(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
ポリオールエステル（Ａ−１）、炭素原子数２５以上のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）およびエーテル油（Ａ−３）から選ばれる少なくとも一種の基油（Ａ１）を含む潤滑剤成分（Ａ）と、中性リン酸エステル（Ｂ−１）および中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）から選ばれる少なくとも一種の耐摩耗剤（Ｂ）と、酸化防止剤（Ｃ）とを含む潤滑油組成物であって、
該組成物の全酸価は０．８ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、
耐摩耗剤（Ｂ）は潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対して０．１〜１５質量部の量で含まれ、酸化防止剤（Ｃ）は潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対して０．０１〜３質量部の量で含まれており、
中性リン酸エステル（Ｂ−１）は下記一般式（ｂ−１）で表わされ、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）は下記一般式（ｂ−２）で表わされる
ことを特徴とする時計用の潤滑油組成物。
【化１】
0006041224.tif 000034
（式（ｂ−１）中、Ｒb11〜Ｒb14は、それぞれ独立に、炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基を表し、Ｒb15〜Ｒb18は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜６の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb191およびＲb192は、それぞれ独立に、水素原子または炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb191およびＲb192の炭素原子数の合計は、１〜５である。）
【化２】
0006041224.tif 000035
（式（ｂ−２）中、Ｒb21〜Ｒb24は、それぞれ独立に、炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基を表し、Ｒb25〜Ｒb28は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜６の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb291およびＲb292は、それぞれ独立に、水素原子または炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb291およびＲb292の炭素原子数の合計は、１〜５である。）
【請求項２】
ポリオールエステル（Ａ−１）が、分子末端に水酸基を全く有しないポリオールエステルであることを特徴とする請求項１に記載の時計用の潤滑油組成物。
【請求項３】
エーテル油（Ａ−３）が、下記一般式（ａ−３）で表わされることを特徴とする請求項１または２に記載の時計用の潤滑油組成物。
Ｒa31−（−Ｏ−Ｒa33−）n−Ｒa32          （ａ−３）
（式（ａ−３）中、Ｒa31およびＲa32は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜１８のアルキル基または炭素原子数６〜１８の１価の芳香族炭化水素基であり、Ｒa33は、炭素原子数１〜１８のアルキレン基または炭素原子数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基であり、ｎは、１〜５の整数である。）
【請求項４】
酸化防止剤（Ｃ）が、アミン系酸化防止剤であることを特徴とする請求項１〜３のいずれか１項に記載の時計用の潤滑油組成物。
【請求項５】
アミン系酸化防止剤として、下記一般式（ｃ−１）で表わされるジフェニルアミン誘導体（Ｃ−１）および下記一般式（ｃ−２）で表わされるヒンダードアミン化合物（Ｃ−２）を含むことを特徴とする請求項４に記載の時計用の潤滑油組成物。
【化３】
0006041224.tif 000036
（式（ｃ−１）中、Ｒc11およびＲc12は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜１０の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、ｐおよびｑは、それぞれ独立に、０〜５の整数を表す。ただし、ｐおよびｑは、同時に０を表さない。）
【化４】
0006041224.tif 000037
（式（ｃ−２）中、Ｒc21およびＲc22は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜１０の脂肪族炭化水素基を表し、Ｒc23は、炭素原子数１〜１０の２価の脂肪族炭化水素基を表す。）
【請求項６】
潤滑剤成分（Ａ）の３０質量％以上が基油（Ａ１）であることを特徴とする請求項１〜５のいずれか１項に記載の時計用の潤滑油組成物。
【請求項７】
潤滑剤成分（Ａ）が、基油（Ａ１）のみからなることを特徴とする請求項６に記載の時計用の潤滑油組成物。
【請求項８】
潤滑剤成分（Ａ）が、基油（Ａ１）と固体潤滑剤（Ａ２）とからなることを特徴とする請求項６に記載の時計用の潤滑油組成物。
【請求項９】
潤滑剤成分（Ａ）１００質量％に対して、基油（Ａ１）の含有量が３０〜７０質量％であり、固体潤滑剤（Ａ２）の含有量が７０〜３０質量％であることを特徴とする請求項８に記載の時計用の潤滑油組成物。
【請求項１０】
粘度指数向上剤（Ｄ）をさらに含むことを特徴とする請求項１〜９のいずれか１項に記載の時計用の潤滑油組成物。
【請求項１１】
粘度指数向上剤（Ｄ）が、ステアリン酸リチウムまたはステアリン酸リチウムの誘導体であることを特徴とする請求項１０に記載の時計用の潤滑油組成物。
【請求項１２】
粘度指数向上剤（Ｄ）が、ポリイソブチレンであることを特徴とする請求項１０に記載の時計用の潤滑油組成物。
【請求項１３】
金属不活性剤（Ｅ）をさらに含むことを特徴とする請求項１〜１２のいずれか１項に記載の時計用の潤滑油組成物。
【請求項１４】
金属不活性剤（Ｅ）が、ベンゾトリアゾールまたはその誘導体であることを特徴とする請求項１３に記載の時計用の潤滑油組成物。
【請求項１５】
請求項１〜１４のいずれか１項に記載の時計用の潤滑油組成物が摺動部に付着している時計。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、時計用の潤滑油組成物および時計に関する。より詳しくは、本発明は、基油を含む潤滑剤成分、耐摩耗剤および酸化防止剤を含む時計用の潤滑油組成物、ならびに該潤滑油組成物が摺動部に付着している時計に関する。
【背景技術】
【０００２】
時計を大きく分けると、機械式時計と電子式時計とがある。機械式時計は香箱に収納されるゼンマイを駆動源として動作する時計であり、電子式時計は電気の力を利用して動作させる時計である。機械式、電子式の時計も共に、時針、分針、秒針を駆動させるための歯車が集合している輪列部や、レバー等の摺動部を組み合わせて時刻を表示している。【０００３】
いずれの時計においても、動作をスムーズにさせるため、摺動部には潤滑油組成物が注されている。時計用の潤滑油組成物としては、特許文献１に、ポリオールエステルからなる基油の他に、少なくとも粘度指数向上剤０．１〜２０重量％および耐摩耗剤０．１〜８重量％を含有してなる潤滑油組成物、炭素原子数が３０以上のパラフィン系炭化水素油からなる基油の他に、少なくとも粘度指数向上剤０．１〜１５重量％を含有してなる潤滑油組成物、ならびにエーテル油からなる基油の他に、少なくとも耐摩耗剤および酸化防止剤を含有してなり、該耐摩耗剤が中性リン酸エステルおよび／または中性亜リン酸エステルであり、該耐摩耗剤の含有量が０．１〜８重量％である潤滑油組成物が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第０１／５９０４３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、上記のような従来の潤滑油組成物を摺動部に注して時計を動作させると、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部では、摩耗粉や錆のような析出物が生成して、摺動部が茶褐色に変色することがある。このように、従来の潤滑油組成物には耐摩耗性および極圧性に改善の余地がある。なお、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部としては、機械式時計の摺動部の他、モーター数が多い等のデザインを有する電子式時計の摺動部がある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明に係る時計用の潤滑油組成物は、ポリオールエステル（Ａ−１）、炭素原子数２５以上のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）およびエーテル油（Ａ−３）から選ばれる少なくとも一種の基油（Ａ１）を含む潤滑剤成分（Ａ）と、中性リン酸エステル（Ｂ−１）および中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）から選ばれる少なくとも一種の耐摩耗剤（Ｂ）と、酸化防止剤（Ｃ）とを含む潤滑油組成物であって、該組成物の全酸価は０．８ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、耐摩耗剤（Ｂ）は潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対して０．１〜１５質量部の量で含まれ、酸化防止剤（Ｃ）は潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対して０．０１〜３質量部の量で含まれており、中性リン酸エステル（Ｂ−１）は下記一般式（ｂ−１）で表わされ、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）は下記一般式（ｂ−２）で表わされることを特徴とする。【０００７】
【化１】
0006041224.tif 000002
【０００８】
（式（ｂ−１）中、Ｒb11〜Ｒb14は、それぞれ独立に、炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基を表し、Ｒb15〜Ｒb18は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜６の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb191およびＲb192は、それぞれ独立に、水素原子または炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb191およびＲb192の炭素原子数の合計は、１〜５である。）【０００９】
【化２】
0006041224.tif 000003
【００１０】
（式（ｂ−２）中、Ｒb21〜Ｒb24は、それぞれ独立に、炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基を表し、Ｒb25〜Ｒb28は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜６の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb291およびＲb292は、それぞれ独立に、水素原子または炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb291およびＲb292の炭素原子数の合計は、１〜５である。）
【発明の効果】
【００１１】
本発明に係る時計用の潤滑油組成物は、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部に用いて時計を動作させた場合も、摩耗粉や錆のような析出物の生成が抑えられ、摺動部の変色も起こり難い。すなわち、本発明に係る時計用の潤滑油組成物によれば摺動部に高圧がかかる機械式時計などであっても良好に潤滑できる。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】図１は、実施例１−６−１について時計動作試験を行った後の摺動部を示すための図である。
【図２】図２は、比較例１−２について時計動作試験を行った後の摺動部を示すための図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、本発明について具体的に説明する。
【００１４】
［時計用の潤滑油組成物］
本発明に係る時計用の潤滑油組成物は、ポリオールエステル（Ａ−１）、炭素原子数２５以上のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）およびエーテル油（Ａ−３）から選ばれる少なくとも一種の基油（Ａ１）を含む潤滑剤成分（Ａ）と、中性リン酸エステル（Ｂ−１）および中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）から選ばれる少なくとも一種の耐摩耗剤（Ｂ）と、酸化防止剤（Ｃ）とを含む潤滑油組成物であって、該組成物の全酸価は０．８ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、好ましくは０．２ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
