビタミンＤに対する耐性の機序はまだ理解されていないが、耐性は、ゲニステイン（ｇｅｎｅｓｔｅｉｎ）およびＢＣＬ２阻害剤などのアポトーシスに直接的に影響を及ぼす薬剤の使用によって逆転される（Ｌｉ，  Ｚ．ら  Ｔｏｘｉｃｏｌ．  Ｉｎ  Ｖｉｔｒｏ  ２２巻、１７４９〜１７５３頁（２００８年））。したがって、本発明者らは、細胞増殖およびアポトーシス経路におけるいくつかのタンパク質を標的とすることができ、多発性骨髄腫細胞をいくつかの化学療法薬に対して感作することができるレナリドマイドはまた、細胞株をビタミンＤに対して感作することができるであろうと推定した。本発明者らは、ここで、レナリドマイドが、１，２５  Ｄ３に対するＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞株の耐性を実際に逆転させることができることならびにｐａｒｐ切断および細胞でのアネキシンＶ発現によって測定されるように、両薬剤の添加は、アポトーシスに対して優れた相加作用を有することを実証する。本発明者らは、感受性の回復は、アポトーシス促進分子および抗アポトーシス分子の発現の変化によるものであるということならびに最も重要な変化は、２種の薬物の存在下でのＢＣＬ−２発現の阻害であるということを示す。
【０１８６】
６．５．１  材料および方法
細胞培養および試薬
悪性のＭＣＦ−７、ＭＣＦ−７／ＶＤＲ、ＨＢＬ−１００およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞を、２ｍＭのグルタミン、１００ＩＵ／ｍｌのペニシリン、１００μｇ／ｍｌのストレプトマイシンおよび１０％のＦＢＳを補給したＲＰＭＩ  １６４０において増殖させた。ＭＣＦ−１２Ａは、２ｍＭのグルタミン、１００ＩＵ／ｍｌのペニシリン、１００μｇ／ｍｌのストレプトマイシン、５％のウマ血清、１００ｎｇ／ｍｌのコレラ毒素、２０ｎｇ／ｍｌの上皮増殖因子、０．０１ｍｇ／ｍｌのインスリンおよび５００ｎｇ／ｍｌのヒドロコルチゾンを補給したＤＭＥＭ／Ｆ１２で増殖させた。１，２５ジヒドロキシビタミンＤ３（Ｓｉｇｍａ  Ａｌｄｒｉｃｈ、ＵＫ）は１００ｎＭの濃度で使用した。レナリドマイド（ＣＣ−５０１３）、ポマリドマイド（ＣＣ−４０４７）およびサリドマイド（Ｃｅｌｇｅｎｅ）を、最大１００ｎＭの種々の濃度で使用した。ＡＢＴ−２６３は、Ｇｅｎｅｎｔｅｃｈから購入し、最大２０μＭの種々の濃度で使用した。ＤＭＳＯをビヒクルとして使用した。
【０１８７】
増殖アッセイ
６日間処理した後、細胞を、１×１０４個細胞／ウェルの密度で２４ウェルプレートに播種した。２４時間後、細胞を試薬またはビヒクルを用いて最大６日間処理した。細胞を、サリドマイド（０．１μＭから最大１００μＭ）、ポマリドマイドおよびレナリドマイド（０μＭから最大１０μＭ）の対数用量を用いて最大６日間処理した。各実験の最後に、氷冷５０％ｗ／ｖトリクロロ酢酸（ＴＣＡ）を１０％ＴＣＡの終濃度が得られるよう添加することによって、細胞をウェルの底に固定した。プレートを４℃で３０分間インキュベートし、次いで、蒸留水を用いて洗浄した。プレートを室温で風乾させ、その後、１％ｖ／ｖ酢酸中の０．４％ｗ／ｖ  ＳＲＢを用いて染色し、シェーカー上で１５分間インキュベートした。次いで、プレートを１％酢酸を用いて十分に洗浄して、結合していない色素を除去し、再度、室温で風乾させた。組み込まれた色素を、１０ｎＭ  Ｔｒｉｓ塩基２００μｌを用いて可溶化した。１００μｌのアリコートを、９６ウェルプレートに移し、５５０ｎｍの吸光度を調べた。
【０１８８】
生存率アッセイ
６日間処理した後、細胞を１×１０４個細胞／ウェルの密度で２４ウェルプレートに播種した。２４時間後、細胞を試薬またはビヒクルを用いて最大６日間処理した。インキュベーション期間の最後に、培地を除去し、細胞をニュートラルレッド溶液（フェノールレッドおよび血清不含ＤＭＥＭ中、４０μｇ／ｍｌ）とともに、３７℃で２時間インキュベートした。ニュートラルレッド溶液を除去した後、０．５％ＣａＣｌ２を含有する４％ホルマリン食塩水１ｍｌを用いてウェルを１回すすいだ。プレートをペーパータオル上で反転させて水気を切り、２００μｌの溶出液（５０％エタノール中の１％酢酸）を加えた。穏やかに振盪しながら室温で３０分間インキュベートした後、５５０ｎｍの吸光度を調べた。
【０１８９】
ウエスタンブロット解析
細胞を、１％ＮＰ４０、０．５％デオキシコール酸ナトリウム、０．１％ＳＤＳ、ＰＢＳを含有するＲＩＰＡバッファーに溶解した。等量のタンパク質（レーンあたり２０μｇ）をＳＤＳ−ＰＡＧＥに付し、ニトロセルロースメンブランにトランスファーした。メンブランを、０．０５％Ｔｗｅｅｎ−２０／ＴＢＳ中の５％ミルクを用いてブロッキングし、次いで、０．５％ミルク中で一次抗体とともに一晩インキュベートした。次いで、メンブランを、二次抗マウスまたは抗ウサギ西洋ワサビペルオキシダーゼコンジュゲート抗体とともにインキュベートした。増強化学発光ウエスタンブロッティング検出システム（ＥＣＬ、Ａｍｅｒｓｈａｍ、ＮＪ、ＵＳＡ）を使用してバンドを可視化した。Ａｄｏｂｅ  Ｐｈｏｔｏｓｈｏｐ  ＣＳ２を使用して濃度測定分析を実施した。抗切断ＰＡＲＰおよび抗全ＰＡＲＰ抗体（Ｎｅｗ  Ｅｎｇｌａｎｄ  ｂｉｏｌａｂ、Ｃｅｌｌ  Ｓｉｇｎａｌｌｉｎｇ）を１／１０００の希釈で使用し、抗ウサギ（ＡｂＣａｍ、ＵＫ）を１／５０００の希釈で使用した。
