(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレッド表面のタイヤ幅方向の中心位置Ａ、及び前記タイヤ幅方向に前記トレッド表面のペリフェリに沿って、前記中心位置Ａから、ペリフェリ長さ１／４だけ離隔した位置Ｂのそれぞれの位置から、タイヤ回転軸Ｐに対して垂線を引いた際の各垂線の長さをそれぞれＬA、ＬBとし、
前記位置Ａとタイヤの回転中心とを結ぶ垂線に対して前記位置Ｂから垂線を引いた際の直交点の位置を位置Ｃとし、前記位置Ｂと前記位置Ｃとの間の長さをＸとするときに、
（ＬA−ＬB）／Ｘが、０．２７７〜０．３５０であり、
変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分１００質量部に対して、シリカを含む充填剤４０〜１４０質量部、及び軟化点が１４５℃以下の低軟化点樹脂５〜４０質量部を含み、前記充填剤中の前記シリカ比率が、２０質量％以上５０質量％未満である、ゴム組成物を用いて得られたトレッドを有することを特徴とする、タイヤ。
【請求項２】
前記（ＬA−ＬB）／Ｘが、０．３２５〜０．３５０である、請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記充填剤が、カーボンブラックを含み、前記充填剤中のカーボンブラック比率が、５０〜８０質量％である、請求項１又は２に記載のタイヤ。
【請求項４】
前記変性共役ジエン系重合体の変性官能基が、窒素原子、ケイ素原子及び酸素原子からなる群から選択される少なくとも１種の原子を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載のタイヤ。
【請求項５】
前記タイヤが、二輪車用タイヤである、請求項１〜４のいずれか１項に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤに関し、特に変性共役ジエン系重合体を含むゴム組成物からなるトレッドを有するタイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
二輪車用タイヤは、車両のコーナリング時にタイヤ赤道面の路面に対する傾きが大きくなるため、乾燥路面及び湿潤路面において高いグリップ性が求められる。また、二輪車用タイヤは、単位面積当たりの荷重負荷が大きいため、高い耐摩耗性が求められる。
これまでに、タイヤのグリップ性や耐摩耗性を、ゴム組成物の配合によって制御することが試みられてきた。
例えば、グリップ性を高めるためにハイスチレンのスチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）を用いたり、湿潤路面において高いグリップ性を保持させるためにシリカを用いることが提案されている。また、特定の置換アミノ基等を有する多官能性共役ジエン系重合体に、充填剤として高級カーボンブラックを配合し、多環芳香族化合物の含量を低減させたゴム組成にすることにより、耐摩耗性とヒステリシスロスを制御することが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開第２００４−０８７８０２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、ゴム組成のみでグリップ性と耐摩耗性を制御しようとすると、一方の性能を重視したゴム組成とすれば、他方の性能が十分でなくなる関係になり易く、両性能を高いレベルで両立させることは、ゴム組成の配合の制御のみでは難しいことがわかった。
【０００５】
そこで本発明は、トレッドのグリップ性及び耐摩耗性を高く両立させたタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明のタイヤは、トレッド表面のタイヤ幅方向の中心位置Ａ、及び前記タイヤ幅方向に前記トレッド表面のペリフェリに沿って、前記中心位置Ａから、ペリフェリ長さ１／４だけ離隔した位置Ｂのそれぞれの位置から、タイヤ回転軸Ｐに対して垂線を引いた際の各垂線の長さをそれぞれＬA、ＬBとし、前記位置Ａとタイヤの回転中心とを結ぶ垂線に対して前記位置Ｂから垂線を引いた際の直交点の位置を位置Ｃとし、前記位置Ｂと前記位置Ｃとの間の長さをＸとするときに、（ＬA−ＬB）／Ｘが、０．２７７〜０．３５０であり、変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分１００質量部に対して、シリカを含む充填剤４０〜１４０質量部、及び軟化点が１４５℃以下の低軟化点樹脂５〜４０質量部を含み、前記充填剤中の前記シリカ比率が、２０質量％以上５０質量％未満である、ゴム組成物を用いて得られたトレッドを有することを特徴とする。
本発明のタイヤによれば、トレッドのグリップ性及び耐摩耗性を高く両立させることができる。
【０００７】
本明細書において、「ペリフェリ長さ」とは、トレッド総幅の端点同士を結んだ長さを表し、図１におけるＹとＺをトレッド表面に沿って測定した長さを意味する。ここで言うトレッド総幅の端点とは、ＪＡＴＭＡ（日本自動車タイヤ協会）  のＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ、欧州ではＥＴＲＴＯ（Ｔｈｅ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｔｙｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｏｒｇａｎｉｓａｔｉｏｎ）のＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬ、米国ではＴＲＡ（Ｔｈｅ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，  Ｉｎｃ．）のＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ等に記載されている、トレッド総幅の端点である。
「適用リム」とは、タイヤが生産され、使用される地域に有効な産業規格であって、日本ではＪＡＴＭＡ（日本自動車タイヤ協会）  のＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ、欧州ではＥＴＲＴＯ（Ｔｈｅ  Ｅｕｒｏｐｅａｎ  Ｔｙｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｏｒｇａｎｉｓａｔｉｏｎ）のＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬ、米国ではＴＲＡ（Ｔｈｅ  Ｔｉｒｅ  ａｎｄ  Ｒｉｍ  Ａｓｓｏｃｉａｔｉｏｎ，  Ｉｎｃ．）のＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ等に記載されている、適用サイズにおける標準リム（ＥＴＲＴＯのＳＴＡＮＤＡＲＤＳ  ＭＡＮＵＡＬではＭｅａｓｕｒｉｎｇ  Ｒｉｍ、ＴＲＡのＹＥＡＲ  ＢＯＯＫではＤｅｓｉｇｎ  Ｒｉｍ）を指す。また、「規定内圧」とは、上記のＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫ等に記載されている、適用サイズ・プライレーティングにおける最大負荷能力に対応する空気圧をいい、「最大負荷能力」とは、上記規格でタイヤに負荷されることが許容される最大の質量をいう。
本明細書において、「共役ジエン系重合体」とは、共役ジエン化合物の単独重合体、又は共役ジエン化合物と非共役オレフィン化合物との共重合体を意味する。
本明細書において、「軟化点」とは、硬化物を再び加熱して、弾性率が急激に低下する温度を意味し、ＪＩＳ  Ｋ  ２２０７に記載される軟化点試験方法（６．４  軟化点試験方法（環球法））を用いて測定された軟化点を意味する。
【０００８】
本発明のタイヤは、前記（ＬA−ＬB）／Ｘが、０．３２５〜０．３５０であることが好ましい。この構成によれば、トレッドのグリップ性及び耐摩耗性をより高く両立させることができる。
【０００９】
本発明のタイヤは、前記充填剤中のシリカ比率が、２０〜９５質量％であることが好ましい。この構成によれば、トレッドのグリップ性及び耐摩耗性を高く両立させ、特にウェットグリップ性を向上させることができる。
【００１０】
本発明のタイヤは、前記充填剤中の前記シリカ比率が、２０質量％以上５０質量％未満であるであることが好ましい。この構成によれば、トレッドのグリップ性及び耐摩耗性を高く両立させ、特に湿潤路面でのグリップ性と乾燥路面でのグリップ性とのバランスを維持させることができる。
【００１１】
本発明のタイヤは、前記充填剤が、カーボンブラックを含み、前記充填剤中のカーボンブラック比率が、５０〜８０質量％以下であることが好ましい。この構成によれば、トレッドのグリップ性及び耐摩耗性を高く両立させ、特に耐摩耗性を向上させることができる。
【００１２】
