(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
長尺材を包囲する包囲部を備えた長尺材への取着具であって、
前記包囲部は、一方側分割体と他方側分割体とを互いに係合させることにより、長尺材の周方向に包囲可能に配設され、
前記一方側分割体は、その両端に前記他方側分割体に設けられた被係合部に係合する係合部が設けられているとともに、この両端の近接又は離隔方向への弾性復元力を有しており、
前記係合部に隣接する前記一方側分割体の一部は、前記長尺材に当接して、前記弾性復元力が働く支点となるもので、
前記両端の係合部を近接又は離隔させて弾性変形させた際の前記一方側分割体の弾性復元力により、前記一方側分割体の係合部は、前記他方側分割体の被係合部と係合したまま、前記弾性復元力が働く方向へ移動することで、前記他方側分割体を前記長尺材へ向けて引っ張り、
前記一方側分割体と前記他方側分割体のそれぞれが、前記長尺材の両側面に直接当接して、前記長尺材を挟持することを特徴とする長尺材への取着具。
【請求項２】
長尺材を包囲する包囲部を備えた長尺材への取着具であって、
前記包囲部は、一方側分割体と他方側分割体とを互いに係合させることにより、長尺材の周方向に包囲可能に配設され、
前記一方側分割体は、その両端のうちの一方端に前記他方側分割体に設けられた被係合部に係合する係合部が設けられているとともに、この両端の近接又は離隔方向への弾性復元力を有しており、
前記係合部に隣接する前記一方側分割体の一部は、前記長尺材に当接して、前記弾性復元力が働く支点となるもので、
前記一方端の係合部を、前記一方側分割体の他方端に近接又は離隔させて弾性変形させた際の前記一方側分割体の弾性復元力により、前記一方側分割体の係合部は、前記他方側分割体の被係合部と係合したまま、前記弾性復元力が働く方向へ移動することで、前記他方側分割体を前記長尺材へ向けて引っ張り、
前記一方側分割体と前記他方側分割体のそれぞれが、前記長尺材の両側面に直接当接して、前記長尺材を挟持することを特徴とする長尺材への取着具。
【請求項３】
前記一方側分割体は、前記長尺材の周方向半分以上を取り囲む長さを備えると共に、
当該一方側分割体単独で、前記長尺材への仮止めが可能な仮固定手段を備えていることを特徴とする請求項１又は２に記載の長尺材への取着具。
【請求項４】
前記仮固定手段は、前記長尺材方向に付勢された弾性力からなることを特徴とする請求項３に記載の長尺材への取着具。
【請求項５】
前記一方側分割体の係合部は略Ｔ字状をしており、
前記他方側分割体の被係合部は、前記係合部の先端を挿通し、かつ係合可能な貫通孔からなることを特徴とする請求項１から４のいずれかに記載の長尺材への取着具。
【請求項６】
前記一方側分割体と前記他方側分割体は、共に略コ字状であることを特徴とする請求項１から５のいずれかに記載の長尺材への取着具。
【請求項７】
配線・配管材や器具が取り付けられる取付部が、前記他方側分割体の一方の被係合部側から、前記長尺材と離隔する方向に延出していることを特徴とする請求項１から６のいずれかに記載の長尺材への取着具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本願発明は、長尺状の構造物や配線・配管材の保護ダクト等（以下、長尺材と呼ぶ。）に、配線・配管材や器具等を取り付けたり、自身が長尺材に取り付けられる取着具に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、家屋等の天井に敷設されている長尺材（例えば、形鋼材やケーブルラックなど）に対して配線・配管材や器具等を取り付ける際、配線・配管材や器具等を取り付けるための取着具が用いられてきた。これら種々の取着具の一つとして、当該取着具をビスやボルト・ナット等を用いて長尺材に固定することにより、当該取着具を介して長尺材に配線・配管材や器具等を取り付けるものがある。
【０００３】
例えば、特許文献１には、図１０（ａ）に示す角形鋼用吊金具Ｘが開示されている。この角形鋼用吊金具Ｘは、断面コ字状の嵌挿部１を備えている。この嵌挿部１を断面矩形の角形鋼Ｙに嵌め合わせ、嵌挿部１及び角形鋼Ｙを貫通するように複数のビス４を打ち込むことで、角形鋼用吊金具Ｘは角形鋼Ｙに固定される。そして、嵌挿部１と一体形成された支持部２に吊ボルト３が取り付けられ、この吊ボルト３を介して、配線・配管材や器具等を取り付けることができる。
【０００４】
また、図１０（ｂ）に示す照明・配線器具支持金具ＸＡ（非特許文献１参照）は、上方の挟持片１Ａａと下方の挟持片１Ａｂを備えている。この金具ＸＡを角形鋼Ｙへ取り付けるためには、まず挟持片１Ａａと挟持片１Ａｂとを両端のボルト３Ａにより連結させ、角形鋼Ｙの上下に位置させる。さらに、ボルト３Ａの両先端からナット４Ａを螺合させて締め付けることで、挟持片１Ａａと挟持片１Ａｂとで角形鋼Ｙを上下から挟持し、照明・配線器具支持金具ＸＡは角形鋼Ｙに固定される。そして、挟持片１Ａｂに配線器具Ｍ１を取り付けることができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２０１０−１８９９５８号公報