【０１９０】
ＦＡＣＳ分析
レナリドマイド／１，２５−Ｄ３の同時処理によって誘導されたＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞死（アポトーシスまたは壊死）の性質を評価するために、細胞を、２×１０６個細胞／フラスコの密度で２５ｃｍ２フラスコに播種した。細胞を１μｌ／ｍＬのＤＭＳＯ（対照）、１μＭのレナリドマイド（ＣＣ−５０３）または１００ｎＭの１，２５−Ｄ３を、単独または組み合わせて用いて最大６日間処理した。培地をＥＤＴＡ処理によって除去し、細胞を氷冷ＰＢＳを用いて２回洗浄した。次いで、細胞を１×１０６個細胞／ｍｌの希釈でバッファーに再懸濁した。次いで、１０５個の細胞を、アネキシンＶおよびヨウ化プロピジウムを用いて染色した。染色をＦＡＣＳによって分析した。
【０１９１】
タンパク質アレイ
ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞を、１００ｎＭの１，２５−Ｄ３を伴って、または伴わずに１ｎＭのレナリドマイドを用いて最大６日間処理した。細胞を、１％ＮＰ４０、０．５％デオキシコール酸ナトリウム、０．１％ＳＤＳおよびＰＢＳを含有するＲＩＰＡバッファーに溶解し、３００μｇのタンパク質を含有する溶解物を、ＲおよびＤアポトーシスタンパク質アレイキットを製造業者の使用説明書（Ｒ＆Ｄ  ｃａｔａｌｏｇｕｅ  ｎｕｍｂｅｒ  ＡＲＹ００９）に従って用いてプローブした。増強化学発光ウエスタンブロッティング検出システム（ＥＣＬ、Ａｍｅｒｓｈａｍ、ＮＪ、ＵＳＡ）を使用してスポットを可視化した。Ａｄｏｂｅ  Ｐｈｏｔｏｓｈｏｐ  ＣＳ２を使用して濃度測定分析を実施した。
【０１９２】
６．５．２  結果
単一の薬剤ＩＭｉＤサリドマイド、レナリドマイドおよびポマリドマイドは、ＭＣＦ−７、ＭＣＦ−１２ＡまたはＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞株では細胞生存率または増殖に影響を及ぼさない。
【０１９３】
本発明者らは、ＭＣＦ−１２Ａ、ＭＣＦ−７およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１乳癌細胞株の生存率および増殖に対する単一薬剤ＩＭｉＤサリドマイド、レナリドマイドまたはポマリドマイドの効果をまず調べた。図６は、乳癌細胞増殖および生存率に対するＩＭｉＤ処理の効果を示す。ＭＣＦ−１２Ａ、ＭＣＦ−７およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞を、漸増用量のサリドマイド（０．０１μＭから最大１００μＭ）、ＣＣ−４０４７およびレナリドマイド（０．００１μＭから最大１０μＭ）を用いて最大６日間処理した。（６Ａ）は、ニュートラルレッド色素アッセイによって測定された細胞生存率を示す。（６Ｂ）細胞増殖はＳＲＢアッセイによって推定した。＊（一元配置分散分析およびニューマンクールズポスト検定によるｐ＜０．００５）。対照（非処理細胞）と処理細胞間の有意性を比較する統計を実施した。ニュートラルレッドアッセイによって測定されるように、ＩＭｉＤ単独のうち、３種の乳癌細胞株の生存率に対して効果を有するものはなかった（６Ａ）。ＭＣＦ−１２ＡおよびＭＣＦ−７細胞は、ＩＭｉＤ処理による増殖阻害に対して非感受性であった（ｐ＞０．０５）（６Ｂに示される）。レナリドマイドおよびサリドマイド処理は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞の増殖のわずかな阻害につながった（それぞれ、２８％および２０％；ｐ＜０．０５）が、最高用量の薬物（１０μＭのレナリドマイドおよび１００μＭのサリドマイド）でのみであった。ポマリドマイドは、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞増殖に対して効果を有していなかった（ｐ＞０．０５）。これらの結果は、ＭＣＦ−１２Ａ、ＭＣＦ−７およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１の増殖および生存率は、生理学的用量で使用される単一薬剤ＩＭｉＤＳによって影響を受けないことを示す。
【０１９４】
種々の乳房細胞増殖および生存率に対するＩＭｉＤ／１，２５−Ｄ３を用いる同時処理の効果
ＭＣＦ−１２Ａ、ＭＣＦ−７およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞を、１μＭの種々のＩＭｉＤおよび１００ｎＭの１，２５−Ｄ３を、単独または組み合わせて用いて最大６日間処理した。この処理の効果を図７に示す。対照として、細胞をまた、０．１％ＤＭＳＯを用いて処理した。（７Ａ）は、ニュートラルレッド色素アッセイによって測定された細胞生存率を示す。（７Ｂ）は、ＳＲＢアッセイによって推定された細胞増殖を示す。＊＊（一元配置分散分析およびニューマンクールズポスト検定によるｐ＜０．００１）。対照（ビヒクルとしてのＤＭＳＯ）と処理細胞間の有意性を比較する統計を実施した。
