(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
水平構面と、前記水平構面上に構築される少なくとも一方の妻側が寄棟部となる寄棟屋根架構と、を有する建物であって、
前記寄棟屋根架構は、
水平部及び前記水平部の両端部から延びる一対の傾斜部を有すると共に前記水平部及び前記傾斜部の連結部に屈曲部が形成され、前記水平構面の外周梁のうち対向する一対の前記外周梁間に架け渡されて当該外周梁に接合された台形フレームと、
前記水平部と同一高さとなるように配置されて前記屈曲部に接合された母屋梁と、を備え、
前記台形フレームは、２本のへの字梁同士を接合することにより、又は、への字梁と傾斜梁とを接合することにより形成され、前記２本のへの字梁同士の接合部、又は、前記への字梁と前記傾斜梁との接合部において前記水平構面を構成する梁に立設された束柱によって支持される、
ことを特徴とする建物。
【請求項２】
前記水平構面の一部分には開口部が形成され、
前記開口部に対応して吹抜天井領域が形成されている、
ことを特徴とする請求項１に記載の建物。
【請求項３】
前記水平構面における剛床部上に小屋裏収納領域が設けられていることを特徴とする請求項２に記載の建物。
【請求項４】
前記吹抜天井領域と前記小屋裏収納領域との境界に沿って前記水平構面を構成する梁が配置されていることを特徴とする請求項３に記載の建物。
【請求項５】
前記吹抜天井領域と前記小屋裏収納領域との境界に沿う梁の上に前記束柱が立設されていることを特徴とする請求項４に記載の建物。
【請求項６】
前記吹抜天井領域の直下において、直下階の床よりも高い位置に中間床が形成されていることを特徴とする請求項２〜５のいずれか一項に記載の建物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、建物の屋根部分の構造に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、寄棟屋根を有する建物がある。このような建物において、広い屋根裏空間を確保するための構造として、例えば特許文献１に記載された小屋組構造がある。この構造では、対向する外壁等の間にベント梁や登り梁を架け渡し、これらの梁によって屋根パネルを支持することで、屋根裏の空間を確保している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−２１４５６４号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記特許文献１に記載の構成においては、ベント梁と登り梁とを連結する際に、一方の梁を仮設材にて仮に支持しておき、その後、他方の梁を設置して梁同士を連結する必要があり、施工性に問題があった。また、ベント梁や登り梁は、対向する外壁等によって両端部のみが支持されているので大断面の梁が必要となり、経済性が悪く、高い勾配天井が確保し難かった（高い勾配天井を確保するためには屋根全体を高くする必要がある）。また、勾配屋根面を、地震等の水平力に抵抗し得る構面とする必要があり、屋根材やその接合部に水平力に抵抗し得る剛性や強度を持たせなければならないといった問題があった。
【０００５】
そこで本発明は、このような従来技術の有する課題を解決するものであり、施工性がよく、大断面の梁を必要とせず、屋根面を構面として機能させることなく、小屋裏収納を容易に設けることができる建物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決すべく、本発明に係る建物は、水平構面と、水平構面上に構築される少なくとも一方の妻側が寄棟部となる寄棟屋根架構と、を有する建物であって、寄棟屋根架構は、水平部及び水平部の両端部から延びる一対の傾斜部を有すると共に水平部及び傾斜部の連結部に屈曲部が形成され、水平構面の外周梁のうち対向する一対の外周梁間に架け渡されて当該外周梁に接合された台形フレームと、水平部と同一高さとなるように配置されて屈曲部に接合された母屋梁と、を備え、台形フレームは、２本のへの字梁同士を接合することにより、又は、への字梁と傾斜梁とを接合することにより形成され、２本のへの字梁同士の接合部、又は、への字梁と傾斜梁との接合部において水平構面を構成する梁に立設された束柱によって支持される、ことを特徴とする。
