(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
少なくとも、
感光体上にクリアトナー層を形成する工程と、
前記感光体上に形成されたクリアトナー層を転写手段上に転写する工程と、
前記転写手段上に転写されたクリアトナー層を画像支持体に転写する工程と、
前記クリアトナー層が転写された画像支持体を加熱する工程と、
前記画像支持体のクリアトナー層が転写された側の面をベルトに密着させ、ベルトに密着させた状態で前記クリアトナー層が転写された画像支持体を冷却する工程と、
前記クリアトナー層が転写された画像支持体をベルトより剥離する工程を有する画像形成方法であって、
前記クリアトナー層は、独立した複数の直線状の凸部より形成されるものであり、
前記独立した複数の直線状の凸部は、画像支持体の搬送方向に対して平行方向または斜め方向に形成されるものであることを特徴とする画像形成方法。
【請求項２】
前記複数の直線状の凸部は、前記画像支持体の一端部側より他の端部側に向けて貫通させて配置されるものであることを特徴とする請求項１に記載の画像形成方法。
【請求項３】
前記複数の直線状の凸部は、幅が１００μｍ以上３００μｍ以下であり、５０μｍ以上１５０μｍ以下の間隔をあけて配置されるものであることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の画像形成方法。
【請求項４】
前記クリアトナー層を形成する際のクリアトナー供給量をｘ（ｇ／ｍ2 ）としたときに、
前記クリアトナー供給量ｘが３≦ｘ≦１５(ｇ／ｍ2 )であることを特徴とする請求項１〜請求項３のいずれか１項に記載の画像形成方法。
【請求項５】
少なくとも、
画像支持体にクリアトナー層を転写するクリアトナー層形成装置と、
前記クリアトナー層形成装置によりクリアトナー層が転写された画像支持体に光沢面を形成する光沢面形成装置と、
少なくともクリアトナー層の静電潜像パターンデータを制御する制御装置を有する画像形成装置であって、
前記クリアトナー層形成装置は、少なくとも、
感光体と、
前記感光体を露光する露光手段と、
前記露光手段により潜像が形成された前記感光体にクリアトナーを供給するクリアトナー供給手段と、
前記クリアトナー供給手段により前記感光体に形成されたクリアトナー層を画像支持体に転写する転写手段を有するものであり、
前記光沢面形成装置は、少なくとも、
前記クリアトナー層形成装置により形成されたクリアトナー層が転写された前記画像支持体を加熱する加熱手段と、
前記加熱手段による加熱で溶融したクリアトナー層を介して前記画像支持体を密着させるベルト部材と、
前記ベルト部材に密着させた状態で前記画像支持体を冷却する冷却手段と、
前記冷却手段による冷却でクリアトナー層を固化させた画像支持体を前記ベルト部材より剥離する剥離手段を有するものであり、
前記制御装置は、少なくとも、
前記感光体上に形成されるクリアトナー層が独立した複数の直線状の凸部を有し、
前記クリアトナー層を画像支持体に転写したときに、前記独立した複数の直線状の凸部が画像支持体の搬送方向に対して平行方向または斜め方向に形成される様に、前記クリアトナー層形成装置の作動を制御するものであることを特徴とする画像形成装置。
【請求項６】
前記制御装置は、
前記画像支持体に転写された前記クリアトナー層を構成する前記複数の直線状の凸部が、前記画像支持体の一端部側より他の端部側に向かって貫通する様に前記画像支持体への転写を行う様に前記クリアトナー層形成装置の作動を制御するものであることを特徴とする請求項５に記載の画像形成装置。
【請求項７】
前記制御装置は、
前記クリアトナー層を構成する前記複数の直線状の凸部が、１００μｍ以上３００μｍ以下の幅Ｗを有し、５０μｍ以上１５０μｍ以下の間隔Ｄをあけて形成される様に前記クリアトナー層形成装置の作動を制御するものであることを特徴とする請求項５または請求項６に記載の画像形成装置。
【請求項８】
前記制御装置は、
前記クリアトナー層を形成する際のクリアトナー供給量をｘ（ｇ／ｍ2 ）としたときに、
前記クリアトナー供給量ｘが３≦ｘ≦１５(ｇ／ｍ2 )となる様に前記クリアトナー層形成装置の作動を制御するものであることを特徴とする請求項５〜請求項７のいずれか１項に記載の画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真方式やインクジェット方式、印刷方式等の画像形成方法により形成された画像上に、クリアトナーと呼ばれる無色透明のトナーを用いて光沢面を形成する画像形成方法及び画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
写真画像やポスター等に代表されるプリント画像は、従来からの銀塩写真方式やグラビヤ印刷等の印刷方式に加え、最近ではデジタル処理技術等の発展により、インクジェット装置や電子写真方式の画像形成装置で作製することも可能になってきた。この様な画像形成装置で作成された写真画像やポスター等のプリント物の中には、画像支持体全面に均一な光沢面を形成した仕上がりのものが求められることもある。
【０００３】
画像支持体全面に均一な光沢面を形成する技術として、たとえば、クリアトナーあるいは透明トナーと呼ばれる着色剤成分を有さないトナーを用いて光沢面を形成する技術がある。具体的には、トナーやインクジェットにより画像形成された画像支持体上にクリアトナーを層状に供給し、これを加熱、冷却することにより、画像支持体全面に均一な光沢度を有する光沢面を形成するものである（たとえば、特許文献１参照）。この様に、画像支持体全面に均一な光沢面を形成することは、プリント物の付加価値を向上させる有効な手段の１つになっている。
【０００４】
前述したクリアトナーを用いて画像支持体上に均一な光沢面（以下、クリアトナー層ともいう）を形成する技術では、光沢面形成装置と呼ばれる装置が用いられている。この装置は、プリンタ等の画像形成装置により画像が形成され、続いてクリアトナーが供給された画像支持体を加熱してクリアトナーを溶融させ、溶融したクリアトナーを介して画像支持体をベルト部材に密着させる。そして、ベルト部材に密着させた状態で画像支持体を冷却してクリアトナーを硬化させ、硬化したクリアトナーをベルト部材より剥離して、画像支持体上に光沢面を形成するものである。（たとえば、特許文献２、３参照）。
【０００５】
ところで、クリアトナーを用いて画像支持体上に光沢面を形成すると、光沢面内部に気泡が溜まることがあり、気泡発生による光沢面の白濁化やムラの発生は作成したプリント物の画質低下の原因になった。気泡溜まりは、トナー粒子間や画像支持体とクリアトナー層間等に存在する空気が定着時にニップ部で移動できずに圧迫されるため発生するものと考えられていた。そこで、クリアトナー層上に空気が移動できる手段を設け、定着時にニップ部に溜まった空気が外部に移動する様にして気泡たまりの発生を回避しようとする技術が検討されていた（たとえば、特許文献４参照）。この技術は、定着ベルト上にクリアトナー層を転写するもので、転写されたクリアトナー層は画像支持体の搬送方向に対して平行または斜め後ろの方向に直線状の溝が設けられており、当該溝を経由してニップ部に溜まった空気を排出させるものであった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開平１１−７１７４号公報
【特許文献２】特開２００７−１４００３７号公報
【特許文献３】特開２００２−３４１６１９号公報
【特許文献４】特開２００３−３１６１９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、本発明者が上記特許文献４に開示された技術を検討したところ、当該特許文献に記載される様に、光沢面上に目視される様な気泡の発生はみられないものの、ところどころにぼんやりとした白濁が発生していることが観察された。本発明者はこの白濁を顕微鏡で観察したところ、直径が１００μｍに到底満たない様な微小な気泡が存在しており、この微小気泡により白濁が発生していることに気付いた。この微小気泡が発生した理由は、定着ベルト上に転写したクリアトナー層を加熱して溶融させているところへ画像支持体に転写するため、クリアトナー層の溝が溶融により消失あるいは小さくなり、空気の移動が十分に行えず発生するものと推測された。
【０００８】
また、画像支持体上に形成された光沢面には汚染もみられ、さらに、連続で光沢面形成を行うと定着ベルト上へクリアトナー層を転写しにくくなる傾向がみられた。これは、定着ベルト上にクリアトナー層を直接転写して、転写したクリアトナー層を加熱、溶融するため、定着ベルト上に残留するクリアトナーにより汚染や転写不良が発生するものと考えられた。
【０００９】
本発明は、上記課題を鑑みてなされたもので、クリアトナーを用いて光沢面を形成するときに、光沢面の中に微小な気泡溜まりを発生させない様に、光沢面形成時にクリアトナー層とその周辺に空気を残さない様にする画像形成方法を提供することを目的とする。そして、微小な気泡の存在に起因するぼんやりとした白濁や、白濁によるムラを有さない透明性に優れた光沢面を形成することが可能な画像形成方法を提供することを目的とするものである。
【００１０】
また、本発明は、光沢面を形成するときに残留クリアトナーを発生させず、残留トナーに起因する光沢面上への汚染やクリアトナー層形成時における転写不良の発生を起こすことのない画像形成方法を提供することを目的とするものである。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明の画像形成方法は、少なくとも、
感光体上にクリアトナー層を形成する工程と、