【０１９５】
上記のように、ＩＭｉＤ処理は、ＭＣＦ−７およびＭＣＦ−１２Ａ細胞生存率および増殖に対して効果を有さない。１，２５−Ｄ３処理は、ＭＣＦ−１２ＡおよびＭＣＦ−７生存率をそれぞれ３５％および４０％阻害し、増殖もＭＣＦ−１２Ａ細胞については５５％、ＭＣＦ−７細胞については３０％阻害する。しかし、１，２５−Ｄ３との同時処理におけるＩＭｉＤの添加は、細胞増殖および生存率に対する１，２５−Ｄ３の効果を変更しない。１，２５−Ｄ３およびＩＭｉＤ処理単独は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞増殖および生存率に対して効果を有さない。しかし、１，２５−Ｄ３およびＩＭｉＤレナリドマイドを用いて同時処理されたＭＤＡ−ＭＢ−２３１は、細胞生存率の阻害（３０〜３５％の阻害（ｐ＜０．００１））および細胞増殖の阻害（２２〜３５％阻害（ｐ＜０．００１））につながる。これらの結果は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞増殖の阻害および細胞死の活性化に対する１，２５−Ｄ３およびレナリドマイドの相乗作用を示唆する。本発明者らは、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞死につながるこの相乗作用の機序を理解するために、その研究をＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞に対する同時処理レナリドマイド／１，２５−Ｄ３の効果に集中することを決定した。
【０１９６】
図１２は、乳癌細胞株生存率に対する、単独または組み合わせた１，２５−Ｄ３およびレナリドマイド処理の効果を示す。
【０１９７】
レナリドマイド／１，２５−Ｄ３同時処理によって誘導されるＭＤＡ−ＭＢ−２３１死の性質の決定
図８は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞を、１μＭのレナリドマイドおよび１００ｎＭの１，２５−Ｄ３を、単独または組み合わせて用いて最大６日間処理するこの処理を示す。細胞はまた、対照として０．１％ＤＭＳＯを用いて処理した。（８Ａ）は、２、４および６日の処理後に細胞から抽出した全タンパク質を示す。０．１％ＤＭＳＯを用いて処理された細胞を対照として使用した（０日目）。細胞溶解物を切断ＰＡＲＰ（Ｃ−ＰＡＲＰ）および全ＰＡＲＰ（Ｔ−ＰＡＲＰ）についてプローブした。示されるデータは、３つの同一実験を代表するものである。（８Ｂ）は、ヨウ化プロピジウムおよびアネキシンＶについて染色しており、ＦＡＣＳによって分析された細胞を示す。＊（一元配置分散分析およびニューマンクールズポスト検定による、非処理対照に対して比較されたｐ＜０．００５）。対照（ビヒクルとしてのＤＭＳＯ）と処理細胞間の有意性を比較する統計を実施した。
【０１９８】
ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞に対する同時処理レナリドマイドおよび１，２５−Ｄ３処理によって誘発される細胞死の性質を決定するために、ポリ（ＡＤＰ−リボース）ポリメラーゼ１（ＰＡＲＰ）切断を、ウエスタンブロットによって調査した（８Ａ）。実際、通常、ＤＮＡ修復、ＤＮＡ安定性およびその他の細胞事象に関与するＰＡＲＰは、初期アポトーシスの間にカスパーゼファミリーのメンバーによって切断される。切断ＰＡＲＰは、多数の細胞種においてアポトーシスの検出のために最も使用される診断ツールの１つである（Ｋｏｈら、２００５年）。２、４および６日間の処理後に、全タンパク質を細胞から抽出した。０．１％ＤＭＳＯを用いて処理された細胞を、対照として使用した（０日目）。レナリドマイドおよび１，２５−Ｄ３処理単独は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１においてＰＡＲＰ切断に対して効果を有さない。しかし、両薬物を組み合わせると、ＰＡＲＰは２日間の処理後に切断され始める。本発明者らは、同時処理レナリドマイド／１，２５−Ｄ３によって誘導されるＭＤＡ−ＭＢ−２３１死は、アポトーシスによって媒介されると結論づけることができる。この結果を確認するために、処理細胞中のヨウ化プロピジウムおよびアネキシンＶ発現を染色するＦＡＣＳ分析を実施した（これらは、それぞれ壊死およびアポトーシスのマーカーである）（８Ｂ）。レナリドマイドおよび１，２５−Ｄ３処理は、壊死およびアポトーシス活性化に対して効果を有さない。しかし、同時処理レナリドマイド／１，２５−Ｄ３を用いると、アネキシンＶ染色が観察された。本発明者らは、ここで、同時処理レナリドマイド／１，２５−Ｄ３によって誘発されるＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞死は、アポトーシスによって媒介されることを確認した。
