(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電線束と、
ホットプレスされた不織部材から成り、前記電線束を覆う被覆部材と
を備え、
前記被覆部材には、前記電線束の延在方向及び周方向のそれぞれに沿って、当該被覆部材の表面に沿って配置される長尺物の経路を規制することが可能な複数の経路規制部が設けられ、
前記延在方向及び前記周方向の一方及び他方を行方向及び列方向とそれぞれ見ると、前記複数の経路規制部は前記被覆部材の表面において行列状に並ぶ、ワイヤーハーネス。
【請求項２】
請求項１に記載のワイヤーハーネスであって、
前記経路規制部は、前記被覆部材の表面から起立した当該被覆部材の一部である、ワイヤーハーネス。
【請求項３】
請求項１に記載のワイヤーハーネスであって、
前記経路規制部は、前記被覆部材の一部が打ち抜かれて形成されている、ワイヤーハーネス。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ワイヤーハーネスに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来からワイヤーハーネスに関して様々な技術が提案されている。例えば特許文献１には、電線束が被覆部材で覆われたワイヤーハーネスが記載されている。特許文献１に記載の被覆部材は、不織部材がホットプレスされることによって作製されている。特許文献１に記載のワイヤーハーネスにおいては、ウォッシャー液を供給するウォッシャーホース等の長尺物を保持する長尺物固定部が被覆部材に設けられている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１２−５１６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
特許文献１に記載の長尺物固定部で長尺物を保持する場合には、電線束の延在方向に沿ってのみしか長尺物を配置できない。つまり、長尺物の経路の自由度が無い。したがって、ワイヤーハーネスが配策される車両内の部品のレイアウトが変更されたり、当該ワイヤーハーネスの車両内での経路が変更されたりするなどして、長尺物固定部で保持された長尺物が周囲と干渉してしまうような場合であっても、当該長尺物の経路を当該長尺物が周囲と干渉しないような経路に設定することができない。
【０００５】
そこで、本発明は上述の点に鑑みて成されたものであり、電線束を覆う被覆部材の表面に沿って配置される長尺物の経路の自由度を向上することが可能な技術を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
第１の態様に係るワイヤーハーネスは、電線束と、ホットプレスされた不織部材から成り、前記電線束を覆う被覆部材とを備え、前記被覆部材には、前記電線束の延在方向及び周方向のそれぞれに沿って、当該被覆部材の表面に沿って配置される長尺物の経路を規制することが可能な複数の経路規制部が設けられ、前記延在方向及び前記周方向の一方及び他方を行方向及び列方向とそれぞれ見ると、前記複数の経路規制部は前記被覆部材の表面において行列状に並ぶ。
【０００７】
第２の態様に係るワイヤーハーネスは、第１の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記経路規制部は、前記被覆部材の表面から起立した当該被覆部材の一部である。
【０００８】
第３の態様に係るワイヤーハーネスは、第１の態様に係るワイヤーハーネスであって、前記経路規制部は、前記被覆部材の一部が打ち抜かれて形成されている。
【発明の効果】
【００１０】
第１乃至第３の態様によれば、電線束の延在方向及び周方向のそれぞれに沿って、被覆部材の表面に沿って配置される長尺物の経路を規制することが可能な複数の経路規制部が設けられているため、当該長尺物の経路の自由度を向上することができる。
【００１１】
特に第２の態様によれば、経路規制部は、被覆部材の表面から起立した当該被覆部材の一部であるため、被覆部材に経路規制部を簡単に形成することができる。
【００１２】
特に第３の態様によれば、経路規制部は、被覆部材の一部が打ち抜かれて形成されているため、被覆部材に経路規制部を簡単に形成することができるとともに、経路規制部が周囲と干渉することを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】ワイヤーハーネスを示す斜視図である。