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】「「未来工業  電材カタログ  工場、オフィス部材  ２０１１−２０１２」、未来工業株式会社、２０１１年、Ｐ２２４」
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、前述の角形鋼用吊金具Ｘを角形鋼Ｙに取り付けるためには、その取り付け作業時に、複数のビス４を角形鋼用吊金具Ｘの嵌挿部１及び角形鋼Ｙに貫通させて、打ち込まなければならない。また、照明・配線器具支持金具ＸＡを角形鋼Ｙへ取り付ける作業も同様に、複数種類の部材（ボルト３Ａ、ナット４Ａ）を用い、かつ、複数個所でボルト３Ａとナット４Ａとを螺合させて締め付ける必要がある。つまり、吊金具Ｘ又は支持金具ＸＡの取り付け作業時に用いる部材が複数種類、或いは多数個あるため、これら多数個の部材の取り付け作業が極めて面倒で、かつ時間がかかり、また、ビス４の打ち込み作業や、ボルト３Ａとナット４Ａの螺合作業に失敗して、これらビスやボルト・ナット、更には金具自体を落としてしまうケースが度々、発生するという問題があった。特に、角形鋼Ｙ等の長尺材は家屋等の天井に敷設されており、設置作業は高所で行う場合が多いため、部材を落とした際に周囲に及ぶ危険性は極めて高い。
【０００８】
したがって、本発明は、上記課題を解決するためになされたものであり、その目的は、取り付け作業時に用いる部材を少なくし、尚且つ、容易迅速に長尺材へ固定することができる取着具を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
請求項１に記載の長尺材への取着具は、長尺材を包囲する包囲部を備えた長尺材への取着具であって、包囲部は、一方側分割体と他方側分割体とを互いに係合させることにより、長尺材の周方向に包囲可能に配設され、一方側分割体は、その両端に他方側分割体に設けられた被係合部に係合する係合部が設けられているとともに、この両端の近接又は離隔方向への弾性復元力を有しており、係合部に隣接する一方側分割体の一部は、長尺材に当接して、弾性復元力が働く支点となるもので、両端の係合部を近接又は離隔させて弾性変形させた際の一方側分割体の弾性復元力により、一方側分割体の係合部は、他方側分割体の被係合部と係合したまま、弾性復元力が働く方向へ移動することで、他方側分割体を長尺材へ向けて引っ張り、一方側分割体と他方側分割体のそれぞれが、長尺材の両側面に直接当接して、長尺材を挟持することを特徴とする。
【００１０】
請求項２に記載の長尺材への取着具は、長尺材を包囲する包囲部を備えた長尺材への取着具であって、包囲部は、一方側分割体と他方側分割体とを互いに係合させることにより、長尺材の周方向に包囲可能に配設され、一方側分割体は、その両端のうちの一方端に他方側分割体に設けられた被係合部に係合する係合部が設けられているとともに、この両端の近接又は離隔方向への弾性復元力を有しており、係合部に隣接する一方側分割体の一部は、長尺材に当接して、弾性復元力が働く支点となるもので、一方端の係合部を、一方側分割体の他方端に近接又は離隔させて弾性変形させた際の一方側分割体の弾性復元力により、一方側分割体の係合部は、他方側分割体の被係合部と係合したまま、弾性復元力が働く方向へ移動することで、他方側分割体を長尺材へ向けて引っ張り、一方側分割体と他方側分割体のそれぞれが、長尺材の両側面に直接当接して、長尺材を挟持することを特徴とする。
【００１１】
請求項３に記載の長尺材への取着具は、請求項１又は２に記載の長尺材への取着具において、一方側分割体は、前記長尺材の周方向半分以上を取り囲む長さを備えると共に、当該一方側分割体単独で、前記長尺材への仮止めが可能な仮固定手段を備えていることを特徴とする。
【００１２】
請求項４に記載の長尺材への取着具は、請求項３に記載の長尺材への取着具において、仮固定手段は、長尺材方向に付勢された弾性力からなることを特徴とする。
【００１３】
請求項５に記載の長尺材への取着具は、請求項１から４のいずれかに記載の長尺材への取着具において、一方側分割体の係合部は略Ｔ字状をしており、他方側分割体の被係合部は、係合部の先端を挿通し、かつ係合可能な貫通孔からなることを特徴とする。
【００１４】
請求項６に記載の長尺材への取着具は、請求項１から５のいずれかに記載の長尺材への取着具において、一方側分割体と他方側分割体は、共に略コ字状であることを特徴とする。
【００１５】
請求項７に記載の長尺材への取着具は、請求項１から６のいずれかに記載の長尺材への取着具において、配線・配管材や器具が取り付けられる取付部が、他方側分割体の一方の被係合部側から、長尺材と離隔する方向に延出していることを特徴とする。
【発明の効果】
【００１６】