本発明のタイヤは、前記変性共役ジエン系重合体の変性官能基が、窒素原子、ケイ素原子及び酸素原子からなる群から選択される少なくとも１種の原子を含むことが好ましい。この構成によれば、変性共役ジエン系重合体と、カーボンブラック及び／又はシリカとの相互作用を強めて、高耐摩耗性、高補強性、及び高弾性を付与したタイヤとなる。
【００１３】
本発明のタイヤは、二輪車用タイヤであることが好ましい。本発明のタイヤのタイヤ構造は、二輪車用タイヤに適用させやすい点で好ましい。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、トレッドのグリップ性及び耐摩耗性を高く両立させたタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の一実施形態に係るタイヤを適用リムに組み付けて、規定内圧を充填した無負荷の状態で示す、タイヤ幅方向断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下に本発明を実施するための形態を例示する。
【００１７】
（タイヤ）
本発明のタイヤは、トレッド表面のタイヤ幅方向の中心位置Ａ、及び前記タイヤ幅方向に前記トレッド表面のペリフェリに沿って、前記中心位置Ａから、ペリフェリ長さ１／４だけ離隔した位置Ｂのそれぞれの位置から、タイヤ回転軸Ｐに対して垂線を引いた際の各垂線の長さをそれぞれＬA、ＬBとし、前記位置Ａとタイヤの回転中心とを結ぶ垂線に対して前記位置Ｂから垂線を引いた際の直交点の位置を位置Ｃとし、前記位置Ｂと前記位置Ｃとの間の長さをＸとするときに、（ＬA−ＬB）／Ｘが、０．２７７〜０．３５０である。
本発明のタイヤは、変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分１００質量部に対して、シリカを含む充填剤４０〜１４０質量部、及び軟化点が１４５℃以下の低軟化点樹脂５〜４０質量部を含むゴム組成物を用いて得られたトレッドを有する。
本発明のタイヤによれば、トレッドのグリップ性及び耐摩耗性を高く両立させることができる。
前記タイヤとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、二輪車用のフロントタイヤ、二輪車用のリアタイヤ、四輪車用のフロントタイヤ、四輪車用のリアタイヤ、などが挙げられる。
これらの中でも、二輪車用のフロントタイヤが、本発明のタイヤの構造を適用しやすい点で、好ましい。
前記二輪車としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、競技用二輪車、一般公道用二輪車、オンロード用二輪車、オフロード用二輪車、などが挙げられる。
【００１８】
＜タイヤ構造＞
以下に、図面を参照しながら本発明の一実施形態に係るタイヤについて説明する。
図１は、本発明の一実施形態に係るタイヤを、適用リムに組み付けて、規定内圧を充填した無負荷の状態で示す、タイヤ幅方向断面図である。
図示例のタイヤ１は、一対のビード部４、該ビード部４に連なる一対のサイドウォール部３、両サイドウォール部３にトロイダル状に跨るトレッド部２およびカーカス６を備えている。タイヤ１は、リム５に組み付けられて、規定の内圧が充填されている。
図１に、タイヤの回転中心７、タイヤ幅方向に平行で前記タイヤの回転中心７を通る線であるタイヤ回転軸Ｐ、トレッド表面のタイヤ幅方向の中心位置Ａ、タイヤ幅方向にトレッド表面のペリフェリに沿って、中心位置Ａからペリフェリ長さ１／４Ｗだけ離隔した位置である位置Ｂ、中心位置Ａとタイヤの回転中心７とを結ぶ垂線に対して位置Ｂから垂線を引いた際の直交点の位置である位置Ｃを示す。
【００１９】
ここで、中心位置Ａ、及び位置Ｂのそれぞれから、タイヤ回転軸Ｐに対して垂線を引いた際の各垂線の長さをそれぞれＬA、ＬBとする。また、位置Ｂと位置Ｃとの間の長さをＸとする。
このとき、本発明のタイヤ形状は、（ＬA−ＬB）／Ｘで算出される数値によって、形状を規定することができる。
【００２０】
＜＜（ＬA−ＬB）／Ｘ＞＞
本発明のタイヤは、（ＬA−ＬB）／Ｘが、０．２７７〜０．３５０のタイヤ形状のタイヤである。
前記（ＬA−ＬB）／Ｘとしては、０．２７７〜０．３５０の範囲内である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．３００〜０．３５０が好ましく、０．３２５〜０．３５０がより好ましい。
前記（ＬA−ＬB）／Ｘが、０．２７７以上であるとハンドリング性が向上し、０．３５０以下であると路面に対するトレッド接地面積が増え、トレッドゴムのグリップ性が高く発現される。前記（ＬA−ＬB）／Ｘが、前記好ましい範囲内又は前記より好ましい範囲内であると、ハンドリング性とトレッドゴムのグリップ性とのバランスをより最適に保つことができる点で有利である。
【００２１】
＜＜ペリフェリ長さ１／４＞＞
本明細書において、「ペリフェリ長さ」とは、タイヤを適用リムに装着し、規定内圧を充填し、無負荷の状態で、タイヤ幅方向における一方のトレッド端から他方のトレッド端までをトレッド表面に沿って測定した長さを意味し、「ペリフェリ長さ１／４」とは、ペリフェリ長さの１／４の長さを意味する。
【００２２】
二輪車用タイヤでは、タイヤ幅方向の中心位置から幅方向外側に向かうにしたがって、トレッド表面と回転中心線からの距離が変化する。その変化が大きいタイヤほど、中心から幅方向外側位置ではスリップ率が大きくなり、トレッドゴムの摩耗が促進すると考えられる。特にフロントタイヤを例にすると、これまでのタイヤ使用形態から、タイヤ幅方向のトレッド表面中心位置から、タイヤ幅方向にペリフェリ長さ１／４離隔した位置の摩耗が促進されやすい。一方、トレッドゴムが高グリップであればあるほど、同じタイヤ形状であってもスリップ率が低下するため、トレッドゴムの摩耗は抑制されると考えられる。
そこで、タイヤ幅方向にペリフェリ長さ１／４離隔した位置の位置情報から算出される（ＬA−ＬB）／Ｘを規定するとともにゴム組成の配合を規定した、本発明のタイヤを発明するに至った。
【００２３】
本発明のタイヤは、少なくとも、ゴム成分と、充填剤と、低軟化点樹脂とを含む、ゴム組成物を用いて得られたトレッドを有する。
＜ゴム成分＞
上記ゴム成分は、少なくとも変性共役ジエン系重合体を含み、さらに、必要に応じて、その他のゴムを含む。
【００２４】
＜＜変性共役ジエン系重合体＞＞
上記変性共役ジエン系重合体は、変性官能基を有する共役ジエン系重合体である。
上記変性共役ジエン系重合体の上記ゴム成分における割合としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１０〜４０質量％が好ましく、１５〜３０質量％がより好ましい。
前記変性共役ジエン系重合体の前記ゴム成分における割合が、１０質量％以上であると耐摩耗性を確保でき、４０質量％以下であると湿潤路面でのグリップ性及び乾燥路面でのグリップ性の低下が抑制されない。前記変性共役ジエン系重合体の前記ゴム成分における割合が、前記より好ましい範囲内であると、グリップ性と耐摩耗性とのバランスに優れる点で有利である。
【００２５】
−共役ジエン系重合体−
本明細書において、共役ジエン系重合体とは、共役ジエン化合物の単独重合体、又は共役ジエン化合物と非共役オレフィン化合物との共重合体を意味する。
【００２６】
−−共役ジエン化合物−−
上記共役ジエン化合物の単量体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、１，３−ブタジエン、イソプレン、１，３−ペンタジエン、２，３−ジメチル−１，３−ブタジエン、１，３−ヘキサジエン等の非環状モノマー；スチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン等の芳香族ビニルモノマー；などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２７】
−−非共役オレフィン化合物−−
上記非共役オレフィン化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００２８】
上記変性共役ジエン系重合体の中でも、変性ポリブタジエンが、耐摩耗性の観点で好ましい。
【００２９】
−変性官能基−
上記変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、窒素原子を含む変性官能基、ケイ素原子を含む変性官能基、酸素原子を含む変性官能基、スズ原子を含む変性官能基、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、窒素原子を含む変性官能基、ケイ素原子を含む変性官能基および酸素原子を含む変性官能基が、共役ジエン系重合体とカーボンブラック及び／又はシリカとの相互作用を強めるため、良好な耐摩耗性、高補強性、及び高弾性を付与することができる点で好ましい。