【０００７】
この発明では、束柱を用いて、台形フレームを構成する２つのへの字梁同士の接合部、又は、への字梁と傾斜梁との接合部を支持するので、台形フレームを仮に支持するための仮設材を必要とせず、施工性がよい。また、束柱を設けることで、台形フレームを構成するへの字梁又は傾斜梁の断面を可及的に小さくすることができるので、経済性の良い架構とすることができ、勾配天井を高くすることもできる。また、水平構面を有するので、勾配屋根面を地震等の水平力に抵抗し得る構面とする必要がなく、屋根面を簡易で薄いものとすることができる。このように、本発明に係る建物は、施工性がよく、大断面の梁を必要とせず、屋根面を構面として機能させることなく、小屋裏収納を容易に設けることができる。
【０００８】
また、水平構面の一部分には開口部が形成され、開口部に対応して吹抜天井領域が形成されている、ことが好ましい。この場合には、吹抜天井領域が形成されることで、建物内に高さ方向に広がりのある室内空間を容易に設けることができる。
【０００９】
また、水平構面における剛床部上に小屋裏収納領域が設けられていることが好ましい。この場合には、水平構面における剛床部を利用して小屋裏収納を容易に設けることができる。
【００１０】
吹抜天井領域と小屋裏収納領域との境界に沿って水平構面を構成する梁が配置されていることが好ましい。この場合には、吹抜天井領域と小屋裏収納領域との境界に沿って配置された梁をガイドとして利用し、吹抜天井領域と小屋裏収納領域との間に間仕切り壁を容易に設けることができる。
【００１１】
また、吹抜天井領域と小屋裏収納領域との境界に沿う梁の上に束柱が立設されていることが好ましい。この場合には、束柱を、吹抜天井領域と小屋裏収納領域との間の間仕切り壁に埋設することができ、小屋裏収納領域の有効利用が可能となる。
【００１２】
また、吹抜天井領域の直下において、直下階の床よりも高い位置に中間床が形成されていることが好ましい。この場合には、中間床によって吹抜天井領域を高さ方向に２分割することができ、室内空間の有効利用が可能となる。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、施工性がよく、大断面の梁を必要とせず、屋根面を構面として機能させることなく、小屋裏収納を容易に設けることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】第１実施形態における建物の寄棟屋根架構の構造を示す上面図である。
【図２】図１におけるＩＩ−ＩＩ線に沿った断面図である。
【図３】図１におけるＩＩＩ−ＩＩＩ線に沿った断面図である。
【図４】図１に示す建物の寄棟屋根架構の概略構造を示す斜視図である。
【図５】図１に示す建物の水平構面における床構造を示す上面図である。
【図６】変形例における建物の断面図である。
【図７】図６に示す建物の階段の設置位置を示す上面図である。
【図８】第２実施形態における建物を示す図であり、（ａ）は建物の上面図、（ｂ）は建物の斜視図である。
【図９】台形フレームの他の例を示す図である。
【図１０】第３実施形態における建物を示す図であり、（ａ）は建物の上面図、（ｂ）は建物の斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、図面を参照しつつ、本発明に係る建物の好適な実施形態について詳細に説明する。
【００１６】
（第１実施形態）
まず、第１実施形態について説明する。図１〜図４に示すように、第１実施形態の建物１は、構造躯体２と、構造躯体２の上部に設けられる寄棟屋根架構３と、を有する住宅建物である。なお、図１及び図４では、寄棟屋根架構３等の構造を示すために、屋根５を仮想線で示している。図４では、構造を明確化するために、構造躯体２を、寄棟屋根架構３よりも細い線で描いている。また、本実施形態において、建物１を、例えば３階建ての建物とするが、建物の階数はこれに限定されない。