【０１９９】
ＭＤＡ−ＭＢ−２３１アポトーシスにつながるタンパク質の活性化を用いる、レナリドマイド／１，２５−Ｄ３同時処理で見られるアポトーシスの増大に関与するタンパク質の決定
レナリドマイド／１，２５−Ｄ３組合せ処理で見られるアポトーシスの増大に関与する経路およびタンパク質を決定するために、種々の処理から採取した細胞から全タンパク質を抽出し、これを、製造業者に従ってアポトーシスタンパク質アレイを用いるプロービングに使用した。図９は、効果を示す。ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞を、１μＭのレナリドマイドおよび１００ｎＭの１，２５−Ｄ３を単独または組み合わせて用いて最大６日間処理した。細胞はまた、対照として０．１％ＤＭＳＯを用いて処理した。細胞を、材料および方法において記載されるＲＩＰＡバッファーを用いて溶解し、各試料から３００μｇのタンパク質を、製造業者の使用説明書に従ってＲ＆Ｄアポトーシスアレイを用いるプロービングに使用した。結果は、実施された２つの別個のアレイを代表するものである。タンパク質アレイからは、重要なアポトーシスおよびチェックポイント経路タンパク質の変化の半定量的分析が得られる。レナリドマイド／１，２５−Ｄ３を用いる同時処理（およびレナリドマイドのみ）は、ｐ５３活性化を誘導し、セリン１５およびセリン３９２のリン酸化が検出された。ｐ２１、ｐ２７およびクラスピン発現の活性化も誘導する。これらのタンパク質はすべて、主要なアポトーシス促進性タンパク質またはチェックポイント調節タンパク質であることは周知である。レナリドマイドまたは１，２５−Ｄ３処理単独は、抗アポトーシスタンパク質Ｂｃｌ−２の発現には影響を及ぼさず、このことによって、これらの処理後のＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞の生存を説明できるが、レナリドマイド／１，２５−Ｄ３を用いる同時処理は、ＢＣＬ−２発現を阻害する。これらの結果すべては、ウエスタンブロットによって確認し（図１０（ａ））、アレイのデンシトメトリープロットおよびウエスタンブロットバンド／ドットを実施して、これらのタンパク質の発現の変化を定量化した（図１０（ｂ））。したがって、Ｂｃｌ−２の減少と共役したアポトーシス促進タンパク質の増大が、組合せ処理で見られるアポトーシスの増大の原因であり得る。
【０２００】
より詳しくは、図１０は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞におけるｐ５３活性化ならびにｐ２１、ｐ２７、クラスピンおよびＢＣＬ−２タンパク質発現に対する同時処理レナリドマイド／１，２５−Ｄ３の効果を示す。ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞を、１μＭのレナリドマイドおよび１００ｎＭの１，２５−Ｄ３を単独または組み合わせて用いて最大６日間処理した。細胞はまた、対照として０．１％ＤＭＳＯを用いて処理した。全タンパク質を抽出し、ハウスキーピングタンパク質としてｂ−アクチンを用い、ｐ５３（セリン１５およびセリン３９２）、ｐ２１、ｐ２７、クラスピンおよびＢＣＬ−２についてプローブした。３実験の代表的なブロットを示し（図１０（ａ））、タンパク質の濃度指数プロット（対照は指数値１を有する）を図１０（ｂ）に示す（アレイおよびウエスタンブロットから採取したバンド／ドットからのｎ＝５）。
【０２０１】
レナリドマイド／１，２５−Ｄ３同時処理は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞においてＡＫＴおよびＥＲＫ１／２活性化ならびにＶＤＲタンパク質発現に対する効果を有さない。
【０２０２】
レナリドマイド／１，２５−Ｄ３同時処理が、重要な増殖シグナル伝達タンパク質に対する効果を有していたかどうかを調べるために、処理細胞を、材料および方法に示されるように溶解し、全タンパク質を抽出し、全ＡＫＴ（Ｔ−ＡＫＴ）、ホスホル−ＡＫＴ（Ｐ−ＡＫＴ）、全ＥＲＫ１／２（Ｔ−ＥＲＫ１／２）、ホスホ−ＥＲＫ１／２（Ｐ−ＥＲＫ１／２）、ＶＤＲおよびハウスキーピングタンパク質としてのｂ−アクチンについてプローブした。図１１は、３実験からの代表的なブロットを示す。いずれの処理においても、これらのタンパク質の発現に対する効果は見られない。
【０２０３】
より詳しくは、図１１は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞における重要なシグナル伝達タンパク質の発現に対する同時処理レナリドマイド／１，２５−Ｄ３の効果を示す。ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞を、１μＭのレナリドマイドおよび１００ｎＭの１，２５−Ｄ３を単独または組み合わせて用いて６日間処理した。細胞はまた、対照として０．１％ＤＭＳＯを用いて処理した。全タンパク質を抽出し、全ＡＫＴ（Ｔ−ＡＫＴ）、ホスホル−ＡＫＴ（Ｐ−ＡＫＴ）、全ＥＲＫ１／２（Ｔ−ＥＲＫ１／２）、ホスホ−ＥＲＫ１／２（Ｐ−ＥＲＫ１／２）、ホスホル−ｐ３８および全ｐ３８、ＶＤＲおよびハウスキーピングタンパク質としてのｂ−アクチンについてプローブした。３実験の代表的なブロットを示す。