請求項１に記載の長尺材への取着具によれば、長尺材を包囲する包囲部を備え、当該包囲部を構成する一方側分割体と他方側分割体とを互いに係合させることで、長尺材の周方向に包囲可能であり、さらに、一方側分割体の弾性復元力を利用して、一方側分割体と他方側分割体とで前記長尺材を挟持し、取着具を長尺材へ固定することができる。つまり、作業者は一方側分割体の両端の両係合部を近接又は離隔させた状態で、前記他方側分割体の両被係合部に位置せしめれば、後は両端の両係合部は弾性復元力により離隔又は近接方向へ復帰するので、前記係合部と前記被係合部とが互いに係合して、前記一方側分割体と前記他方側分割体とで前記長尺材を挟持することになる。従って、取着具を長尺材へ取り付ける作業時に、多数のヶ所でビスを打ち込んだり、ボルトとナットを螺合させる作業が不要となり、非常に簡単に且つ迅速に取着具を長尺材へと設置固定することができ、尚且つ、取り付け作業時に用いる部材も一方側分割体と前記他方側分割体のみと少ないので部材を落とす危険が軽減される。
【００１７】
請求項２に記載の長尺材への取着具によれば、長尺材を包囲する包囲部を備え、当該包囲部を構成する一方側分割体と他方側分割体とを互いに係合させることで、長尺材の周方向に包囲可能であり、さらに、一方側分割体の一方端の係合部を、その他方端に近接又は離隔させて弾性変形させ、その弾性復元力を利用して、他方側分割体の被係合部に係合させ、一方側分割体と他方側分割体とで前記長尺材を挟持し、取着具を長尺材へ固定することができる。つまり、請求項１の弾性復元力を利用した弾性復帰による両端の係合部の係合を、片端のみで行わせるものであり、一方側分割体の一方端の係合部のみを他方側分割体の被係合部に係合させればよい点で、より一層簡単、且つ迅速に取り付け作業ができる。
【００１８】
請求項３に記載の長尺材への取着具によれば、請求項１又は２の長尺材への取着具の効果に加えて、一方側分割体の仮固定手段は、長尺材の周方向半分以上を取り囲む長さを備えると共に、一方側分割体単独で、長尺材への仮止めが可能なため、取着具の設置作業中に、一方側分割体が自重により落下したり、長尺材から外れたりすることを防ぐことができ、取着具の設置作業がより容易になる。また、長尺材の左右方向へのぶれを防止して、確実に固定できる。
【００１９】
請求項４に記載の長尺材への取着具によれば、請求項３の長尺材への取着具の効果に加えて、仮固定手段が長尺材方向に付勢された弾性力からなり、この弾性力により仮止めされた状態を維持するので、取着具の設置作業がより容易になると共に、別途、他の仮止め部材を設ける必要がなく、製造工程、製造時間、コストを削減できる。
【００２０】
請求項５に記載の長尺材への取着具によれば、請求項１から４の長尺材への取着具の効果に加えて、一方側分割体の係合部は略Ｔ字状をしており、他方側分割体の被係合部は、一方側分割体の係合部の先端を挿通し、かつ係合可能な貫通孔からなるため、一方側分割体と他方側分割体とを係合させるのが容易である。つまり、一方側分割体と他方側分割体とを係合させるには、作業者は、略Ｔ字状をした係合部を被係合部である貫通孔に挿通させて係合させるのみでよい。
【００２１】
請求項６に記載の長尺材への取着具によれば、請求項１から５の長尺材への取着具の効果に加えて、一方側分割体と他方側分割体は共に略コ字状であるので、矩形断面を有する長尺材の場合に、その断面形状と、一方側分割体と他方側分割体の包囲部の形状とが近似し、設置作業時に一方側分割体と他方側分割体を長尺材へ取り付けやすくなり、また挟持姿勢がより安定する。
【００２２】
請求項７に記載の長尺材への取着具によれば、請求項１から６の長尺材への取着具の効果に加えて、取付部は、他方側分割体の一方の被係合部側から、前記長尺材と離隔する方向に延出しているので、作業者は、取付部を持って設置作業をすることができる。つまり、長尺材に他方側分割体をあてがう際に、他方側分割体を把持する手や指が邪魔となって、作業するのが困難な場合に、作業者は取付部を持って容易に作業することができると共に、他の関連部材や器具の設置場所として活用できる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】（ａ）は、本発明の一実施形態における長尺材への取着具を長尺材へ設置した斜視図、（ｂ）は側面図である。
【図２】（ａ）は、図１の長尺材への取着具の一方側分割体の斜視図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は平面図である。
【図３】（ａ）は、図１の長尺材への取着具の他方側分割体の斜視図、（ｂ）は側面図、（ｃ）は平面図である。
【図４】図１の長尺材への取着具の一方側分割体と他方側分割体が係合する態様を示す概念図であって、（ａ）及び（ｂ）は他方側分割体の貫通孔周辺、及び一方側分割体の端部周辺の拡大斜視図である。
【図５】（ａ）〜（ｃ）は、図１の長尺材への取着具の一方側分割体と他方側分割体とが長尺材を挟持する態様を示す概念図である。
【図６】（ａ）〜（ｄ）は、本発明の一実施形態における長尺材への取着具の一方側分割体と他方側分割体が長尺材を挟持する態様を示すである。
【図７】（ａ）〜（ｃ）は、本発明の一変形例の長尺材への取着具を示す側面図である。
【図８】（ａ）及び（ｂ）は、本発明の一変形例の長尺材への取着具を示す側面図である。
【図９】本発明の一変形例の長尺材への取着具を示す側面図である。