【００１７】
構造躯体２は、基礎から立ち上がる複数本の柱と、隣り合う柱間に架設される複数本の梁とを備えて成る鉄骨造となっている。基礎から立ち上がる柱は、例えば角形鋼管から成り、柱間に架け渡される梁は、例えば、Ｈ形鋼から成る。柱や梁は、予め定められた平面モジュールＭの整数倍の間隔で直交する２方向に設定された通り上に配置される（中心位置が通りに一致するように配置される）。
【００１８】
特に、構造躯体２の上部には、四角枠状を成す外周梁部２１と、外周梁部２１の内側に十字状に配置された中間梁部２２と、が設けられている。少なくとも構造躯体２の上面（外周梁部２１部及び中間梁部２２によって形成される面）は、地震等の水平力に抵抗し得る構面（以下「水平構面２０」という）となっている。
【００１９】
寄棟屋根架構３は、構造躯体２の水平構面２０上に構築され、両方の妻側が寄棟部となる寄棟屋根を形成可能となっている。具体的には、寄棟屋根架構３は、台形フレーム３１，３２と、母屋梁３５，３６と、束柱４１，４２，４５，４６と、を含んで構成されている。なお、本実施形態では、外周梁部２１の短辺側を妻側とし、妻側に寄棟部を設ける構成としたが、外周梁部２１の長辺側に寄棟部を設ける構成であってもよい。また、本実施形態では、外周梁部２１の短辺と平行となるように台形フレーム３１，３２を配置する構成としたが、外周梁部２１の長辺と平行となるように台形フレーム３１，３２を配置する構成であってもよい。
【００２０】
台形フレーム３１，３２は、四角枠状の外周梁部２１のうち、妻面間をつなぐ方向と同方向に延在し、互いに対向する２本の梁、即ち、桁側の２本の梁（以下「外周梁２１ａ、外周梁２１ｂ」という）間に架け渡されている。台形フレーム３１，３２は、外周梁２１ａ，２１ｂと直交する向きに延在し、互いに平行となるように配置されている。台形フレーム３１，３２の両端と、外周梁２１ａ，２１ｂとは、互いに接合されている。
【００２１】
台形フレーム３１は、への字梁３１ａ及びへの字梁３１ｂによって構成される。への字梁３１ａは、Ｈ形鋼より成る水平部Ｘと、Ｈ形鋼より成る傾斜部Ｙとより構成される（図２参照）。水平部Ｘと傾斜部Ｙとは、互いの延在方向が交差するように配置された状態で互いの端部同士を溶接することにより連結されている。即ち、への字梁３１ａは、水平部Ｘと傾斜部Ｙとが連結された位置である屈曲部Ｚにおいて折れ曲がり、への字状を成している。への字梁３１ｂは、への字梁３１ａと同様に、水平部Ｘと傾斜部Ｙとより構成され、屈曲部Ｚで折れ曲がりへの字状を成している。
【００２２】
への字梁３１ａの水平部Ｘの端部と、への字梁３１ｂの水平部Ｘの端部とは互いに連結されている。への字梁３１ａとへの字梁３１ｂとの接合部Ｗは、中間梁部２２に立設された束柱４１（図２参照）によって支持されている。
【００２３】
台形フレーム３２は、への字梁３２ａ及びへの字梁３２ｂによって構成される。への字梁３２ａ及びへの字梁３２ｂは、への字梁３１ａと同様に、水平部Ｘと傾斜部Ｙとより構成され、屈曲部Ｚで折れ曲がりへの字状を成している。
【００２４】
への字梁３２ａの水平部Ｘの端部と、への字梁３２ｂの水平部Ｘの端部とは互いに連結されている。への字梁３２ａとへの字梁３２ｂとの接合部Ｗは、中間梁部２２に立設された束柱４２によって支持されている。
【００２５】
なお、台形フレーム３１，３２が外周梁２１ａ，２１ｂに接合された状態で、への字梁３１ａ，３１ｂ，３２ａ，３２ｂのそれぞれの水平部Ｘは、水平方向に延在し、それぞれの水平部Ｘは互いに同一高さに位置している。
【００２６】
母屋梁３５，３６は、台形フレーム３１，３２間に架け渡されている。母屋梁３５，３６は、外周梁２１ａ，２１ｂの延在方向と同方向に延在し、互いに平行となるように配置されている。また、母屋梁３５の両端は、台形フレーム３１の一方の屈曲部Ｚと台形フレーム３２の一方の屈曲部Ｚとに接合されている。同様に、母屋梁３６の両端は、台形フレーム３１の他方の屈曲部Ｚと台形フレーム３２の他方の屈曲部Ｚとに接合されている。