【０２０４】
ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００生存率に対するレナリドマイドおよび１，２５−Ｄ３処理の効果
ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞において得られたこれまでの結果を検証するために、２種のその他のビタミンＤ耐性細胞株ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞を調査した。第１に、これらの細胞株に対するレナリドマイドの効果を調査した。このために、細胞を、種々の濃度のレナリドマイド（０μＭから最大１０μＭ）を用いて最大６日間処理した。細胞生存率は、ニュートラルレッド色素アッセイによって測定した（図１３）。レナリドマイド処理後に、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞の生存率において有意差は検出されなかった（ｐ＞０．０５）。
【０２０５】
より詳しくは、図１３は、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００生存率に対するレナリドマイド処理の効果を示す。ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞を、種々の濃度のレナリドマイド（０μＭから最大１０μＭ）を用いて最大６日間処理した。細胞生存率は、ニュートラルレッド色素アッセイによって測定した。結果は、３つの独立実験の平均である（各々、４連で行った）。
【０２０６】
次いで、先にＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞において実施したように、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞を、種々の濃度のレナリドマイド（０．０１μＭから最大１μＭ）を単独または種々の濃度の１，２５−Ｄ３（０から最大１０００ｎＭ）と組み合わせて用いて最大６日間処理した。細胞生存率は、ニュートラルレッド色素アッセイによって測定した（図１４）。これらの処理を単独または組み合わせて用いて、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞の生存率において有意差は検出されなかった（ｐ＞０．０５）。
【０２０７】
より詳しくは、図１４は、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００生存率に対するレナリドマイド／１，２５−Ｄ３同時処理の効果を示す。ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞を、種々の濃度のレナリドマイド（０．０１μＭから最大１μＭ）を単独または種々の濃度の１，２５−Ｄ３（０から最大１０００ｎＭ）と組み合わせて用いて最大６日間処理した。細胞生存率は、ニュートラルレッド色素アッセイによって測定した。結果は、３つの独立実験の平均である（各々、４連で行った）。
【０２０８】
ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞同様、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞は、レナリドマイドおよび１，２５−Ｄ３処理に対して耐性である。しかし、これらの細胞株では、組合せ処理によって、これらのビタミンＤ耐性乳癌細胞株にビタミンＤ感受性表現型を回復させることができなかった。
【０２０９】
ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞におけるＢＣＬ−２発現に対するレナリドマイド／１，２５−Ｄ３同時処理の効果
この明細書では、発現のＢＣＬ−２阻害が、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１における感受性ビタミンＤ感受性表現型の回復の重要な事象であるようであるとわかった。レナリドマイド／１，２５−Ｄ３を用いる同時処理は、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞にビタミンＤ感受性表現型を回復させることができなかったので、ＢＣＬ−２発現に対するこれらの処理の効果を調査した。したがって、細胞を、１μＭのレナリドマイドおよび１００ｎＭの１，２５−Ｄ３を単独または組み合わせて用いて６日間処理した。細胞はまた、対照として０．１％ＤＭＳＯを用いて処理した。全細胞抽出物を調製し、ＢＣＬ−２抗体をイムノブロッティングすることによって分析した。β−アクチンをローディング対照として使用した。両細胞株において、単独または組み合わせたレナリドマイドおよび１，２３−Ｄ３処理は、ＢＣＬ−２発現に対して効果を有していなかった（図１５）。
