(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１の電力網（１４）内の交流（ＡＣ）パワーを第２の電力網（１６）用のＡＣパワーに変換する可変周波数変成器（２８、３２、１００）内のロータリ式変成器（３４、３６、３８、４０）を同期させるための方法であって、
第１の電力網を第１の並列回路（４２、１０４）に接続するために第１の分離用回路遮断器（４８）を閉じると共に第１の並列回路内の複数のロータリ式変成器（３４、３６）の各々を順次同期させる工程であって、各ロータリ式変成器は該ロータリ式変成器の回転子（５２）に付けられた駆動電動機（５６）の制御によって同期させており、かつ各ロータリ式変成器が同期したときに同期用回路遮断器（５４）を閉じて該同期したロータリ式変成器を第２の電力網（１６）に接続している閉鎖同期工程と、
第１の並列回路内のロータリ式変成器を第２の電力網に対して同期させた後で、第１の電力網を第２の並列回路（４４、１０６）に接続するために第２の分離用回路遮断器（４８）を閉じると共に第２の並列回路内の複数のロータリ式変成器（３８、４０）の各々を順次同期させる工程であって、各ロータリ式変成器はロータリ式変成器の回転子に付けられた駆動電動機の制御によってかつ各ロータリ式変成器が同期したときに同期用回路遮断器（５２）を閉じて該同期したロータリ式変成器を第２の電力網に接続している閉鎖同期工程と、
を含む方法。
【請求項２】
前記制御システム（５０）は該制御システム内のコンピュータ読み取り可能媒体上に保存されたプログラムを実行するようにプログラムされたコンピュータを含んでおり、該プログラムは各ロータリ式変成器ごとに駆動電動機を制御しかつ分離用と同期用の回路遮断器を切り換えることによってロータリ式変成器の各々を順次同期（６０）させている、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
分離用回路遮断器（５８）の各々を閉じることによって、第１の電力網に接続された主変成器（２６、１０２）の第２次巻き線が第１及び第２の並列回路のうちの一方内のロータリ式変成器の各々の回転子巻き線に接続されており、かつ同期用回路遮断器（５４）の各々を閉じることによって、それぞれのロータリ式変成器の固定子巻き線が第２の電力網に接続された主変成器の巻き線に接続されている、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
第１の電力網（１４）は、パワーレベル、周波数及び位相の少なくとも１つが第２の電力網（１６）が動作するＡＣパワーと異なるＡＣパワーで動作する、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は可変周波数変成器（ＶＦＴ）に関し、また詳細には、ＶＦＴ内におけるロータリ式変成器、制御器及び基本設備（ｉｎｆｒａｓｔｒｕｃｔｕｒｅ）の配置に関する。
【背景技術】
【０００２】
可変周波数変成器は、ある電力網を別の電力網に接続させるために従来から使用されている。２つの電力網は、場合によっては周波数、位相及び電圧が異なる交番電流（ＡＣ）を伝達している。ＶＦＴは２つの電力網の間に制御性の交流（ＡＣ）経路を提供する。ＶＦＴは、一方の電力網からのＡＣパワーを、もう一方の電力網内のＡＣパワーに適した周波数、位相及び電圧に変換する。
【０００３】