【００２７】
母屋梁３６は、母屋梁部材３６ａ及び母屋梁部材３６ｂによって構成される。母屋梁部材３６ａ，３６ｂは、それぞれＨ形鋼より成り、端部同士が互い連結されて直線状を成している。母屋梁部材３６ａと母屋梁部材３６ｂとの接合部Ｖは、中間梁部２２に立設された束柱４６（図３参照）によって支持されている。
【００２８】
同様に、母屋梁３５は、母屋梁部材３５ａ及び母屋梁部材３５ｂによって構成される。母屋梁部材３５ａ，３５ｂは、それぞれＨ形鋼より成り、端部同士が互い連結されて直線状を成している。母屋梁部材３５ａと母屋梁部材３５ｂとの接合部Ｖは、中間梁部２２に立設された束柱４５によって支持されている。
【００２９】
なお、母屋梁３５，３６は、それぞれ水平方向に延在し、台形フレーム３１，３２の水平部Ｘと同一高さに位置している。これにより、母屋梁３５，３６、及び、台形フレーム３１，３２のそれぞれの水平部Ｘは、後述の屋根５の面の同一等高線に沿った位置に配置されることとなる。
【００３０】
また、本実施形態では、母屋梁３５，３６をそれぞれ２本の母屋梁部材によって構成したが、母屋梁３５，３６の長さが所定の長さ以下の場合には、１本の母屋梁部材によって構成してもよく、所定の長さを超えた場合には、３本以上の母屋梁部材によって構成してもよい。
【００３１】
束柱４１，４２，４５，４６は、断面略正方形の角形鋼管より成り、水平構面２０を構成する中間梁部２２上に立設されている。
【００３２】
束柱４１の上端には、への字梁３１ａとへの字梁３１ｂとを連結するための接合プレートが設けられている。への字梁３１ａ及びへの字梁３１ｂは、束柱４１の上端に設けられた接合プレートによって連結される。これにより、への字梁３１ａ，３１ｂは、接合部Ｗにおいて束柱４１によって支持されることとなる。
【００３３】
同様に、束柱４２の上端には、への字梁３２ａとへの字梁３２ｂとを連結するための接合プレートが設けられている。への字梁３２ａ及びへの字梁３２ｂは、束柱４２の上端に設けられた接合プレートによって連結される。これにより、への字梁３２ａ，３２ｂは、接合部Ｗにおいて束柱４２によって支持されることとなる。
【００３４】
同様に、束柱４５の上端には、母屋梁部材３５ａと母屋梁部材３５ｂとを連結する接合プレートが設けられ、束柱４６の上端には、母屋梁部材３６ａと母屋梁部材３６ｂとを連結するための接合プレートが設けられている。これにより、母屋梁３５，３６は、接合部Ｖにおいてそれぞれ束柱４５，４６によって支持される。
【００３５】
寄棟屋根架構３の上部には、屋根５が形成される。この屋根５は、屋根面材５１と、屋根面材５１上に敷設される図示しない屋根材とを有する。屋根面材５１として、例えば、構造用合板等を用いることができる。また、屋根面材５１は、屋根材を葺く下地として機能し、更に、寄棟屋根架構３を安定架構とする機能も有する。なお、屋根面材５１は、例えば、寄棟屋根架構３に固定された垂木等を用いて寄棟屋根架構３の上部に敷設される。また、寄棟屋根架構３上に形成される屋根５は、構造躯体２から構造的に独立した置き屋根となっている。
【００３６】
図５に示すように、水平構面２０上（外周梁部２１及び中間梁部２２上）には、ＡＬＣ（Autoclaved  Light-weight  Concrete；軽量気泡コンクリート）から成る複数枚の床パネル６が敷設されて床部Ｔが形成されている。なお、床パネル６を敷設する際に、十字状の中間梁部２２によって４つに分割された外周梁部２１内の領域のうち、一つの領域には床パネル６を敷設しない。即ち、水平構面２０の一部に開口部２５が形成される。
【００３７】
これにより、開口部２５に対応する位置に、水平構面２０の階下の領域と水平構面２０上の領域とを繋ぐ吹抜天井領域Ｒが形成される。また、床パネル６によって形成される床部Ｔの領域と吹抜天井領域Ｒとの境界には、中間梁部２２が位置することとなる。
【００３８】