【００１５】
全酸価がこの範囲にあると、一般に消費電流に変化はなく、粘度上昇や時計部材の腐食を防止でき、時計用の潤滑油組成物として好適である。含有成分およびその量について以下に説明する範囲で用いれば、潤滑油組成物の全酸価は通常０．８ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、好ましくは０．２ｍｇＫＯＨ／ｇ以下となる。なお、全酸価はＪＩＳ  Ｋ２５０１−５により測定した値である。
【００１６】
＜潤滑剤成分（Ａ）＞
本発明において「潤滑剤成分」とは、上述の基油と固体潤滑剤とを総称する意味で用いる。本発明では、潤滑剤成分（Ａ）として、少なくとも基油（Ａ１）を用い、また基油（Ａ１）とともに固体潤滑剤（Ａ２）を用いることができる。すなわち、本発明において「潤滑剤成分」とは、基油（Ａ１）そのもの、または基油（Ａ１）と固体潤滑剤（Ａ２）との組合わせである。
【００１７】
本発明において、潤滑剤成分（Ａ）１００質量％に対して、基油（Ａ１）の含有量は通常３０質量％以上であり、好ましくは４０質量％以上である。ここで、基油（Ａ１）と固体潤滑剤（Ａ２）との合計が潤滑剤成分（Ａ）１００質量％である。
【００１８】
潤滑油組成物として、以下の第１の態様および第２の態様が挙げられる。
【００１９】
たとえば本発明の第１の態様では、潤滑剤成分（Ａ）１００質量％に対して、基油（Ａ１）の含有量は７０質量％を超え、好ましくは８０質量％以上、より好ましくは９０質量％以上、特に好ましくは１００質量％である。
【００２０】
上記範囲で潤滑剤成分（Ａ）として基油（Ａ１）を用い、このような潤滑剤成分（Ａ）とともに耐摩耗剤（Ｂ）および酸化防止剤（Ｃ）を用いることで、上記潤滑油組成物は優れた耐摩耗性および極圧性を示す。この第１の態様の潤滑油組成物は、特に時計が有する輪列部等の摺動部の潤滑用途に、好適に用いることができる。
【００２１】
たとえば本発明の第２の態様では、潤滑剤成分（Ａ）として基油（Ａ１）とともに固体潤滑剤（Ａ２）を用いる。潤滑剤成分（Ａ）１００質量％に対して、基油（Ａ１）の含有量は３０〜７０質量％、固体潤滑剤（Ａ２）の含有量は７０〜３０質量％であり、好ましくは基油（Ａ１）の含有量は４０〜６０質量％、固体潤滑剤（Ａ２）の含有量は６０〜４０質量％であり、より好ましくは基油（Ａ１）の含有量は４０〜５２質量％、固体潤滑剤（Ａ２）の含有量は６０〜４８質量％である。
【００２２】
上記範囲で潤滑剤成分（Ａ）として基油（Ａ１）および固体潤滑剤（Ａ２）を用い、このような潤滑剤成分（Ａ）とともに耐摩耗剤（Ｂ）および酸化防止剤（Ｃ）を用いることで、上記潤滑油組成物は上述の優れた耐摩耗性および極圧性を有し、特に高圧がかかる箇所の潤滑剤として良好に機能する。この第２の態様の潤滑油組成物は、特に時計が有する香箱に収納されるぜんまい等の摺動部の潤滑用途に、好適に用いることができる。
【００２３】
第２の態様の潤滑油組成物は、低温特性の観点から、増ちょう剤を含まないことが好ましい。前記増ちょう剤は、グリースの基本成分として知られている成分である。
【００２４】
第２の態様の潤滑油組成物は、常温において、基油、増ちょう剤および添加剤を含む従来のグリースと同程度の流動性を有することができるが、従来のグリースと異なり、増ちょう剤を含む必要がない。このため第２の態様の潤滑油組成物は、低温環境下（例えば−３０℃）においても固化することがない。すなわち、第２の態様の潤滑油組成物は、従来のグリースと同様の用途に使用することができ、かつ低温特性に優れている。
【００２５】
《基油（Ａ１）》
本発明に用いる基油（Ａ１）は、ポリオールエステル（Ａ−１）、炭素原子数２５以上のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）およびエーテル油（Ａ−３）から選ばれる少なくとも一種である。
【００２６】
ポリオールエステル（Ａ−１）
ポリオールエステル（Ａ−１）は、具体的には、１分子中に２個以上の水酸基を有するポリオールに、１種ないし複数種の一塩基酸や酸塩化物を反応させて得られる構造のエステルである。
【００２７】
ポリオールとしては、たとえばネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール、ジペンタエリスリトールなどが挙げられる。
【００２８】
一塩基酸としては、たとえば酢酸、プロピオン酸、酪酸、イソ酪酸、吉草酸、ピバル酸、ヘプタン酸、オクタン酸、ノナン酸、デカン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸等の飽和脂肪族カルボン酸；
ステアリン酸、アクリル酸、プロピオル酸、クロトン酸、オレイン酸等の不飽和脂肪族カルボン酸；
安息香酸、トルイル酸、ナフトエ酸、ケイ皮酸、シクロヘキサンカルボン酸、ニコチン酸、イソニコチン酸、２−フル酸、１−ピオールカルボン酸、マロン酸モノエチル、フタル酸水素エチル等の環式カルボン酸などが挙げられる。
【００２９】
酸塩化物としては、たとえば上記一塩基酸の塩化物などの塩が挙げられる。
【００３０】
これらの生成物としては、たとえばネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル、トリメチロールプロパン・吉草酸ヘプタン酸混合エステル、トリメチロールプロパン・デカン酸オクタン酸混合エステル、ノナン酸トリメチロールプロパン、ペンタエリスリトール・ヘプタン酸カプリン酸混合エステルなどが挙げられる。
【００３１】
ポリオールエステル（Ａ−１）としては、水酸基数が３個以下のポリオールエステルが好ましく、分枝末端に水酸基を全く有しない完全エステルがより好ましい。
【００３２】
また、ポリオールエステル（Ａ−１）の動粘度は、−３０℃で３０００ｃＳｔ以下であることが好ましく、−３０℃で１５００ｃＳｔ以下であることがより好ましい。
【００３３】
パラフィン系炭化水素油（Ａ−２）
パラフィン系炭化水素油（Ａ−２）は、炭素原子数が２５以上、好ましくは３０〜５０のα−オレフィン重合体からなる。ここで、パラフィン系炭化水素油（Ａ−２）の炭素原子数は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）により数平均分子量を測定し、その測定値から計算して求めることができる。
【００３４】
炭素原子数２５以上のα−オレフィン重合体は、エチレンおよび炭素原子数３〜１８のα−オレフィンから選ばれる１種以上の重合体ないし共重合体であって、炭素原子数が２５以上となっているものであり、具体的には、１−デセンの３量体、１−ウンデセンの３単量体、１−ドデセンの３量体、１−トリデセンの３量体、１−テトラデセンの３量体、１−ヘキセンと１−ペンテンとの共重合体などが挙げられる。
【００３５】
また、パラフィン系炭化水素油（Ａ−２）の動粘度は、−３０℃で３０００ｃＳｔ以下であることが好ましく、−３０℃で１５００ｃＳｔ以下であることがより好ましい。
【００３６】
このようなパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）としては、シェブロンフィリップス社製、エクソンモービルケミカル社製、イネオスオリゴーマーズ社製、ケムチュラ社製または出光興産（株）製の製品が挙げられる。
【００３７】
エーテル油（Ａ−３）
エーテル油（Ａ−３）としては、下記一般式（ａ−３）で表わされるエーテル油が好ましい。このようなエーテル油は、分子末端に水酸基を有しないので、耐吸湿性に優れている。
【００３８】
Ｒa31−（−Ｏ−Ｒa33−）n−Ｒa32          （ａ−３）
式（ａ−３）中、Ｒa31およびＲa32は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜１８のアルキル基または炭素原子数６〜１８の１価の芳香族炭化水素基である。
【００３９】
炭素原子数１〜１８のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、イソプロピル基、ｎ−ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソペンチル基、ｔ−ペンチル基、ネオペンチル基、ｎ−ヘキシル基、イソヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基などが挙げられる。
【００４０】
炭素原子数６〜１８の１価の芳香族炭化水素基としては、フェニル基、トリル基、キシリル基、ベンジル基、フェネチル基、１−フェニルエチル基、１−メチル−１−フェニルエチル基などが挙げられる。
【００４１】
Ｒa33は、炭素原子数１〜１８のアルキレン基または炭素原子数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基である。
【００４２】
炭素原子数１〜１８のアルキレン基としては、メチレン基、エチレン基、プロピレン基、ブチレン基などが挙げられる。
【００４３】
炭素原子数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基としては、フェニレン基、１，２−ナフチレン基などが挙げられる。
【００４４】
ｎは、１〜５の整数である。
【００４５】
本発明に用いる基油（Ａ１）は、ポリオールエステル（Ａ−１）を１種用いても、２種以上組み合わせて用いてもよい。炭素原子数２５以上のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）、エーテル油（Ａ−３）についても同様である。また、ポリオールエステル（Ａ−１）と炭素原子数２５以上のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）とを、それぞれ１種または２種以上組み合わせて用いてもよい。炭素原子数２５以上のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）とエーテル油（Ａ−３）とについて、ポリオールエステル（Ａ−１）とエーテル油（Ａ−３）とについても同様である。さらに、ポリオールエステル（Ａ−１）と炭素原子数２５以上のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）とエーテル油（Ａ−３）とを、それぞれ１種または２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００４６】
摺動部近くにプラスチック製部材が使用されているときなど、潤滑油組成物について高い安定性が求められる場合は、炭素原子数２５以上のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）がより好適に用いられる。相溶性は、パラフィン系炭化水素油（Ａ−２）、エーテル油（Ａ−３）、ポリオールエステル（Ａ−１）の順で高くなるため、潤滑油組成物に用いる成分によっては、これら基油を適宜混合することにより、上記成分の溶解性や潤滑油組成物の低温動作性をコントロールしてもよい。
【００４７】
《固体潤滑剤（Ａ２）》
固体潤滑剤（Ａ２）とは、固体状態にて摺動抵抗を低減することが可能な物質である。固体潤滑剤（Ａ２）は例えば粉末状であるため、固体潤滑剤（Ａ２）を含む潤滑油組成物が低温環境下（例えば−３０℃）に置かれた場合でも該組成物は固化することが防止され、一定の流動性を有する。
【００４８】
したがって、基油（Ａ１）および固体潤滑剤（Ａ２）を含む潤滑油組成物は、常温のみならず低温での使用においても、従来のグリースが適用されてきた用途に使用可能である。特に、前記潤滑油組成物は、時計内の摺動部（例：香箱内のぜんまい）に好ましく適用することができる。
【００４９】
固体潤滑剤（Ａ２）としては、たとえば、二硫化モリブデン、二硫化タングステン等の遷移金属硫化物；有機モリブデン化合物；ポリテトラフルオロエチレン（ＰＴＦＥ）、テトラフルオロエチレン・パーフルオロアルキルビニルエーテル共重合体（ＰＦＡ）、テトラフルオロエチレン・ヘキサフルオロプロピレン共重合体（ＦＥＰ）、テトラフルオロエチレン・エチレン共重合体（ＥＴＦＥ）、ポリビニリデンフルオライド（ＰＶＤＦ）、ポリクロロトリフルオロエチレン（ＰＣＴＦＥ）等のフッ素系樹脂；グラファイト、六方晶ボロンナイトライド、合成マイカ、タルク等の無機固体潤滑剤が挙げられる。
【００５０】
これらの中でも、フッ素系樹脂、遷移金属硫化物およびグラファイトが好ましく、ＰＴＦＥ、二硫化モリブデンおよびグラファイトがより好ましく、色調および潤滑特性のバランスの点でＰＴＦＥが特に好ましい。
【００５１】
固体潤滑剤（Ａ２）の平均粒子径は、好ましくは５μｍ以下であり、より好ましくは０．１〜５μｍである。平均粒子径が前記範囲にあると、固体潤滑剤（Ａ２）の分散性、非沈降性および潤滑特性の点で好ましい。平均粒子径は、たとえばレーザー回折式粒度分布測定装置により測定することができる。
【００５２】
＜耐摩耗剤（Ｂ）＞
本発明に用いる耐摩耗剤（Ｂ）は、中性リン酸エステル（Ｂ−１）および中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）から選ばれる少なくとも一種であり、中性リン酸エステル（Ｂ−１）は下記一般式（ｂ−１）で表わされ、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）は下記一般式（ｂ−２）で表わされる。