【図２】ワイヤーハーネスを示す断面図である。
【図３】長尺物が取り付けられたワイヤーハーネスを示す斜視図である。
【図４】長尺物が取り付けられたワイヤーハーネスの断面図である。
【図５】長尺物が取り付けられたワイヤーハーネスを示す斜視図である。
【図６】ワイヤーハーネスの第１変形例を示す斜視図である。
【図７】不織部材に切れ目を入れる様子を示す図である。
【図８】不織部材の一部が起立される様子を示す図である。
【図９】ワイヤーハーネスの第１変形例を示す斜視図である。
【図１０】ワイヤーハーネスの第２変形例を示す斜視図である。
【図１１】ワイヤーハーネスの第２変形例の経路規制部の拡大図である。
【図１２】不織部材の一部が金型で打ち抜かれる様子を示す図である。
【図１３】ワイヤーハーネスの第２変形例を示す斜視図である。
【図１４】ワイヤーハーネスの第３変形例を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
図１は実施の形態に係るワイヤーハーネス１を示す斜視図である。図２は、ワイヤーハーネス１の延在方向に垂直な方向での当該ワイヤーハーネス１の断面構造を示す図である。本実施の形態に係るワイヤーハーネス１は、例えば、自動車等の車両内に配策される。
【００１６】
図１，２に示されるように、ワイヤーハーネス１は、複数の電線が束ねられた電線束２と、電線束２を覆う被覆部材３とを備えている。被覆部材３の表面３０（外側面）には、当該表面３０に沿って配置される長尺物の経路を規制することが可能な複数の経路規制部４が設けられている。
【００１７】
被覆部材３は、ワイヤーハーネス１が車両内等に配策された際の電線束２の経路を規制する機能と、ワイヤーハーネス１の周囲の干渉物から電線束２を保護する機能とを有している。被覆部材３は、ホットプレスされた不織部材（例えば不織布）で形成されている。ここで、ホットプレスとは、不織部材を金型間に挟み込み、加熱状態で金型に圧を加えて不織部材を成型加工することをいう。不織部材としては、加熱工程を経ることにより硬くなることが可能な不織部材を用いることができる。このような不織部材として、基本繊維と、これと絡み合う接着樹脂（バインダとも呼ばれる）とを含むものを用いることができる。接着樹脂は、基本繊維の融点よりも低い融点（例えば、１１０℃〜１１５℃）を有する樹脂である。不織部材を基本繊維の融点よりも低くかつ接着樹脂の融点よりも高い加工温度に加熱すると、接着樹脂が溶融して基本繊維間に染み込む。その後、不織部材が接着樹脂の融点よりも低い温度になると、基本繊維同士を結合した状態で接着樹脂が固化する。これより、不織部材が加熱前の状態よりも硬くなり、加熱時の成形形状に維持される。
【００１８】
基本繊維は、接着樹脂の融点で繊維状態を保ち得る繊維であればよく、樹脂繊維の他、各種繊維を用いることができる。また、接着樹脂としては、基本繊維の融点よりも低い融点を持つ熱可塑性樹脂繊維を用いることができる。接着樹脂は、粒状であっても繊維状であってもよい。また、芯繊維の外周に接着樹脂層を形成してバインダ繊維を構成し、これを基本繊維と絡み合わせるようにしてもよい。この場合の芯繊維としては、上記基本繊維と同材料のものを用いることができる。
【００１９】
基本繊維と接着樹脂の組み合わせとしては、基本繊維をＰＥＴ（ポリエチレンテレフタレート）の樹脂繊維とし、接着樹脂をＰＥＴとＰＥＩ（ポリエチレンイソフタレート）の共重合樹脂とした例が挙げられる。この場合、基本繊維の融点はおよそ２５０℃であり、接着樹脂の融点は１１０℃〜１５０℃である。このため、不織部材を１１０℃〜２５０℃の温度に加熱すると、接着樹脂が溶融し、溶融せずに繊維状を保つ基本繊維間に染み込む。そして、不織部材が接着樹脂の融点よりも低い温度になると、基本繊維同士を結合した状態で接着樹脂が固化し、不織部材は硬くなって加熱時の成形形状を維持する。
【００２０】
不織部材によって電線束２の周囲を覆う方法としては、例えば、幅の狭い帯状かつシート状の不織部材を、電線束２に対して、一部重ねながら螺旋状に巻き付ける方法を採用してもよい。あるいは、電線束２における被覆部材３で覆う部分の長さと同じ幅を有する帯状かつシート状の不織部材を、電線束２に対して、幅方向の両端が揃うように１回あるいは複数回巻き付ける方法を採用してもよい。
【００２１】