複数枚の床パネル６は、外周梁部２１及び中間梁部２２にそれぞれ固定され、床部Ｔは剛床構造（剛床部）となっている。これにより床部Ｔと屋根面材５１との間の領域である小屋裏収納領域Ｓを、小屋裏収納やロフトとして使用することができる。なお、床部Ｔには、図示しない昇降用のはしごを設置するためのはしご用開口部が設けられており、このはしご用開口部を介して水平構面２０の階下と小屋裏収納領域Ｓとの往来が可能となっている。
【００３９】
また、床部Ｔと吹抜天井領域Ｒとの境界には、間仕切り壁７０が設けられている。この間仕切り壁７０は、床部Ｔと吹抜天井領域Ｒとの境界に位置する中間梁部２２をガイドとして設けられる。なお、間仕切り壁７０は、床部Ｔと屋根面材５１との間を塞ぎ、床部Ｔ側から吹抜天井領域Ｒ側への侵入を防止するためのものである。なお、中間梁部２２に立設された束柱４１，４５は、間仕切り壁７０に埋設される。これにより、床部Ｔ上において、束柱４２，４６のみが小屋裏収納領域Ｓに露出することとなる。
【００４０】
本実施形態は以上のように構成され、必要最小限の束柱４１，４２を用いて、台形フレーム３１，３２を構成するへの字梁同士の接合部Ｗを支持するので、台形フレーム３１，３２を設置する際に、への字梁３１ａ，３１ｂ，３２ａ，３２ｂを仮に支持するための仮設材を必要とせず、施工性がよい。また、束柱４１，４２を設けることで、台形フレーム３１，３２を構成するへの字梁３１ａ，３１ｂ，３２ａ，３２ｂの断面を可及的に小さくすることができるので、経済性の良い架構とすることができ、勾配天井を高くすることもできる。
【００４１】
また、水平構面２０を有するので、屋根５を地震等の水平力に抵抗し得る構面とする必要がなく、屋根５の屋根面材５１を簡易で薄いものとすることができる。このように、本発明に係る建物は、施工性がよく、大断面の梁を必要とせず、屋根面を構面として機能させることなく、小屋裏収納を容易に設けることができる。
【００４２】
また、母屋梁３５，３６、及び、台形フレーム３１，３２のそれぞれの水平部Ｘを屋根５の面の同一等高線に沿った位置に配置することで、これらの梁が小屋裏収納領域Ｓ内を横切ることがなく、広い小屋裏収納領域Ｓを確保することができる。
【００４３】
また、水平構面２０の一部分に開口部２５を形成することで、開口部２５に対応して吹抜天井領域Ｒが形成される。このように、吹抜天井領域Ｒを形成することで、建物１内に高さ方向に広がりのある室内空間を容易に設けることができる。
【００４４】
また、水平構面２０に床部Ｔを設けることにより、床部Ｔを利用して小屋裏収納領域Ｓを容易に設けることができる。
【００４５】
吹抜天井領域Ｒと小屋裏収納領域Ｓとの境界に沿って水平構面２０を構成する中間梁部２２が配置される。これにより、吹抜天井領域Ｒと小屋裏収納領域Ｓとの境界に沿って配置された中間梁部２２をガイドとして利用し、吹抜天井領域Ｒと小屋裏収納領域Ｓとの間の間仕切り壁７０を容易に設けることができる。
【００４６】
また、吹抜天井領域Ｒと小屋裏収納領域Ｓとの境界に沿う中間梁部２２の上に、束柱４１，４５が立設される。この場合には、束柱４１，４５を、吹抜天井領域Ｒと小屋裏収納領域Ｓとの間の間仕切り壁７０に埋設することができ、小屋裏収納領域Ｓの有効利用が可能となる。
【００４７】
（第１実施形態の変形例）
次に、第１実施形態の変形例について説明する。図６及び図７に示すように、本変形例に係る建物１Ａは、吹抜天井領域Ｒにおいて、水平構面２０の直下階の居室の床部Ｔ１から水平構面２０の開口部２５を介して小屋裏収納領域Ｓの床部Ｔへつながる階段Ｋを設けたものである。また、吹抜天井領域Ｒには、水平構面２０の直下階の居室の床部Ｔ１よりも高い位置に中間床Ｔ２が設けられている。階段Ｋは、中間床Ｔ２を介して、水平構面２０の直下階の居室の床部Ｔ１と小屋裏収納領域Ｓの床部Ｔとをつないでいる。なお、小屋裏収納領域Ｓと吹抜天井領域Ｒとの間に設けられた間仕切り壁７０には、階段Ｋが水平構面２０の開口部２５と接続される位置において通路用開口部７１が設けられており、通路用開口部７１を介して階段Ｋと小屋裏収納領域Ｓとの間の往来が可能となっている。
【００４８】