【００５３】
機械式時計の摺動部では、３８００Ｎ／ｍｍ2以上の高圧がかかる箇所があり、この摺動部に従来の潤滑油組成物を用いると、摩耗粉や錆のような析出物が生成して、摺動部は茶褐色に変色することがある。これは、従来の潤滑油組成物が、耐圧力が低いクォーツ式時計に合わせこんで製造されていることによると考えられる。また、材質がりん青銅などであるクォーツ式時計とは異なり、機械式時計では材質が鉄系材料であることにも起因すると考えられる。
【００５４】
一方、本発明に係る時計用の潤滑油組成物では、特定の耐摩耗剤（Ｂ）を用いているため、時計用の潤滑油組成物の耐摩耗性および極圧性が改善できる。すなわち、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部に上記潤滑油組成物を用いて時計を動作させた場合も、摩耗粉や錆のような析出物の生成が抑えられ、摺動部の変色も起こり難くなる。このように、上記潤滑油組成物によれば摺動部に高圧がかかる機械式時計であっても良好に潤滑できる。
【００５５】
【化３】
0006041224.tif 000004
【００５６】
式（ｂ−１）中、Ｒb11〜Ｒb14は、それぞれ独立に、炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基を表す。
【００５７】
炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基は、直鎖、分枝または環状の脂肪族炭化水素基であってもよく、飽和または不飽和の脂肪族炭化水素基であってもよい。炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基としては、具体的にはデシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基（セチル基）などの直鎖状のアルキル基が好適に用いられる。
【００５８】
Ｒb15〜Ｒb18は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜６の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表す。
【００５９】
炭素原子数１〜６の直鎖もしくは分枝状のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、イソプロピル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、イソペンチル基、ｔ−ペンチル基、ネオペンチル基、イソヘキシル基が挙げられる。
【００６０】
中性リン酸エステル（Ｂ−１）は、Ｒb15〜Ｒb18に特定の置換基を有しているため、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部に潤滑油組成物を用いた場合も、耐摩耗性および極圧性が改善できる。これは、Ｒb15〜Ｒb18に特定の置換基を有していると、摺動部に付着させた潤滑油組成物の膜が強固になるためであると考えられる。
【００６１】
特に、Ｒb15およびＲb17が炭素原子数１〜６、好ましくは１〜３の直鎖状のアルキル基であり、Ｒb16およびＲb18が炭素原子数３〜６、好ましくは３〜４の分枝状のアルキル基であると、上述した耐摩耗性および極圧性の改善の効果がより高まる。
【００６２】
Ｒb191およびＲb192は、それぞれ独立に、水素原子または炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表す。
【００６３】
炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソプロピル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、イソペンチル基、ｔ−ペンチル基、ネオペンチル基が挙げられる。
【００６４】
ただし、Ｒb191およびＲb192の炭素原子数の合計は、１〜５である。したがって、たとえばＲb191が水素原子のときは、Ｒb192は炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基であり、Ｒb191がメチル基のときは、Ｒb192は炭素原子数１〜４の直鎖もしくは分枝状のアルキル基であり、Ｒb191がエチル基のときは、Ｒb192は炭素原子数２〜３の直鎖もしくは分枝状のアルキル基である。
【００６５】
特に、潤滑油組成物の膜がより強固になるため、Ｒb191が水素原子であり、Ｒb192が炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基であることがより好ましい。
【００６６】
【化４】
0006041224.tif 000005
【００６７】
式（ｂ−２）中、Ｒb21〜Ｒb24は、それぞれ独立に、炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基を表す。
【００６８】
炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基は、直鎖、分枝または環状の脂肪族炭化水素基であってもよく、飽和または不飽和の脂肪族炭化水素基であってもよい。炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基としては、具体的にはデシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基（セチル基）などの直鎖状のアルキル基が好適に用いられる。
【００６９】
Ｒb25〜Ｒb28は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜６の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表す。
【００７０】
炭素原子数１〜６の直鎖もしくは分枝状のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、イソプロピル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、イソペンチル基、ｔ−ペンチル基、ネオペンチル基、イソヘキシル基が挙げられる。
【００７１】
中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）は、Ｒb25〜Ｒb28に特定の置換基を有しているため、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部に潤滑油組成物を用いた場合も、耐摩耗性および極圧性が改善できる。これは、Ｒb25〜Ｒb28に特定の置換基を有していると、摺動部に付着させた潤滑油組成物の膜が強固になるためであると考えられる。
【００７２】
特に、Ｒb25およびＲb27が炭素原子数１〜６、好ましくは１〜３の直鎖状のアルキル基であり、Ｒb26およびＲb28が炭素原子数３〜６、好ましくは３〜４の分枝状のアルキル基であると、上述した耐摩耗性および極圧性の改善の効果がより高まる。
【００７３】
Ｒb291およびＲb292は、それぞれ独立に、水素原子または炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表す。
【００７４】
炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、イソプロピル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、イソペンチル基、ｔ−ペンチル基、ネオペンチル基が挙げられる。
【００７５】
ただし、Ｒb291およびＲb292の炭素原子数の合計は、１〜５である。したがって、たとえばＲb291が水素原子のときは、Ｒb292は炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基であり、Ｒb291がメチル基のときは、Ｒb292は炭素原子数１〜４の直鎖もしくは分枝状のアルキル基であり、Ｒb291がエチル基のときは、Ｒb292は炭素原子数２〜３の直鎖もしくは分枝状のアルキル基である。
【００７６】
特に、潤滑油組成物の膜がより強固になるため、Ｒb291が水素原子であり、Ｒb292が炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基であることがより好ましい。
【００７７】
潤滑油組成物に使用する場合に構造安定性がより高いと考えられるため、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）がさらに好適に用いられる。
【００７８】
本発明に用いる耐摩耗剤（Ｂ）は、中性リン酸エステル（Ｂ−１）を１種用いても、２種以上組み合わせて用いてもよい。中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）についても同様である。また、中性リン酸エステル（Ｂ−１）と中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）とを、それぞれ１種または２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００７９】
耐摩耗剤（Ｂ）は潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対して０．１〜１５質量部の量で含まれ、好ましくは０．１〜８質量部の量で含まれる。耐摩耗性および極圧性の向上の観点から上記の割合で含まれていることが好ましい。
【００８０】
＜その他の耐摩耗剤（Ｂ'）＞
本発明に係る時計用の潤滑油組成物は、その他の耐摩耗剤（Ｂ'）をさらに含んでいてもよい。
【００８１】
その他の耐摩耗剤（Ｂ'）としては、トリクレジルフォスフェート、トリキシレニルフォスフェート、トリオクチルフォスフェート、トリメチロールプロパンフォスフェート、トリフェニルフォスフェート、トリス（ノニルフェニル）フォスフェート、トリエチルフォスフェート、トリス（トリデシル）フォスフェート、テトラフェニルジプロピレングリコールジフォスフェート、テトラフェニルテトラ（トリデシル）ペンタエリスリトールテトラフォスフェート、テトラ（トリデシル）−４，４'−イソプロピリデンジフェニルフォスフェート、ビス（トリデシル）ペンタエリスリトールジフォスフェート、ビス（ノニルフェニル）ペンタエリスリトールジフォスフェート、トリステアリルフォスフェート、ジステアリルペンタエリスリトールジフォスフェート、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）フォスフェート、水添ビスフェノールＡ・ペンタエリスリトールフォスフェートポリマー等の中性リン酸エステル；
トリオレイルフォスファイト、トリオクチルフォスファイト、トリメチロールプロパンフォスファイト、トリフェニルフォスファイト、トリス（ノニルフェニル）フォスファイト、トリエチルフォスファイト、トリス（トリデシル）フォスファイト、テトラフェニルジプロピレングリコールジフォスファイト、テトラフェニルテトラ（トリデシル）ペンタエリスリトールテトラフォスファイト、テトラ（トリデシル）−４，４'−イソプロピリデンジフェニルフォスファイト、ビス（トリデシル）ペンタエリスリトールジフォスファイト、ビス（ノニルフェニル）ペンタエリスリトールジフォスファイト、トリステアリルフォスファイト、ジステアリルペンタエリスリトールジフォスファイト、トリス（２，４−ジ−ｔ−ブチルフェニル）フォスファイト、水添ビスフェノールＡ・ペンタエリスリトールフォスファイトポリマー等の中性亜リン酸エステルなどが挙げられる。
【００８２】
その他の耐摩耗剤（Ｂ'）は、１種単独で用いても、２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００８３】
その他の耐摩耗剤（Ｂ'）は潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対して０．１〜８質量部の量で含まれることが好ましい。
【００８４】
＜酸化防止剤（Ｃ）＞
本発明に用いる酸化防止剤（Ｃ）としては、フェノール系酸化防止剤、アミン系酸化防止剤が挙げられる。本発明に係る時計用の潤滑油組成物は、酸化防止剤（Ｃ）を含んでいるため、長期に渡って変質し難い。
【００８５】
フェノール系酸化防止剤としては、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、２，４，６−トリ−ｔ−ブチルフェノール、４，４'−メチレンビス（２，６−ジ−ｔ−ブチルフェノールが挙げられる。
【００８６】
アミン系酸化防止剤としては、潤滑油組成物の変質をより抑えられるため、ジフェニルアミン誘導体、すなわちジフェニルアミンのベンゼン環の水素原子が炭素原子数１〜１０の直鎖もしくは分枝状のアルキル基で置換されている化合物が挙げられる。このような化合物としては、具体的には下記一般式（ｃ−１）で表わされるジフェニルアミン誘導体（Ｃ−１）が好適に用いられる。
【００８７】
【化５】
0006041224.tif 000006
【００８８】
式（ｃ−１）中、Ｒc11およびＲc12は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜１０の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表す。
【００８９】