ホットプレスの際に使用する金型の形状は、ワイヤーハーネス１を車両内等に配策した後の電線束２の形状に合わせてもよいし、合わせなくてもよい。前者の場合には、ホットプレスが完了すると同時に、被覆部材３の形状が、ワイヤーハーネス１の配策後の電線束２の形状に合うように成形される。一方で、後者の場合には、ホットプレスが完了し、不織部材が硬くなる前に、ワイヤーハーネス１の配策後の電線束２の形状に合うように被覆部材３の形状を成形することになる。
【００２２】
各経路規制部４は、例えば樹脂で形成されており、被覆部材３とは別体で設けられている。被覆部材３の表面３０には、その全面にわたって複数の経路規制部４が互いに離れて設けられている。被覆部材３の表面３０には、電線束２の延在方向に沿って互いに離れて配置された複数の経路規制部４（図１の例では４つの経路規制部４）から成る列が、電線束２の周方向に沿って複数列設けられている。言い換えれば、被覆部材３の表面３０には、電線束２の周方向に沿って互いに離れて配置された複数の経路規制部４から成る列が、電線束２の延在方向に沿って複数列設けられている。電線束２の延在方向を例えば行方向、電線束２の周方向を例えば列方向と見ると、被覆部材３の表面３０上では複数の経路規制部４が行列状に配置されている。これにより、ワイヤーハーネス１では、電線束２の延在方向に沿って複数の経路規制部４が配置されるとともに、電線束２の周方向に沿って複数の経路規制部４が配置される。
【００２３】
以後、電線束２の延在方向に並ぶ複数の経路規制部４（本例では４つの経路規制部４）から成る列を「延在方向経路規制部グループ」と呼ぶ。被覆部材３には、電線束２の周方向に沿って複数の延在方向経路規制部グループが設けられている。
【００２４】
各経路規制部４は、被覆部材３の表面３０に沿って配置される長尺物を保持することが可能な形状となっている。各経路規制部４は、板状部材がコ字状に曲げられた形状を成しており、被覆部材３に取り付けられる底板部４０と、互いに対面するように当該底板部４０の両端部に立設されている一対の側板部４１とで構成されている。底板部４０の裏面にはネジが取り付けられており、当該ネジが被覆部材３にねじ込まれることによって、当該底板部４０が被覆部材３に取り付けられる。被覆部材３の表面３０に沿って配置される長尺物は、経路規制部４の一対の側板部４１によって挟み込まれることによって当該経路規制部４で保持される。
【００２５】
各延在方向経路規制部グループでは、当該延在方向経路規制部グループを構成する、電線束２の延在方向に沿って並ぶ複数の経路規制部４が、当該複数の経路規制部４のそれぞれにおいて一対の側板部４１が電線束２の周方向で対面するように配置されている。これにより、電線束２の延在方向に並ぶ複数の経路規制部４は、長尺物が電線束２の延在方向に沿って配置されるように当該長尺物を保持することができる。
【００２６】
図３は、被覆部材３の表面３０に沿って配置される長尺物１０の経路が経路規制部４によって規制されている様子を示す図である。図４は、図３に示されるワイヤーハーネス１の延在方向に垂直な方向での当該ワイヤーハーネス１の断面構造を示す図である。
【００２７】
長尺物１０は、例えば、アンテナフィーダー線、トランクオープナーケーブル、あるいはウォッシャーチューブなどである。ワイヤーハーネス１の被覆部材３の表面３０に沿って配置される長尺物１０の経路は、当該ワイヤーハーネス１を車両等に配策した際に、当該長尺物１０が周囲と干渉しないように当該被覆部材３に設けられた経路規制部４によって規制される。
【００２８】
図３，４に示される例では、長尺物１０は、一つの延在方向経路規制部グループによって保持されている。これにより、長尺物１０の経路は、当該延在方向経路規制部グループを構成する４つの経路規制部４によって、電線束２の延在方向に沿うように規制されている。長尺物１０において、電線束２における、被覆部材３で覆われていない部分の表面に沿って配置されている部分１０ａは、例えば接着テープ１１によって電線束２に固定されている。
【００２９】
ワイヤーハーネス１が配策される車両内での部品のレイアウト（車両レイアウト）が変更されたり、ワイヤーハーネス１の配策経路が変更されたりすると、ワイヤーハーネス１の被覆部材３の表面３０に沿って配置される長尺物１０が周囲と干渉するようになることがある。本実施の形態に係るワイヤーハーネス１では、このような場合に、長尺物１０の経路を当該長尺物１０が周囲と干渉しないような経路に簡単に設定することができるようになっている。
【００３０】