前記変性官能基の導入方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、官能基含有重合開始剤を用いる方法、官能基含有モノマーをその他化合物と共重合させる方法、共役ジエン系重合体の重合末端に変性剤を反応させる方法、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３０】
−−窒素原子を含む変性官能基−−
上記窒素原子を含む変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記一般式（Ｉ）で表される置換アミノ基、下記一般式（ＩＩ）で表される環状アミノ基、などが挙げられる。
【化１】
0005841225.tif 000002
（式中、Ｒ1は、１〜１２個の炭素原子を有する、アルキル基、シクロアルキル基、又はアラルキル基である。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ブチル基、オクチル基、又はイソブチル基が好ましく、シクロアルキル基としては、シクロヘキシル基が好ましく、アラルキル基としては、３−フェニル−１−プロピル基が好ましい。各々のＲ1は、同種のものであっても異種のものであってもよい。）
【化２】
0005841225.tif 000003
（式中、Ｒ2基は、３〜１６個のメチレン基を有する、アルキレン基、置換アルキレン基、オキシ−アルキレン基又はＮ−アルキルアミノ−アルキレン基である。ここで、置換アルキレン基は、一置換から八置換されたアルキレン基を含み、置換基の例としては、１〜１２個の炭素原子を有する、直鎖若しくは分岐鎖アルキル基、シクロアルキル基、ビシクロアルキル基、アリール基、又はアラルキル基が挙げられる。ここで、アルキレン基としては、トリメチレン基、テトラメチレン基、ヘキサメチレン基、及びドデカメチレン基が好ましく、置換アルキレン基としては、ヘキサデカメチレン基が好ましく、オキシアルキレン基としては、オキシジエチレン基が好ましく、Ｎ−アルキルアミノ−アルキレン基としては、Ｎ−アルキルアザジエチレンが好ましい。）
【００３１】
上記一般式（ＩＩ）で表される環状アミノ基の例としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、２−（２−エチルヘキシル）ピロリジン、３−（２−プロピル）ピロリジン、３，５−ビス（２−エチルヘキシル）ピペリジン、４−フェニルピペリジン、７−デシル−１−アザシクロトリデカン、３，３−ジメチル−１−アザシクロテトラデカン、４−ドデシル−１−アザシクロオクタン、４−（２−フェニルブチル）−１−アザシクロオクタン、３−エチル−５−シクロヘキシル−１−アザシクロヘプタン、４−ヘキシル−１−アザシクロヘプタン、９−イソアミル−１−アザシクロヘプタデカン、２−メチル−１−アザシクロヘプタデセ−９−エン、３−イソブチル−１−アザシクロドデカン、２−メチル−７−ｔ−ブチル−１−アザシクロドデカン、５−ノニル−１−アザシクロドデカン、８−（４’−メチルフェニル）−５−ペンチル−３−アザビシクロ［５．４．０］ウンデカン、１−ブチル−６−アザビシクロ［３．２．１］オクタン、８−エチル−３−アザビシクロ［３．２．１］オクタン、１−プロピル−３−アザビシクロ［３．２．２］ノナン、３−（ｔ−ブチル）−７−アザビシクロ［４．３．０］ノナン、１，５，５−トリメチル−３−アザビシクロ［４．４．０］デカン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３２】
−−ケイ素原子を含む変性官能基−−
上記ケイ素原子を含む変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記一般式（ＩＩＩ）で表されるカップリング剤を用いて形成される、ケイ素−炭素結合を有する変性官能基、などが挙げられる。
上記共役ジエン系重合体とケイ素とを、ケイ素−炭素結合を介して化学的に結合させることにより、ゴム組成物と充填剤との親和性を高め、ゴム組成物に良好な耐摩耗性及び高補強性を付与できる点で好ましい。
一般的に、ケイ素は、単にゴム組成物中に混合された場合、その重合体との親和性の低さに起因して、ゴム組成物の補強性等は低いが、共役ジエン系重合体とケイ素とを、ケイ素−炭素結合を介して化学的に結合させることにより、ゴム組成物と充填剤との親和性を高め、ゴム組成物に良好な耐摩耗性及び高補強性を付与することができる。
【化３】
0005841225.tif 000004
（式中、Ｚはケイ素であり、Ｒ3はそれぞれ独立して、１〜２０個の炭素原子を有するアルキル基、３〜２０個の炭素原子を有するシクロアルキル基、６〜２０個の炭素原子を有するアリール基、及び７〜２０個の炭素原子を有するアラルキル基からなる群から選択され、Ｒ4はそれぞれ独立して塩素又は臭素であり、ａは０〜３であり、ｂは１〜４であり、且つａ＋ｂ＝４である。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−ブチル基、ｎ−オクチル基、及び２−エチルヘキシルが好ましく、シクロアルキル基としては、シクロヘキシル基が好ましく、アリール基としては、フェニル基が好ましく、アラルキル基としては、ネオフィル基が好ましい。各々のＲ3は、同種ものであっても異種のものであってもよい。各々のＲ4は、同種ものであっても異種のものであってもよい。）
【００３３】
ケイ素を用いたカップリング剤の例としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ヒドロカルビルオキシシラン化合物、ＳｉＣｌ4（四塩化ケイ素）、（Ｒ3）ＳｉＣｌ3、（Ｒ3）2ＳｉＣｌ2、（Ｒ3）3ＳｉＣｌ、などが挙げられる。
これらの中でも、ヒドロカルビルオキシシラン化合物は、シリカに対して高い親和性を有する観点から好ましい。
【００３４】
−−−ヒドロカルビルオキシシラン化合物−−−
前記ヒドロカルビルオキシシラン化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記一般式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物を挙げることができる。
【００３５】
【化４】
0005841225.tif 000005
（式中、ｎ１＋ｎ２＋ｎ３＋ｎ４＝４（但し、ｎ２は１〜４の整数であり、ｎ１、ｎ３及びｎ４は０〜３の整数である）であり、Ａ1は、飽和環状３級アミン化合物残基、不飽和環状３級アミン化合物残基、ケチミン残基、ニトリル基、（チオ）イソシアナート基（イソシアナート基又はチオイソシアナート基を示す。以下、同様。）、（チオ）エポキシ基、イソシアヌル酸トリヒドロカルビルエステル基、炭酸ジヒドロカルビルエステル基、ニトリル基、ピリジン基、（チオ）ケトン基、（チオ）アルデヒド基、アミド基、（チオ）カルボン酸エステル基、（チオ）カルボン酸エステルの金属塩、カルボン酸無水物残基、カルボン酸ハロゲン化合物残基、並びに加水分解性基を有する第一もしくは第二アミノ基又はメルカプト基の中から選択される少なくとも１種の官能基であり、ｎ４が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ａ1は、Ｓｉと結合して環状構造を形成する二価の基であっても良く、Ｒ21は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｎ１が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ23は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基又はハロゲン原子（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素）であり、ｎ３が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ22は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、いずれも窒素原子及び／又はケイ素原子を含有していてもよく、ｎ２が２以上の場合には、互いに同一もしくは異なっていてもよく、或いは、一緒になって環を形成しており、Ｒ24は、炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、ｎ４が２以上の場合には同一でも異なっていてもよい。前記加水分解性基を有する第一もしくは第二アミノ基又は前記加水分解性基を有するメルカプト基における加水分解性基として、トリメチルシリル基又はｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。なお、本明細書において、「炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基」は、「炭素数１〜２０の一価の脂肪族炭化水素基もしくは炭素数３〜２０の一価の脂環式炭化水素基」を意味する。二価の炭化水素基の場合も同様である。）