可変周波数変成器は、調節可能な位相角で動作するような連続位相シフト式変成器である。ＶＦＴは、第１の電力網からのＡＣ電流を第２の電力網向けに変換する、またこの逆の変換をする双方向電流伝送デバイスとすることがある。ＶＦＴは典型的には、回転子及び固定子上に３相巻き線を備えたロータリ式変成器を含む。ロータリ式変成器のコレクターは、３相回転子巻き線と静止した導体（例えば、ＶＦＴに関連付けされたバス）の間で電流を伝導させる。駆動電動機及び駆動システムはＶＦＴ内の回転子のＶＦＴ固定子に対する回転位置を調整し、ＶＦＴ内を流れるＡＣパワーの大きさ、周波数、位相及び方向を制御している。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ＶＦＴ内のロータリ式変成器は従来では、水力発電で使用されるような単一で大型の変成器であった。こうした変成器は、水平面内で大型の垂直シャフトの周りに回転する。従来式の可変周波数変成器は電力網間で大きな非同期式の相互接続を形成するようにサブステーションの位置に並列に配列されているが、これら並列の変成器は別々の変成器として動作及び制御を受けていた。これらの変成器は大規模でありまた変成器のシャフトは長大である。長い垂直シャフトを有する大型の変成器であるため、ＶＦＴでは天井が高い特殊な建物が必要となる。
【０００５】
ＶＦＴは従来式では、垂直の回転シャフトを有する大型のロータリ式変成器を含むことが一般的である点において、かなり丈が高い大型デバイスとなっている。従来のＶＦＴは典型的には、変成器を支持するための高価な基本設備を必要とすると共に、特殊な背丈が高い建物内に収容されている。ＶＦＴは２つの電気網間のサブステーションに設置されることがある。こうしたサブステーションは遠隔にあり、またＶＦＴの建設のためのアクセスが容易でないことが多い。ＶＦＴを遠隔のサブステーションに設置するための建設コストは大きくなる可能性がある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
ある電力網からのＡＣパワーを別の電力網に適合したＡＣパワーに一体となって変換しているロータリ式変成器を作成するために例えば水力発電テクノロジーに代えて大型電動機テクノロジーを用いた複数の比較的小型の回転機械を含むような可変周波数変成器非同期式パワー変成器が開発されている。これらより小型の複数の回転機械は並列の機械からなる群の形に接続されると共に、単一の可変周波数変成器を形成するように共通制御される。
【０００７】
可変周波数変成器は：その各々が回転子巻き線、固定子巻き線及び駆動電動機を含んだ複数のロータリ式変成器と；並列に配列されたロータリ式変成器のうちの少なくとも２つを含んだ第１の並列回路であって、該第１の並列回路内のロータリ式変成器の少なくとも２つの各々の第１の巻き線に接続された分離用回路遮断器と、該第１の並列回路内のロータリ式変成器の各変成器ごとに第２の巻き線のそれぞれに接続された別々の同期用回路遮断器と、を有しており、該第１の巻き線が回転子巻き線または固定子巻き線でありかつ該第２の巻き線が第１の巻き線ではない回転子巻き線または固定子巻き線である第１の並列回路と；並列に配列されたロータリ式変成器のうちの少なくとも２つを含んだ第２の並列回路であって、該第２の並列回路内のロータリ式変成器の少なくとも２つの各々の第１の巻き線に接続された分離用回路遮断器と、該第２の並列回路内のロータリ式変成器の各変成器ごとに各第２の巻き線に接続された別々の同期用回路遮断器と、を有する第２の並列回路と；第１の電力網に接続可能な第１の巻き線と第１の並列回路内及び第２の並列回路内の分離用回路遮断器に接続可能な少なくとも１つの２次巻き線とを有する第１の主変成器と；第２の電力網に接続可能な第１の巻き線と第１の並列回路内及び第２の並列回路内の同期用回路遮断器の各々に接続可能な少なくとも１つの２次巻き線とを有する第２の主変成器と；ロータリ式変成器の各変成器ごとに同期用回路遮断器、分離用回路遮断器及び駆動電動機の各々に動作可能に接続させた制御システムと、を備える。
【０００８】