図５は、図３に示される、長尺物１０が取り付けられたワイヤーハーネス１において、当該長尺物１０の経路を変更した様子を示す図である。図５には、ワイヤーハーネス１の周辺に存在する干渉物であるパイプ１５が示されている。
【００３１】
車両レイアウトの変更あるいはワイヤーハーネス１の配策経路の変更によって、パイプ１５が図５のようにワイヤーハーネス１の近傍に位置するようになると、図３に示される長尺物１０の経路では、パイプ１５と長尺物１０とが干渉してしまう。したがって、図５に示される長尺物１０の経路は、当該長尺物１０がパイプ１５と干渉しないような経路に設定されている。図５の例では、長尺物１０が、ある一つの延在方向経路規制部グループを構成する４つの経路規制部４のうちの両端の２つの経路規制部４と、当該ある一つの延在方向経路規制部グループと電線束２の周方向で隣り合う別の一つの延在方向経路規制部グループを構成する４つの経路規制部４のうちの中央の２つの経路規制部４とで保持されている。これにより、長尺物１０の経路が、図３のような直線的な経路から、パイプ１５を避けるように電線束２の周方向に迂回するような経路に変更されている。
【００３２】
このように、本実施の形態に係るワイヤーハーネス１では、電線束２の延在方向及び周方向のそれぞれに沿って、被覆部材３の表面３０に沿って配置される長尺物１０の経路を規制することが可能な複数の経路規制部４が当該被覆部材３に設けられているため、当該長尺物１０を、電線束２の延在方向及び周方向のそれぞれに沿って配置することが可能となる。したがって、長尺物１０の経路の自由度が向上する。よって、ワイヤーハーネス１の周囲の状況に応じて長尺物１０の経路を決定することができる。その結果、長尺物１０が周囲と干渉することを確実に防止することができる。
【００３３】
また、本実施の形態のように、電線束２の延在方向に沿って配置された複数の経路規制部４から成る列を、電線束２の周方向に沿って複数列設けることによって、言い換えれば、電線束２の周方向に沿って配置された複数の経路規制部４から成る列を、電線束２の延在方向に沿って複数列設けることによって、長尺物１０の経路の自由度をさらに向上することができる。よって、長尺物１０が周囲と干渉することをより確実に防止することができる。
【００３４】
なお、経路規制部４については、その一対の側板部４１の間の距離を、長尺物１０の径よりも大きくして、一対の側板部４１によって長尺物１０が挟み込まれないようにしても良い。このような場合であっても、経路規制部４の一対の側板部４１の間の空間に長尺物１０を通すことによって、当該経路規制部４によって当該長尺物１０の経路を規制することができる。
【００３５】
また、長尺物１０については、ワイヤーハーネス１を車両内に配策した後に当該ワイヤーハーネス１に取り付けも良いし、ワイヤーハーネス１を車両内に配策する前に当該ワイヤーハーネス１に取り付けも良い。
【００３６】
＜各種変形例＞
＜第１変形例＞
図６は第１変形例に係るワイヤーハーネス１ａを示す斜視図である。図６では、長尺物１０が取り付けられた状態でのワイヤーハーネス１ａが示されている。本変形例に係るワイヤーハーネス１ａは、上述の実施の形態に係るワイヤーハーネス１において、経路規制部４の代わりに経路規制部１４を設けたものである。以下に、本変形例に係るワイヤーハーネス１ａについて、ワイヤーハーネス１との相違点を中心に説明する。
【００３７】
各経路規制部１４は、被覆部材３と一体形成されており、表面形状が弓形（円弧とその両端を結ぶ弦とで囲まれた円の一部分）の板状部分となっている。各経路規制部１４は、被覆部材３との間で長尺物１０を狭持できるようになっている。
【００３８】
各経路規制部１４は、被覆部材３の表面３０から起立した当該被覆部材３の一部で構成されている。各経路規制部１４の起立角度は鋭角となっている。被覆部材３の表面３０には、当該被覆部材３をその厚み方向に貫通する円弧状の切れ目１４ａが形成されており、当該被覆部材３における、当該切れ目１４ａの内側の部分が起立している。この起立した部分が経路規制部１４となっている。したがって、各経路規制部１４では、それが成す弓形の弦の部分が被覆部材３に繋がっている。
【００３９】
各経路規制部１４では、当該経路規制部１４を構成する被覆部材３の一部が、電線束２の周方向に沿って起こされている。これにより、電線束２の延在方向に並ぶ複数の経路規制部１４が、被覆部材３との間で、長尺物１０が電線束２の延在方向に沿うように当該長尺物１０を狭持することができるようになっている。