前記感光体上に形成されたクリアトナー層を転写手段上に転写する工程と、
前記転写手段上に転写されたクリアトナー層を画像支持体に転写する工程と、
前記クリアトナー層が転写された画像支持体を加熱する工程と、
前記画像支持体のクリアトナー層が転写された側の面をベルトに密着させ、ベルトに密着させた状態で前記クリアトナー層が転写された画像支持体を冷却する工程と、
前記クリアトナー層が転写された画像支持体をベルトより剥離する工程を有する画像形成方法であって、
前記クリアトナー層は、独立した複数の直線状の凸部より形成されるものであり、
前記独立した複数の直線状の凸部は、画像支持体の搬送方向に対して平行方向または斜め方向に形成されるものであることを特徴とする。
【００１２】
本発明の画像形成方法においては、前記複数の直線状の凸部は、前記画像支持体の一端部側より他の端部側に向けて貫通させて配置されるものであることが好ましい。
【００１３】
本発明の画像形成方法においては、前記複数の直線状の凸部は、幅が１００μｍ以上３００μｍ以下であり、５０μｍ以上１５０μｍ以下の間隔をあけて配置されるものであることが好ましい。
【００１４】
本発明の画像形成方法においては、前記クリアトナー層を形成する際のクリアトナー供給量をｘ（ｇ／ｍ2 ）としたときに、
前記クリアトナー供給量ｘが３≦ｘ≦１５(ｇ／ｍ2 )であることが好ましい。
【００１５】
本発明の画像形成装置は、少なくとも、
画像支持体にクリアトナー層を転写するクリアトナー層形成装置と、
前記クリアトナー層形成装置によりクリアトナー層が転写された画像支持体に光沢面を形成する光沢面形成装置と、
少なくともクリアトナー層の静電潜像パターンデータを制御する制御装置を有する画像形成装置であって、
前記クリアトナー層形成装置は、少なくとも、
感光体と、
前記感光体を露光する露光手段と、
前記露光手段により潜像が形成された前記感光体にクリアトナーを供給するクリアトナー供給手段と、
前記クリアトナー供給手段により前記感光体に形成されたクリアトナー層を画像支持体に転写する転写手段を有するものであり、
前記光沢面形成装置は、少なくとも、
前記クリアトナー層形成装置により形成されたクリアトナー層が転写された前記画像支持体を加熱する加熱手段と、
前記加熱手段による加熱で溶融したクリアトナー層を介して前記画像支持体を密着させるベルト部材と、
前記ベルト部材に密着させた状態で前記画像支持体を冷却する冷却手段と、
前記冷却手段による冷却でクリアトナー層を固化させた画像支持体を前記ベルト部材より剥離する剥離手段を有するものであり、
前記制御装置は、少なくとも、
前記感光体上に形成されるクリアトナー層が独立した複数の直線状の凸部を有し、
前記クリアトナー層を画像支持体に転写したときに、前記独立した複数の直線状の凸部が画像支持体の搬送方向に対して平行方向または斜め方向に形成される様に、前記クリアトナー層形成装置の作動を制御するものであることを特徴とする。
【００１６】
本発明の画像形成装置においては、前記制御装置は、
前記画像支持体に転写された前記クリアトナー層を構成する前記複数の直線状の凸部が、前記画像支持体の一端部側より他の端部側に向かって貫通する様に前記画像支持体への転写を行う様に前記クリアトナー層形成装置の作動を制御するものであることが好ましい。
【００１７】
本発明の画像形成装置においては、前記制御装置は、
前記クリアトナー層を構成する前記複数の直線状の凸部が、１００μｍ以上３００μｍ以下の幅Ｗを有し、５０μｍ以上１５０μｍ以下の間隔Ｄをあけて形成される様に前記クリアトナー層形成装置の作動を制御するものであることが好ましい。
【００１８】
本発明の画像形成装置においては、前記制御装置は、
前記クリアトナー層を形成する際のクリアトナー供給量をｘ（ｇ／ｍ2 ）としたときに、
前記クリアトナー供給量ｘが３≦ｘ≦１５(ｇ／ｍ2 )となる様に前記クリアトナー層形成装置の作動を制御するものであることが好ましい。
【発明の効果】
【００１９】
本発明では、画像支持体上に形成するクリアトナー層を複数の直線状の凸部より形成されるものとし、当該凸部を画像支持体の搬送方向に対して平行方向または斜め方向に形成することにより、上記課題を解消させられることが見出された。すなわち、本発明によれば、画像支持体上にクリアトナーを供給して光沢面を形成する際、クリアトナー層内の空気の影響によるとみられる気泡溜まりの発生を防ぎ、気泡による白濁やムラ等の画像不良のない良好な仕上がりの光沢面を形成することを可能にした。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】クリアトナー層を構成する複数の直線状の凸部の形成パターンを示す模式図である。
【図２】画像支持体の搬送方向と直交する方向から見たクリアトナー層の断面を示す模式図である。
【図３】画像支持体にクリアトナー層を転写するクリアトナー層形成装置とクリアトナー層が転写された画像支持体に光沢面を形成する光沢面形成装置を有する画像形成装置の概略図である。
【図４】転写手段上にクリアトナー層を形成し、形成されたクリアトナー層を画像支持体に転写させるクリアトナー層形成装置の模式図である。
【図５】クリアトナー層が転写された画像支持体を加熱して、供給されたクリアトナーを溶融させ、溶融したクリアトナー層を有する画像支持体を冷却して光沢面を形成する光沢面形成装置の模式図である。
【図６】光沢面形成装置用のベルト部材の構造の一例を示す模式図である。
【図７】光沢面形成とフルカラー画像形成が同時に行える画像形成装置の断面構成図である。
【図８】比較例３と４でクリアトナー層形成と画像支持体上への光沢面形成を行うのに使用した画像形成装置の断面構成図である。
【図９】ＴＭ式写像性測定装置による写像性Ｃ値測定の原理を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
本発明は、少なくとも、クリアトナー層を形成し、形成したクリアトナー層を画像支持体上に転写し、クリアトナー層が転写された画像支持体を加熱、冷却する工程を経ることにより、画像支持体上に光沢面を形成する画像形成方法に関する。そして、本発明で形成されるクリアトナー層は、独立した複数の直線状の凸部より形成され、この複数の直線状の凸部は、クリアトナー層を画像支持体上に転写させたときに、画像支持体の搬送方向に対して平行方向または斜め方向に形成される。
【００２２】
本発明者は、前述の特許文献４の技術で気泡溜まりが発生した原因に着目し、クリアトナー層に空気を逃す溝を設けるのであれば、加熱、溶融しても空気の逃げ道を確保できる形態にする必要があると考えた。そして、特許文献４ではクリアトナー層上に溝を設けても、加熱、溶融によりせっかく形成した溝も埋まってしまい、空気の逃げ道を確保できなくなったことに着目した。
【００２３】
そこで、本発明者は、クリアトナー層を形成するとき、加熱によりクリアトナー層が溶融しても空気の逃げ道を十分確保できる様にクリアトナーを供給する方法を考え、検討の末、クリアトナー層を面で形成せず微細な線で形成しようと考えた。そして、クリアトナーを用いて微細な線画像で形成し、この線画像の集合体でクリアトナー層を形成することを見出した。
【００２４】
また、本発明者は、クリアトナー層の転写により生ずる画像支持体とクリアトナー層の間に存在する空気の逃げ遅れによる気泡溜まりを発生させない様に、画像支持体にクリアトナー層を転写させた後に加熱を行う様にした。そして、クリアトナー層の断面形状に着目し、空気が最も移動し易い状態とは空気が移動する領域にトナーを存在させないことと考え、クリアトナー層をトナーが存在する領域とトナーが存在しない領域で構成する様に形成することを考えた。そして、トナーが存在しない領域を設けることにより、空気を効率よく確実にクリアトナー層外に排出させながら光沢面を形成することができることを見出した。
【００２５】
本発明は、クリアトナー層の形状を上記の様に規定するとともに、各凸部を各々独立した断面形状のクリアトナー層を画像支持体に転写して、当該画像支持体を加熱、冷却することで、気泡溜まりのない光沢面の形成を可能にした。
【００２６】
本発明では、クリアトナー層を「独立した複数の直線状の凸部より形成されるもの」としているが、これは、クリアトナー層が複数の微細なクリアトナー線画像の集合体により形成されたものであることを意味するものである。つまり、「微細なクリアトナー線画像」のことを「凸部」という言葉で表現している。そして、この「微細なクリアトナー線画像」は、各線画像間にある程度の間隔が設けられてお互いに独立したものであり、その形状は直線状に形成されていることを意味する。
【００２７】
すなわち、本発明は、クリアトナー層にクリアトナーを存在させない様な領域をあえて設けることにより、光沢面形成時にこの領域を使って空気の移動を行い易くしたのである。また、後述する実施例の結果に示す様に、独立した複数の直線状の凸形状のクリアトナー画像であっても、形成される光沢面はクリアトナーが存在しない領域を発生させず、良好な仕上がりのものが得られる。
【００２８】
以下、本発明について詳細に説明する。
【００２９】
本発明でいう「クリアトナー」とは、光吸収や光散乱の作用により着色を示す着色剤（たとえば、着色顔料、着色染料、黒色カーボン粒子、黒色磁性粉等）を含有しないトナー粒子のことである。また、本発明でいうクリアトナーは、通常、無色透明であり、クリアトナーを構成する樹脂やワックス、外添剤の種類や添加量により透明度が若干低下するものもあるが、実質的に無色透明である。
【００３０】