【図１０】（ａ）及び（ｂ）は本発明の従来技術を示した斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下に、本発明の一実施形態について図面を参照しつつ説明する。なお、以下の説明において参照する各図の形状は、好適な形状寸法を説明する上での概念図又は概略図であり、寸法比率等は実際の寸法比率とは必ずしも一致しない。つまり、本発明は、図面における寸法比率に限定されるものではない。
【００２５】
図１（ａ）は、本発明の一実施形態としての長尺材への取着具１００を長尺材Ｏへ設置した斜視図、（ｂ）は側面図である。長尺材Ｏは、断面四角形形状の形鋼材である。取着具１００は、長尺材Ｏを周方向に包囲する包囲部１１０と、長尺材Ｏと離隔する方向に延出した取付部１２０を備える。この包囲部１１０は、一方側分割体１３０と他方側分割体１４０とを互いに係合させることで、長尺材Ｏを周方向に包囲している。また、器具Ｍは、取付部１２０の螺孔Ｃ２にネジＰを螺合して固定してある。長尺材Ｏ上には複数の配線Ｗが這わせてあり、他方側分割体１４０上で留め具Ｆにより束ねて固定され、配線Ｗの一部が引込穴Ｃ１を通り器具Ｍに引き込まれている。なお、取付部１２０には、器具Ｍの他に、多種多様な配線・配管材や器具等を取り付けることができる。
【００２６】
次に、図２（ａ）〜（ｃ）を参照して、一方側分割体１３０の構成について詳しく述べる。図２（ａ）は、一方側分割体１３０の斜視図である。図２（ａ）に示すとおり、一方側分割体１３０は、基部１３１と側部１３２と端部１３３とからなる。また、基部１３１と側部１３２とが仮固定手段１３５を構成する。端部１３３の先端には、他方側分割体１４０の貫通孔１４４と係合する係合部１３４がある。この係合部１３４は略Ｔ字状をしており、係止爪１３６及び頭部１３７を備えている。また、一方側分割体１３０の基部１３１、側部１３２、及び端部１３３は、一枚の金属板を屈曲させて一体形成したものであり、外力に対して、その形成された形状を弾性的に維持しようとする。なお、一方側分割体１３０は、基部１３１、側部１３２及び端部１３３の各部材を別個に形成し、これらを組み付けて構成してもよい。さらに、一方側分割体１３０の材質は、形成された形状を弾性的に維持することができれば、例えば、合成樹脂（プラスチック）、その他、長尺材に固定可能な材質であればよい。
【００２７】
図２（ｂ）は、一方側分割体１３０の側面図である。図２（ｂ）に示すとおり、一方側分割体１３０は、略コ字状をしている。また、側部１３２は、基部１３１の両端からほぼ直角に屈曲しており、所定角度α（本実施例では、約５度）だけ内側に傾斜している。そのため、側部１３２を外側へ曲げようとすると、内側へ戻ろうとする弾性力が働く。また、基部１３１は、中央がわずかに内側へ反っている。そのため、基部１３１を外側へ押すと、内側へ戻ろうとする弾性力が働く。このようにして、基部１３１と側部１３２とからなる仮固定手段１３５には、その内側に包囲される長尺材方向に向けて弾性力が付勢されることになる。また、端部１３３は側部１３２の先端から所定角度β（本実施例では、約１５度）だけ外側に屈曲している。そのため、端部１３３の先端側の係合部１３４を内側に変形させると元の状態に復帰しようとして、外側へ向かう弾性復元力が働く。
【００２８】
図２（ｃ）に示す係合部１３４間の開口幅は、長尺材Ｏに取り付けられていない状態で、Ｌ０となっている。また、側部１３２の先端間の開口幅は、長尺材Ｏに取り付けられていない状態で、Ｌ１となっている。
【００２９】
次に、図３（ａ）〜（ｃ）を参照して、他方側分割体１４０の構成について詳しく述べる。図３（ａ）は、他方側分割体１４０の斜視図である。図３（ａ）に示すとおり、他方側分割体１４０は、基部１４１、側部１４２、及び端部１４３から構成される。側部１４２及び端部１４３には、一方側分割体１３０の係合部１３４と係合する被係合部として貫通孔１４４が設けてある。基部１４１には、留め具Ｆを固定する固定台１４８や、器具Ｍ等を取り付け可能な取付台１４９が設けてある。また、端部１４３から延出した取付部１２０には、器具Ｍ等を取り付けるための螺孔Ｃ２や、配線Ｗを器具Ｍへ引き込むための引込穴Ｃ１が設けてある。
【００３０】
図３（ｂ）は、他方側分割体１４０の側面図である。図３（ｂ）に示すとおり、側部１４２は、基部１４１の両端からほぼ直角に屈曲している。従って、他方側分割体１４０の形状は、略コ字状となる。さらに、端部１４３は、側部１４２の先端からほぼ直角に屈曲して、水平方向へ延出している。
【００３１】
図３（ｃ）は、他方側分割体１４０の平面図である。他方側分割体１４０の両端には貫通孔１４４が設けられ、当該貫通孔１４４は、内側に開口幅の広い広幅部１４５を、外側に広幅部１４５に比べて開口幅が狭い狭幅部１４６を備えている。したがって、左側の貫通孔１４４と右側の貫通孔１４４は、互いに左右対称の形状をしている。この両端の広幅部１４５は、互いにＬ２の間隔を隔てて配置してある。また、広幅部１４５と狭幅部１４６の端部までの幅は、Ｌ３となっている。
【００３２】