炭素原子数１〜１０の直鎖もしくは分枝状のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、イソプロピル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、イソペンチル基、ｔ−ペンチル基、ネオペンチル基、イソヘキシル基、２−エチルヘキシル基、２，４，４−トリメチルペンチル基、１，１，３，３−テトラメチルブチル基などが挙げられる。
【００９０】
ｐおよびｑは、それぞれ独立に、０〜５の整数、好ましくは０〜３の整数を表す。ただし、ｐおよびｑは、同時に０を表さない。
【００９１】
上記ジフェニルアミン誘導体は、たとえばジフェニルアミンと、炭素原子数１〜１０の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を置換基として導入させるための化合物（エチレン、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテン、１−ノネン、１−デセン、２−ブテン、２−メチルプロペン、３−メチル−１−ブテン、２−メチル−１−ブテン、４−メチル−１−ペンテン、２−エチル−１−ヘキセン、２，４，４−トリメチルペンテンなどの二重結合を有する化合物）との反応により得られる。
【００９２】
本発明に用いる酸化防止剤（Ｃ）は、１種単独で用いても、２種以上組み合わせて用いてもよい。
【００９３】
特に、アミン系酸化防止剤として、ジフェニルアミン誘導体（Ｃ−１）を１種または２種以上とともに、下記一般式（ｃ−２）で表わされるヒンダードアミン化合物（Ｃ−２）を１種または２種以上を組み合わせて用いることが好ましい。
【００９４】
ジフェニルアミン誘導体（Ｃ−１）とヒンダードアミン化合物（Ｃ−２）とを組み合わせると、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部に潤滑油組成物を用いた場合も、摩耗粉や錆のような析出物の生成がさらに抑えられ、摺動部の変色もさらに起こり難くなり、耐久性を向上できる。これは、酸化防止剤は、一般に摺動時に潤滑油組成物中に発生する活性種を無害化する働きを有するが、ジフェニルアミン誘導体（Ｃ−１）とヒンダードアミン化合物（Ｃ−２）とを組み合わせると、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部において発生する活性種があっても長期に渡って無害化できるようになるためと考えられる。
【００９５】
【化６】
0006041224.tif 000007
【００９６】
式（ｃ−２）中、Ｒc21およびＲc22は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜１０の脂肪族炭化水素基を表す。
【００９７】
炭素原子数１〜１０の脂肪族炭化水素基は、直鎖、分枝または環状の脂肪族炭化水素基であってもよく、飽和または不飽和の脂肪族炭化水素基であってもよい。
【００９８】
炭素原子数１〜１０の脂肪族炭化水素基としては、具体的にはメチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、イソプロピル基、ｓｅｃ−ブチル基、イソブチル基、ｔ−ブチル基、イソペンチル基、ｔ−ペンチル基、ネオペンチル基、イソヘキシル基、２−エチルヘキシル基などの直鎖もしくは分枝状のアルキル基が好適に用いられる。これらのうちで、耐久性の向上の観点から炭素原子数５〜１０の直鎖もしくは分枝状のアルキル基がより好ましい。
【００９９】
Ｒc23は、炭素原子数１〜１０の２価の脂肪族炭化水素基を表す。
【０１００】
炭素原子数１〜１０の２価の脂肪族炭化水素基としては、メチレン基、１，２−エチレン基、１，３−プロピレン基、１，４−ブチレン基、１，５−ペンチレン基、１，６−ヘキシレン基、１，７−ヘプチレン基、１，８−オクチレン基、１，９−ノニレン基、１，１０−デシレン基、３−メチル−１，５−ペンチレン基などの２価の直鎖もしくは分枝状のアルキレン基が好適に用いられる。これらのうちで、耐久性の向上の観点から炭素原子数５〜１０の２価の直鎖もしくは分枝状のアルキレン基がより好ましい。
【０１０１】
特に、高温における耐久性の向上の観点から、上記の内でＲc21、Ｒc22およびＲc23の炭素原子数の和が１６〜３０であることがより好ましい。
【０１０２】
酸化防止剤（Ｃ）は潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対して０．０１〜３質量部の量で含まれる。なお、ジフェニルアミン誘導体（Ｃ−１）とヒンダードアミン化合物（Ｃ−２）とを組み合わせて用いるときは、潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対してそれぞれ０．０１〜１．５質量部の量で含むことが好ましい。耐久性の向上の観点から上記の割合で含まれていることが好ましい。
【０１０３】
＜粘度指数向上剤（Ｄ）＞
本発明に係る時計用の潤滑油組成物は、粘度指数向上剤（Ｄ）をさらに含んでいてもよい。粘度指数向上剤（Ｄ）を含んでいると、時計をより正常に動作させることができる。
【０１０４】
粘度指数向上剤（Ｄ）としては、従来公知のものを用いることができ、ポリアクリレート、ポリメタクリレート、ポリアルキルスチレン、ポリエステル、イソブチレンフマレート、スチレンマレエートエステル、酢酸ビニルフマレートエステル、α−オレフィン共重合体、ポリブタジエン・スチレン共重合体、ポリメチルメタクリレート・ビニルピロリドン共重合体、エチレン・アルキルアクリレート共重合体、ポリイソブチレン、ステアリン酸リチウムまたはステアリン酸リチウムの誘導体が挙げられる。
【０１０５】
ポリアクリレート、ポリメタクリレートとしては、アクリル酸、メタクリル酸の重合物や、それぞれ炭素原子数１〜１０のアルキルエステルのポリマーを使用することができる。中でも、メタクリル酸メチルを重合させたポリメタクリレートが好ましい。
【０１０６】
ポリアルキルスチレンとしては、具体的には、ポリα−メチルスチレン、ポリβ−メチルスチレン、ポリα−エチルスチレン、ポリβ−エチルスチレン等の炭素原子数１〜１８の置換基を有するモノアルキルスチレンのポリマーなどが挙げられる。
【０１０７】
ポリエステルとしては、たとえばエチレングリコール、プロピレングリコール、ネオペンチルグリコール、ジペンタエリスリトール等の炭素原子数１〜１０の多価アルコールと、シュウ酸、マロン酸、コハク酸、グルタル酸、アジピン酸、フマル酸、フタル酸等の多塩基酸とから得られるポリエステルなどが挙げられる。
【０１０８】
α−オレフィン共重合体としては、具体的には、エチレンから誘導される繰り返し構成単位とイソプロピレンから誘導される繰り返し構成単位とからなるエチレン・プロピレン共重合体、同様に、エチレン、プロピレン、ブチレン、ブタジエン等の炭素原子数２〜１８のα−オレフィンを共重合して得られる反応生成物などが挙げられる。
【０１０９】
ポリイソブチレンは、ＧＰＣで測定した数平均分子量（Ｍｎ）が３０００〜８００００であることが好ましく、潤滑性の観点から３０００〜５００００がより好ましい。
【０１１０】
ステアリン酸リチウムの誘導体としては、具体的には１２−ヒドロキシステアリン酸リチウムなど水素原子がヒドロキシ基で置換されているステアリン酸リチウムが挙げられる。
【０１１１】
粘度指数向上剤（Ｄ）は、１種単独で用いても、２種以上組み合わせて用いてもよい。
【０１１２】
これらのうちで、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部に用いて時計を動作させた場合も、より良好に潤滑できるため、ポリイソブチレン、ステアリン酸リチウムまたはステアリン酸リチウムの誘導体がより好適に用いられる。これは、ポリイソブチレン、ステアリン酸リチウムまたはステアリン酸リチウムの誘導体を含んでいると、耐摩耗剤（Ｂ）がより働きやすい環境になるためと考えられる。
【０１１３】
粘度指数向上剤（Ｄ）は潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対して０．１〜８質量部の量で含まれることが好ましい。潤滑性の向上の観点から上記の割合で含まれていることが好ましい。
【０１１４】
＜金属不活性剤（Ｅ）＞
本発明に係る時計用の潤滑油組成物は、金属不活性剤（Ｅ）をさらに含んでいてもよい。金属不活性剤（Ｅ）を含んでいると、金属の腐食をより抑えることができる。
【０１１５】
金属不活性剤（Ｅ）としては、金属の腐食を抑える観点から、ベンゾトリアゾールまたはその誘導体が好ましい。
【０１１６】
ベンゾトリアゾール誘導体としては、具体的には、２−（２'−ヒドロキシ−５'−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−［２'−ヒドロキシ−３'，５'−ビス（α，α−ジメチルベンジル）フェニル］−ベンゾトリアゾール、２−（２'−ヒドロキシ−３'，５'−ジ−ｔ−ブチル−フェニル）−ベンゾトリアゾール、下式に示される構造でＲ、Ｒ'、Ｒ"が炭素原子数１〜１８のアルキル基である化合物たとえば１−（Ｎ，Ｎ−ビス（２−エチルヘキシル）アミノメチル）ベンゾトリアゾールなどが挙げられる。
【０１１７】
【化７】
0006041224.tif 000008
【０１１８】
金属不活性剤（Ｅ）は、１種単独で用いても、２種以上組み合わせて用いてもよい。
【０１１９】
金属不活性剤（Ｅ）は潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対して０．０１〜３質量部の量で含まれることが好ましい。腐食防止の観点から上記の割合で含まれていることが好ましい。
【０１２０】
［時計］
本発明に係る時計は、上述した時計用の潤滑油組成物が、たとえば輪列部や、香箱に収納されるぜんまい等の摺動部に付着している。摺動時に大きな圧力がかかる摺動部を有している時計であることが好ましい。このような摺動部としては、機械式時計の摺動部の他、モーター数が多い等のデザインを有する電子式時計の摺動部がある。本発明に係る時計は、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部を有していても、上述した時計用の潤滑油組成物が付着しているため、動作時に摩耗粉や錆のような析出物の生成が抑えられ、摺動部の変色も起こり難く、長期に渡って安定して動作できる。
【０１２１】
以上より、本発明は以下に関する。
【０１２２】
［１］  ポリオールエステル（Ａ−１）、炭素原子数２５以上のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）およびエーテル油（Ａ−３）から選ばれる少なくとも一種の基油（Ａ１）を含む潤滑剤成分（Ａ）と、中性リン酸エステル（Ｂ−１）および中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）から選ばれる少なくとも一種の耐摩耗剤（Ｂ）と、酸化防止剤（Ｃ）とを含む潤滑油組成物であって、
該組成物の全酸価は０．８ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、
耐摩耗剤（Ｂ）は潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対して０．１〜１５質量部の量で含まれ、酸化防止剤（Ｃ）は潤滑剤成分（Ａ）１００質量部に対して０．０１〜３質量部の量で含まれており、
中性リン酸エステル（Ｂ−１）は下記一般式（ｂ−１）で表わされ、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）は下記一般式（ｂ−２）で表わされることを特徴とする時計用の潤滑油組成物。
【０１２３】
【化８】
0006041224.tif 000009
【０１２４】
（式（ｂ−１）中、Ｒb11〜Ｒb14は、それぞれ独立に、炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基を表し、Ｒb15〜Ｒb18は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜６の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb191およびＲb192は、それぞれ独立に、水素原子または炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb191およびＲb192の炭素原子数の合計は、１〜５である。）
【０１２５】
【化９】
0006041224.tif 000010
【０１２６】
（式（ｂ−２）中、Ｒb21〜Ｒb24は、それぞれ独立に、炭素原子数１０〜１６の脂肪族炭化水素基を表し、Ｒb25〜Ｒb28は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜６の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb291およびＲb292は、それぞれ独立に、水素原子または炭素原子数１〜５の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、Ｒb291およびＲb292の炭素原子数の合計は、１〜５である。）
上記時計用の潤滑油組成物は、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部に用いて時計を動作させた場合も、摩耗粉や錆のような析出物の生成が抑えられ、摺動部の変色も起こり難い。すなわち、上記潤滑油組成物によれば摺動部に高圧がかかる機械式時計などであっても良好に潤滑できる。