【００４０】
図６の例では、長尺物１０は、電線束２の延在方向に沿って配置された４つの経路規制部１４で保持されている。これにより、長尺物１０の経路は、当該４つの経路規制部１４によって、電線束２の延在方向に沿うように規制されている。
【００４１】
次に本変形例に係るワイヤーハーネス１ａの製造方法について説明する。まず図７に示されるように、被覆部材３となるシート状の不織部材１００の表面１００ａに対して、行列状に複数の円弧状の切れ目１０１を設ける。各切れ目１０１は、不織部材１００を厚み方向に貫通している。この切れ目１０１が、被覆部材３の表面３０の切れ目１４ａとなる。
【００４２】
次に図８に示されるように、不織部材１００のうち、各切れ目１０１で囲まれた弓形板状部分１０２を表面１００ａから起立させる。この弓形板状部分１０２が経路規制部１４となる。
【００４３】
次に、起立された複数の弓形板状部分１０２が外側に位置するように不織部材１００を電線束２に巻き付ける。その後、不織部材１００をホットプレスする。これにより、電線束２と、当該電線束２を覆う被覆部材３とを備えるワイヤーハーネス１ａが完成する。
【００４４】
なお、不織部材１００に複数の切れ目１０１を設けた後、すぐに当該不織部材１００を電線束２に巻き付けても良い。切れ目１０１が設けられた不織部材１００を電線束２に巻き付けると、不織部材１００における、切れ目１０１で囲まれた弓形板状部分１０２が自然と起立するようになるため、不織部材１００を電線束２に巻き付ける前に弓形板状部分１０２を起立させる必要は必ずしも無い。
【００４５】
車両レイアウトの変更あるいはワイヤーハーネス１の配策経路の変更によって、パイプ１５がワイヤーハーネス１ａの近傍に位置するようになって、当該パイプ１５と、当該ワイヤーハーネス１ａに取り付けられる長尺物１０とが干渉するようになると、長尺物１０の経路を図６から図９のように変更することができる。図９の例では、長尺物１０の経路が、図６のような直線的な経路から、パイプ１５を避けるように電線束２の周方向に迂回するような経路に変更されている。
【００４６】
このように、本変形例に係るワイヤーハーネス１ａでは、上述のワイヤーハーネス１と同様に、電線束２の延在方向及び周方向のそれぞれに沿って、被覆部材３の表面３０に沿って配置される長尺物１０の経路を規制することが可能な複数の経路規制部１４が当該被覆部材３に設けられているため、長尺物１０の経路の自由度を向上させることができる。よって、長尺物１０が周囲と干渉することを確実に防止することができる。
【００４７】
さらに、本変形例では、経路規制部１４は、被覆部材３の表面３０から起立した当該被覆部材３の一部であることから、上述のようにして、経路規制部１４を被覆部材３に簡単に形成することができる。
【００４８】
＜第２変形例＞
図１０は第２変形例に係るワイヤーハーネス１ｂを示す斜視図である。図１０では、長尺物１０が取り付けられた状態でのワイヤーハーネス１ｂが示されている。本変形例に係るワイヤーハーネス１ｂは、上述の実施の形態に係るワイヤーハーネス１において、経路規制部４の代わりに経路規制部２４を設けたものである。以下に、本変形例に係るワイヤーハーネス１ｂについて、ワイヤーハーネス１との相違点を中心に説明する。
【００４９】
図１１は経路規制部２４の拡大図である。各経路規制部２４は、被覆部材３の一部が例えばＨ型に打ち抜かれて形成されている。各経路規制部２４は、被覆部材３の表面３０に設けられた平面視四角形の貫通穴２４ａと、当該貫通穴２４ａの側壁から、距離を空けて互い対向するように突出する一対の突起部２４ｂとで構成されている。各経路規制部２４の一対の突起部２４ｂは、被覆部材３と一体形成されている。各経路規制部２４では、一対の突起部２４ｂの間の距離は、長尺物１０の径よりも少し小さくなっており、当該一対の突起部２４ｂは長尺物１０を狭持できるようになっている。
【００５０】
各経路規制部２４は、その一対の突起部２４ｂが電線束２の周方向で対向するように被覆部材３に設けられている。これにより、電線束２の延在方向に並ぶ複数の経路規制部２４は、長尺物１０が電線束２の延在方向に沿うように当該長尺物１０を保持することができる。
【００５１】
図１０の例では、長尺物１０は、電線束２の延在方向に沿って配置された４つの経路規制部２４で保持されている。これにより、長尺物１０の経路は、当該４つの経路規制部２４によって、電線束２の延在方向に沿うように規制されている。