本発明でいう「クリアトナー層」とは、上記クリアトナーを用いて本発明でいう転写手段上や画像支持体上に形成されるクリアトナーの領域のことである。この「クリアトナーの領域」には、クリアトナーが溶融、硬化する前の状態におかれているものと、クリアトナーが溶融、硬化した状態のものの両方の意味を有するものである。特に、本発明では、画像支持体全面にクリアトナーの領域を形成する場合も含んでいる。
【００３１】
「クリアトナーの領域」は、一般に「光沢面」と呼ばれる画像支持体に形成された当該クリアトナー層を溶融、硬化させて形成された面を形成するものである。本発明でいう「クリアトナー層」は、転写手段上や画像支持体上に形成され、加熱による溶融がなされていない状態のものをいい、「光沢面」は画像支持体上に形成された「クリアトナー層」が加熱により溶融され、さらに冷却されて硬化した状態のものをいう。
【００３２】
本発明でいう「画像」とは、たとえば文字画像やイメージ画像の様に、ユーザに情報を提供する媒体としての形態を有するものをいう。すなわち、画像支持体上でトナーやインク等が存在する領域のみを指すのではなく、通常「白地」と呼ばれるトナーやインク等が存在していない領域も含めて構成されるもので、これらの領域が結合した状態でユーザへ情報を提供する形態になっているものである。また、本発明でいう「画像」は、クリアトナー層を有するものとクリアトナー層を有さないものの両方を含むものである。さらに、本発明は、クリアトナー層で被覆される画像の形成方法を特に限定するものではなく、電子写真方式、印刷方式、インクジェット方式、銀塩写真方式等、画像形成方法により作製した画像上にクリアトナー層を形成する。
【００３３】
最初に本発明で形成されるクリアトナー層について説明する。クリアトナー層は、複数の直線状の凸部より形成されるものであり、複数の直線状の凸部は画像支持体の搬送方向に対して平行方向または斜め方向に形成されるものである。
【００３４】
図１に、本発明で形成されるクリアトナー層ＣＴを構成する複数の直線状の凸部Ｔの代表的な形成パターンを示す。図中の矢印Ｅは画像支持体Ｐの搬送方向を示す。
【００３５】
図１（ａ）に示す「複数の直線状の凸部Ｔ」の形成パターンは、画像支持体Ｐ上にクリアトナー層ＣＴを転写した際、画像支持体Ｐの搬送方向Ｅに対して平行方向に形成したものである。図１（ｂ）に示す凸部Ｔの形成パターンは、画像支持体Ｐの搬送方向Ｅに対して斜め左側後方に形成したものであり、図１（ｃ）に示す凸部Ｔの形成パターンは、画像支持体Ｐの搬送方向Ｅに対して斜め右側後方に形成したものである。すなわち、図１（ａ）〜（ｃ）に示す「複数の直線状の凸部Ｔ」は、直線状の１本の凸部Ｔが折れ曲がっていない形状を有するものであり、本発明でいう「画像支持体の一端部側より他の端部側に向けて貫通させて配置されるもの」に該当する。
【００３６】
一方、図１（ｄ）に示す凸部Ｔの形成パターンは、直線状の１本の凸部Ｔが画像支持体Ｐの中心付近に折り曲げ部Ｔｆを有し、「画像支持体の一端部側より他の端部側に向けて貫通させて配置されるもの」には該当しない。すなわち、図１（ｄ）に示す凸部Ｔの形成パターンは、直線状の１本の凸部Ｔが折り曲げ部Ｔｆを中心に画像支持体Ｐの搬送方向Ｅに対して斜め左側後方に形成される凸部Ｔａと斜め右側後方に形成される凸部Ｔｂの２つのパターンを有する。
【００３７】
クリアトナー層ＣＴは、画像支持体Ｐ全面を被覆する様に画像支持体Ｐの大きさに相応する面積で形成されるもの、あるいは、画像支持体Ｐ上の画像が形成されている特定領域のみを被覆する様に画像支持体Ｐよりも小さな面積で形成されるもののいずれでもよい。
【００３８】
クリアトナー層ＣＴを構成する複数の直線状の凸部は、たとえば、前述の図１（ａ）〜（ｃ）の様に、画像支持体の一端部側より他の端部側に向けて折り曲げ部を有さずにまっすぐに貫通させて配置させる様に形成したものが好ましい。凸部Ｔを画像支持体の一端部側より他の端部側に向けて貫通させて配置したものは、凸部間に形成されるすき間も画像支持体の一端部側より他の端部に向けて貫通した形状になり、クリアトナー層内の空気を画像支持体外へ排出し易い構造になるので好ましい。
【００３９】
クリアトナー層ＣＴを構成する複数の凸部は、完全な直線であることが好ましいが、たとえば、クリアトナー層の形成精度の制約等により途中で緩やかに湾曲あるいは屈曲していても、全体的にみて直線に近似した状態のものであればよい。すなわち、本発明でいう「直線状」とは前述した「緩やかな湾曲や屈曲があっても全体的にみて直線に近似した状態」にあることを意味する。
【００４０】
図１（ｅ）は、クリアトナー層ＣＴを構成する複数の直線状の凸部Ｔの配置状態を示す模式図で、図中のθは凸部Ｔの形成方向と画像支持体Ｐの搬送方向Ｅとの交差角度で「斜め交差角度」と呼ぶ。本発明では、クリアトナー層ＣＴを構成する複数の直線状の凸部Ｔが画像支持体Ｐの搬送方向に対して平行方向または斜め方向に形成され、具体的には、画像支持体Ｐの搬送方向Ｅとなす角度（斜め交差角度）θを０°以上６０°以下にすることが好ましい。ここで、斜め交差角度θが０°のときは直線状の凸部Ｔが画像支持体Ｐの搬送方向に対して平行方向に形成されることを意味する。図１（ｅ）は、クリアトナー層ＣＴを構成する凸部Ｔを画像支持体Ｐの搬送方向Ｅに対して斜め左側後方に形成したものである。また、図１（ｅ）にクリアトナー層を構成する凸部Ｔの間隔Ｄと凸部Ｔの幅Ｗを示す。
【００４１】
本発明では、複数の直線状の凸部Ｔは、その幅Ｗを１００μｍ以上３００μｍ以下とすることが好ましい。凸部Ｔの幅Ｗを１００μｍ以上３００μｍ以下にすることで、光沢面を形成するときにクリアトナー層ＣＴを構成する凸部Ｔの間に存在する隙間にもクリアトナーが十分に供給され、凹凸がなく平滑でムラのない光沢面を形成することができる。すなわち、凸部Ｔの幅Ｗを規定することにより、画像支持体Ｐ上に形成されたクリアトナー層ＣＴの領域全体にクリアトナーが行き渡り、隙間もムラなく十分に被覆することができるものと考えられる。
【００４２】
また、複数の直線状の凸部Ｔの間隔Ｄを５０μｍ以上１５０μｍ以下にすることが好ましい。凸部Ｔの間隔Ｄを５０μｍ以上１５０μｍ以下とすることで、光沢面を形成するときにクリアトナー層内に存在する空気を確実に追い出し、気泡のない透明感に優れた光沢面の形成を確実に行うことができる。すなわち、クリアトナー層ＣＴ内の空気をスムーズに移動させるスペースが確保され、光沢面を形成するときには空気の追い出しが確実に行われ、光沢面内に気泡が残存しない様になるものと考えられる。また、凸部Ｔの間隔Ｄを５０μｍ以上１５０μｍ以下とすることで、隣接する凸部より十分な量のクリアトナーが供給され凹凸のない平滑な光沢面の形成にも寄与しているものと考えられる。
【００４３】
クリアトナー層ＣＴを構成する複数の直線状の凸部Ｔの間隔Ｄは、たとえば、図１（ａ）に示すスクリーン模様の様に、一定間隔で規則的に配置させたものが好ましいが、必要に応じて間隔をランダムに形成することも可能である。図２の（ａ）〜（ｄ）は、図１（ａ）に示すII−II線方向、すなわち、画像支持体Ｐの搬送方向Ｅと直交する方向に沿うクリアトナー層ＣＴの断面図を示す。図２（ａ）は、画像支持体Ｐ上にクリアトナーを均一に供給することにより、複数の凸部Ｔをほぼ等間隔に配置させたクリアトナー層ＣＴを表し、図２（ａ）中で、凸部Ｔの間隔をＤ、凸部Ｔの幅をＷで示す。また、図２（ｂ）は、画像支持体Ｐ上へのクリアトナーの供給をランダムに行う等することにより、凸部Ｔの間隔Ｄと凸部Ｔの高さＨを不揃いにしたクリアトナー層ＣＴを表す。図２（ｂ）中では、クリアトナー層ＣＴを構成する凸部Ｔの間隔Ｄが異なることをＤ１、Ｄ２、Ｄ３、Ｄ４で示し、凸部Ｔの幅Ｗが異なることをＷ１、Ｗ２等で示す。
【００４４】
図２（ｃ）は画像が形成されている画像支持体Ｐ上にクリアトナーを供給した場合で、画像Ｇが形成されている領域にはクリアトナーを少なめに供給し、画像を有さない白地領域にはクリアトナーを多めに供給したときの断面を表す。図２（ｃ）では、画像領域と白地領域へのクリアトナーの供給量を変化させることにより、凹凸のない平滑な仕上がりの光沢面の形成が可能である。さらに、図２（ｄ）は、画像が形成されている画像支持体Ｐ上にクリアトナーを供給した場合で、画像Ｇが形成されている領域にも白地領域にも同じ量のクリアトナーを供給したときの断面を表す。
【００４５】
本発明では、凸部Ｔの幅Ｗと間隔Ｄを上記範囲に規定することに加え、クリアトナーの供給量を規定することがより好ましい。本発明者はクリアトナー層ＣＴを形成する際の凸部Ｔの幅Ｗと間隔Ｄが上記範囲のとき、凸部Ｔの間の隙間をクリアトナーで確実にムラなく充填し、同時に空気の移動を確保も可能にするクリアトナーの供給量の規定が可能であることを見出した。
【００４６】
クリアトナー層ＣＴを形成する際のクリアトナー供給量をｘ（ｇ／ｍ2 ）とした時の凸部Ｔの間隔Ｄ（μｍ）、クリアトナーの線幅Ｗ（μｍ）で以下の関係が成立する時、凸部Ｔの間の隙間の充填と、空気の移動をスムーズに行うことが可能である。
すなわち、０．０００８Ｄ2 −０．１２Ｄ＋１２≧ｘ（Ｄ＋Ｗ）／Ｗ≧０．０００４Ｄ2 −０．０６Ｄ＋６の関係式を満たすとき、凸部Ｔの間の隙間をむらなく充填し、クリアトナー層内の空気を確実に追い出すことが可能である。
凸部Ｔの間隔が広くなると、隙間を完全に埋めるためにはクリアトナーの付着量を多くしなければならず、凸部クリアトナー層の間隔が狭くなると、クリアトナーの付着量を多くすしすぎると、空気が抜けられなくなることを示している。
線幅Ｗ及び間隔Ｄが一律ではない場合には、それぞれ平均値を用いることとする。
クリアトナー供給量ｘは、単位面積当たりのトナー付着量として示され、３≦ｘ≦１５(ｇ／ｍ2 )、Ｄは５０≦Ｄ≦１５０(μｍ)、Ｗは１００≦Ｗ≦３００(μｍ)であることが好ましい。
【００４７】