なお、他方側分割体１４０は、一枚の長尺状の金属板をプレス成形により一体形成しているが、基部１４１、側部１４２、及び端部１４３の各部材を別個に形成し、これらを組み付けて構成してもよい。さらに、他方側分割体１４０の材質は、金属に限定されず、例えば、プラスチック等でもよい。
【００３３】
次に、図４（ａ）および（ｂ）を参照して、本発明の一実施形態としての一方側分割体１３０と他方側分割体１４０が係合する態様を説明する。図４（ａ）は、他方側分割体１４０の貫通孔１４４周辺、及び一方側分割体１３０の端部１３３周辺の拡大図を示しており、一方側分割体１３０の端部１３３には、係止爪１３６及び頭部１３７を備える略Ｔ字状の係合部１３４が形成してある。係合部１３４の幅は、頭部１３７で最も広く、係止爪１３６で最も狭くなる。一方、貫通孔１４４の広幅部１４５は、側部１４２に設けてあり、頭部１３７を挿通可能な幅を有している。また、貫通孔１４４の狭幅部１４６は、端部１４３に設けてあり、狭幅部１４６の周縁に係止爪１３６が係合可能な幅を有している。したがって、狭幅部１４６の幅は、広幅部１４５の幅より狭くなる。
【００３４】
図４（ｂ）は、他方側分割体１４０の貫通孔１４４に一方側分割体１３０の係合部１３４が係合した状態を示している。係合部１３４の頭部１３７は、貫通孔１４４の広幅部１４５へ挿通し、係合部１３４の係止爪１３６が狭幅部１４６の周縁に係合する。また、係合した状態で係合部１３４は、係止爪１３６が狭幅部１４６の周縁に係合可能な範囲Ｌ３内で、移動可能である。さらに、突起１４７が狭幅部１４６の周縁の端部に設けてあるので、係合部１３４が端部まで移動しても外れにくく、係合状態を維持しやすくなっている。なお、図４（ａ）及び（ｂ）では、他方側分割体１４０の一方の貫通孔１４４周辺（図３（ｃ）の左側の貫通孔１４４の周辺）のみ示しているが、他方の貫通孔１４４（図３（ｃ）の右側の貫通孔１４４の周辺）も同様の構成となっており、他方の貫通孔１４４に、係合部１３４が、上記のように係合することはいうまでもない。
【００３５】
次に、図５（ａ）〜（ｃ）の概念図を参照して、本発明の一実施形態としての取着具１００の一方側分割体１３０と他方側分割体１４０とが長尺材Ｏを挟持する仕組みについて説明する。
【００３６】
まず、取着具１００を長尺材Ｏへ固定するには、図５（ａ）のように、長尺材Ｏに一方側分割体１３０を仮止めする。長尺材Ｏに取り付ける前の側部１３２の両端の開口幅Ｌ１（図２（ｂ）参照）は、長尺材Ｏの幅Ｌ５よりも狭くしてある。そのため、一方側分割体１３０を長尺材Ｏに取り付けると、側部１３２は外側に広げられ、長尺材Ｏ方向に付勢された弾性力によって内側へ戻ろうとする力が働く。すると、両側の側部１３２は、挟みこむように長尺材Ｏに押接する。さらに、仮固定手段１３５の基部１３１及び側部１３２は、長尺材Ｏの周方向の下方半分以上を取り囲んでいる。したがって、一方側分割体１３０は、長尺材Ｏから外れにくく、また、自重によって落下することもない。尚、弾性力は、仮固定可能であれば、どのような程度、度合いでもよく、例えば、挟み込んだ部位が自重で下方にズレ下がっても、長尺材から落下しなければよい。また、係合部１３４の係止爪１３６と、一方側分割体１３０の基部１３１の距離はＨ１、側部１３２の先端Ｎと係止爪１３６の距離はＲとなっている。
【００３７】
さて、一方側分割体１３０を長尺材Ｏに取り付けると、両端の側部１３２は外側に広がるので（水平方向へｄだけ広がるとする。）、それに伴い、側部１３２の先端に設けられた端部１３３も外側に広がる。すると、係合部１３４間の開口幅は、（Ｌ０＋ｄ）となる。この時、係合部１３４間の開口幅（Ｌ０＋ｄ）は、他方側分割体１４０の貫通孔１４４の広幅部１４５間の幅Ｌ２（図３（ｂ）参照）より広くなるようにする。なお、長尺材Ｏに取り付けられていない状態で、側部１３２の両端の開口幅Ｌ１（図２（ｂ）参照）が、長尺材Ｏの幅Ｌ５以下となっているために、側部１３２が外側に広がらない場合は、係合部１３４間の開口幅Ｌ０が、広幅部１４５間の幅Ｌ２より広くなるようにする。
【００３８】
次に、図５（ｂ）に示すように、両端の係合部１３４を貫通孔１４４に係合させるためには、まず、両端の係合部１３４の頭部１３７が、両端の貫通孔１４４の広幅部１４５を挿通しなければならない（図４（ａ）参照）。したがって、両端の係合部１３４を互いに近接するように弾性変形させて（たまわせて）、係合部１３４間の開口幅を、他方側分割体１４０の貫通孔１４４の広幅部１４５間の幅Ｌ２と等しくする。すると、両端の係合部１３４を両端の貫通孔１４４に挿通させることができる。なお、この状態を挿通状態、係止爪１３６と貫通孔１４４とが接触している個所を接触点Ｉとする。両係合部１３４を互いに近接させると、係止爪１３６は、Ｎを支点として半径Ｒの円弧を描いて内側に移動するので、係止爪１３６と一方側分割体１３０の基部１３１の距離Ｈ２は、Ｈ１より大きくなる（Ｈ２＞Ｈ１）。
【００３９】