【００３６】
さらに、前記一般式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（Ｖ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることがより好ましい。
【化５】
0005841225.tif 000006
（式中、ｐ１＋ｐ２＋ｐ３＝２（但し、ｐ２は１〜２の整数であり、ｐ１及びｐ３は０〜１の整数である）であり、Ａ2は、ＮＲa（Ｒaは、一価の炭化水素基、加水分解性基又は含窒素有機基である。加水分解性基として、トリメチルシリル基又はｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。）、或いは、硫黄であり、Ｒ25は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ27は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基又はハロゲン原子（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素）であり、Ｒ26は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基又は含窒素有機基であり、いずれも窒素原子及び／又はケイ素原子を含有していてもよく、ｐ２が２の場合には、互いに同一もしくは異なり、或いは、一緒になって環を形成しており、Ｒ28は、炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。）
【００３７】
さらに、前記一般式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一
般式（ＶＩ）又は（ＶＩＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることがより好ましい。
【化６】
0005841225.tif 000007
（式中、ｑ１＋ｑ２＝３（但し、ｑ１は０〜２の整数であり、ｑ２は１〜３の整数である）であり、Ｒ31は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ32及びＲ33はそれぞれ独立して加水分解性基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ34は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｑ１が２の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ35は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｑ２が２以上の場合には同一でも異なってもよい。）
【００３８】
【化７】
0005841225.tif 000008
（式中、ｒ１＋ｒ２＝３（但し、ｒ１は１〜３の整数であり、ｒ２は０〜２の整数である）であり、Ｒ36は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ37はジメチルアミノメチル基、ジメチルアミノエチル基、ジエチルアミノメチル基、ジエチルアミノエチル基、メチルシリル（メチル）アミノメチル基、メチルシリル（メチル）アミノエチル基、メチルシリル（エチル）アミノメチル基、メチルシリル（エチル）アミノエチル基、ジメチルシリルアミノメチル基、ジメチルシリルアミノエチル基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｒ１が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ38は炭素数１〜２０のヒドロカルビルオキシ基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｒ２が２の場合には同一でも異なっていてもよい。）
【００３９】
また、上記一般式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記一般式（ＶＩＩＩ）又は（ＩＸ）で表される２つ以上の窒素原子を有することが好ましい。
【化８】
0005841225.tif 000009
（式中、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ40はトリメチルシリル基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ41は炭素数１〜２０のヒドロカルビルオキシ基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ42は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。）
【００４０】
【化９】
0005841225.tif 000010
（式中、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ43及びＲ44はそれぞれ独立して炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ45は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、複数のＲ45は、同一でも異なっていてもよい。）
【００４１】
また、上記一般式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記一般
式（Ｘ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることも好ましい。
【化１０】
0005841225.tif 000011
（式中、ｒ１＋ｒ２＝３（但し、ｒ１は０〜２の整数であり、ｒ２は１〜３の整数である。）であり、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ46は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ47及びＲ48はそれぞれ独立して炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基である。複数のＲ47又はＲ48は、同一でも異なっていてもよい。）
【００４２】
さらに、上記一般式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記一般式（ＸＩ）で表される化合物であることが好ましい。
【化１１】
0005841225.tif 000012
（式中、Ｙはハロゲン原子であり、Ｒ49は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ50及びＲ51はそれぞれ独立して加水分解性基又は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であるか、或いは、Ｒ50及びＲ51は結合して二価の有機基を形成しており、Ｒ52及びＲ53はそれぞれ独立してハロゲン原子、ヒドロカルビルオキシ基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基である。Ｒ50及びＲ51としては、加水分解性基であることが好ましく、加水分解性基として、トリメチルシリル基又はｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。）
【００４３】
以上の一般式（ＩＶ）〜（ＸＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、前記変性共役ジエン系重合体がアニオン重合により製造される場合に用いられることが好ましい。
また、一般式（ＩＶ）〜（ＸＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、アルコキシシラン化合物であることが好ましい。
【００４４】
アニオン重合によって前記ジエン系重合体を変性する場合に好適な変性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、３，４−ビス（トリメチルシリルオキシ）−１−ビニルベンゼン、３，４−ビス（トリメチルシリルオキシ）ベンズアルデヒド、３，４−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリルオキシ）ベンズアルデヒド、２−シアノピリジン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、１―メチル−２−ピロリドン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４５】