このように、本変形例では、吹抜天井領域Ｒの直下において、水平構面２０の直下階の居室の床部Ｔ１よりも高い位置に中間床Ｔ２を設けたので、この中間床Ｔ２によって吹抜天井領域Ｒを高さ方向に２分割することができ、建物１Ａの室内空間の有効利用が可能となる。
【００４９】
（第２実施形態）
次に、第２実施形態について説明する。第１実施形態に係る建物１では、図１等に示すように、台形フレーム３１を構成するへの字梁３１ａ及びへの字梁３１ｂを同じ長さとし、同様に、台形フレーム３２を構成するへの字梁３２ａ及びへの字梁３２ｂを同じ長さとした。本実施形態に係る建物は、台形フレームを構成する２つのへの字梁の長さが異なるものである。以下、第１実施形態と異なる部分を中心に説明し、第１実施形態と同じ構成要素には同一符号を付して詳細な説明を省略する。
【００５０】
図８（ａ）及び図８（ｂ）に示すように、本実施形態に係る建物１Ｂは、構造躯体２Ｂと、構造躯体２Ｂの上部に設けられる寄棟屋根架構３Ｂと、を有する。なお、図８（ａ）及び図８（ｂ）では、寄棟屋根架構３Ｂ等の構造を示すために、屋根５を仮想線で示している。図８（ａ）及び図８（ｂ）では、構造を明確化するために、構造躯体２Ｂを、寄棟屋根架構３Ｂよりも細い線で描いている。構造躯体２Ｂの上部には、四角枠状を成す外周梁部２１と、外周梁部２１の内側に十字状に配置された中間梁部２２Ｂと、が設けられている。中間梁部２２Ｂのうち、妻面間をつなぐ方向と同方向に延在する梁（外周梁２１ａと平行に延在する梁）は、四角枠状の外周梁部２１の外周梁２１ａ側に寄った位置に配置されている。
【００５１】
台形フレーム３３は、への字梁３３ａ及びへの字梁３３ｂによって構成される。への字梁３３ａ及びへの字梁３３ｂは、双方とも、第１実施形態のへの字梁３１ａ等と同様に水平部と傾斜部とより構成される。但し、への字梁３３ａにおける水平部は、への字梁３３ｂにおける水平部よりも短い。同様に、台形フレーム３４は、への字梁３４ａ及びへの字梁３４ｂによって構成され、への字梁３４ａの水平部はへの字梁３４ｂの水平部よりも短くなっている。
【００５２】
への字梁３３ａとへの字梁３３ｂとの接合部Ｗの直下、及び、への字梁３４ａとへの字梁３４ｂとの接合部Ｗの直下に、中間梁部２２Ｂのうち妻面間をつなぐ方向と同方向に延在する梁が位置している。これらの接合部Ｗが、中間梁部２２Ｂに立設された束柱４３及び束柱４４によって支持される。
【００５３】
以上のように、本実施形態においても、第１実施形態と同様に、必要最小限の束柱４３，４４を用いて、台形フレーム３３，３４を構成するへの字梁同士の接合部Ｗを支持するので、台形フレーム３３，３４を設置する際に、への字梁を仮に支持するための仮設材を必要とせず、施工性がよい。また、束柱４３，４４を設けることで、台形フレーム３３，３４を構成するへの字梁の断面を可及的に小さくすることができるので、経済性の良い架構とすることができ、勾配天井を高くすることもできる。
【００５４】
なお、第１及び第２実施形態では、２つのへの字梁を用いて台形フレームを形成するものとしたが、例えば、図９に示すように、一つのへの字梁３７ａと、傾斜梁３７ｂとを用いて台形フレーム３７を形成してもよい。この場合、への字梁３７ａと、傾斜梁３７ｂとの接合部Ｗを、構造躯体の上部に位置する梁に立設された束柱４７によって支持する。
【００５５】
（第３実施形態）
次に、第３実施形態について説明する。第３実施形態に係る建物は、上方から見たときに屋根がＬ字状に折れ曲がっている。図１０（ａ）及び図１０（ｂ）に示すように、本実施形態に係る建物１Ｃは、構造躯体２Ｃと、構造躯体２Ｃの上部に設けられる寄棟屋根架構３Ｃと、を有する。図１０（ａ）及び図１０（ｂ）では、寄棟屋根架構３Ｃ等の構造を示すために、屋根５を仮想線で示している。図１０（ａ）及び図１０（ｂ）では、構造を明確化するために、構造躯体２Ｃを、寄棟屋根架構３Ｃよりも細い線で描いている。
【００５６】