さらに、図５（ｃ）に示すように、内側へ弾性変形させた両係合部１３４は、元の状態へ復帰しようと外側へ、つまり両係合部１３４が離隔する方向へ弾性復元力が働く。そのため、両係合部１３４は離隔する方向へ復帰して、図４（ｂ）に示すように、係合部１３４の係止爪１３６が狭幅部１４６の周縁に係合し、その結果、両係合部１３４が両貫通孔１４４に係合することになる（この状態を係合状態とする。）。すると、両係止爪１３６は、Ｎを支点として半径Ｒの円弧を描いて外側に移動する。したがって、係止爪１３６と、一方側分割体１３０の基部１３１の距離Ｈ３は、Ｈ２より小さくなる（Ｈ２＞Ｈ３）。この時、接触点Ｉは、外側へ水平にＬ６、挟持方向である垂直方向へ（Ｈ２−Ｈ３）だけ移動することになる。なお、接触点Ｉの水平方向の移動最大幅は、係止爪１３６が貫通孔１４４の狭幅部１４６の周縁と係合可能な範囲Ｌ３（図４（ｂ）参照）となる。
【００４０】
ここで、他方側分割体１４０は、係合部１３４の弾性復元力では変形しない剛性にしてある。そのため、係合部１３４が復帰するとともに接触点Ｉが挟持方向である垂直方向へ（Ｈ２−Ｈ３）だけ移動すると、他方側分割体１４０も長尺材Ｏに向かって引っ張られるように、（Ｈ２−Ｈ３）だけ移動する。その結果、他方側分割体１４０と一方側分割体１３０が互いに近接して、長尺材Ｏを挟持することになる。
【００４１】
また、一方側分割体１３０及び他方側分割体１４０は共に、略コ字状をしており、長尺材Ｏの矩形断面の上下部分と近似している。そのため、他方側分割体１４０の両方の側部１４２が、それぞれ側部面Ｏ１及びＯ２に当接し、一方側分割体１３０の両方の側部１３２が、それぞれ側部面Ｏ１及びＯ２に当接している。したがって、設置後の取着具１００の挟持姿勢が安定し、取着具１００が長尺材Ｏの周方向に回転することがない。また、取着具１００を長尺材Ｏに取り付ける過程においても、一方側分割体１３０及び他方側分割体１４０は、長尺材に対して回転することなく姿勢が安定し、取付作業が容易になる。なお、一方側分割体１３０及び他方側分割体１４０は共に、略コ字状でなくても、一方側分割体１３０と他方側分割体１４０のそれぞれの一部が長尺材Ｏに当接して挟持できれば、直線状であってもよく、当業者が考え得る限り、どのような形状をとってもよい。
【００４２】
以下、本発明の一実施形態の長尺材への取着具１００の作用効果について説明する。
【００４３】
本実施形態の長尺材への取着具１００では、一方側分割体１３０の両端の両係合部１３４を近接又は離隔させた状態で当該両係合部１３４を他方側分割体１４０の被係合部である貫通孔１４４に挿通させると、両端の両係合部１３４が復帰するとともに、一方側分割体１３０と他方側分割体１４０とが互いに係合し、長尺材Ｏを挟持している。そのため、長尺材Ｏに取着具１００を固定するためには、作業者は、一方側分割体１３０の両端の両係合部１３４を互いに近接又は離隔させた状態で両係合部１３４を他方側分割体１４０の被係合部である貫通孔１４４に挿通させさえすればよく、非常に作業が簡単である。特に、長尺材Ｏが敷設されている高所での作業においては、取着具１００の取付作業が簡単であることは、有益である。
【００４４】
また、本実施形態の長尺材への取着具１００の一方側分割体１３０は、長尺材方向に付勢された弾性力からからなる仮固定手段１３５を備え、当該仮固定手段１３５は長尺材Ｏの周方向半分以上を取り囲んでいる。従って、仮固定手段１３５に外力が加わっても、長尺材方向に付勢された弾性力によって仮止めされた状態を維持するので、一方側分割体１３０は長尺材Ｏから外れにくい。そのため、長尺材Ｏに一方側分割体１３０を仮止めしておけば、一方側分割体１３０が長尺材Ｏから外れたり、自重により落下したりすることがないので、作業者は一方側分割体１３０から手を離して作業でき、取着具１００の設置作業がより容易になる。
【００４５】
さらに、本実施形態の長尺材への取着具１００の他方側分割体１４０は、貫通孔１４４の狭幅部１４６の周縁の端部に突起１４７を備えている。従って、貫通孔１４４に係合した一方側分割体１３０の係合部１３４が、貫通孔１４４から外れにくくなるので、取着具１００の設置作業がより容易になる。
【００４６】
また、一方側分割体１３０の仮固定手段１３５及び弾性復元力を有する端部１３３は、一枚の金属板を屈曲させて簡単に形成することができ、さらに、屈曲の所定角度（α又はβ）を変更することで、仮固定手段１３５の長尺材Ｏに対する固定力や端部１３３の弾性復元力の強さを、適宜調節することができる。
【００４７】
また、基部１３１は中央がわずかに内側へ反っているので、基部１３１の中央が長尺材Ｏにより外側に押されると、長尺材方向に付勢された弾性力により基部１３１には、内側へ押し返す力が働く。そのため、より強力に一方側分割体１３０と他方側分割体１４０とが長尺材Ｏを挟持することになる。
【００４８】
また、取付部１２０は、他方側分割体１４０の一方の貫通孔１４４側から、長尺材Ｏと離隔する方向に延出している。そのため、取着具１００を長尺材Ｏへ取り付ける際、作業者は、長尺材Ｏを包囲する他方側分割体１４０を、直接手で持つ必要がない。したがって、作業者は取付部１２０を持って作業すれば、他方側分割体１４０と長尺材Ｏとの間に指を挟んだりすることがなく、容易に作業ができる。また、長尺材Ｏ上方に他方側分割体１４０を手で持って作業できるだけの空間が確保できない場合であっても、作業者は、長尺材Ｏと離隔する方向に延出した取付部１２０を使って作業をすることができる。