上記ヒドロカルビルオキシシラン化合物は、アニオン重合における重合開始剤として用いられるリチウムアミド化合物のアミド部分であることが好ましい。
前記リチウムアミド化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、リチウムヘキサメチレンイミド、リチウムピロリジド、リチウムピぺリジド、リチウムへプタメチレンイミド、リチウムドデカメチレンイミド、リチウムジメチルアミド、リチウムジエチルアミド、リチウムジブチルアミド、リチウムジプロピルアミド、リチウムジへプチルアミド、リチウムジへキシルアミド、リチウムジオクチルアミド、リチウムジ−２−エチルへキシルアミド、リチウムジデシルアミド、リチウム−Ｎ−メチルピベラジド、リチウムエチルプロピルアミド、リチウムエチルブチルアミド、リチウムエチルベンジルアミド、リチウムメチルフェネチルアミド、などが挙げられる。例えば、リチウムヘキサメチレンイミドのアミド部分となる変性剤はヘキサメチレンイミンであり、リチウムピロリジドのアミド部分となる変性剤はピロリジンであり、リチウムピぺリジドのアミド部分となる変性剤はピぺリジンである。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４６】
−−酸素原子を含む変性官能基−−
上記酸素原子を含む変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓｅｃ−ブドキシ基、ｔ−ブトキシ基等のアルコキシ基；メトキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシメチル基、エトキシエチル基等のアルコキシアルキル基；メトキシフェニル基、エトキシフェニル基等のアルコキシアリール基；エポキシ基、テトラヒドロフラニル基等のアルキレンオキシド基；トリメチルシリロキシ基、トリエチルシリロキシ基、ｔ−ブチルジメチルシリロキシ基等のトリアルキルシリロキシ基；などが挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４７】
＜充填剤＞
上記充填剤は、少なくともシリカを含み、必要に応じて、カーボンブラックその他の成分を含む。
前記充填剤のゴム成分１００質量部に対する含量は、４０〜１４０質量部である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、６０〜１２０質量部が好ましく、８０〜１００質量部がより好ましい。
前記充填剤のゴム成分１００質量部に対する含量が、４０質量部以上であるとグリップ性を向上させることができ、１４０質量部以下であると乾燥路面におけるグリップ性、及び耐摩耗性を向上させることができる。前記充填剤のゴム成分に対する含量が、前記好ましい範囲内又は前記より好ましい範囲内であると、路面に対するゴムの食い込み性とロスとのバランスがとれたグリップ性能を得ることができる点で有利である。
【００４８】
＜＜シリカ＞＞
上記シリカとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、湿式シリカ（含水ケイ酸）、乾式シリカ（無水ケイ酸）、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウム、などが挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、微紛末状の湿式シリカや乾式シリカが好ましく、特に湿式シリカが耐摩耗性の向上及び湿潤路面でのグリップ性の向上に関して顕著な効果がある点で有利である。
前記シリカの窒素吸着比表面積としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、８０〜３００ｍ2／ｇが好ましい。
前記シリカの窒素吸着比表面積が、８０ｍ2／ｇ以上であると十分な補強性を得ることができ、３００ｍ2／ｇ以下であると作業性の低下を抑制することができる点で好ましい。なお、窒素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）とは、ＪＩＳ  Ｋ  ６４３０に記載される窒素吸着法による比表面積を指す。
【００４９】
−シリカ比率−
本明細書において、シリカ比率とは、シリカの充填剤に対する割合を意味する。
前記シリカ比率としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、２０〜９５質量％が好ましく、２０質量％以上５０質量％未満がより好ましく、３５質量％以上５０質量％未満が特に好ましい。
前記シリカ比率が、２０質量％以上であると耐摩耗性を向上させることができ、９５質量％以下であると耐摩耗性の向上が抑制されない点で好ましい。前記シリカ比率が、前記より好ましい範囲内又は前記特に好ましい範囲内であると、湿潤路面でのグリップ性と乾燥路面でのグリップ性とをバランスよく両立させることができる点で有利である。
【００５０】
＜＜カーボンブラック＞＞
上記カーボンブラックとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ＡＳＴＭ（Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｓｏｃｉｅｔｙ  ｆｏｒ  Ｔｅｓｔｉｎｇ  ａｎｄ  Ｍａｔｅｒｉａｌｓ）による分類で、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＳＡＦ、などが挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、ＩＳＡＦ及びＳＡＦが、補強性を向上させることができる点で好ましい。
前記カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、７０ｍ2／ｇ以上が好ましい。
前記カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）が、７０ｍ2／ｇ以上であると、耐摩耗性を良好に向上させることができる点で有利である。なお、窒素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）とは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２１７−２に記載される窒素吸着比表面積を意味する。
【００５１】
−カーボンブラック比率−
本明細書においてカーボンブラック比率は、カーボンブラックの充填剤に対する割合を意味する。
前記カーボンブラック比率としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５０〜８０質量％が好ましく、５０〜６５質量％がより好ましい。
前記カーボンブラック比率が、５０質量％以上であると乾燥路面でのグリップ性を向上させることができ、８０質量％以下であると湿潤路面でのグリップ性の低下を抑制できる点で好ましい。前記カーボンブラック比率が、前記より好ましい範囲内であると、湿潤路面でのグリップ性と乾燥路面でのグリップ性とをバランスよく両立させることができる点で有利である。
【００５２】
＜低軟化点樹脂＞
上記軟化点樹脂としては、軟化点が１４５℃以下である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、天然樹脂、合成樹脂、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
前記低軟化点樹脂のゴム成分１００質量部に対する含量としては、５〜４０質量部である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、２０〜３０質量部が好ましく、２４〜３０質量部がより好ましい。
前記低軟化点樹脂のゴム成分１００質量部に対する含量が、５質量部以上であると乾燥路面におけるグリップ性と湿潤路面におけるグリップ性とを向上させることができ、４０質量部以下であるとグリップ性の向上が抑制されない点で好ましい。前記低軟化点樹脂のゴム成分１００質量部に対する含量が、前記好ましい範囲内又は前記より好ましい範囲内であると、グリップ性及び耐摩耗性を高次元で両立させることができる点で有利である。
【００５３】
＜＜合成樹脂＞＞
上記合成樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、石油樹脂、フェノール系樹脂、石炭系樹脂、キシレン系樹脂、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、石油樹脂が耐摩耗性及びグリップ性を向上させやすい点で好ましい。
【００５４】
−石油樹脂−