クリアトナー供給量の制御は既知の方法で実施することが可能で、具体的な方法としては、たとえば、感光体の表面電位、つまり現像バイアスを変化させてクリアトナー供給量を制御する方法が挙げられる。すなわち、感光体表面における現像バイアスを高めに設定することにより感光体表面へのクリアトナー付着量を低減させ、現像バイアスを低めに設定することにより感光体表面へのクリアトナー付着量を増大させることができる。
【００４８】
画像支持体上に図１や図２に示すクリアトナー層を形成し、当該クリアトナー層を加熱、冷却させて画像支持体上に光沢面を形成する画像形成装置について説明する。図３は本発明に係る画像形成方法の実施が可能な画像形成装置の概略図である。図３の画像形成装置３は、画像支持体上に独立した複数の直線状の凸部より形成されるクリアトナー層を形成するクリアトナー層形成装置２と、クリアトナー層を有する画像支持体を加熱、冷却して画像支持体上に光沢面を形成する光沢面形成装置１を有する。そして、クリアトナー層形成装置２は、画像支持体上へのクリアトナー層形成を制御する制御装置（コンピュータ）２８を有する。すなわち、図３に示す画像形成装置３は、本発明でいう少なくとも、画像支持体にクリアトナー層を転写するクリアトナー層形成装置と、クリアトナー層形成装置によりクリアトナー層が転写された画像支持体に光沢面を形成する光沢面形成装置と、少なくとも光沢面形成装置の作動を制御する制御装置を有する画像形成装置に該当する。
【００４９】
以下、図３に示す画像形成装置３を構成するクリアトナー層形成装置２と光沢面形成装置１について説明する。
【００５０】
画像支持体上に前述したクリアトナー層を形成するクリアトナー層形成装置について説明する。図４は、前述の図１や図２に示す形態を有する複数の直線状の凸部より構成されるクリアトナー層の形成が可能なクリアトナー層形成装置の概略図である。図４のクリアトナー層形成装置２は、感光体上へのクリアトナー層形成と、転写手段上へのクリアトナー層の転写、及び、当該転写手段上に転写されたクリアトナー層の画像支持体への転写を行う。図４のクリアトナー層形成装置２は、矢印方向に回転する感光体ドラム２１と当該感光体ドラム２１の周囲に配置される帯電部２２、潜像書込部２３、クリアトナー供給部２４Ｓ、クリアトナー層担持体２６等を有する。
【００５１】
図４に示すクリアトナー層形成装置２は、少なくとも、感光体、感光体を露光する露光手段、露光手段により潜像が形成された感光体にクリアトナーを供給するクリアトナー供給手段、クリアトナー供給手段により感光体に形成されたクリアトナー層を画像支持体に転写する転写手段を有するクリアトナー層形成装置である。そして、図４に示すクリアトナー層形成装置２は、本発明に係る画像形成方法を構成する「感光体上にクリアトナー層を形成する工程、感光体上に形成されたクリアトナー層を転写手段上に転写する工程、転写手段上に転写されたクリアトナー層を画像支持体に転写する工程」を行うものである。
【００５２】
図４に示すクリアトナー層形成装置２の構成について説明する。潜像書込部２３は、本発明でいう露光手段に該当するもので、感光体ドラム２１上に照射する露光光を形成する露光部と露光光を感光体ドラム２１上にビーム光として照射させる光学レンズ部品等を有する。露光部は、たとえば、複数の発光ダイオード素子（ＬＥＤ）を感光体ドラム２１の軸方向に沿って一列状に配置させたＬＥＤアレイと呼ばれるもので形成される。光学レンズ部品は、前述のＬＥＤアレイを構成する各発光ダイオード素子からの光を感光体ドラム２１上にビーム光として照射させる様に配置されている。この潜像書込部２３の照射により、たとえば、図１に示すパターン形状の複数の凸部に対応する静電潜像を感光体ドラム２１上に形成することができる。
【００５３】
図４のクリアトナー層形成装置２は、本発明で規定する「独立した複数の直線状の凸部により形成されるクリアトナー層の静電潜像パターンデータ」を、コンピュータに代表される制御装置として作動する画像処理装置２８の記憶部等に予め格納している。
【００５４】
クリアトナー層を形成するための静電潜像を、直線状の微小な凸部の形状のものにすることは、たとえば、発光ダイオード素子等による半導体レーザを露光光源に用いることにより実現することが可能である。近年のデジタル技術の進展に伴い、たとえば、発光ダイオードを用いた潜像書込装置では、画像書込密度が１２００ｄｐｉ（ｄｐｉ；１インチ（２．５４ｃｍ）あたりのドット数）レベルの微細な静電潜像を感光体ドラム２１上に書き込むことも可能にしている。また、露光光源の波長が短くなるほど、露光光の幅を狭くすることが可能で、幅の狭い凸部用の静電潜像を感光体ドラム２１上に高密度に形成することも可能である。具体的には、ブルーレーザ光等の発振波長が３５０〜５００ｎｍの短波長半導体レーザ光を照射する発光ダイオード素子を用いて、幅の狭い凸部を高密度に配置した構成のクリアトナー層用の静電潜像を形成することが可能である。
【００５５】
クリアトナー供給部２４Ｓは、クリアトナー供給手段に該当するもので、静電潜像の形成された感光体ドラム２１上へクリアトナーを供給して、当該感光体ドラム２１上にクリアトナー層ＣＴを形成する。クリアトナー供給部２４Ｓには、たとえば、無色のクリアトナーとキャリアからなる二成分現像剤を使用する二成分現像装置や、クリアトナーのみから構成される一成分現像剤を使用する非接触方式の一成分現像装置がある。
【００５６】
クリアトナー層形成装置２によるクリアトナー層ＣＴの形成は、矢印方向に回転する感光体ドラム２１の感光層表面を帯電部２２により所定電位に一様帯電した後、その表面に潜像書込部２３によりクリアトナー層を形成するための静電潜像が形成される。次に、当該静電潜像をクリアトナー供給部２４Ｓで現像することにより、感光体ドラム２１上にクリアトナーからなるクリアトナー層ＣＴが形成される。このクリアトナー層ＣＴは図１に示す様に複数の直線状の凸部Ｔより形成され、その断面形状は図２に示す様なものである。
【００５７】
感光体ドラム２１上に形成されたクリアトナー層ＣＴは、転写手段に該当する転写部２７により無端ベルト状のクリアトナー層担持体２６に静電的に転写される。クリアトナー層担持体２６に転写されたクリアトナー層ＣＴは、クリアトナー層担持体２６の回転に伴って２次転写ローラ２９が配置されたニップ部２Ｎに搬送される。２次転写ローラ２９が配置されたニップ部２Ｎでは、クリアトナー層担持体２６上のクリアトナー層ＣＴが、搬送手段３０により図中の白抜きの矢印の方向に搬送される画像支持体Ｐ上に静電的に転写される。
【００５８】
この様にして、クリアトナー層形成装置２により処理が行われた画像支持体Ｐ上にクリアトナー層ＣＴが形成される。図３には、クリアトナー層ＣＴが形成された画像支持体Ｐについて、画像支持体Ｐの搬送方向に対して直角方向からみたクリアトナー層ＣＴの断面構造が示されている。図３に示すクリアトナー層形成装置２により形成されたクリアトナー層ＣＴが転写された画像支持体Ｐは、搬送手段３０により、次の図５（ａ）に示す光沢面形成装置１へ搬送される。
【００５９】
図４に示すクリアトナー層形成装置２によるクリアトナー層の形成は、前述した様に、クリアトナー層形成装置２を構成する画像処理装置２８の作動により制御される。図４中の画像処理装置２８は、独立した複数の直線状の凸部により形成されるクリアトナー層の静電潜像パターンを感光体ドラム２１上に形成する様に潜像書込部２３の露光を制御する。前述した様に、潜像書込部２３による露光で感光体ドラム２１上には、クリアトナー層を形成して画像支持体に転写したときに、当該クリアトナー層を構成する独立した複数の直線状の凸部が画像支持体の搬送方向に対して平行方向または斜め方向に形成される様に、静電潜像が形成される。
【００６０】
この様に、画像処理装置２８は、感光体上に形成されるクリアトナー層が独立した複数の直線状の凸部を有し、クリアトナー層を画像支持体に転写したときに、独立した複数の直線状の凸部が画像支持体の搬送方向に対して平行方向または斜め方向に形成される様に、クリアトナー層形成装置の作動を制御する。図４のクリアトナー層形成装置２は、「独立した複数の直線状の凸部により形成されるクリアトナー層の静電潜像パターンデータ」を、コンピュータに代表される制御装置として作動する画像処理装置２８の記憶部等に予め格納している。
【００６１】
この様に、図３の光沢面形成装置は、光沢面形成装置の作動を制御する画像処理装置２８の記憶部にクリアトナー層の静電潜像パターンデータが予め記憶されている。そして、光沢面形成時には、画像処理装置２８が所望のパターンの潜像形成を行う様に、記憶部より該当するパターンを選択する。さらに、画像処理装置２８は選択したパターンの潜像形成を行う様に潜像書込部の感光体ドラムへの露光を制御する。この様にして、感光体ドラム２１上には「独立した複数の直線状の凸部により形成されるクリアトナー層」の静電潜像が形成され、図２に示す様な形状のクリアトナー層を形成することができる。
【００６２】
クリアトナー層が形成された画像支持体上に光沢面を形成する光沢面形成装置について説明する。図５（ａ）、図５（ｂ）は画像支持体Ｐ上に形成されたクリアトナー層ＣＴを加熱、溶融し、溶融したクリアトナー層ＣＴを冷却して画像支持体Ｐ上に光沢面Ｆを形成する光沢面形成装置の模式図である。図５（ａ）に示す光沢面形成装置１は、全面にクリアトナー層ＣＴが形成された状に供給された状態の画像支持体Ｐに対して、画像支持体全面に光沢面Ｆを形成することが可能なものである。また、図５（ｂ）は、光沢面形成装置１の右側に画像支持体Ｐの搬送方向に対して直交方向からみたクリアトナー層ＣＴが形成された画像支持体Ｐの断面構造を示し、装置１の左側に光沢面Ｆが形成された画像支持体Ｐの断面構造を示す。すなわち、図５（ｂ）は、画像支持体Ｐ上に形成された複数の直線状の凸部より形成されるクリアトナー層ＣＴが、光沢面形成装置１での処理により光沢面Ｆになることを示す。