【０２１０】
より詳しくは、図１５は、ＭＣＦ−７ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞におけるＢＣＬ−２発現に対する同時処理レナリドマイド／１，２５−Ｄ３の効果を示す。ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞を、１μＭのレナリドマイドおよび１００ｎＭの１，２５−Ｄ３を単独または組み合わせて用いて最大６日間処理した。細胞はまた、対照として０．１％ＤＭＳＯを用いて処理した。全タンパク質を抽出し、ＢＣＬ−２についてプローブした。β−アクチンをローディング対照として使用した。３実験の代表的なブロットを示す。
【０２１１】
ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００生存率に対するＢＣＬ−２阻害の効果
この最後の実験は、発現のＢＣＬ−２阻害が、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞において細胞死を誘導するのに十分であることを示すために実施した。これを達成するために、細胞を、種々の濃度のＢＣＬ−２阻害剤、ＡＢＴ−２６３（０．２μＭ）を用いて最大６日間処理した。非処理細胞を対照として使用した。６日間処理した後、細胞生存率をニュートラルレッドアッセイによって測定した（図１６）。３種の細胞株では、ＢＣＬ−２阻害が、細胞死につながる。ＩＣ５０は、すべての細胞株においてほとんど同等である（１μＭ＋／−０．２μＭ）。
【０２１２】
より詳しくは、図１６は、ＭＣＦ−７ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００生存率に対するＢＣＬ−２阻害の効果を示す。ＭＤＡ−ＭＢ−２３１、ＭＣＦ−７／ＶＤＲおよびＨＢＬ−１００細胞を、種々の濃度のＡＢＴ−２６３（０．２から最大２０μＭ）を用いて最大６日間処理した。非処理細胞を対照として使用した。６日間処理した後、細胞生存率をニュートラルレッドアッセイによって測定した。結果は、３つの独立実験の平均である（各々、４連で行った）。
【０２１３】
６．５．３  考察
この研究で、本発明者らは、レナリドマイドが、ビタミンＤの効果に対して完全に不応性である細胞株のビタミンＤに対する感受性を回復させることを実証している。感受性細胞では、１，２５  Ｄ３が、ビタミンＤ受容体に対して、アポトーシスおよび増殖停止につながるシグナル伝達カスケードを誘発するよう作用する。図６は、乳癌細胞におけるビタミンＤの作用に関与する増殖およびアポトーシス経路を示す。ＭＣＦ−７細胞では、１，２５  Ｄ３は、増殖停止を誘導するようｐ２１カスケードによって作用し、ＢＣＬ−２が下方制御されてアポトーシスを促進する（Ｍａｔｈｉａｓｅｎ，  Ｉ．Ｓ．ら  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ５９巻、４８４８〜４８５６頁（１９９９年））。
【０２１４】
本発明者らは、まず、３種の乳癌細胞株、ＭＣＦ１２Ａ、ＭＣＦ−７およびＭＢＡ−ＭＤ−２３１に対する単一薬剤としてのＩＭｉＤ、サリドマイド、ポマリドマイドおよびレナリドマイドの直接効果を調べた。ＭＣＦ１２ＡまたはＭＣＦ−７の増殖または生存率に対する効果はなく、最高用量のＩＭｉＤでＭＢＡ−ＭＤ−２３１の増殖に対するわずかな効果のみがあった。したがって、ＩＭｉＤは、それだけで投与される場合には、抗増殖剤でも細胞傷害性薬剤でもない。ＩＭｉＤが１，２５  Ｄ３と組み合わされた場合、ＭＣＦ１２ＡおよびＭＣＦ−７細胞では薬剤の既存の作用に対して薬物の相加作用はなかった。しかし、ビタミンＤ耐性細胞株、ＭＢＡ−ＭＤ−２３１では、生理学的用量のＩＭｉＤによってビタミンＤ感受性が回復され、ＭＢＡ−ＭＤ−２３１およびＭＣＦ−７細胞では１００ｎＭの１，２５  Ｄ３が、同様の増殖阻害および毒性をもたらした。本発明者らは、この効果の分子機構の分析のために主要な治療上使用されるＩＭｉＤ、レナリドマイドを選択した。
【０２１５】
本発明者らは、ＭＢＡ−ＭＤ−２３１細胞株において、単一薬剤としての、または組み合わせた１，２５  Ｄ３およびレナリドマイドの、アポトーシスに影響を及ぼす能力を最初に研究したが、これは、それが、１，２５  Ｄ３がＭＣＦ−７および乳癌細胞においてその抗腫瘍効果を媒介する重要な機序であるからである。本発明者らは、レナリドマイドおよびビタミンＤを用いて処理されたＭＢＡ−ＭＤ−２３１細胞において、単一の薬剤またはＤＭＳＯ対照を用いて処理された細胞と比較して、アネキシンＶ染色およびＰＡＲＰ切断によって測定されるアポトーシスが大幅に増大されることを観察した。
【０２１６】
レナリドマイドおよびビタミンＤ処理で、その他の処理と比較して大幅に変化したアポトーシス経路のタンパク質を調べるために、本発明者らは、ＭＢＡ−ＭＤ−２３１細胞株においてタンパク質アレイおよび確証的ブロット分析を使用した。半定量的分析を用いてアポトーシスおよび増殖停止経路中のいくつかのタンパク質をスクリーニングするために、タンパク質アレイ分析を最初に使用した。本発明者らは、アレイから、アポトーシス促進性タンパク質Ｐ２１、Ｐ２７およびＰ５３Ｓ３９２が、レナリドマイドをそれだけで、またビタミンＤと組み合わせて用いた処理の際に上方制御されることを示した。