上記石油樹脂は、例えば、石油精製工程中のナフサの熱分解において、エチレン、プロピレン、ブチレン等の石油化学基礎製品と共に得られる、オレフィン、ジオレフィン等の不飽和炭化水素を含む留分を、フリーデル・クラフツ反応の触媒を用いて重合することによって、得ることができる。
前記石油樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ナフサの熱分解によって得られるＣ５留分を単独重合及び／又は共重合することによって得られる脂肪族系石油樹脂；ナフサの熱分解によって得られるＣ９留分を単独重合及び／又は共重合することによって得られる芳香族系石油樹脂；Ｃ５留分とＣ９留分とを共重合して得られる共重合系石油樹脂；水素添加系石油樹脂；ジシクロペンタジエン系石油樹脂等の脂環式化合物系石油樹脂；スチレン、置換スチレン、スチレンと他のモノマーとの共重合体等のスチレン系樹脂；などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、共重合系石油樹脂が好ましく、特に、ナフサの熱分解によって得られるＣ５留分とＣ９留分とを共重合して得られる共重合系石油樹脂が、耐摩耗性及びグリップ性を向上させやすい点で好ましい。
【００５５】
−−Ｃ５留分−−
上記Ｃ５留分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、１−ペンテン、２−ペンテン、２−メチル−１−ブテン、２−メチル−２−ブテン、３−メチル−１−ブテン等のオレフィン系炭化水素、２−メチル−１，３−ブタジエン、１，２−ペンタジエン、１，３−ペンタジエン、３−メチル−１，２−ブタジエン等のジオレフィン系炭化水素、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５６】
−−Ｃ９留分−−
上記Ｃ９留分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、α−メチルスチレン、β−メチルスチレン、γ−メチルスチレン等のスチレン異性体；インデン、１−ベンゾフラン（クマロン）等のインデン類縁体；などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５７】
−フェノール系樹脂−
上記フェノール系樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルキルフェノール・ホルムアルデヒド系樹脂及びそのロジン変性物、アルキルフェノール・アセチレン系樹脂、変性アルキルフェノール樹脂、テルペンフェノール樹脂、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００５８】
−石炭系樹脂−
上記石炭系樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、クマロンインデン樹脂、などが挙げられる。
【００５９】
−キシレン系樹脂−
上記キシレン系樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、キシレンホルムアルデヒド樹脂など、が挙げられる。
【００６０】
＜＜天然樹脂＞＞
上記天然樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ロジン系樹脂、テルペン系樹脂、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６１】
−ロジン系樹脂−
上記ロジン系樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ガムロジン、トール油ロジン、ウッドロジン、水素添加ロジン、不均化ロジン、重合ロジン、グリセリン又はペンタエリスリトールエステル等の変性ロジン、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６２】
−テルペン系樹脂−
上記テルペン系樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、α−ピネン系、β−ピネン系、ジペンテン系等のテルペン樹脂；芳香族変性テルペン樹脂；テルペンフェノール樹脂；水素添加テルペン樹脂；などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６３】
上記低軟化点樹脂の中でも、重合ロジン、テルペンフェノール樹脂、及び水素添加テルペン樹脂が、耐摩耗性及びグリップ性を高く両立させやすい点で好ましい。
【００６４】
＜＜軟化点＞＞
上記低軟化点樹脂の軟化点としては、１４５℃以下である限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、４５〜１２０℃が好ましい。
軟化点が１４５℃以下の低軟化点樹脂を含むと、比較的低温においてゴム組成物が軟化し粘着性を帯び、ゴム組成物の乾燥路面におけるグリップ性、及び湿潤路面におけるグリップ性を向上させることができる。前記軟化点樹脂の軟化点が、前記好ましい範囲内であると、より低温域においてグリップ性が発揮される点で有利である。
【００６５】
＜その他の成分＞
本発明のタイヤに用いる上記ゴム組成物には、上記変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分、上記充填剤、上記低軟化点樹脂の他に、ゴム業界で通常使用される配合剤、例えば、オイル、加硫剤、加硫促進剤、加硫促進助剤、シランカップリング剤、老化防止剤、軟化剤等を、本発明の目的を害しない限り、適宜配合することができる。これらの配合剤としては、市販品を用いることができる。
【００６６】
＜＜オイル＞＞
本発明のタイヤに用いられ得るオイルとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アロマティックオイル、ナフテン系オイル、パラフィン系オイル、エステル系オイル、溶液状共役ジエンゴム、溶液状水素添加共役ジエンゴム、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、ナフテン系オイルが、耐摩耗性及びグリップ性を向上させやすい点で好ましい。
オイルがゴム組成物に含まれているとゴム組成物の流動性をコントロールできるため、加硫前のゴム組成物の粘度を低下させて流動性を高めることにより、極めて良好にゴム組成物の押出を行うことができる点で好ましい。
前記オイルのゴム成分１００質量部に対する含量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５０質量部以下が好ましく、２０〜５０質量部がより好ましく、３０〜５０質量部が特に好ましい。
前記オイルのゴム成分１００質量部に対する含量が、５０質量部以下であるとグリップ性と耐摩耗性とを両立させることができる点で好ましい。前記オイルのゴム成分１００質量部に対する含量が、前記より好ましい範囲内又は前記特に好ましい範囲内であると、未加硫ゴムのムーニー粘度が良好に保たれ、乾燥グリップ性が優れる点で有利である。
【００６７】
＜＜加硫剤＞＞
上記加硫剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ベンゾイルパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、メチルエチルケトンパーオキサイド、クメンハイドロパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルパーオキシ）ヘキサン等の有機過酸化物；硫黄、モルホリンジスルフィド等の硫黄系加硫剤；などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６８】
＜＜加硫促進剤＞＞
上記加硫促進剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ＣＢＳ（Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、ＴＢＢＳ（Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンアミド）、ＴＢＳＩ（Ｎ−ｔ−ブチル−２−ベンゾチアジルスルフェンイミド）等のスルフェンアミド系の加硫促進剤；ＤＰＧ（ジフェニルグアニジン）等のグアニジン系の加硫促進剤；テトラオクチルチウラムジスルフィド、テトラベンジルチウラムジスルフィド等のチウラム系加硫促進剤；ジアルキルジチオリン酸亜鉛等の加硫促進剤；などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００６９】
＜＜加硫促進助剤＞＞
上記加硫促進助剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、亜鉛華（ＺｎＯ）、ステアリン酸、などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７０】