【００６３】
図５（ａ）、図５（ｂ）に示す光沢面形成装置１は、少なくとも以下の構成を有する。
（１）画像支持体全面に層状にクリアトナーが供給されている状態の画像支持体Ｐを加熱し、同時に加圧する加熱加圧装置１０
（２）加熱加圧装置１０により溶融したクリアトナー面と接触し、クリアトナー面との間に接着面を形成して画像支持体Ｐを搬送するベルト部材１１
（３）ベルト部材１１に接着した状態で搬送されている画像支持体Ｐに冷却用のエアを供給する冷却ファン１２と１３
（４）冷却ファン１２と１３より供給されるエアの作用で冷却され、クリアトナー面が固着した画像支持体を搬送する搬送補助ロール１４。
【００６４】
光沢面形成装置１は、クリアトナー層形成装置により形成されたクリアトナー層が転写された画像支持体を加熱する加熱手段、加熱手段による加熱で溶融したクリアトナー層を介して画像支持体を密着させるベルト部材、ベルト部材に密着させた状態で画像支持体を冷却する冷却手段、冷却手段による冷却でクリアトナー層を固化させた画像支持体をベルト部材より剥離する剥離手段を有する。そして、光沢面形成装置１は、本発明に係る画像形成方法を構成する「クリアトナー層が転写された画像支持体を加熱する工程、画像支持体のクリアトナー層が転写された側の面をベルトに密着させ、ベルトに密着させた状態でクリアトナー層が転写された画像支持体を冷却する工程、クリアトナー層が転写された画像支持体をベルトより剥離する工程」を行う。
【００６５】
加熱加圧装置１０について説明する。図５（ａ）に示す様に、加熱加圧装置１０は一定速度で駆動する一対のロール１０１と１０２との間に、クリアトナー層ＣＴが形成された画像支持体Ｐを挟持して搬送し、搬送した画像支持体Ｐを加熱加圧する。画像支持体Ｐの全面に供給されたクリアトナーは、加熱加圧装置１０による加熱により溶融し、かつ、溶融したクリアトナーは加圧により均一な厚みを有する層になる。ここで、一対のロール１０１と１０２の中心にそれぞれ熱源を設けることにより、画像支持体全面に供給したクリアトナーを溶融させる様に加熱することができる。また、２つのロール１０１と１０２はロール間で溶融したクリアトナーを確実に加圧できる様、圧接している構造を採ることが好ましい。
【００６６】
光沢面形成装置１は、消費電力量や作業効率の観点から、たとえば、加熱加圧装置１０を構成するロール１０１を加熱ロールとし、ロール１０２を加圧ロールとする構成とすることで十分な加熱と加圧が行える。ロール１０１と１０２の一方または両方の表面には、シリコーンゴム層あるいはフッ素ゴム層を配置することができ、加熱と加圧を行うニップ領域の幅を１ｍｍ〜１２ｍｍ程度の範囲にすることが好ましい。
【００６７】
加熱ロール１０１は、たとえば、アルミニウム等の金属製の基体表面に、シリコーンゴム等からなる弾性体層を被覆してなり、所定の外径に形成されたものである。加熱ロール１０１の内部には、加熱源としてたとえば３００〜３５０Ｗのハロゲンランプを配設しておき、当該加熱ロール１０１の表面温度が所定温度となる様に内部から加熱する。
【００６８】
加圧ロール１０２は、たとえば、アルミニウム等の金属製の基体表面に、シリコーンゴム等からなる弾性体層を被覆してなり、さらに、当該弾性体層表面にＰＦＡ（テトラフルオロエチレン・パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体）製のチューブ等による表面層を被覆して、所定の外径に形成されたものである。加圧ロール１０２の内部にも、加熱源としてたとえば３００〜３５０Ｗのハロゲンランプを配設することができ、当該加圧ロール１０２の表面温度が所定温度になる様に内部から加熱する。
【００６９】
画像形成面全面にクリアトナーが供給されている画像支持体Ｐは、加熱加圧装置１０の加熱ロール１０１と加圧ロール１０２で形成される圧接部（ニップ部）に搬送され、このとき、クリアトナーが供給されている面が加熱ロール１０１側になる様に搬送される。加熱ロール１０１と加圧ロール１０２との圧接部を通過する間に、クリアトナーは加熱、溶融すると同時に、画像面上にクリアトナー層として融着する。
【００７０】
ベルト部材１１について説明する。ベルト部材１１は、加熱ロール１０１と、当該加熱ロール１０１を含む複数のロール１０１、１０３、１０４により回動可能に支持されている無端ベルトである。ベルト部材１１は、前述した様に、加熱ロール１０１、剥離ロール１０３、従動ロール１０４からなる複数のロールにより回動可能に懸回張設され、図示しない駆動源により回転駆動する加熱ロール１０１により所定の移動速度駆動する様になっている。そして、加熱ロール１０１による駆動と剥離ロール１０３、従動ロール１０４によるテンションにより所定のプロセススピードでシワなく回動駆動させることができる。
【００７１】
ベルト部材１１は、溶融したクリアトナー面を介して画像支持体Ｐと密着し、クリアトナーとの密着面を介して画像支持体Ｐを搬送する。この様に、ベルト部材１１は加熱溶融したクリアトナー面に密着するので、ある程度の耐熱性と機械的強度を有する材質で作製することができる。具体的には、たとえば、ポリイミド、ポリエーテルポリイミド、ＰＥＳ（ポリエーテルサルフォン樹脂）、ＰＦＡ（テトラフルオロエチレン・パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体樹脂）等の耐熱性フィルム樹脂が挙げられる。そして、耐熱性フィルム樹脂の少なくともクリアトナー層当接面側にＰＴＦＥ（ポリテトラフルオロエチレン）やＰＦＡ等のフッ素樹脂やシリコーンゴムの表面層を設けることが好ましい。
【００７２】
図５の光沢面形成装置１に搭載可能な基体１１１上に表面層１１２を設けたベルト部材１１の構造の一例を図６に模式的に示す。図６（ａ）に示すベルト部材１１は、その断面部１１ａの構造が基体１１１上に表面層１１２を直接設けた構造のものであり、図６（ｂ）に示すものは、基体１１１の上に弾性層１１３を設け、その上に表面層１１２を設けたものである。
【００７３】
ベルト部材１１の厚さは、溶融したクリアトナー面との接着面を介して画像支持体の搬送が行えるものであれば特に限定されるものではなく、適宜の厚さのもので使用することができる。具体的には、耐熱性フィルム樹脂の厚さは２０μｍから８０μｍ、表面層の厚さは１μｍから３０μｍが好ましく、ベルト部材全体の厚さとして約２０μｍから１１０μｍが好ましい。具体的な形態としては、たとえば、厚さ８０μｍのポリイミド製無端状フィルム上に、厚さ３０μｍのシリコーンゴム層を被覆したもの等がある。
【００７４】
冷却ファン１２と１３について説明する。図５（ａ）に示す光沢面形成装置１は、ベルト部材１１内面側の加熱ロール１０１と剥離ロール１０３との間に冷却ファン１２、ベルト部材１１の外面側の加圧ロール１０２と搬送補助ロール１４の間に冷却ファン１３を有する。ここで、ベルト部材１１の外面は、溶融したクリアトナー面を介して画像支持体Ｐと接着し、接着面を形成した状態で画像支持体Ｐの担持搬送を行う面のことである。
【００７５】
図５の光沢面形成装置１は、前述の加熱加圧装置１０により所定厚さで溶融しているクリアトナー層を介して画像支持体Ｐをベルト部材１１の外面に密着させ、この状態で画像支持体Ｐを搬送すると同時にクリアトナー層を強制的に冷却して硬化させる。冷却ファン１２、１３は、クリアトナー層を介してベルト部材１１に密着して搬送されている画像支持体Ｐにエアを供給して搬送中の画像支持体Ｐを冷却する。光沢面形成装置１は、冷却ファン１２、１３にそれぞれ連接させて冷却用のヒートシンクあるいはヒートパイプを配設させることができる。この様な冷却用のヒートシンクあるいはヒートパイプにより溶融状態にあるクリアトナー層の冷却と硬化を促進させることができる。
【００７６】
冷却ファン１２、１３による強制冷却により、ベルト部材１１に搬送中の画像支持体Ｐのクリアトナー層の硬化を促進させる。そして、画像支持体Ｐ上のクリアトナー層は、画像支持体Ｐが搬送補助ロール１４や剥離ロール１０３が配置されているベルト端部付近に到達するまでに冷却、硬化が完了している。そして、画像支持体Ｐはベルト端部でベルト部材１１面より剥離される。
【００７７】
ベルト部材１１の搬送方向が変化するベルト端部付近まで搬送されてきた画像支持体Ｐは、まだクリアトナー層を介してベルト部材１１に密着している。この状態で搬送補助ロール１４が搬送中の画像支持体Ｐの裏面に接触して保持する。搬送補助ロール１４が画像支持体Ｐを裏面より保持している状態でベルト部材１１は剥離ロール１０３の配置されている個所に到達し、ここでベルト部材１１の搬送方向は従動ロール１０４側の方向（図の上方）に変更させられる。このとき、画像支持体Ｐは自身の剛性によりベルト部材１１より剥離され、搬送補助ロール１４に重力が移動することによりベルト部材からの剥離が促進されて光沢面形成装置１より分離、排出される。この様に、ベルト端部付近に配置されている搬送補助ロール１４と剥離ロール１０３は剥離手段に該当する。
【００７８】
以上の手順により、図５に示す光沢面形成装置１は、クリアトナー層が転写された画像支持体にムラのない均一な光沢面Ｆを形成する。すなわち、前述の手順は以下の工程よりなる。
（１）クリアトナー層を転写した画像支持体を加熱してクリアトナー層を溶融させる。
（２）溶融状態のクリアトナー層を介して画像支持体Ｐをベルト部材１１に密着させ、この状態で画像支持体を搬送させながらクリアトナー層を冷却、硬化させる。
（３）クリアトナー層が十分に硬化した段階で画像支持体Ｐをベルト部材１１より剥離させる。