【００５２】
次に本変形例にワイヤーハーネス１ｂの製造方法について説明する。まず図１２に示されるように、被覆部材３となるシート状の不織部材２００の一部を、その厚み方向にＨ型の金型３００を使用して打ち抜いて、当該不織部材２００の表面２００ａに平面視Ｈ型の貫通穴２０１（以後、「Ｈ型貫通穴２０１」と呼ぶ）を形成する。これにより、不織部材２００には、その厚み方向に貫通する平面視四角形の貫通穴２１０と、当該貫通穴２１０の側壁から、距離を空けて互い対向するように突出する一対の突起部２１１とが形成される。この貫通穴２１０及び一対の突起部２１１が、それぞれ、経路規制部２４の貫通穴２４ａ及び一対の突起部２４ｂとなる。不織部材２００に対しては、複数のＨ型貫通穴２０１を行列状に形成する。
【００５３】
次に、複数のＨ型貫通穴２０１が形成された不織部材２００を電線束２に巻き付ける。そして、不織部材２００をホットプレスする。これにより、電線束２と、当該電線束２を覆う被覆部材３とを備えるワイヤーハーネス１ｂが完成する。
【００５４】
車両レイアウトの変更あるいはワイヤーハーネス１の配策経路の変更によって、パイプ１５がワイヤーハーネス１ｂの近傍に位置するようになって、当該パイプ１５と、当該ワイヤーハーネス１ｂに取り付けられる長尺物１０とが干渉するようになると、長尺物１０の経路を図１０から図１３のように変更することができる。図１３の例では、長尺物１０の経路が、図１０のような直線的な経路から、パイプ１５を避けるように電線束２の周方向に迂回するような経路に変更されている。
【００５５】
このように、本変形例に係るワイヤーハーネス１ｂにおいても、電線束２の延在方向及び周方向のそれぞれに沿って、被覆部材３の表面３０に沿って配置される長尺物１０の経路を規制することが可能な複数の経路規制部２４が当該被覆部材３に設けられているため、長尺物１０の経路の自由度を向上させることができる。よって、長尺物１０が周囲と干渉することを確実に防止することができる。
【００５６】
さらに、本変形例では、経路規制部２４は、被覆部材３の一部が打ち抜かれて形成されていることから、上述のようにして経路規制部２４を被覆部材３に簡単に形成することができるとともに、経路規制部２４が周囲と干渉することを抑制することができる。
【００５７】
＜第３変形例＞
図４は第３変形例に係るワイヤーハーネス１ｃを示す斜視図である。図１４では、長尺物１０が取り付けられた状態でのワイヤーハーネス１ｃが示されている。本変形例に係るワイヤーハーネス１ｃは、上述の実施の形態に係るワイヤーハーネス１において、経路規制部４の代わりに経路規制部３４を設けたものである。
【００５８】
各経路規制部３４は、被覆部材３の表面３０に立設された突起部で構成されている。各経路規制部３４は、例えば長方形の板状突起部であって、その長手方向が電線束２の延在方向と平行となるように設けられている。経路規制部３４は、被覆部材３と一体形成しても良いし、被覆部材３とは別体で設けても良い。
【００５９】
このような複数の経路規制部３４を備えるワイヤーハーネス１ｃにおいては、図１４に示されるように、長尺物１０を経路規制部３４（突起部）に対して引っ掛けながら被覆部材３の表面３０に這わせることによって、当該長尺物１０の経路を規制しつつ当該長尺物１０を被覆部材３の表面３０に沿って配置することができる。
【００６０】
このように、上述の実施の形態及び第１及び第２変形例とは異なり、経路規制部３４自体が長尺物１０を保持できない場合であっても、経路規制部３４によって長尺物１０を規制することができる。
【符号の説明】
【００６１】
１，１ａ，１ｂ，１ｃ  ワイヤーハーネス
２  電線束
３  被覆部材
４，１４，２４，３４  経路規制部
【図１】
0005919909.tif 000002
【図２】
0005919909.tif 000003
【図３】
0005919909.tif 000004
【図４】
0005919909.tif 000005
【図５】
0005919909.tif 000006
【図６】
0005919909.tif 000007
【図７】
0005919909.tif 000008
【図８】
0005919909.tif 000009
【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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