上記ゴム組成物は、上記変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分、上記充填剤、上記低軟化点樹脂、及び適宜選択した上記オイルその他の成分を配合した後、混練り、熱入れ、押出し等の当業者に周知の方法により、製造することができる。
【実施例】
【００７１】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明は下記の実施例になんら限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲において適宜変更可能である。
【００７２】
［実施例１〜９、１１、１２、１６〜２８、参考例１０、１３〜１５、比較例１〜１２］
【００７３】
＜ブタジエンゴム（ＢＲ１）の準備＞
ブタジエンゴムとして、品名：ＵＢＥＰＯＬ  ＢＲ１５０Ｌ（宇部興産社製）を用いた。
【００７４】
＜変性ブタジエンゴム（ＢＲ２）の合成＞
シクロヘキサン２８３ｇ、１，３−ブタジエン５０ｇ、２，２−ジテトラヒドロフリルプロパン０．００５７ｍｍｏｌ、及びヘキサメチレンイミン０．５１３ｍｍｏｌのシクロヘキサン溶液を調製した。そして、乾燥させ、窒素置換した容量９００ｍＬの耐圧ガラス容器に、これらの溶液を加えて、反応混合物を調製した後、撹拌しながらｎ−ブチルリチウム（ｎ−ＢｕＬｉ）０．５７ｍｍｏｌをこの混合物に加えて、重合反応を開始させた。５０℃で４．５時間撹拌を続けたところ、重合転化率は約１００％となった。そして、５％の２，６−ジ−ｔ−ブチルパラクレゾール（ＢＨＴ）のイソプロパノール溶液０．５ｍｌを加えて、重合反応を停止させた。その後、常法に従った回収及び乾燥により、変性共役ジエン系重合体であるＢＲ２（末端にアミノ基を有する重合体）を得た。
【００７５】
＜変性ブタジエンゴム（ＢＲ３）の合成＞
窒素置換された５Ｌオートクレーブに、窒素下、シクロヘキサン１．４ｋｇ、１，３−ブタジエン２５０ｇ、２，２−ジテトラヒドロフリルプロパン（０．０２８５ｍｍｏｌ）シクロヘキサン溶液として注入し、これに２．８５ｍｍｏｌのｎ−ブチルリチウム（ＢｕＬｉ）を加えた後、攪拌装置を備えた５０℃温水浴中で４．５時間重合を行なった。１，３−ブタジエンの反応転化率は、ほぼ１００％であった。この重合体溶液を、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール１．３ｇを含むメタノール溶液に抜き取り重合を停止させた後、スチームストリッピングにより脱溶媒し、１１０℃のロールで乾燥して、ポリブタジエンを得た。得られた重合体溶液を、重合触媒を失活させることなく、温度５０℃に保ち、一級アミノ基が保護されたN，N−ビス（トリメチルシリル）アミノプロピルメチルジエトキシシラン１１２９ｍｇ（３．３６４ｍｍｏｌ）を加えて、変性反応を１５分間行った。最後に反応後の重合体溶液に、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾールを添加した。次いで、スチームストリッピングにより脱溶媒及び保護された一級アミノ基の脱保護を行い、１１０℃に調温された熟ロールによりゴムを乾燥し、変性共役ジエン系重合体であるＢＲ３（末端にアミノ基及びケイ素を有する重合体）を得た。
【００７６】
＜変性ブタジエンゴム（ＢＲ４）の合成＞
（１）触媒の調整
乾燥・窒素置換された、ゴム栓付き容積約１００ｍｌのガラス瓶に、以下の順番に、ブタジエンのシクロヘキサン溶液（１５．２重量％）７．１１ｇ、ネオジムネオデカノエートのシクロヘキサン溶液（０．５６Ｍ）０．５９ｍｌ、メチルアルミノキサンＭＡＯ（東ソーアクゾ製ＰＭＡＯ）のトルエン溶液（アルミニウム濃度として３．２３Ｍ）１０．３２ｍｌ、水素化ジイソブチルアルミ（関東化学製）のヘキサン溶液（０．９０Ｍ）７．７７ｍｌを投入し、室温で２分間熟成した後、塩素化ジエチルアルミ（関東化学製）のヘキサン溶液（０．９５Ｍ）１．４５ｍｌを加えて、室温で時折撹拌しながら１５分間熟成した。こうして得られた触媒溶液中のネオジムの濃度は、０．０１１Ｍ（モル／リットル）であった。
（２）中間重合体の製造
乾燥・窒素置換された、ゴム栓付き容積約９００ｍｌのガラス瓶に、乾燥精製された１，３−ブタジエンのシクロヘキサン溶液及び乾燥シクロヘキサンを各々装入し、１，３−ブタジエン１２．５質量％のシクロヘキサン溶液が４００ｇ投入された状態とした。次に、（１）において調整した触媒溶液２．２８ｍｌ（ネオジム換算０．０２５ｍｍｏｌ）を投入し、５０℃温水浴中で１．０時間重合を行い、中間重合体を製造した。得られた重合体のミクロ構造は、シス−１，４−結合９５．５％、トランス−１，４−結合含有量３．９％、ビニル結合含有量０．６％であつた。これらのミクロ構造は、フーリエ変換赤外分光法（ＦＴ−ＩＲ）によって求めた。
（３）第１次変性処理
第１次変性剤として、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン（ＧＰＭＯＳ）のヘキサン溶液（１．０Ｍ）として、ＧＰＭＯＳがネオジムに対して２３．５モル当量になるよう前記（２）で得た重合液に投入し、５０℃で６０分間処理することにより、第１次の変性を行った。
（４）第２次変性以降の処理
続いて、縮合促進剤として、ビス（２−エチルヘキサノエート）スズ（ＢＥＨＡＳ）のシクロヘキサン溶液（１．０１Ｍ）を１．７６ｍｌ（７０．５ｅｑ／Ｎｄ相当）と、イオン交換水３２μｌ（７０．５ｅｑ／Ｎｄ相当）を投入し、５０℃温水浴中で１．０時間処理した。その後、重合系に老化防止剤２，２−メチレン−ビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（ＮＳ−５）のイソプロパノール５％溶液２ｍｌを加えて反応の停止を行い、更に微量のＮＳ−５を含むイソプロパノール中で再沈殿を行い、ドラム乾燥することにより変性ＢＲを得た。得られたＢＲのムーニー粘度ＭＬ1+4（１００℃）を、（有）東洋精機製作所製のＲＬＭ−０１型テスターを用いて１００℃で測定したところ、９３であった。変性後のミクロ構造も中間重合体のミクロ構造と同様であった。
【００７７】
＜スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ１）の準備＞
スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）として、旭化成ケミカルズ（株）社製  品名：ＴＵＦＤＥＮＥ  ３８３５（ポリマー１００質量部に対してオイル３７．５質量部を含む）を用いた。
【００７８】
＜低軟化点樹脂の軟化点測定＞
低軟化点樹脂の軟化点は、ＪＩＳ  Ｋ−２２０７  ６．４  軟化点試験方法（環球法）に準拠した方法により測定した。
【００７９】
＜フロントタイヤの作製＞
表１〜４に示す配合割合のゴム組成物を調製し、該ゴム組成物をタイヤのトレッドの作製に用いて、表５に示すサイズのタイヤを作製した。得られたタイヤを、リム幅３．５０インチのリムにリム組みして、内圧２５０ｋＰａの条件下で空気入れしたタイヤをフロントタイヤとした。
【００８０】
＜リアタイヤの準備＞
サイズ１８０／５５ＺＲ１７のタイヤをリム幅５．５０インチのリムにリム組みして、内圧２９０ｋＰａの条件下で空気入れしたタイヤをリアタイヤとした。
【００８１】
大型自動二輪車（排気量１０００ｃｃ）の前輪に前記空気入れしたフロントタイヤを装着し、後輪に空気入れしたリアタイヤを装着し、以下（１）〜（３）に示す試験を行い、走行性能を評価した。大型自動二輪車の後輪に装着したリアタイヤは、実施例１〜９、１１、１２、１６〜２８、参考例１０、１３〜１５及び比較例１〜１２のいずれにも同じタイプのタイヤを用いた。
【００８２】
＜性能評価＞
（１）乾燥路面でのグリップ性試験
乾燥路のコース上において、テストライダーが、様々な走行を行い、走行中のタイヤのグリップ性についてフィーリング評価を行った。評価結果を表１〜４に示す。
表１〜３の実施例１〜９、１１、１２、１６〜２２、参考例１０、１３〜１５及び比較例１〜６では、実施例１の評価結果を１０点満点で６．０として、相対評価となる指数を算出した。
表４の比較例７〜９については、比較例７の評価結果を１０点満点で６．０として、相対評価となる指数を算出した。
表４の実施例２３〜２５については、実施例２３の評価結果を１０点満点で６．０として、相対評価となる指数を算出した。
表４の実施例２６〜２８については、実施例２６の評価結果を１０点満点で６．０として、相対評価となる指数を算出した。
表４の比較例１０〜１２については、比較例１０の評価結果を１０点満点で６．０として、相対評価となる指数を算出した。
指数が大きいほどタイヤの乾燥路面でのグリップ性が大きいことを示す。
（２）湿潤路面でのグリップ性試験
湿潤路のコース上において、テストライダーが、様々な走行を行い、走行中のタイヤのグリップ性についてフィーリング評価を行った。評価結果を表１〜４に示す。