（４）ベルト部材１１より剥離された画像支持体Ｐは光沢面形成装置外に排出される。
【００７９】
図５に示す光沢面形成装置１は、搬送補助ロール１４と剥離ロール１０３により、画像支持体Ｐをベルト部材１１より剥離しているが、剥離ロール１０３以外の剥離手段を用いることも可能である。たとえば、剥離ロール１０３に代えて、剥離爪をベルト部材１１と画像支持体Ｐの間に配置させ、画像支持体Ｐをベルト部材１１より剥離することも可能である。
【００８０】
図４に示すクリアトナー層形成装置２と図５に示す光沢面形成装置１は、プリンタや印刷装置等の画像形成装置に接続させて使用することが可能である。プリンタ等の画像形成装置により画像が形成されている画像支持体上に、図４に示すクリアトナー層形成装置により、クリアトナー層を転写させ、続いて、図５に示す光沢面形成装置により、供給されたクリアトナー層を加熱、冷却して光沢面を形成する。この様に、たとえば、電子写真方式、印刷方式、インクジェット方式、銀塩写真方式等の画像形成方法により作製された画像の上に、クリアトナー層を形成し、これを加熱、溶融して光沢面を形成することができる。
【００８１】
図７は、電子写真方式によるフルカラー画像形成が行え、かつ、形成したフルカラートナー画像上にクリアトナー層を形成し、さらに光沢面を形成することが可能な電子写真方式の画像形成装置の断面構成図である。図７に示す画像形成装置３は、図５に示す光沢面形成装置１を搭載したもので、図５の光沢面形成装置１と同様、クリアトナー層より光沢面Ｆを形成することに加え、画像支持体上に形成されているトナー画像の定着も行う。
【００８２】
図７に示す画像形成装置３は、通常「タンデム型カラー画像形成装置」とも呼ばれ、クリアトナー層形成部２０と、複数組のトナー画像形成部２０Ｙ、２０Ｍ、２０Ｃ、２０Ｂｋ、ベルト状の中間転写ベルト２６と給紙装置４０及び図５に示す光沢面形成装置１等から構成される。
【００８３】
図７の画像形成装置３では、構成要素を総称する場合にはアルファベットの添え字を省略した参照符号で示し、個別の構成要素を指す場合にはＳ（クリアトナー）、Ｙ（イエロー）、Ｍ（マゼンタ）、Ｃ（シアン）、Ｂｋ（ブラック）の添え字を付した参照符号で示す。
【００８４】
画像形成装置３のクリアトナー層形成部２０と各トナー画像形成部２０Ｙ、２０Ｍ、２０Ｃ、２０Ｂｋには、画像書込部２３が設置されている。たとえば、原稿台上に載置された原稿を読み取り、当該原稿の画像を形成する場合、図示しない画像処理装置により、画像読取部の原稿画像走査露光装置の光学系により画像が走査露光され、ラインイメージセンサに読み込まれる様に制御される。ラインイメージセンサにより光電変換されたアナログ信号は、画像処理装置により、アナログ処理、Ａ／Ｄ変換、シェーディング補正、画像圧縮処理等を行った後、トナー画像形成用の画像書込部２３Ｙ、２３Ｍ、２３Ｃ、２３Ｂｋに入力される。
【００８５】
図７に示す画像形成装置は、クリアトナーを用いて画像支持体にクリアトナー層を形成するクリアトナー層形成部２０の他に、イエロー色のトナー画像形成を行うイエロー画像形成部２０Ｙ、マゼンタ色のトナー画像形成を行うマゼンタ画像形成部２０Ｍ、シアン色のトナー画像形成を行うシアン画像形成部２０Ｃ、及び黒色のトナー画像を形成する黒色画像形成部２０Ｂｋを有する。各画像形成部は、それぞれ像担持体としての感光体ドラム２１、２１Ｙ、２１Ｍ、２１Ｃ、２１Ｂｋを有し、その周囲に帯電極２２、２２Ｙ、２２Ｍ、２２Ｃ、２２Ｂｋ、画像書込部２３、２３Ｙ、２３Ｍ、２３Ｃ、２３Ｂｋ、クリアトナー供給装置２４と現像装置２４Ｙ、２４Ｍ、２４Ｃ、２４Ｂｋ、クリーニング装置２５、２５Ｙ、２５Ｍ、２５Ｃ、２５Ｂｋを有する。
【００８６】
感光体ドラム２１は、たとえば、有機光導電体を含有させた樹脂よりなる感光層がドラム状の金属基体の外周面に形成されてなる有機感光体よりなり、搬送される転写材Ｐの幅方向（図７において紙面に対して垂直方向）に伸びる状態で配設されている。感光層を構成する樹脂には、たとえば、ポリカーボネート樹脂等の感光層形成用樹脂が用いられる。図７に示す形態は、ドラム状の感光体を用いた構成例を説明しているが、これに限られずベルト状の感光体を用いることも可能である。
【００８７】
クリアトナー供給装置２４と現像装置２４Ｙ〜２４Ｂｋは、それぞれ本発明で使用されるクリアトナー、イエロートナー（Ｙ）、マゼンタトナー（Ｍ）、シアントナー（Ｃ）及び黒色（Ｂｋ）の異なる色のトナーとキャリアを含有する２成分現像剤を内包する。２成分現像剤は、フェライトをコアとしてその周りに絶縁性樹脂をコーティングしたキャリアと、本発明で使用されるクリアトナーや、結着樹脂と顔料やカーボンブラック等の着色剤、荷電制御剤、シリカ、酸化チタン等を含有してなる各色のトナーとから構成される。
【００８８】
キャリアは、たとえば平均粒径が１０〜５０μｍ、飽和磁化１０〜８０ｅｍｕ／ｇを有する。トナーは粒径４〜１０μｍである。クリアトナーを含めて、図７に示す画像形成装置で使用されるトナーの帯電特性は、負帯電特性であり平均電荷量としては−２０〜−６０μＣ／ｇであることが好ましい。２成分現像剤は、これらキャリアとトナーとをトナー濃度が４質量％〜１０質量％にとなる様に混合、調整したものである。
【００８９】
中間転写ベルト２６は、複数のローラにより回転可能に支持されている。中間転写ベルト２６はたとえば１０6 〜１０12Ω・ｃｍの体積抵抗を有する無端形状のベルトである。中間転写ベルト２６は、たとえば、ポリカーボネート（ＰＣ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリアミドイミド（ＰＡＩ）、ポリビニリデンフルオライド（ＰＶＤＦ）、テトラフルオロエチレン−エチレン共重合体（ＥＴＦＥ）等の樹脂材料を用いて形成することができる。中間転写ベルト２６の厚みは５０〜２００μｍが好ましい。
【００９０】
クリアトナー層形成部２０、トナー画像形成部２０Ｙ、２０Ｍ、２０Ｃ、２０Ｂｋより各感光体２１、２１Ｙ、２１Ｍ、２１Ｃ、２１Ｂｋ上に形成されたクリアトナー層と各色トナー画像は、回転する中間転写ベルト２６上に１次転写ローラ２７、２７Ｙ、２７Ｍ、２７Ｃ、２７Ｂｋにより順次転写され（一次転写）、中間転写ベルト２６上にはクリアトナー層と合成されたフルカラー画像が形成される。一方、画像転写後、感光体２１Ｙ、２１Ｍ、２１Ｃ、２１Ｂｋは各色のクリーニング装置２５（２５Ｓ、２５Ｙ、２５Ｍ、２５Ｃ、２５Ｂｋ）により残留トナーが除去される。
【００９１】
給紙装置４０の用紙収納部（トレイ）内に収容された転写材Ｐは、第１給紙部により給紙され、給紙ローラレジストローラ（第２給紙部）等を経て、２次転写ローラ２９に搬送され、転写材Ｐ上にクリアトナー層とカラー画像が転写される（二次転写）。
【００９２】
画像形成装置３の下部に鉛直方向に縦列配置された３段の用紙収納部は、ほぼ同一の構成をなすから、同符号を付した。また、３段の給紙部も、ほぼ同一の構成をなすから、同符号を付してある。用紙収納部、給紙部を含めて給紙装置４０と称す。
【００９３】
画像支持体Ｐ上に転写されたクリアトナー層とフルカラー画像は、光沢面形成装置１により、トナー画像とクリアトナー層が加熱、加圧されて溶融、固化し、光沢面形成とトナー画像定着が行われる。光沢面とトナー画像が形成された装置により画像支持体Ｐ上に固定される。画像支持体Ｐは、画像形成装置３より排出されて、装置外の排紙トレイ９０上に載置される。
【００９４】
一方、２次転写ローラ２９により画像支持体Ｐ上にクリアトナー層とフルカラートナー画像を転写した後、さらに、画像支持体Ｐを曲率分離した中間転写ベルト２６は、中間転写ベルト用のクリーニング装置２６１により残留したトナーが除去される。
【００９５】
以上の様に、図７に示す画像形成装置３により画像支持体Ｐに光沢面を有するフルカラー画像を形成することができる。この様に、図７の画像形成装置３は、光沢面形成装置１を配置させたもので、２次転写ローラ２９により画像支持体Ｐ上に転写されたクリアトナー層ＣＴとフルカラートナー画像を光沢面形成装置１により同時に定着することができる。また、図７の画像形成装置は、光沢面形成装置１が画像形成装置２に内蔵される形態をとることができるので、装置のコンパクト化を実現する上で好ましい。
【００９６】
次に、本発明で使用可能な画像支持体について説明する。本発明で使用可能な画像支持体は、例えば薄紙から厚紙までの普通紙、上質紙、アート紙、あるいはコート紙等の塗工された印刷用紙、市販の和紙やはがき用紙、ＯＨＰ用のプラスチックフィルム、布等がある。
これらの画像支持体をそのままの状態で使用することも可能であるが、公知の方法により画像を形成した後に用いることも可能である。
【００９７】
本発明で使用可能なクリアトナーは、前述した様に、光吸収や光散乱の作用により着色を示す着色剤（たとえば、着色顔料、着色染料、黒色カーボン粒子、黒色磁性粉等）を含有していない無色透明の樹脂粒子より構成されるものである。本発明で使用可能なクリアトナーの作製方法は、特に限定されるものではなく、電子写真方式の画像形成方法に使用されるトナーの製造方法を適用することが可能である。すなわち、混練、粉砕、分級工程を経てトナーを作製するいわゆる粉砕法や、重合性単量体を重合させ、同時に、形状や大きさを制御しながら粒子を形成するいわゆる重合法によるトナー製造方法を適用することが可能である。
【実施例】
【００９８】
以下、実施例を挙げて本発明の実施態様を具体的に説明する。下記文中の「部」は「質量部」を表すものである。
【００９９】
１．「クリアトナー１」と「クリアトナー現像剤１」の作製
多段重合法による樹脂微粒子の作製工程と乳化会合法による凝集、融着工程を経て、「クリアトナー１」を作製した。