【００４９】
次に、本発明の変形例を一実施形態の長尺材への取着具１００と対比しつつ説明するが、一実施形態と共通する構成については説明を省略する。
【００５０】
（変形例１）
一実施形態の取着具１００では、両係合部１３４が弾性復元力により互いに離隔することにより、長尺材Ｏを挟持していたが、本発明は、これに限定されない。例えば、図６（ａ）に示すように、両係合部２３４が弾性復元力により互いに近接することにより、長尺材Ｏを挟持してもよい。図６（ａ）に示す長尺材Ｏに仮止めした一方側分割体２３０では、両方の端部２３３及び係合部２３４が内側へ傾斜している。そのため、端部２３３の先端側の係合部２３４を外側に変形させると元の状態に復帰しようとして、内側へ向かう弾性復元力が働く。また、係合部２３４の係止爪２３６と、一方側分割体２３０の基部２３１の距離はＨ４となっている。一方、図６（ｂ）に示すように、他方側分割体２４０の貫通孔２４４は、広幅部２４５と狭幅部２４６を備えている。
【００５１】
次に、図６（ｃ）に示すように、両端の係合部２３４を他方側分割体２４０の両端の貫通孔２４４に係合させるためには、まず、両端の係合部２３４の頭部２３７が、両端の貫通孔２４４の広幅部２４５を挿通しなければならない（図６（ｂ）参照）。したがって、両係合部２３４を互いに離隔するように弾性変形させて、係合部２３４間の開口幅を、他方側分割体２４０の貫通孔２４４の広幅部２４５間の幅Ｌ２´と等しくする。すると、両端の係合部２３４を貫通孔２４４に挿通させることができる。この状態を挿通状態、係止爪２３６と貫通孔２４４とが接触している個所を接触点Ｉとする。両係合部２３４を互いに離隔させると、係止爪２３６は、側部２３２の先端Ｎを支点として半径Ｒの円弧を描いて外側に移動するので、係止爪２３６と一方側分割体２３０の基部２３１の距離Ｈ５は、Ｈ４より大きくなる（Ｈ５＞Ｈ４）。
【００５２】
さらに、図６（ｄ）に示すように、外側へ弾性変形させた両係合部２３４は、元の状態へ復帰しようと内側へ、つまり両係合部２３４が近接する方向へ弾性復元力が働く。そのため、両係合部２３４は近接する方向へ復帰して、両係合部２３４が両貫通孔２４４に係合することになる（この状態を係合状態とする）。すると、両係止爪２３６は、Ｎを支点として半径Ｒの円弧を描いて内側に移動する。したがって、係止爪２３６と、一方側分割体２３０の基部２３１の距離Ｈ６は、Ｈ５より小さくなる（Ｈ５＞Ｈ６）。この時、接触点Ｉは、内側へ水平にＬ６´、挟持方向である垂直方向へ（Ｈ５−Ｈ６）だけ移動することになる。このように、係合部２３４が復帰するとともに接触点Ｉが挟持方向である垂直方向へ（Ｈ５−Ｈ６）だけ移動すると、他方側分割体２４０も長尺材Ｏに向かって引っ張られるように、（Ｈ５−Ｈ６）だけ移動する。その結果、他方側分割体２４０と一方側分割体２３０が互いに近接して、取着具２００が長尺材Ｏを挟持することになる。また、接触点Ｉの水平方向の移動最大幅は、係止爪２３６が貫通孔２４４の狭幅部２４６の周縁と係合可能な範囲Ｌ３´（図６（ｂ）参照）となる。
【００５３】
なお、図５及び図６を参酌して説明した構造に限定されることはなく、両係合部を互いに近接又は離隔させ、両係合部を他方側分割体の貫通孔に挿通させた挿通状態から、両係合部が復帰するとともに、挟持方向へ接触点が移動し、他方側分割体と一方側分割体が互いに係合する係合状態へ移行し、長尺材を狭持できる他の構造も任意に選択可能である。
【００５４】
（変形例２）
一実施形態の取着具１００では、取付部１２０を他方側分割体１４０から延出させていたが、本発明は、これに限定されない。例えば、図７の（ａ）のように、器具Ｍを取り付ける取付部が、他方側分割体３４０の基部３４１と一体となっていてもよい。この場合は、器具Ｍを下方へ向けたいので、一方側分割体３３０を断面Ｉ形形状の長尺材Ｏ１の上端Ｏ２側へ、他方側分割体３４０を長尺材Ｏ１の下端Ｏ３側へ取り付ける。基部３３１及び側部３３２からなる仮固定手段３３５は、長尺材Ｏ１の上端Ｏ２を、周方向に取り囲んでいる。さらに、基部３３１及び側部３３２には長尺材の上端Ｏ２方向に付勢された弾性力が付与されているので、仮固定手段３３５が上下左右に引っ張られても、上端Ｏ２から仮固定手段３３５が外れにくい。そのため、一方側分割体３３０を長尺材Ｏ１に確実に仮止めできる。また、一方側分割体３３０を長尺材Ｏ１の下端Ｏ３に仮止めしても、一方側分割体３３０の自重により、落下することはない。
【００５５】
（変形例３）
一実施形態の取着具１００では、一方側分割体１３０が略コ字状であるが、本発明は、これに限定されない。例えば、図７の（ｂ）のように、一方側分割体４３０を逆略Ω状とすることも可能である。この実施例の場合、仮固定手段４３５は、円弧状の基部４３１及び側部４３２からなり、長尺材Ｏ４方向に付勢された弾性力が付与されている。なお、図７（ｂ）では、他方側分割体４４０の基部４４１の形状は直線状であるが、基部４４１が長尺材Ｏ４に接触できれば、長尺材Ｏ４の形状に合わせて円弧状にすることできる。