【０１２７】
［２］  ポリオールエステル（Ａ−１）が、分子末端に水酸基を全く有しないポリオールエステルであることを特徴とする［１］に記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１２８】
［３］  エーテル油（Ａ−３）が、下記一般式（ａ−３）で表わされることを特徴とする［１］または［２］に記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１２９】
Ｒa31−（−Ｏ−Ｒa33−）n−Ｒa32          （ａ−３）
（式（ａ−３）中、Ｒa31およびＲa32は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜１８のアルキル基または炭素原子数６〜１８の１価の芳香族炭化水素基であり、Ｒa33は、炭素原子数１〜１８のアルキレン基または炭素原子数６〜１８の２価の芳香族炭化水素基であり、ｎは、１〜５の整数である。）
［４］  酸化防止剤（Ｃ）が、アミン系酸化防止剤であることを特徴とする［１］〜［３］のいずれかに記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１３０】
アミン系酸化防止剤を用いると、潤滑油組成物の変質をより抑えられる。
【０１３１】
［５］  アミン系酸化防止剤として、下記一般式（ｃ−１）で表わされるジフェニルアミン誘導体（Ｃ−１）および下記一般式（ｃ−２）で表わされるヒンダードアミン化合物（Ｃ−２）を含むことを特徴とする［４］に記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１３２】
【化１０】
0006041224.tif 000011
【０１３３】
（式（ｃ−１）中、Ｒc11およびＲc12は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜１０の直鎖もしくは分枝状のアルキル基を表し、ｐおよびｑは、それぞれ独立に、０〜５の整数を表す。ただし、ｐおよびｑは、同時に０を表さない。）
【０１３４】
【化１１】
0006041224.tif 000012
【０１３５】
（式（ｃ−２）中、Ｒc21およびＲc22は、それぞれ独立に、炭素原子数１〜１０の脂肪族炭化水素基を表し、Ｒc23は、炭素原子数１〜１０の２価の脂肪族炭化水素基を表す。）
ジフェニルアミン誘導体（Ｃ−１）とヒンダードアミン化合物（Ｃ−２）とを組み合わせると、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部に潤滑油組成物を用いた場合も、摩耗粉や錆のような析出物の生成がさらに抑えられ、摺動部の変色もさらに起こり難くなり、耐久性を向上できる。
【０１３６】
［６］  潤滑剤成分（Ａ）の３０質量％以上が基油（Ａ１）であることを特徴とする［１］〜［５］のいずれか１項に記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１３７】
［７］  潤滑剤成分（Ａ）が、基油（Ａ１）のみからなることを特徴とする［６］に記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１３８】
［８］潤滑剤成分（Ａ）が、基油（Ａ１）と固体潤滑剤（Ａ２）とからなることを特徴とする［６］に記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１３９】
［９］潤滑剤成分（Ａ）１００質量％に対して、基油（Ａ１）の含有量が３０〜７０質量％であり、固体潤滑剤（Ａ２）の含有量が７０〜３０質量％であることを特徴とする［８］に記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１４０】
［１０］  粘度指数向上剤（Ｄ）をさらに含むことを特徴とする［１］〜［９］のいずれかに記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１４１】
粘度指数向上剤（Ｄ）を含んでいると、時計をより正常に動作させることができる。
【０１４２】
［１１］  粘度指数向上剤（Ｄ）が、ステアリン酸リチウムまたはステアリン酸リチウムの誘導体であることを特徴とする［１０］に記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１４３】
［１２］  粘度指数向上剤（Ｄ）が、ポリイソブチレンであることを特徴とする［１０］に記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１４４】
ポリイソブチレン、ステアリン酸リチウムまたはステアリン酸リチウムの誘導体を含んでいると、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部に用いて時計を動作させた場合も、より良好に潤滑できる。
【０１４５】
［１３］  金属不活性剤（Ｅ）をさらに含むことを特徴とする［１］〜［１２］のいずれかに記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１４６】
金属不活性剤（Ｅ）を含んでいると、金属の腐食をより抑えることができる。
【０１４７】
［１４］  金属不活性剤（Ｅ）が、ベンゾトリアゾールまたはその誘導体であることを特徴とする［１３］に記載の時計用の潤滑油組成物。
【０１４８】
ベンゾトリアゾールまたはその誘導体を用いると、金属の腐食をさらに抑えられる。
【０１４９】
［１５］  ［１］〜［１４］のいずれかに記載の時計用の潤滑油組成物が摺動部に付着している時計。
【０１５０】
上記時計は、摺動時に大きな圧力がかかる摺動部を有していても、上述した時計用の潤滑油組成物が付着しているため、動作時に摩耗粉や錆のような析出物の生成が抑えられ、摺動部の変色も起こり難く、長期に渡って安定して動作できる。
【実施例】
【０１５１】
以下、実施例に基づいて本発明をさらに具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に限定されるものではない。以下の説明において、特に断りのない限り「部」は「質量部」を表す。【０１５２】
＜時計用の潤滑油組成物の作製１＞
以下の具体例では、潤滑剤成分（Ａ）として基油（Ａ１）を用いた。【０１５３】
［実施例１−１−１］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（ジフェニルアミンと２，４，４−トリメチルペンテンとの反応生成物、商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１５４】
なお、上記基油は−３０℃での動粘度が２０００ｃＳｔ未満であり、炭素原子数は３０であった。【０１５５】
［実施例１−１−２］
中性リン酸エステル（Ｂ−１）の量を０．１部としたほかは、実施例１−１−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１５６】
［実施例１−１−３］
中性リン酸エステル（Ｂ−１）の量を８部としたほかは、実施例１−１−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１５７】
［実施例１−１−４］
酸化防止剤（Ｃ）の量を０．０１部としたほかは、実施例１−１−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１５８】
［実施例１−１−５］
酸化防止剤（Ｃ）の量を３部としたほかは、実施例１−１−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１５９】
［実施例１−２−１〜１−２−６］
中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）（Ｒb11〜Ｒb14＝トリデシル基、Ｒb15、Ｒb17＝メチル基、Ｒb16、Ｒb18＝ｔ−ブチル基、Ｒb191＝水素原子、Ｒb192＝ｎ−プロピル基）の代わりに、表１の化合物を用いたほかは、実施例１−１−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１６０】
【表１】
0006041224.tif 000013
【０１６１】
［実施例１−３−１］
酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部の代わりに、ジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部およびデカン二酸ビス（２，２，６，６−テトラメチル−１−（オクチルオキシ）ピペリジン−４−イル）０．５部を用いたほかは、実施例１−１−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１６２】
［実施例１−３−２］
ジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）およびデカン二酸ビス（２，２，６，６−テトラメチル−１−（オクチルオキシ）ピペリジン−４−イル）の量をそれぞれ０．０１部としたほかは、実施例１−３−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１６３】
［実施例１−３−３］
ジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）およびデカン二酸ビス（２，２，６，６−テトラメチル−１−（オクチルオキシ）ピペリジン−４−イル）の量をそれぞれ１．５部としたほかは、実施例１−３−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１６４】
［実施例１−４−１〜１−４−６］
デカン二酸ビス（２，２，６，６−テトラメチル−１−（オクチルオキシ）ピペリジン−４−イル）（Ｒc21、Ｒc22＝ｎ−オクチル基、Ｒc23＝１，８−オクチレン基）の代わりに、表２の化合物を用いたほかは、実施例１−３−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１６５】
【表２】
0006041224.tif 000014
【０１６６】
［実施例１−５−１〜１−５−４］
ジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）の代わりに、表３の化合物を用いたほかは、実施例１−３−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１６７】
【表３】
0006041224.tif 000015
【０１６８】
［実施例１−６−１］
耐摩耗剤（Ｂ）の中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）の代わりに、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）を用いたほかは、実施例１−１−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１６９】
［実施例１−６−２］
中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）の量を０．１部としたほかは、実施例１−６−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１７０】
［実施例１−６−３］
中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）の量を８部としたほかは、実施例１−６−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１７１】
［実施例１−６−４］
酸化防止剤（Ｃ）の量を０．０１部としたほかは、実施例１−６−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１７２】
［実施例１−６−５］
酸化防止剤（Ｃ）の量を３部としたほかは、実施例１−６−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１７３】
［実施例１−７−１〜１−７−６］
中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）（Ｒb21〜Ｒb24＝トリデシル基、Ｒb25、Ｒb27＝メチル基、Ｒb26、Ｒb28＝ｔ−ブチル基、Ｒb291＝水素原子、Ｒb292＝ｎ−プロピル基）の代わりに、表４の化合物を用いたほかは、実施例１−６−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１７４】
【表４】
0006041224.tif 000016
【０１７５】
［実施例１−８−１］
酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部の代わりに、ジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部およびデカン二酸ビス（２，２，６，６−テトラメチル−１−（オクチルオキシ）ピペリジン−４−イル）０．５部を用いたほかは、実施例１−６−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１７６】
［実施例１−８−２］
ジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）およびデカン二酸ビス（２，２，６，６−テトラメチル−１−（オクチルオキシ）ピペリジン−４−イル）の量をそれぞれ０．０１部としたほかは、実施例１−８−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１７７】
［実施例１−８−３］
ジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）およびデカン二酸ビス（２，２，６，６−テトラメチル−１−（オクチルオキシ）ピペリジン−４−イル）の量をそれぞれ１．５部としたほかは、実施例１−８−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１７８】
［実施例１−９−１〜１−９−６］
デカン二酸ビス（２，２，６，６−テトラメチル−１−（オクチルオキシ）ピペリジン−４−イル）（Ｒc21、Ｒc22＝ｎ−オクチル基、Ｒc23＝１，８−オクチレン基）の代わりに、表５の化合物を用いたほかは、実施例１−８−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１７９】
【表５】
0006041224.tif 000017
【０１８０】
［実施例１−１０−１〜１−１０−４］
ジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）の代わりに、表６の化合物を用いたほかは、実施例１−８−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１８１】
【表６】
0006041224.tif 000018
【０１８２】
［実施例１−１１］
実施例１−１−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１８３】
具体的には、まず、１２−ヒドロキシステアリン酸と１−デセンの３量体とを容器に投入し加熱した。この容器にＬｉＯＨ水溶液を投入し、加温を続け反応させながら脱水し、更に加温して１−デセンの３量体を投入した。３本ロールにおいて、１−デセンの３量体の追加でちょう度を２００に調整し、ステアリン酸リチウムの誘導体および１−デセンの３量体の混合物を得た。【０１８４】
次に、この混合物に、中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）を加えて時計用の潤滑油組成物を調製した。この潤滑油組成物においては、パラフィン系炭化水素油（Ａ−２）１００部に対して、中性リン酸エステル（Ｂ−１）５部と、酸化防止剤（Ｃ）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）として上記１２−ヒドロキシステアリン酸リチウム５部とが含まれていることとなるように、各成分を調整して添加した。【０１８５】
なお、上記基油は−３０℃での動粘度が２０００ｃＳｔ未満であり、炭素原子数は３０であった。【０１８６】
［実施例１−１２］
実施例１−１−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１８７】
具体的には、基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）としてポリイソブチレン５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１８８】
なお、上記基油は−３０℃での動粘度が２０００ｃＳｔ未満であり、炭素原子数は３０であった。また、ポリイソブチレンはＧＰＣで測定した数平均分子量が３７００であった。【０１８９】
［実施例１−１３］
実施例１−６−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１９０】
具体的には、まず、１２−ヒドロキシステアリン酸と１−デセンの３量体とを容器に投入し加熱した。この容器にＬｉＯＨ水溶液を投入し、加温を続け反応させながら脱水し、更に加温して１−デセンの３量体を投入した。３本ロールにおいて、１−デセンの３量体の追加でちょう度を２００に調整し、ステアリン酸リチウムの誘導体および１−デセンの３量体の混合物を得た。【０１９１】
次に、この混合物に、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）を加えて時計用の潤滑油組成物を調製した。この潤滑油組成物においては、パラフィン系炭化水素油（Ａ−２）１００部に対して、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）５部と、酸化防止剤（Ｃ）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）として上記１２−ヒドロキシステアリン酸リチウム５部とが含まれていることとなるように、各成分を調整して添加した。【０１９２】
なお、上記基油は−３０℃での動粘度が２０００ｃＳｔ未満であり、炭素原子数は３０であった。【０１９３】
［実施例１−１４］
実施例１−６−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１９４】
具体的には、基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）としてポリイソブチレン５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１９５】
なお、上記基油は−３０℃での動粘度が２０００ｃＳｔ未満であり、炭素原子数は３０であった。また、ポリイソブチレンはＧＰＣで測定した数平均分子量が３７００であった。【０１９６】
［実施例１−１５］
実施例１−１−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに金属不活性剤（Ｅ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１９７】
具体的には、基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、金属不活性剤（Ｅ）としてベンゾトリアゾール０．０５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０１９８】
なお、上記基油は−３０℃での動粘度が２０００ｃＳｔ未満であり、炭素原子数は３０であった。【０１９９】
［実施例１−１６］
実施例１−６−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに金属不活性剤（Ｅ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２００】
具体的には、基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、金属不活性剤（Ｅ）としてベンゾトリアゾール０．０５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２０１】
なお、上記基油は−３０℃での動粘度が２０００ｃＳｔ未満であり、炭素原子数は３０であった。【０２０２】
［実施例２−１−１〜２−１−５］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、それぞれ実施例１−１−１〜１−１−５と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２０３】
［実施例２−２−１〜２−２−６］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、それぞれ実施例１−２−１〜１−２−６と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２０４】
［実施例２−３−１〜２−３−３］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、それぞれ実施例１−３−１〜１−３−３と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２０５】
［実施例２−４−１〜２−４−６］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、それぞれ実施例１−４−１〜１−４−６と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２０６】
［実施例２−５−１〜２−５−４］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、それぞれ実施例１−５−１〜１−５−４と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２０７】
［実施例２−６−１〜２−６−５］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、それぞれ実施例１−６−１〜１−６−５と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２０８】
［実施例２−７−１〜２−７−６］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、それぞれ実施例１−７−１〜１−７−６と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２０９】
［実施例２−８−１〜２−８−３］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、それぞれ実施例１−８−１〜１−８−３と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２１０】
［実施例２−９−１〜２−９−６］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、それぞれ実施例１−９−１〜１−９−６と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２１１】
［実施例２−１０−１〜２−１０−４］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、それぞれ実施例１−１０−１〜１−１０−４と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２１２】
［実施例２−１１］
実施例２−１−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２１３】
具体的には、まず、１２−ヒドロキシステアリン酸とネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）とを容器に投入し加熱した。この容器にＬｉＯＨ水溶液を投入し、加温を続け反応させながら脱水し、更に加温してネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステルを投入した。３本ロールにおいて、ネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステルの追加でちょう度を２００に調整し、ステアリン酸リチウムの誘導体およびネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステルの混合物を得た。【０２１４】
次に、この混合物に、中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）を加えて時計用の潤滑油組成物を調製した。この潤滑油組成物においては、ポリオールエステル（Ａ−１）１００部に対して、中性リン酸エステル（Ｂ−１）５部と、酸化防止剤（Ｃ）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）として上記１２−ヒドロキシステアリン酸リチウム５部とが含まれていることとなるように、各成分を調整して添加した。【０２１５】
［実施例２−１２］
実施例２−１−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２１６】
具体的には、基油（Ａ１）のポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）としてポリイソブチレン５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２１７】
なお、ポリイソブチレンはＧＰＣで測定した数平均分子量が３７００であった。【０２１８】
［実施例２−１３］
実施例２−６−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２１９】
具体的には、まず、１２−ヒドロキシステアリン酸とネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）とを容器に投入し加熱した。この容器にＬｉＯＨ水溶液を投入し、加温を続け反応させながら脱水し、更に加温してネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステルを投入した。３本ロールにおいて、ネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステルの追加でちょう度を２００に調整し、ステアリン酸リチウムの誘導体およびネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステルの混合物を得た。【０２２０】