構造躯体２Ｃの上部には、Ｌ字枠状を成す外周梁部２１Ｃと、外周梁部２１Ｃの内側に配置された中間梁部２２Ｃと、が設けられている。以下、Ｌ字状に折れ曲がる屋根５において、最も長い棟の方向（図１０（ａ）における左右方向）をＸ方向とし、Ｘ方向に直交する方向をＹ方向として方向を説明する。外周梁部２１Ｃのうち、Ｘ方向に延在する外周梁２１ｄと外周梁２１ｆとの間、及び、Ｘ方向に延在する外周梁２１ｄと外周梁２１ｅとの間に、それぞれ台形フレーム８１及び台形フレーム８２が互いに平行となるように架け渡されている。台形フレーム８１は、第２実施形態で説明した台形フレーム３３と同様の構成であり、台形フレーム８２は、第１実施形態で説明した台形フレーム３１と同様の構成である。
【００５７】
台形フレーム８１と台形フレーム８２との間において、台形フレーム８２に対して平行となるように外周梁２１ｅにへの字梁８３が接合されている。なお、への字梁８３は、第１実施形態で説明したへの字梁３１ａと同様の構成であり、傾斜部の先端が外周梁２１ｅに接合され、への字梁８３の水平部の先端が屋根５の入隅部まで延びている。
【００５８】
台形フレーム８１の外周梁２１ｄ側の屈曲部Ｚと、台形フレーム８２の外周梁２１ｄ側の屈曲部Ｚとの間には、母屋梁９１が架け渡されている。台形フレーム８１の外周梁２１ｆ側の屈曲部Ｚと、への字梁８３の水平部の先端との間には母屋梁９２が架け渡されている。台形フレーム８２の外周梁２１ｅ側の屈曲部Ｚと、への字梁８３の屈曲部Ｚとの間に母屋梁９３が架け渡されている。母屋梁９１〜９３は、Ｙ方向に延在し、互いに平行に配置されている。
【００５９】
台形フレーム８１，８２の水平部、への字梁８３の水平部、及び、母屋梁９１〜９３は、互いに同一高さに位置している。これにより、台形フレーム８１，８２の水平部、への字梁８３の水平部、及び、母屋梁９１〜９３は、屋根５の面の同一等高線に沿った位置に配置されることとなる。
【００６０】
への字梁８３と母屋梁９２との接合部は、中間梁部２２Ｃに立設された束柱４８によって支持される。また、第１実施形態と同様に、母屋梁９１，９２の中間部分や、台形フレーム８１，８２の水平部の中間部分についても、中間梁部２２Ｃに立設された束柱によって支持される。
【００６１】
以上のように、本実施形態においても、必要最小限の束柱を用いて、台形フレーム８１，８２を構成するへの字梁同士の接合部や、への字梁８３と母屋梁９２との接合部を支持するので、台形フレーム８１，８２及びへの字梁８３を設置する際に、への字梁を仮に支持するための仮設材を必要とせず、施工性がよい。また、束柱を設けることで、台形フレーム８１，８２を構成するへの字梁や、への字梁８３の断面を可及的に小さくすることができるので、経済性の良い架構とすることができ、勾配天井を高くすることもできる。
【００６２】
また、屋根５がＬ字状に折れ曲がっている場合であっても、台形フレーム８１，８２の水平部、への字梁８３の水平部、及び、母屋梁９１〜９３を屋根５の面の同一等高線に沿った位置に配置することで、これらの梁が小屋裏収納領域内を横切ることがなく、広い小屋裏収納領域を確保することができる。
【００６３】
以上、本発明の一実施形態について説明したが、本発明は、上記実施形態に限定されるものではない。例えば、第１実施形態では、両方の妻側が寄棟部となる建物を例に説明したが、一方の妻側が寄棟部となる建物（例えば、一方の妻側が寄棟部、他方の妻側が切妻造となる建物）であってもよい。
【符号の説明】
【００６４】
１，１Ａ，１Ｂ，１Ｃ…建物、３，３Ｂ，３Ｃ…寄棟屋根架構、２０…水平構面、２１，２１Ｃ…外周梁部、２１ａ，２１ｂ，２１ｄ，２１ｅ，２１ｆ…外周梁（一対の外周梁）、２２，２２Ｂ，２２Ｃ…中間梁部（水平構面を構成する梁）、２５…開口部、３１〜３４，８１，８２…台形フレーム、への字梁３１ａ，３１ｂ，３２ａ，３２ｂ，３３ａ，３３ｂ，３４ａ，３４ｂ、３７ａ、８３…への字梁、３５，３６，９１〜９３…母屋梁、４１〜４８…束柱、Ｒ…吹抜天井領域、Ｓ…小屋裏収納領域、Ｔ…床部（剛床部）、Ｔ２…中間床、Ｗ…接合部、Ｘ…水平部、Ｙ…傾斜部、Ｚ…屈曲部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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