可変周波数変成器は：その各々が回転子、回転子巻き線、固定子巻き線及び駆動電動機を含んだ複数のロータリ式変成器であって該駆動電動機が回転子及び回転子巻き線を制御システムにより決定された回転速度で回転させている複数のロータリ式変成器と；並列に配列されたロータリ式変成器のうちの少なくとも２つを含んだ第１の並列回路であって、該第１の並列回路内のロータリ式変成器の少なくとも２つの各々の第１の巻き線に接続された分離用回路スイッチと、該第１の並列回路内のロータリ式変成器の各変成器ごとに第２の巻き線のそれぞれに接続された別々の同期用回路スイッチと、を有しており、該第１の巻き線が回転子巻き線または固定子巻き線でありかつ該第２の巻き線が第１の巻き線ではない回転子巻き線または固定子巻き線である第１の並列回路と；並列に配列されたロータリ式変成器のうちの少なくとも２つを含んだ第２の並列回路であって、該第２の並列回路内のロータリ式変成器の少なくとも２つの各々の第１の巻き線に接続された分離用回路スイッチと、該第２の並列回路内のロータリ式変成器の各変成器ごとに第２の巻き線のそれぞれに接続された別々の同期用回路スイッチと、を有する第２の並列回路と；第１の電力網に接続可能な第１の巻き線と第１の並列回路内及び第２の並列回路内の分離用回路スイッチに接続可能な少なくとも１つの２次巻き線とを有する第１の主変成器と；第２の電力網に接続可能な第１の巻き線と第１の並列回路内及び第２の並列回路内の分離用回路スイッチの各々に接続可能な少なくとも１つの２次巻き線とを有する第２の主変成器と；ロータリ式変成器の各変成器ごとに同期用回路スイッチ、分離用回路スイッチ及び駆動電動機の各々に動作可能に接続させた制御システムと、を備える。
【０００９】
第１の電力網の交流（ＡＣ）パワーを第２の電力網用のＡＣパワーに変換する可変周波数変成器内のロータリ式変成器を同期させるための方法であって該方法は：第１の電力網を第１の並列回路に接続するために第１の分離用回路遮断器を閉じると共に第１の並列回路内の複数のロータリ式変成器の各々を順次同期させる工程であって、各ロータリ式変成器は該ロータリ式変成器の回転子に付けられた駆動電動機の制御によって同期させており、かつ各ロータリ式変成器が同期したときに同期用回路遮断器を閉じて同期したロータリ式変成器を第２の電力網に接続している閉鎖同期工程と；第１の並列回路内のロータリ式変成器を第２の電力網に対して同期させた後で、第１の電力網を第２の並列回路に接続するために第２の分離用回路遮断器を閉じると共に第２の並列回路内の複数のロータリ式変成器の各々を順次同期させる工程であって、各ロータリ式変成器はロータリ式変成器の回転子に付けられた駆動電動機の制御によって同期させており、かつ各ロータリ式変成器が同期したときに同期用回路遮断器を閉じて同期したロータリ式変成器を第２の電力網に接続している閉鎖同期工程と、を含む。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】パワーサブステーションに結合されたある電力網からのパワーを該サブステーションに結合された別の電力網に変換するように配列させた可変周波数変成器を有するパワーサブステーションの図である。
【図２】２つの電力網を結合させるように配列させた可変周波数変成器の第１の実施形態の電気回路図である。
【図３】可変周波数変成器内で変成器を同期させるための例示的な制御シーケンスの流れ図である。
【図４】可変周波数変成器内で変成器を同期させるための例示的な制御シーケンスの流れ図である。
【図５】２つの電力網を結合させるように配列させた可変周波数変成器変換器の第２の実施形態の電気回路図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
図１は、パワーサブステーションに結合されたある電力網１４（図中で高電圧線で図示）から該サブステーションに結合された別の電力網１６（高電圧線を有するように図示）にパワーを変換するための可変周波数変成器１２を有するパワーサブステーション１０を表している。可変周波数変成器１２は、２対以上の回転機械１８（図１では４つのロータリ式変成器を図示）を備える。
【００１２】