次に、この混合物に、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）を加えて時計用の潤滑油組成物を調製した。この潤滑油組成物においては、ポリオールエステル（Ａ−１）１００部に対して、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）５部と、酸化防止剤（Ｃ）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）として上記１２−ヒドロキシステアリン酸リチウム５部とが含まれていることとなるように、各成分を調整して添加した。【０２２１】
［実施例２−１４］
実施例２−６−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２２２】
具体的には、基油（Ａ１）のポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）としてポリイソブチレン５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２２３】
なお、ポリイソブチレンはＧＰＣで測定した数平均分子量が３７００であった。【０２２４】
［実施例２−１５］
実施例２−１−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに金属不活性剤（Ｅ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２２５】
具体的には、基油（Ａ１）のポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、金属不活性剤（Ｅ）としてベンゾトリアゾール０．０５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２２６】
［実施例２−１６］
実施例２−６−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに金属不活性剤（Ｅ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２２７】
具体的には、基油（Ａ１）のポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、金属不活性剤（Ｅ）としてベンゾトリアゾール０．０５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２２８】
［実施例３−１−１〜３−１−５］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、それぞれ実施例１−１−１〜１−１−５と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２２９】
［実施例３−２−１〜３−２−６］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、それぞれ実施例１−２−１〜１−２−６と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２３０】
［実施例３−３−１〜３−３−３］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、それぞれ実施例１−３−１〜１−３−３と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２３１】
［実施例３−４−１〜３−４−６］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、それぞれ実施例１−４−１〜１−４−６と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２３２】
［実施例３−５−１〜３−５−４］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、それぞれ実施例１−５−１〜１−５−４と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２３３】
［実施例３−６−１〜３−６−５］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、それぞれ実施例１−６−１〜１−６−５と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２３４】
［実施例３−７−１〜３−７−６］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、それぞれ実施例１−７−１〜１−７−６と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２３５】
［実施例３−８−１〜３−８−３］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、それぞれ実施例１−８−１〜１−８−３と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２３６】
［実施例３−９−１〜３−９−６］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、それぞれ実施例１−９−１〜１−９−６と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２３７】
［実施例３−１０−１〜３−１０−４］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、それぞれ実施例１−１０−１〜１−１０−４と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２３８】
［実施例３−１１］
実施例３−１−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２３９】
具体的には、まず、１２−ヒドロキシステアリン酸とアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）とを容器に投入し加熱した。この容器にＬｉＯＨ水溶液を投入し、加温を続け反応させながら脱水し、更に加温してアルキル置換ジフェニルエーテルを投入した。３本ロールにおいて、アルキル置換ジフェニルエーテルの追加でちょう度を２００に調整し、ステアリン酸リチウムの誘導体およびアルキル置換ジフェニルエーテルの混合物を得た。【０２４０】
次に、この混合物に、中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）を加えて時計用の潤滑油組成物を調製した。この潤滑油組成物においては、エーテル油（Ａ−３）１００部に対して、中性リン酸エステル（Ｂ−１）５部と、酸化防止剤（Ｃ）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）として上記１２−ヒドロキシステアリン酸リチウム５部とが含まれていることとなるように、各成分を調整して添加した。【０２４１】
［実施例３−１２］
実施例３−１−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２４２】
具体的には、基油（Ａ１）のエーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）としてポリイソブチレン５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２４３】
なお、ポリイソブチレンはＧＰＣで測定した数平均分子量が３７００であった。【０２４４】
［実施例３−１３］
実施例３−６−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２４５】
具体的には、まず、１２−ヒドロキシステアリン酸とアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）とを容器に投入し加熱した。この容器にＬｉＯＨ水溶液を投入し、加温を続け反応させながら脱水し、更に加温してアルキル置換ジフェニルエーテルを投入した。３本ロールにおいて、アルキル置換ジフェニルエーテルの追加でちょう度を２００に調整し、ステアリン酸リチウムの誘導体およびアルキル置換ジフェニルエーテルの混合物を得た。【０２４６】
次に、この混合物に、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）を加えて時計用の潤滑油組成物を調製した。この潤滑油組成物においては、エーテル油（Ａ−３）１００部に対して、中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）５部と、酸化防止剤（Ｃ）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）として上記１２−ヒドロキシステアリン酸リチウム５部とが含まれていることとなるように、各成分を調整して添加した。【０２４７】
［実施例３−１４］
実施例３−６−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに粘度指数向上剤（Ｄ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２４８】
具体的には、基油（Ａ１）のエーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、粘度指数向上剤（Ｄ）としてポリイソブチレン５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２４９】
なお、ポリイソブチレンはＧＰＣで測定した数平均分子量が３７００であった。【０２５０】
［実施例３−１５］
実施例３−１−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに金属不活性剤（Ｅ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２５１】
具体的には、基油（Ａ１）のエーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、金属不活性剤（Ｅ）としてベンゾトリアゾール０．０５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２５２】
［実施例３−１６］
実施例３−６−１の時計用の潤滑油組成物に対して、さらに金属不活性剤（Ｅ）を用いた時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２５３】
具体的には、基油（Ａ１）のエーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用い、この基油１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性亜リン酸エステル（Ｂ−２）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）５部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部と、金属不活性剤（Ｅ）としてベンゾトリアゾール０．０５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２５４】
［比較例１−１］
耐摩耗剤として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）の代わりに、トリクレジルフォスフェートを用いたほかは、実施例１−１−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２５５】
［比較例１−２］
耐摩耗剤として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスファイト）の代わりに、トリオレイルフォスファイトを用いたほかは、実施例１−６−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２５６】
［比較例２−１］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、比較例１−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２５７】
［比較例２−２］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、ポリオールエステル（Ａ−１）としてネオペンチルグリコール・カプリル酸カプリン酸混合エステル（−３０℃での動粘度＝２０００ｃＳｔ未満）を用いたほかは、比較例１−２と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２５８】
［比較例３−１］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、比較例１−１と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２５９】
［比較例３−２］
基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体の代わりに、エーテル油（Ａ−３）としてアルキル置換ジフェニルエーテル（商品名  モレスコハイルーブＬＢ３２、（株）松村石油研究所製）を用いたほかは、比較例１−２と同様にして時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２６０】