【０２１７】
アポトーシス促進性タンパク質クラスピンは、組合せによって上方制御されるが、いずれかの薬剤単独では上方制御されず、抗アポトーシス性タンパク質ＢＣＬ２の発現は、組合せによって消失する。これらの変化は、これらのタンパク質を使用するウエスタンブロッティングアッセイを用いて確認した。したがって、１，２５Ｄ３およびレナリドマイドを組み合わせることは、１，２５Ｄ３単独を用いる処理と比較して、アポトーシスの全般的な増大につながる抗アポトーシス促進性タンパク質およびアポトーシス促進性タンパク質の発現の変化を引き起こした。最も特筆すべき結果は、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞株におけるＢＣ１−２発現の消失であり、これは、カスパーゼ（ｃａｐａｓｅ）活性の増大およびＰＡＲＰ切断の大幅な増大をもたらした。組合せは、ＶＤＲまたは重要な増殖シグナル伝達タンパク質、例えば、ｐＡＫＴ、ｐＥＲＫもしくはｐＪＮＫの発現においては変化を引き起こさなかった。
【０２１８】
抗アポトーシスタンパク質ＢＣＬ−２は、固形腫瘍の増殖の阻害のための一般的な治療標的であり、現在、ＢＣＬ−２阻害剤を用いて第Ｉ／ＩＩ相臨床試験が始まっている（Ｍａｎｉｏｎ，  Ｍ．Ｋ．ら  Ｃｕｒｒ．  Ｏｐｉｎ．  Ｉｎｖｅｓｔｉｇ．  Ｄｒｕｇｓ
７巻、１０７７〜１０８４頁（２００６年）およびＭａｎｉｏｎ，  Ｍ．Ｋ．ら  Ｃａｎｃｅｒ  Ｂｉｏｌ．  Ｔｈｅｒ．  ２巻、Ｓ１０５〜Ｓ１１４頁（２００３年））。本発明者らは、１，２５Ｄ３およびレナリドマイド両方の存在下でのＢＣ１−２の阻害が、ＭＢＡ−ＭＤ−２３１細胞株における細胞死滅増大の機序であると考えた。したがって、本発明者らは、ＢＣＬ−２の特異的阻害剤、ＡＢＴ２６３（Ｔｓｅ，  Ｃ．ら  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  ６８巻、３４２１〜３４２８頁（２００８年）およびＳｈｏｅｍａｋｅｒ，  Ａ．Ｒ．ら  Ｃｌｉｎ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓ．  １４巻、３２６８〜３２７７頁（２００８年）およびＡｃｋｌｅｒ，  Ｓ．ら  Ｃａｎｃｅｒ  Ｃｈｅｍｏｔｈｅｒ．  Ｐｈａｒｍａｃｏｌ．（２０１０年））が、ＭＢＡ−ＭＤ−２３１細胞株およびビタミンＤに対して耐性であったその他の細胞株において細胞死を引き起こすことができるかどうかを調べた。阻害剤は、実際に、ＭＢＡ−ＭＤ−２３１細胞ならびにその他の２種のビタミンＤ耐性株ＨＢＬ１００およびＭＣＦ−７  ｖｉｔＤ  ｒｅｓの死滅を誘導した。これらの細胞株の死滅のＩＣ５０は、ＡＢＴ２６３と同様であった（１μＭ）。しかし、本発明者らが、ＨＢＬ１００およびＭＣＦ７ＶｉｔＤ  ｒｅｓ細胞株に対するレナリドマイド／１，２５Ｄ３組合せの効果を調べた場合には、レナリドマイド、１，２５Ｄ３または組み合わせた２種の薬物を用いて死滅の阻害はなく、２種の薬物の異なる用量設定もこれら２種の細胞株の死滅をもたらさなかった。したがって、本発明者らは、これらの細胞株におけるＢＣＬ−２の発現に対する組合せ処理の効果を調べた。しかし、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞株においてＢＣＬ−２の阻害を引き起こした１，２５Ｄ３およびレナリドマイドの組合せは、ＨＢＬ１００およびＭＣＦ７ｖｉｔＤＲ細胞株では、ＢＣＬ−２の発現を阻害するのに十分ではなかった。これは、ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞株において見られるものと比較して、これら２種の細胞株におけるＢＣＬ−２の高い発現によるものであり得る。したがって、１，２５Ｄ３およびレナリドマイド組合せ単独によって死滅しない細胞株では、死滅を阻害するために、１，２５Ｄ３／レナリドマイドの組合せを、低濃度のＢＣ１−２阻害剤と組み合わせて使用してもよいという可能性がある。これらの薬物に対する耐性は比較的迅速に発生するので、これはＢＣＬ−２阻害剤を単独で使用するよりも適した戦略であろう（Ｖｏｇｌｅｒ，  Ｍ．ら  Ｂｌｏｏｄ  １１３巻、４４０３〜４４１３頁（２００９年）およびＶｏｌｇｅｒ，  Ｍら  Ｃｅｌｌ  Ｄｅａｔｈ．  Ｄｉｆｆｅｒ．  １６巻、３６０〜３６７頁（２００９年）。
【０２１９】