【０１００】
１−１．「樹脂微粒子１Ｂ」の作製
下記に示す様に、三段階の重合反応を経て、すなわち多段重合法により「樹脂微粒子１Ｂ」を作製した。
【０１０１】
（１）第一段重合
撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器にポリオキシエチレン（２）ドデシルエーテル硫酸ナトリウム５質量部とイオン交換水８００質量部を投入し、窒素気流下で撹拌を行いながら８３℃に昇温させた。
【０１０２】
昇温後、下記化合物を含有する単量体混合溶液を添加し、循環経路を有する機械式分散装置「クレアミックス（エム・テクニック（株）製）」を用いて１時間混合分散処理を行って乳化粒子（油滴）を含有する分散液を調製した。単量体混合液は、下記化合物を含有する。すなわち、
スチレン                                                  ２７３質量部
ｎ−ブチルアクリレート                                      ６３質量部
メタクリル酸                                                ３０質量部
パラフィンワックス                                        １１３質量部
ｎ−オクチルメルカプタン                                  ５．４質量部
つぎに、上記分散液に過硫酸カリウム（ＫＰＳ）１２質量部をイオン交換水２３０質量部に溶解させた開始剤溶液を添加し、液温を８２℃にして、１時間加熱、撹拌して重合反応を行い、「樹脂微粒子１Ａ」の分散液を作製した。
【０１０３】
（２）第二段重合
上記「樹脂微粒子１Ａ」の分散液に、過硫酸カリウム（ＫＰＳ）１０質量部をイオン交換水２００質量部に溶解させた開始剤溶液を添加した後、８２℃で、下記化合物を含有する単量体混合溶液を１．５時間かけて滴下した。
スチレン                                                  ４４２質量部
ｎ−ブチルアクリレート                                    １０２質量部
ｎ−オクチルメルカプタン                                  ７．５質量部
上記単量体混合溶液を滴下後、８２℃で２時間にわたり加熱、撹拌して重合反応を行った後、液温を２８℃まで冷却して「樹脂微粒子１Ｂ」の分散液を作製した。
【０１０４】
１−２．「クリアトナー１」の作製
（１）凝集・融着工程
撹拌装置、温度センサ、冷却管、窒素導入装置を取り付けた反応容器に、
「樹脂微粒子１Ｂ」                          ４５０質量部（固形分換算）
イオン交換水                                              ９００質量部
ポリオキシエチレン（２）ドデシルエーテル硫酸ナトリウム        ２質量部を投入、撹拌した。反応容器内の温度を２５℃に調整後、２５質量％の水酸化ナトリウム水溶液を添加して、ｐＨを１０に調整した。
【０１０５】
次に、塩化マグネシウム・６水和物７０質量部をイオン交換水１０５質量部に溶解した水溶液を撹拌の下で３０℃にて１０分間かけて添加した。３分間放置後に昇温を開始し、この系を６０分間かけて８５℃まで昇温させ、８５℃に保持させたまま上記「樹脂微粒子１Ｂ」の凝集、融着を継続した。この状態で「マルチサイザー３（ベックマンコールター社製）」を用いて形成されている凝集粒子の粒径測定を行い、凝集粒子の体積基準メディアン径が６．７μｍになったときに、塩化ナトリウム７３質量部をイオン交換水２９０質量部に溶解させた水溶液を添加して凝集を停止させた。
【０１０６】
凝集停止後、熟成処理として液温を８８℃にして、「ＦＰＩＡ−２１００（シスメックス（株）製）」を用いて凝集粒子の円形度を測定しながら加熱撹拌を行い、平均円形度が０．９６０になって凝集させた上記「樹脂微粒子１Ｂ」間での融着を進行させた。この様にして「トナー母体粒子１」を形成させ、その後、液温を３０℃に冷却し、塩酸を使用して液中のｐＨを２に調整して撹拌を停止した。
【０１０７】
（２）洗浄、乾燥工程
上記工程を経て作製した「トナー母体粒子１」を、バスケット型遠心分離機「ＭＡＲＫIII  型式番号６０×４０（松本機械（株）製）」で固液分離し、「トナー母体粒子１」のウェットケーキを形成した。このウェットケーキを、バスケット型遠心分離機でろ液の電気伝導度が５μＳ／ｃｍになるまで４５℃のイオン交換水で洗浄した後「フラッシュジェットドライヤ（セイシン企業（株）製）」に移し、水分量が１．０質量％になるまで乾燥処理を行った。
【０１０８】
（３）外添剤添加工程
上記乾燥処理を施した「トナー母体粒子１」１００質量部に対して下記外添剤を以下の量添加し、「ヘンシェルミキサ（三井三池鉱業社製）」で外添処理を行うことにより「クリアトナー１」を作製した。
【０１０９】
ヘキサメチルシラザン処理したシリカ（平均一次粒径１２ｎｍ、疎水化度６８）
１．０質量部
ｎ−オクチルシラン処理した二酸化チタン（平均一次粒径２０ｎｍ、疎水化度６３）
０．３質量部
上記外添処理を行った後、目開き４５μｍのフルイを用いて粗大粒子を除去して、「クリアトナー１」を作製した。
【０１１０】
１−３．「クリアトナー現像剤１」の調製
「クリアトナー１」に対して、メチルメタクリレート樹脂を被覆してなる体積平均粒径４０μｍのフェライトキャリアを、クリアトナー濃度が６質量％になるように混合し、２成分現像剤の形態をとる「クリアトナー現像剤１」を調製した。
【０１１１】
２．光沢面形成の手順
２−１．「クリアトナー層１〜１３」の形成
（１）クリアトナー層形成条件の設定
トナー画像、インクジェット画像、及び、製版画像を形成した画像支持体Ｐを、図４に示す構成を有するクリアトナー層形成装置で処理し、画像支持体Ｐ上に後述する形状を有するクリアトナー層を形成した。クリアトナー層の形成は、クリアトナー層形成装置の制御装置（コンピュータ）に以下の設定を行うことにより実現できる様にした。すなわち、図１（ａ）〜（ｄ）をはじめとする複数のパターン情報と、これらのパターン情報の中からいずれかのパターンを選択し、選択したパターンを潜像書込部が感光体上に露光するプログラムを制御装置（コンピュータ）に予め記録しておいた。また、パターンを構成する凸部Ｔの幅Ｗと間隔Ｄ及び交差角度θについては作業者が値を入力できる様に制御装置の設定を行った。
【０１１２】
また、画像支持体Ｐには、市販のＡ４サイズ印刷用コート紙「ＯＫトップコート＋（坪量１５７ｇ／ｍ2 、紙厚１３１μｍ）（王子製紙（株）製）」を使用した。
【０１１３】
また、上記各画像形成に使用した画像形成装置は、以下のとおりである。すなわち、
（ａ）電子写真方式：「ｂｉｚｈｕｂ  Ｃ３５３（コニカミノルタビジネステクノロジーズ（株）製）」
（ｂ）インクジェット方式：「インクジェットプリンタＰＸ−５８００（セイコーエプソン（株）製）」
（ｃ）製版方式：「ＲＩＳＯデジタルスクリーン製版機  ＳＰ４００Ｄ（理想科学工業（株）製）」
上記画像形成装置により形成した画像は、マクベス濃度計で濃度が１．５となるベタ画像と、同じくマクベス濃度計で濃度が０．８となるハーフトーン画像、白地画像、及び、人物写真画像を１枚の画像支持体上に４等分させて出力したものである。
【０１１４】
（２）「クリアトナー層１〜１１」の作製
上記コンピュータにより、図１（ａ）〜（ｄ）等のパターン情報を選択するとともに、凸部Ｔの幅Ｗと間隔Ｄ、交差角度θを後述する表１に示す様に随時設定して「クリアトナー層１〜１１」を作製した。各クリアトナー層は、上述のトナー画像、インクジェット画像、製版画像を形成した画像支持体全面に形成した。クリアトナーの供給量は６ｇ／ｍ２になる様にした。
【０１１５】
（３）「クリアトナー層１２と１３」の作製
前述のクリアトナー層の形成で、「クリアトナー層５」を形成したときのコンピュータの設定条件のうち、交差角度θを９０°に変更して、凸部Ｔを画像支持体の搬送方向に対して垂直方向に形成する「クリアトナー層１２」を作製した。また、上記コンピュータでパターン情報の選択や凸部の幅や間隔等の条件設定を行わずにクリアトナー層を作製することにより、直線状の凸部を形成していない「クリアトナー層１３」を作製した。
【０１１６】
（４）「クリアトナー層１４と１５」の作製
上記コンピュータにより、図１（ａ）〜（ｄ）等のパターン情報を選択するとともに、凸部Ｔの幅Ｗと間隔Ｄ、交差角度θ、クリアトナー供給量を後述する表１に示す様に随時設定して「クリアトナー層１４と１５」を作製した。各クリアトナー層は、上述のトナー画像、インクジェット画像、製版画像を形成した画像支持体全面に形成した。
【０１１７】
以上の手順で上記画像支持体上に形成した「クリアトナー層１〜１５」のクリアトナー層パターンや凸部Ｔの交差角度θ、幅Ｗ、間隔Ｄ、クリアトナー供給量を表１に示す。
【０１１８】
【表１】
0005845838.tif 000002
【０１１９】
２−２．光沢面の形成条件
上述した図４に示す構成を有するクリアトナー層形成装置で作製した各画像支持体を、図５に示す構成を有する光沢面形成装置で処理し、トナー画像、インクジェット画像、製版画像を有する画像支持体Ｐのそれぞれへ光沢面を形成した。図５に示す光沢面形成装置による光沢面形成では、トナー画像、インクジェット画像、製版画像を有する画像支持体に対して同一条件下で光沢面形成を行う様に光沢面形成装置へ各画像支持体を供給した。すなわち、光沢面形成装置が、電子写真画像を有する画像支持体、インクジェット画像を有する画像支持体、製版画像を有する画像支持体の順番に光沢面形成が行える様に画像支持体をセットした。そして、各画像１０００枚、合計３０００枚の画像支持体に光沢面を形成する連続処理を行った。