表１〜３の実施例１〜９、１１、１２、１６〜２２、参考例１０、１３〜１５及び比較例１〜６では、実施例１の評価結果を１０点満点で６．０として、相対評価となる指数を算出した。
表４の比較例７〜９については、比較例７の評価結果を１０点満点で６．０として、相対評価となる指数を算出した。
表４の実施例２３〜２５については、実施例２３の評価結果を１０点満点で６．０として、相対評価となる指数を算出した。
表４の実施例２６〜２８については、実施例２６の評価結果を１０点満点で６．０として、相対評価となる指数を算出した。
表４の比較例１０〜１２については、比較例１０の評価結果を１０点満点で６．０として、相対評価となる指数を算出した。
指数が大きいほどタイヤの湿潤路面でのグリップ性が大きいことを示す。
（３）耐摩耗性試験
舗装路面のテストコースにおいて、テストライダーが車両を８０ｋｍ／時で３５００ｋｍ走行させた。そして、走行後の残溝の量を計測し、該残溝の量からタイヤの耐摩耗性を評価した。評価結果を表１〜４に示す。
表１〜３の実施例１〜９、１１、１２、１６〜２２、参考例１０、１３〜１５及び比較例１〜６では、実施例１の評価結果を１００とした相対評価となる指数を算出した。
表４の比較例７〜９については、比較例７の評価結果を１００とした相対評価となる指数を算出した。
表４の実施例２３〜２５については、実施例２３の評価結果を１００とした相対評価となる指数を算出した。
表４の実施例２６〜２８については、実施例２６の評価結果を１００とした相対評価となる指数を算出した。
表４の比較例１０〜１２については、比較例１０の評価結果を１００とした相対評価となる指数を算出した。
指数が大きいほど耐摩耗性が高いことを示す。
（４）評価基準
表１〜３の実施例１〜９、１１、１２、１６〜２２、参考例１０、１３〜１５及び比較例１〜６については、「乾燥路面でのグリップ性の数値と湿潤路面でのグリップ性の数値との合計が８以上であり、且つ、耐摩耗性が８０以上である」との条件を満たすか否かで評価する。かかる条件を満たすと、好適と評価できる。
一方、表４の比較例７〜９については、比較例７の結果を基準として、乾燥路面でのグリップ性、湿潤路面でのグリップ性および耐摩耗性の各性能について優劣を評価する。
一方、表４の実施例２３〜２５については、実施例２３の結果を基準として、乾燥路面でのグリップ性、湿潤路面でのグリップ性および耐摩耗性の各性能について優劣を評価する。
一方、表４の実施例２６〜２８については、実施例２６の結果を基準として、乾燥路面でのグリップ性、湿潤路面でのグリップ性および耐摩耗性の各性能について優劣を評価する。
一方、表４の比較例１０〜１２については、比較例１０の結果を基準として、乾燥路面でのグリップ性、湿潤路面でのグリップ性および耐摩耗性の各性能について優劣を評価する。
【００８３】
【表１】
0005841225.tif 000013
【表２】
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【表３】
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【表４】
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＊１（ＢＲ１）：宇部興産社製、型番・品名：ＵＢＥＰＯＬ  ＢＲ１５０Ｌ
＊２（ＳＢＲ１）：旭化成ケミカルズ社製、型番・品名：ＴＵＦＤＥＮＥ  ３８３５（ＴＵＦＤＥＮＥ  ３８３５は、ポリマー１００質量部に対してオイルを３７．５質量部含む。表１〜４では、ポリマーの質量部を記載している）
＊３（シリカ）：東ソー・シリカ社製、型番・品名：ニップシール  ＡＱ
＊４（カーボンブラック）：旭カーボン社製、型番・品名：ＡＳＡＨＩ＃１０５
＊５（シランカップリング剤）：信越化学工業社製、型番・品名：ＡＢＣ−８５６
＊６（樹脂１）：アイレックス社製、型番・品名：ハイロジンＳ
＊７（樹脂２）：ＪＸ日鉱日石エネルギー社製、型番・品名：日石エネポリマー１４０
＊８（樹脂３）：ＢＡＳＦ社製、型番・品名：ＫＯＲＥＳＩＮ
＊９（樹脂４）：ＪＸ日鉱日石エネルギー社製、型番・品名：日石ネオポリマー  １７０Ｓ
＊１０（オイル）：ＪＸ日鉱日石エネルギー社製、型番・品名：Ａ／Ｏ  ＭＩＸ
これにポリマー中の油展分を合わせた重量部を表中に記載
＊１１（酸化亜鉛）：ハクスイテック社製、型番・品名：酸化亜鉛２種
＊１２（老化防止剤  ６Ｃ）：住友化学社製、型番・品名：アンチゲン  ６Ｃ
＊１３（加硫促進剤（ＤＰＧ））：住友化学社製、型番・品名：ソクシノール  Ｄ
＊１４（加硫促進剤（ＣＺ））：大内新興化学工業社製、型番・品名：ノクセラーＣＺ−Ｇ
【００８４】
【表５】
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【００８５】
比較例１と実施例１〜３とを比較することにより、変性共役ジエン系重合体がゴム成分に含まれることが、本発明の効果を得るために必要であることが示された。
比較例２、３と、実施例１、８、９とを比較することにより、シリカを含む充填剤を４０〜１４０質量部含むことが、本発明の効果を得るために必要であることが示された。
比較例４と、実施例１、１６、１７とを比較することにより、軟化点が１４５℃以下の低軟化点樹脂を用いることが、本発明の効果を得るために必要であることが示された。
比較例５、６と、実施例１、１８、１９とを比較することにより、軟化点が１４５℃以下の低軟化点樹脂の含量が、ゴム成分１００質量部に対して５〜４０質量部であることが、本発明の効果を得るために必要であることが示された。
比較例７〜１２と実施例１、２３〜２８とを比較することにより、（ＬA−ＬB）／Ｘが、０．２７７〜０．３５０であることが、本発明の効果を得るために必要であることが示された。
実施例１、４〜７で比較することにより、変性共役ジエン系重合体が多いと、耐摩耗性が向上することが示された。
実施例１１、１２及び参考例１０、１３〜１５で比較することにより、充填剤中のシリカ比率が２０〜９５質量％であると、グリップ性と耐摩耗性とが両立することが示された。
実施例１、２０〜２２で比較することにより、オイルがゴム成分１００質量部に対して５０質量部以下で含まれると、グリップ性が優れることが示された。
比較例７〜１２及び実施例２３〜２８では、３種類の配合（配合Ａ、配合Ｂ、配合Ｃ）の何れかで、４種類の形状（（ＬA−ＬB）／Ｘの値が０．２５８、０．２９０、０．３４７、０．３７１のタイヤ形状）のタイヤを作製して、タイヤ性能を評価した。（ＬA−ＬB）／Ｘの値が０．２７７〜０．３５０の範囲外のタイヤ（比較例７〜９及び比較例１０〜１２）では、配合Ｂ及び配合Ｃのタイヤで、乾燥路面でのグリップ性は向上したが耐摩耗性が大きく低下した。一方、（ＬA−ＬB）／Ｘの値が０．２７７〜０．３５０の範囲内のタイヤ（実施例２３〜２５及び実施例２６〜２８）では、乾燥路面でのグリップ性と耐摩耗性とが両立した。したがって、（ＬA−ＬB）／Ｘが、０．２７７〜０．３５０であることが、本発明の効果を得るために必要であることが示された。なお、（ＬA−ＬB）／Ｘが０．３００〜０．３５０の範囲内である実施例（実施例２７、２８）では、（ＬA−ＬB）／Ｘが０．３００〜０．３５０の範囲外である実施例（実施例２４、２５）よりも、トレッドのグリップ性と耐摩耗性とがより高く両立した。
【産業上の利用可能性】
【００８６】
本発明のタイヤは、特に二輪車用タイヤとして好適に利用可能である。かかる二輪車は、競技用二輪車、一般公道用二輪車、オンロード用二輪車又はオフロード用二輪車として好適に利用可能である。
【符号の説明】
【００８７】
１      タイヤ
２      トレッド部
３      サイドウォール部
４      ビード部
５      リム
６      カーカス
７      タイヤの回転中心
８      トレッド
【要約】
【課題】トレッドのグリップ性及び耐摩耗性を高く両立させたタイヤを提供する。
【解決手段】本発明のタイヤは、トレッド表面のタイヤ幅方向の中心位置Ａ、及び前記タイヤ幅方向に前記トレッド表面のペリフェリに沿って、前記中心位置Ａから、ペリフェリ長さ１／４だけ離隔した位置Ｂのそれぞれの位置から、タイヤ回転軸Ｐに対して垂線を引いた際の各垂線の長さをそれぞれＬA、ＬBとし、前記位置Ａとタイヤの回転中心とを結ぶ垂線に対して前記位置Ｂから垂線を引いた際の直交点の位置を位置Ｃとし、前記位置Ｂと前記位置Ｃとの間の長さをＸとするときに、（ＬA−ＬB）／Ｘが、０．２７７〜０．３５０であり、変性共役ジエン系重合体を含むゴム成分１００質量部に対して、シリカを含む充填剤４０〜１４０質量部、及び軟化点が１４５℃以下の低軟化点樹脂５〜４０質量部を含むゴム組成物を用いて得られたトレッドを有する。
【選択図】図１【図１】
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