本発明者らの結果は、免疫調節性薬物レナリドマイドが、耐性ＭＤＡ−ＭＢ−２３１乳癌細胞にビタミンＤ感受性表現型を回復させる；ＭＤＡ−ＭＢ−２３１細胞のアポトーシス細胞死は、１，２５−Ｄ３／レナリドマイドを用いる同時処理によって誘導される；１，２５  Ｄ３およびレナリドマイドの組合せは、アポトーシス促進性タンパク質（リン酸化ｐ５３、ｐ２１、ｐ２７およびクラスピン）の増大および、抗アポトーシス性タンパク質ｂｃｌ−２の減少をもたらす；ならびに１，２５  Ｄ３およびレナリドマイドの組合せは、ｐ３８、ＡＫＴおよびＥＲＫに対して効果がなかったことを実証する。これらの結果は、ビタミンＤに対して不応性の腫瘍を標的とするための１，２５  Ｄ３と組み合わせたレナリドマイドの可能性ある用途を実証する。
【０２２０】
要約すると、１α，２５−ジヒドロキシビタミンＤ３、（１，２５  Ｄ３）、ビタミンＤの生物学的に活性な形態は、骨石灰化の維持におけるその主な役割に加えて、癌細胞増殖の阻害剤として十分に確立されている。乳癌細胞株では、アポトーシス促進性効果に加えて、細胞周期停止、血管新生、浸潤および転移に対する阻害効果が観察されている。（１，２５  Ｄ３）はまた、いくつかのマウスモデルにおいて乳癌増殖を阻害し、防ぎ、乳癌細胞でのビタミンＤ受容体発現と乳癌患者の無病生存率間の相関も観察されている。しかし、高用量では、ビタミンＤに対する耐性および高カルシウム血症が、臨床使用における重要な限定因子である。多発性骨髄腫において大いに見込みがあった薬物レブリミド（レナリドマイド）はまた、アポトーシスおよび細胞増殖経路におけるシグナル伝達も調節でき、細胞増殖の阻害、転移の阻害および浸潤の阻害につながる。本発明者らの研究は、ビタミンＤに耐性である乳癌細胞のレナリドマイド処理が、ビタミンＤに対する感受性の獲得をもたらし、その結果、細胞増殖が阻害されるかどうかを調べることを目的とした。非腫瘍形成性、腫瘍形成性および転移性乳房株に相当する、細胞株ＭＣＦ−１２Ａ、ＭＣＦ−７およびＭＤＡ−ＭＢ−２３１をそれぞれ使用した。後者の株はまた、ビタミンＤ耐性でもあった。細胞を、１００ｎＭの用量の１，２５  Ｄ３（ＭＣＦ−７およびＭＣＦ−１２Ａ細胞のＩＣ５０阻害をもたらす臨床上許容される用量）を使用してレナリドマイドおよび／または１，２５  Ｄ３を用いて処理した。結果は、レナリドマイドは、ビタミンＤ感受性株の増殖に対して効果を有さないが、１０μＭでＭＤＡ−ＭＢ−２３１の増殖のわずかに２０％の阻害を与え、１μＭの濃度のレナリドマイドの存在下で、１，２５  Ｄ３によって細胞増殖の５０％阻害（感受性株を用いた場合に見られるものと同等）が達成されたことを示した。さらなる調査によって、この効果の機序は、ｐａｒｐ切断およびアネキシンＶ発現の増大によって示される細胞株のアポトーシスの増大であるとことが示された。いくつかのシグナル伝達カスケードと関連するタンパク質を測定するアレイによって、１，２５  Ｄ３およびレナリドマイドの組合せが、アポトーシス促進性タンパク質（ＢＣＬ−２の減少に加えて、リン酸化Ｐ５３、Ｐ２１およびクラスピン）の増大をもたらすことが示された。両薬物とも、アポトーシス促進性タンパク質および抗アポトーシス性タンパク質に対して個々の効果を有していたが、組合せは、アポトーシス促進性タンパク質発現の全般的な増大をもたらし、細胞生存率および増殖の阻害の観察につながった。これらの結果は、ビタミンＤに対して不応性である腫瘍のためのレナリドマイドおよび１，２５  Ｄ３の組み合わせた使用の可能性を実証する。
【０２２１】
これらの例はまた、レナリドマイドの、ビタミンＤ耐性細胞株ＭＤＡ−ＭＢ−２３１の、ビタミンＤに対する感受性を回復させ、ＢＣＬ−２の阻害に対応して細胞株のアポトーシスをもたらす能力を実証する。本発明者らは、組合せが、ＢＣＬ−２が影響を受けないその他のビタミンＤ耐性細胞株の死滅を引き起こさないので、ＢＣ１−２は、この細胞株において２種の薬物によって標的とされる分子であるということを提案する。この株において１，２５Ｄ３／レナリドマイドの組合せが、ＢＣＬ−２発現に影響を及ぼす詳細な機序には、さらなる実験が依然として必要であるが、アポトーシス性タンパク質および生存促進性タンパク質の発現のバランスの変化が重要な要因であり得、高い生存促進性タンパク質／アポトーシス性タンパク質比を有する乳癌およびその他の癌において利用することができる治療戦略を実証する。
【０２２２】
上記の実施形態は、単に例示であって、当業者ならば、日常の実験を使用するのみで、特定の化合物、材料および手順の多数の等価物を認識するか、または確認できるであろう。すべてのこのような等価物は、特許請求される対象の範囲内にあると考えられ、添付の特許請求の範囲によって包含される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８】
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【図９】
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【図１０Ａ】
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【図１０Ｂ】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図４】
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