＜評価試験の方法１＞
［フォアボール試験］
ＡＳＴＭ−Ｄ２７８３に準じて行い、荷重を変化させて摩耗痕径を測定した。また、著しい摩耗が開始するときの荷重も求めた。【０２６１】
［時計動作試験（１）］
機械式時計であるシチズン時計（株）製の時計ムーブメントTM（Ｎｏ．９０１５）について、摺動部である輪列部（Ｆｅ系合金製）に調製した時計用の潤滑油組成物を付着させた。−３０℃、−１０℃、常温（２５℃）、８０℃、４５℃湿度９５％の条件でそれぞれ１０００時間連続動作をさせ、試験前後の摺動部を観察した。具体的には、摺動部として、動作中に８７００Ｎ／ｍ2、７９６０Ｎ／ｍ2および７４６５Ｎ／ｍ2の圧力がかかっていた箇所についてそれぞれ観察した。いずれの条件での試験もサンプル数２０個で実施した。【０２６２】
観察結果は後述の基準で評価した。【０２６３】
［時計動作試験（２）］
機械式時計であるシチズン時計（株）製の時計ムーブメントTM（Ｎｏ．９０１５）について、摺動部である輪列部（Ｆｅ系合金製）に調製した時計用の潤滑油組成物を付着させた。常温にて６４倍の速度で２０年分の針回し耐久試験を行い、試験前後の摺動部を観察した。具体的には、摺動部として、動作中に８７００Ｎ／ｍ2、７９６０Ｎ／ｍ2および７４６５Ｎ／ｍ2の圧力がかかっていた箇所についてそれぞれ観察した。サンプル数２０個で実施した。【０２６４】
観察結果は後述の基準で評価した。【０２６５】
［時計動作試験（３）］
機械式時計であるシチズン時計（株）製の時計ムーブメントTM（Ｎｏ．９０１５）について、摺動部である輪列部（Ｃｕ系合金製）に調製した時計用の潤滑油組成物を付着させた。常温にて１０００時間連続動作をさせ、動作前後の摺動部を観察した。具体的には、摺動部として、動作中に８７００Ｎ／ｍ2、７９６０Ｎ／ｍ2および７４６５Ｎ／ｍ2の圧力がかかっていた箇所についてそれぞれ観察した。サンプル数２０個で実施した。【０２６６】
観察結果は後述の基準で評価した。【０２６７】
［評価の基準］
４Ａ：８７００Ｎ／ｍ2、７９６０Ｎ／ｍ2および７４６５Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所すべてにおいて、試験後の色の変化はなく削れた跡もみられなかった。【０２６８】
３Ａ：８７００Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所では、色の変化はないが、削れた跡が見られた。７９６０Ｎ／ｍ2および７４６５Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所では、試験後の色の変化はなく削れた跡もみられなかった。【０２６９】
２Ａ：８７００Ｎ／ｍ2および７９６０Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所では、色の変化はないが、削れた跡が見られた。７４６５Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所において、試験後の色の変化はなく削れた跡もみられなかった。【０２７０】
Ａ：８７００Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所では、薄い茶色に変化し、表面が削れており摩耗粉が見られた。７９６０Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所では、色の変化はないが、削れた跡が見られた。７４６５Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所において、試験後の色の変化はなく削れた跡もみられなかった。【０２７１】
Ｂ：８７００Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所では、茶褐色に変化し、表面の削れが目立ち摩耗粉も多かった。７９６０Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所では、薄い茶色に変化し、表面が削れており摩耗粉が見られた。７４６５Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所では、色の変化はないが、削れた跡が見られた。【０２７２】
Ｃ：８７００Ｎ／ｍ2、７９６０Ｎ／ｍ2および７４６５Ｎ／ｍ2の圧力がかかった箇所すべてにおいて、茶褐色に変化し、表面の削れが目立ち摩耗粉も多かった。【０２７３】
＜評価試験の結果１＞
［フォアボール試験の結果］
実施例１−６−１および比較例１−２において作製した潤滑油組成物についてフォアボール試験の評価結果を以下の表７に示す。【０２７４】
【表７】
0006041224.tif 000019
【０２７５】
［時計動作試験の結果］
上述のようにして作製した潤滑油組成物について時計動作試験の評価結果を以下の表に示す。【０２７６】
【表８】
0006041224.tif 000020
【０２７７】
【表９】
0006041224.tif 000021
【０２７８】
【表１０】
0006041224.tif 000022
【０２７９】
【表１１】
0006041224.tif 000023
【０２８０】
【表１２】
0006041224.tif 000024
【０２８１】
【表１３】
0006041224.tif 000025
【０２８２】
【表１４】
0006041224.tif 000026
【０２８３】
【表１５】
0006041224.tif 000027
【０２８４】
【表１６】
0006041224.tif 000028
【０２８５】
【表１７】
0006041224.tif 000029
【０２８６】
なお、上記実施例、比較例で製造した潤滑油組成物の全酸価は、いずれも０．２ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であった。上記実施例、比較例での評価結果について、サンプル間での差は見られなかった。【０２８７】
また、実施例１−１−１、１−６−１、１−１１〜１−１６において用いた酸化防止剤（Ｃ）を、上記表３に示した他の酸化防止剤（Ｃ）に変更した場合も、実施例１−１−１、１−６−１、１−１１〜１−１６と同様の評価結果が得られた。また、実施例１−１−１、１−６−１、１−１１〜１−１６において用いた基油（Ａ−２）を、上記《基油（Ａ１）》の基油（Ａ−２）の説明中にて例示した他の基油（Ａ−２）に変更した場合も、実施例１−１−１、１−６−１、１−１１〜１−１６と同様の評価結果が得られ、実施例２−１−１、２−６−１、２−１１〜２−１６において用いた基油（Ａ−１）を、上記《基油（Ａ１）》の基油（Ａ−１）の説明中にて例示した他の基油（Ａ−１）に変更した場合も、実施例２−１−１、２−６−１、２−１１〜２−１６と同様の評価結果が得られ、実施例３−１−１、３−６−１、３−１１〜３−１６において用いた基油（Ａ−３）を、上記《基油（Ａ１）》の基油（Ａ−３）の説明中にて例示した他の基油（Ａ−３）に変更した場合も、実施例３−１−１、３−６−１、３−１１〜３−１６と同様の評価結果が得られた。【０２８８】
さらに、実施例１−６−１および比較例１−２については、それぞれ図１および２に時計動作試験（１）（常温で１０００時間連続動作、動作中７４６５Ｎ／ｍ2の圧力がかかっていた箇所）後の摺動部の様子を示す。実施例１−６−１では、試験後の色の変化はなく削れた跡もみられなかった。一方、比較例１−２では、摺動部に摩耗粉や錆のような析出物が生成しており、茶褐色に変色している。【０２８９】
＜時計用の潤滑油組成物の作製２＞
以下の具体例では、潤滑剤成分（Ａ）として基油（Ａ１）とともに固体潤滑剤（Ａ２）を用いた。【０２９０】
［実施例４−１−１］
潤滑剤成分（Ａ）として、基油（Ａ１）のパラフィン系炭化水素油（Ａ−２）として１−デセンの３量体を７０質量％と、ポリテトラフルオロエチレン（シャムロック社製、平均粒子径１μｍ以下）を３０質量％とからなる潤滑剤成分を用いた。この潤滑剤成分１００部に、耐摩耗剤（Ｂ）の中性リン酸エステル（Ｂ−１）として４，４'−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔ−ブチルフェニル  ジトリデシルフォスフェート）５．４部と、酸化防止剤（Ｃ）としてジフェニルアミン誘導体（ジフェニルアミンと２，４，４−トリメチルペンテンとの反応生成物、商品名  イルガノックスＬ５７、チバスペシャリティケミカルズ（株）製）０．５部とを加え、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２９１】
なお、上記基油は−３０℃での動粘度が２０００ｃＳｔ未満であり、炭素原子数は３０であった。このため、上記基油に各成分を添加してなる潤滑油組成物は、−３０℃においても流動性を有していた。【０２９２】
［実施例４−１−２〜４−１−１８、５−１−１〜５−１−４、６−１−１〜６−１−６、７−１−１〜７−１−７］
実施例４−１−１において、配合組成を表１８〜表２０のとおりに変更したこと以外は実施例４−１−１と同様にして、時計用の潤滑油組成物を調製した。【０２９３】
＜評価試験の方法２＞
［時計動作試験（４）］
機械式時計であるシチズン時計（株）製の時計ムーブメントTM（Ｎｏ．８２）について、摺動部である香箱内のぜんまいに、上記調製した時計用の潤滑油組成物または万能機械用グリース「オアルーブＧ−１／３」（日本オアルーブ社製）を付着させた。−３０℃、常温（２５℃）の条件でそれぞれ１０００時間連続動作をさせ、試験中の出力をトルク測定器を用いて測定し、また試験前後の摺動部を観察した。いずれの条件での試験もサンプル数２０個で実施した。【０２９４】
観察結果は後述の基準で評価した。【０２９５】
［時計動作試験（５）］
機械式時計であるシチズン時計（株）製の時計ムーブメントTM（Ｎｏ．８２）について、摺動部である香箱内のぜんまいに、上記調製した時計用の潤滑油組成物を付着させた。常温にて６４倍の速度で２０年分の針回し耐久試験を行い、試験前後の摺動部を観察した。サンプル数２０個で実施した。【０２９６】
観察結果は後述の基準で評価した。【０２９７】
［評価の基準］
時計動作試験（４）において、常温（２５℃）で、上記ぜんまいの潤滑剤として万能機械用グリース「オアルーブＧ−１／３」（日本オアルーブ社製）を使用した場合に比べて、出力が３０％以上向上した場合を「４Ａ」、２０％以上３０％未満向上した場合を「３Ａ」、１０％以上２０％未満向上した場合を「２Ａ」、０％を超えて１０％未満向上した場合を「Ａ」と評価した。ここで、「オアルーブＧ−１／３」を使用した場合にぜんまい巻き上げ時の力に対する発生したトルクの損失割合を基準として、実施例の潤滑油組成物を使用した場合にこの損失割合が低減された割合を出力向上割合とした。【０２９８】
時計動作試験（４）において、−３０℃で、上記ぜんまいの潤滑剤として万能機械用グリース「オアルーブＧ−１／３」（日本オアルーブ社製）を使用した場合、グリースが固化して時計ムーブメントを動作させることは出来なかった。これに対して、上記実施例の潤滑油組成物を用いた場合に時計ムーブメントを動作させることが出来た場合を「Ａ」と評価した。【０２９９】
時計動作試験（５）において、ぜんまい部において、試験後の色の変化はなく削れた跡もみられなかった場合を「２Ａ」、色の変化はないが、削れた跡が見られた場合を「Ａ」、薄い茶色に変化し、表面が削れており摩耗粉が見られた場合を「Ｂ」、茶褐色に変化し、表面の削れが目立ち摩耗粉も多かった場合を「Ｃ」と評価した。【０３００】
＜評価試験の結果２＞
［時計動作試験（４）、（５）の結果］
上述のようにして作製した潤滑油組成物について、配合組成および時計動作試験（４）、（５）の評価結果を以下の表に示す。【０３０１】
【表１８】
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【０３０２】
【表１９】
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【０３０３】
【表２０】
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【０３０４】
なお、上記実施例で製造した潤滑油組成物の全酸価は、いずれも０．２ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であった。上記実施例での評価結果について、サンプル間での差は見られなかった。【０３０５】
［フォアボール試験］
ＡＳＴＭ−Ｄ２７８３に準じて行い、著しい摩耗が開始するとき、および焼付きが開始するときの荷重を求めた。【０３０６】
［フォアボール試験の結果］
実施例４−１−３において作製した潤滑油組成物、および万能機械用グリース「オアルーブＧ−１／３」（日本オアルーブ社製）についてフォアボール試験の評価結果を以下の表２０に示す。また、実施例４−１−３の潤滑油組成物のJIS K 2220に基づくちょう度（２５℃）は３２０であり、「オアルーブＧ−１／３」のちょう度（２５℃）は２７３であった。【０３０７】
【表２１】
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【図１】
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【図２】
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