【００５６】
（変形例４）
一実施形態の取着具１００では、一方側分割体１３０には長尺材方向に付勢された弾性力が付与されていたが、本発明は、これに限定されない。例えば、図７の（ｃ）のように、長尺材Ｏ５が金属性の材質であれば、仮固定手段５３５の少なくとも基部５３１または側部５３２のいずれかに磁性を持たせる構成としてもよく、これにより、一方側分割体５３０は長尺材Ｏ５に磁力により仮止めされる。その他、長尺材に一方側分割体を仮止めできる手段であれば、例えば、仮固定手段５３５の少なくとも基部５３１または側部５３２のいずれかに両面テープを用いるなど、当業者が考え得る限り、どのような構成をとってもよい。
【００５７】
（変形例５）
一実施形態の取着具１００では、一方側分割体１３０の両端に係合部１３４を設けていたが、本発明は、これに限定されない。例えば、図８（ａ）に示す取着具６００のように、一方側分割体６３０の両端のうち一方の端部６３３ａに係合部６３４を設けてもよい。この取着具６００の一方側分割体６３０と他方側分割体６４０とは、それぞれの端部において、ボルト６５１とナット６５２とからなる連結部材６５０によりあらかじめ連結されている。具体的には、他方側分割体６４０の片端部６４３ｂと、一方側分割体６３０の他方の端部６３３ｂとに１本のボルト６５１が貫装され、ナット６５２で封止されている。そして、この連結された状態で、図８（ａ）に示すように、長尺材Ｏ６に一方側分割体６３０を仮止めする。なお、仮止めの邪魔にならないように他方側分割体６４０は、長尺材Ｏ６の側方へ片端部６４３ｂを支点として回転移動しておく。
【００５８】
次に、図８（ｂ）に示すように、他方側分割体６４０を長尺材Ｏ６の上方に位置するように、ボルト６５１中心に回転させる。そして、一方側分割体６３０の両端の端部６３３ａと６３３ｂとが近接する方向へ、つまり係合部６３４を備えた端部６３３ａを内側へ向けて弾性変形させて、先端の係合部６３４を貫通孔６４４へ挿通させる。さらに、弾性変形させた端部６３３ａは元の状態へ復帰しようと外側へ、つまり両端の端部６３３ａと６３３ｂとが離間する方向へ向けて弾性復元力が働く。すると、係合部６３４が貫通孔６４４に係合し、一方側分割体６３０と他方側分割体６４０とで長尺材Ｏ６を挟持することになる。なお、長尺材Ｏ６を挟持した後にナット６５２を締め付けることで、さらに強固に長尺材Ｏ６を挟持することができる。このように、取着具６００によれば、一方側分割体６３０と他方側分割体６４０の一端側（図面において左端側）のみ予め連結させておき、長尺材Ｏ６へ挟持固定する際に、一方側分割体６３０と他方側分割体６４０の他端側（図面において右端側）を係合させる。
【００５９】
また、上記変形例５の取着具６００では、一方側分割体６３０と他方側分割体６４０とを連結部材６５０により連結していたが、これに限定されない。例えば、図９に示す取着具７００のように、一方側分割体７３０の端部７３３ｂと、他方側分割体７４０の端部７４３ｂとを、バネ部材７５０により連結してもよい。このバネ部材７５０によれば、長尺材Ｏ６に一方側分割体７３０を仮止めする際に、邪魔にならないように他方側分割体７４０を側方等へ位置させることができる。さらに、取着具７００が長尺材Ｏ６に取り付けられた状態で、バネ部材７５０は引き伸ばされるので、その弾性復元力によって、一方側分割体７３０と他方側分割体７４０とで長尺材Ｏ６をさらに強固に挟持することができる。なお、長尺材に一方側分割体を仮止めする前に、予め一方側分割体と他方側分割体とを片端で連結しておくための手段は、上記の他に、例えば、当該片端を金リング（金輪）でつないだ構成、或いは一方側分割体の片端部をフック部とし、他方側分割体の片端部に設けた小穴に引っ掛ける構成、その他、当業者が考え得る限り、どのような構成をとってもよい。
【００６０】
なお、本願発明の長尺材への取着具は、上記の実施例に限定されず、特許請求の範囲に記載された範囲、実施形態の範囲で、種々の変形例、組み合わせが可能であり、これらの変形例、組み合わせもその権利範囲に含むものである。
【符号の説明】
【００６１】
１００        取着具
１１０        包囲部
１２０        取付部
１３０        一方側分割体
１３４        係合部
１３５        仮固定手段
１４０        他方側分割体
１４４        貫通孔（被係合部）
Ｏ            長尺材
Ｍ            器具
【図１】
0005859349.tif 000002
【図２】
0005859349.tif 000003
【図３】
0005859349.tif 000004
【図４】
0005859349.tif 000005
【図５】
0005859349.tif 000006
【図６】
0005859349.tif 000007
【図７】
0005859349.tif 000008
【図８】
0005859349.tif 000009
【図９】
0005859349.tif 000010
【図１０】
0005859349.tif 000011