【０１２０】
ここで、前述の「クリアトナー層１〜１１，１４，１５」を形成した画像支持体に、図４に示す構成の光沢面形成装置で処理を施して光沢面を形成したものを「実施例１〜１３」とする。また、「クリアトナー層１２、１３」を形成した画像支持体に、図４に示す構成の光沢面形成装置で光沢面を形成したものを「比較例１、２」とする。
【０１２１】
さらに、図８に示す特開２００３−３１６１９２号公報に開示の方法で、前述のクリアトナー層５と８を形成し、当該クリアトナー層を加熱、溶融させているところに画像支持体を供給して光沢面を形成したものを「比較例３、４」とする。「比較例３」は、光沢面形成装置の定着ベルト上に前述した「クリアトナー層５」を直接形成し、定着ベルト上に形成した「クリアトナー層５」を加熱、溶融させているところへ画像支持体を供給して、転写、冷却を行い、光沢面を形成した。「比較例４」は、「クリアトナー層８」を図８に示す光沢面形成装置の定着ベルト上に直接形成し、「比較例３」と同じ手順で画像支持体上に光沢面を形成した。
【０１２２】
図５に示す光沢面形成装置は下記仕様に設定して、前述の光沢面形成を行ったものである。すなわち、
（ａ）加熱、加圧ロールの仕様
・加熱ロール：外径１００ｍｍ、厚さ１０ｍｍのアルミニウム製基体
・加圧ロール：外径８０ｍｍ、厚さ１０ｍｍのアルミニウム製基体上に厚さ３ｍｍのシリコーンゴム層を配置した
・加熱ロール及び加圧ロールの内部にハロゲンランプを各々配置したものでロール表面温度は、加熱ロールを１５５℃、加圧ロールを１１５℃に設定（サーミスタにより温度制御）
・加熱ロールと加圧ロールのニップ幅：１１ｍｍ
（ｂ）剥離ロール位置での画像支持体温度：４０±５℃になるように設定
（ｃ）加熱、加圧ロールニップ部より剥離ロール位置までの距離：６２０ｍｍ
（ｄ）画像支持体搬送速度：２２０ｍｍ／秒
（ｅ）画像支持体搬送方向：Ａ４サイズの上記画像支持体長手方向（図１参照）
（ｆ）評価環境：常温常湿環境（温度２０℃、相対湿度５０％ＲＨ）
また、「比較例３と４」の光沢面形成で使用した図８に示す装置の定着ベルトは、「実施例１〜１３」でクリアトナー層を形成するときに使用したものと同じものとし、加熱ロールと加圧ロールの仕様は上記と同じものにした。
【０１２３】
３．評価実験
上記手順で光沢面を形成した画像支持体を用いて、以下に示す様に、気泡の発生状況、凸部間のすき間の消失状況、光沢面の汚染、転写性の変動についての評価を行った。
【０１２４】
（１）「気泡の発生状況」と「凸部間のすき間の消失状況」の評価
光沢面形成開始時、約１０００枚目、約３０００枚目に作成されたトナー画像、インクジェット画像、製版画像が出力された画像支持体表面の光沢面について、「気泡発生の評価」と「凸部間のすき間の消失状況」を評価した。「気泡発生の評価」は、光沢面上での「白濁領域の有無」を目視観察で評価するとともに、市販のデジタルマイクロスコープで光沢面の表面観察を行い、一定面積に占める気泡面積の比率を算出して定量的な評価とした。また、「凸部間のすき間の消失状況」は倍率１０倍のルーペを用いて評価を行った。「白濁領域の有無」と「凸部間のすき間の消失状況」は、いずれも「なし」を合格、「有り」を不合格とした。また、「写像性の評価」は以下の手順で行った。
【０１２５】
〈写像性の評価〉
以下の手順で、「写像性」の評価を行った。ここで、「写像性」とは光沢度の評価方法の１つで、光の加減によりクリアトナー層表面に像が映し出されたときに、映し出された像がどの程度鮮明、かつ、歪みなく映し出されているかを、定量的に評価するものである。具体的には、ＴＭ式写像性測定装置と呼ばれる測定装置により写像性Ｃ値と呼ばれる百分率で規定する数値により評価を行うもので、写像性Ｃ値が大きくなるほど優れた光沢度を有するものである。図９にＴＭ式写像性測定装置による写像性Ｃ値測定の原理を示す。
【０１２６】
本評価では、画像形成装置により転写材Ｐ上に形成された画像上に、図５に示す光沢面形成装置により形成された光沢面に映し出される幅２ｍｍの光学くし画像について、写像性Ｃ値を算出して評価を行った。具体的には、市販のＴＭ式写像性測定装置「ＩＣＭ−１Ｔ（スガ試験機（株）製）」を使用し、測定角度４５°、幅が２ｍｍの光学くしで４５度写像性Ｃ値を測定、算出し、下記基準により評価を行った。上記ＴＭ式写像性測定装置による測定は、測定孔２０ｍｍ、電源容量が単相１００Ｖ、２Ａで行い、当該測定装置管理用の基準板である黒板ガラス「ＯＰＴＩＣ  ＳＴＡＮＤＡＲＤＳ（反射測定４５°／６０°）（スガ試験機（株）製）」により校正した。
【０１２７】
４５度写像性Ｃ値は４０以上のものを合格とし、特に、７０以上のものは優れているもの、６０以上７０未満は良好なものと評価した。
【０１２８】
上記「凸部間のすき間の消失状況」の評価は、クリアトナー層内にあえてクリアトナーが存在しない微小な領域を形成しても、当該領域の存在が光沢面の仕上がりに影響を与えないことを評価した。
【０１２９】
（２）「画像汚染」と「転写不良」の評価
光沢面形成時における約１０００枚目と約３０００枚目に作成したトナー画像、インクジェット画像、製版画像が出力された画像支持体表面の光沢面を用いて、下記の様に「画像汚染」と「転写不良」の評価を行った。
【０１３０】
〈画像汚染の評価〉
ハーフトーン画像部、白地画像部、人物写真画像部上に形成された光沢面を目視観察して、黒ポチ状の汚染個所の数で評価した。「黒ポチ状の汚染」は、ベルト部材上に残留したクリアトナー片が繰り返し加熱を受けて溶融物となり、当該溶融物が加圧ローラへ移り、画像支持体の裏面に付着することにより発生するものである。黒ポチ状の汚染個所が７個所以下のものを合格とし、０個から３個までのものは優れていると評価した。
【０１３１】
〈転写不良の評価〉
ベタ画像部とハーフトーン画像部上に形成された光沢面を目視観察して、当該光沢面上における点状欠落の発生状況を評価した。「点状欠落」は、上記クリアトナー片の溶融物がベルト部材上に残留することで、当該個所への新しいクリアトナーが転写できなくなるために発生するものとみている。点状の欠落が１０個以下のものを合格とし、０個から５個までのものは優れていると評価した。
【０１３２】
以上の結果を、トナー画像上に形成した光沢面の評価結果を表２に、インクジェット画像上に形成した光沢面の評価結果を表３に、製版画像上に形成した光沢面の評価結果を表４に示す。
【０１３３】
【表２】
0005845838.tif 000003
【０１３４】
【表３】
0005845838.tif 000004
【０１３５】
【表４】
0005845838.tif 000005
【０１３６】
表２〜表４に示す様に、本発明の構成を有する条件の下で形成したクリアトナー層により作成された光沢面を有する「実施例１〜１３」は、いずれも光沢面上に白濁領域はみられず、良好な写像性が得られるものであった。また、光沢面形成を繰り返し行っても光沢面上に画像汚染や転写不良に伴うクリアトナー層の欠落はみられなかった。
【０１３７】
一方、「比較例１と２」は光沢面上に白濁領域の発生が顕著に観察され、写像性も合格レベルを下回る結果になった。また、「比較例３と４」は画像汚染と転写不良の発生が顕著にみられ、定着ベルト部材上へ直接クリアトナー層を形成することによる残留クリアトナーの汚染の影響が顕著に表れた。また、「比較例３と４」では「比較例１と２」で生じたレベルよりは低いものの光沢面上に小規模の白濁領域の発生がみられ、写像性にもその影響が表れる結果になった。これは、溶融しているクリアトナー層を画像支持体に転写するため、溶融状態のクリアトナー層とともに空気も取り込まれ、取り込まれた空気がクリアトナー層から移動できずに残留し、微小な気泡を発生させたものと推測される。
【符号の説明】
【０１３８】
１  光沢面形成装置
１０  加熱加圧装置（加熱手段）
１０１  加熱ロール
１０２  加圧ロール
１０３  剥離ロール（剥離手段）
１０４  従動ロール
１１  ベルト部材
１１ａ  断面部
１１１  基体
１１２  表面層
１１３  弾性層
１２、１３  冷却ファン（冷却手段）
１４  搬送補助ロール（剥離手段）
２  クリアトナー層形成装置
２０  クリアトナー層形成部
２０Ｙ，２０Ｍ，２０Ｃ，２０Ｂｋ  トナー画像形成部
２１  感光体ドラム（感光体）
２２  帯電部
２３  潜像書込部（露光手段）
２４Ｓ  クリアトナー供給部（現像装置）
２５  クリーニング装置
２６  クリアトナー層担持体（中間転写ベルト，転写手段）
２６１  クリーニング装置
２７  転写部（転写手段）
２８  画像処理装置（制御装置）
２９  ２次転写ローラ（転写手段）
２Ｎ  ニップ部（転写手段）
３  画像形成装置
３０  搬送手段
４０  給紙装置
９０  排紙トレイ
ＣＴ  クリアトナー層
Ｄ（Ｄ１、Ｄ２、Ｄ３、Ｄ４）  （凸部の）間隔
Ｆ  光沢面
Ｇ  画像
Ｐ  画像支持体
Ｔ  （クリアトナー層を構成する）凸部
Ｗ（Ｗ１、Ｗ２、Ｗ３、Ｗ４、Ｗ５）  （凸部の）幅
【図１】
0005845838.tif 000006
【図２】
0005845838.tif 000007
【図３】
0005845838.tif 000008
【図４】
0005845838.tif 000009
【図５】
0005845838.tif 000010
【図６】
0005845838.tif 000011
【図７】
0005845838.tif 000012
【図８】
0005845838.tif 000013
【図９】
0005845838.tif 000014