これらの回転機械１８は、１つの変成器として動作するように構成された回転子、固定子及び駆動電動機を含むことがある。この回転機械は例えば、製造プラント内や船舶推進用に従来式に使用し得るような２５メガワット（ＭＷ）電動機など従来式の工業用電動機とすることがある。回転機械のそれぞれの回転子シャフトは水平式とすることがある。回転機械は、サブステーション内の建物２４の矩形の基礎２２上に設置した１つまたは複数の鋼鉄フレーム２０、２１上に装着させることがある。フレーム２０、２１の各々は、並列回路４２、４４のうちの一方内にある回転機械（例えば、２つ）を支持することがある。
【００１３】
サブステーションの建設の間に、建物２４及び鋼鉄フレーム２０を前もって製作してこれをサブステーション建設現場に運び込むことがある。建物２４は必ずしも垂直に向いた回転子を有する従来式のＶＦＴで必要とした建物ほど高くする必要がない。回転機械１８はＶＦＴとして従来から用いられている回転機械と比べてより小型かつ軽量とすることが好ましいため、この回転機械１８は運搬及びサブステーションにおける設置が比較的容易である。
【００１４】
サブステーションはさらに、電力網１４、１６の各々ごとに各網からのＡＣ電圧レベルを可変周波数変成器１２に適した電圧レベルに変換している主変成器２６；サブステーションを通るＡＣ電流の無効電力（ｒｅａｃｔｉｖｅ  ｐｏｗｅｒ）の流れを制御するためのＶＡＲ（Ｖｏｌｔ−Ａｍｐｅｒｅ  Ｒｅａｃｔｉｖｅ）バンク２８；可変周波数変成器を制御し監視するためのコンピュータ、センサ監視計測器やその他の装置を収容している管理棟３０など、従来からのサブステーション構成要素も含むことがある。
【００１５】
図２は、電力網１４、１６を結合させるように配列させた可変周波数変成器変換器３２の第１の実施形態の電気回路図である。可変周波数変成器変換器３２は、変成器３４及び３６が第１の並列回路４２の形に配列されかつ変成器３８及び４０が第２の並列回路４４の形に配列されるように４つのロータリ式変成器３４、３６、３８、４０を対の形で配列させて備えている。
【００１６】
図２に示した実施形態では、４つの２５ＭＷロータリ式変成器３４、３６、３８及び４０を結合させることによって１００ＭＷの１つの可変周波数変成器３２が形成されている。各ロータリ式変成器は、同じ定格パワー容量（例えば、２５ＭＷ）とすることがある。ロータリ式変成器の各々内の回転子巻き線と固定子巻き線は３相巻き線である。主変成器２６はそれぞれ、２つの２次巻き線を有する３巻き線式の逓昇変成器である。主変成器２６の２次巻き線の各々は、ロータリ式変成器の回路対４２、４４に接続されている。これらの並列回路４２、４４の各々は、電力網１４、１６の各電力網ごとにそのそれぞれの端部位置で主変成器２６に結合させている。したがって回路対４２、４４が接続される主変成器の２次巻き線は同じではない。したがって、各並列回路４２、４４は主変成器２６を通して電力網１４、１６に別々に結合される。
【００１７】
並列回路４２、４４は互いに直接結合されていない。並列回路の各々に対して補助パワー回路４５を介して補助パワーが供給される。補助パワー回路は、いずれの網からも補助パワーが到来できるように、並列回路４２のうちの一方のある側と、もう一方の並列回路４４の反対側とに接続されている。補助パワー回路は分離用変成器と連結回路遮断器４７とを含むことができる。回路遮断器４７は通常は開いており、１つの補助変成器が不使用のときに閉じられる。
【００１８】
主変成器２６は、電力網１４、１６の各々のＡＣ電圧レベルを回転機械３４、３６、３８及び４０向けのパワーレベル（例えば、１３．８キロボルト（ｋＶ））に変換する。ＶＡＲバンク２８（例えば、１２．５ＭＶＡＲ分流器バンク）は、主変成器２６とロータリ式変成器の並列回路４２、４４の各々の端子との間のパワー導体４６の各々におけるＡＣ電流の有効力率を増大させる支援をする。
【００１９】
ロータリ式変成器の並列回路４２、４４の各々の一方の端部にある共通端子の位置に単一の分離用回路遮断器４８が設けられる。分離用回路遮断器４８を閉じることによって、電力網のうちの一方１４からのＡＣパワーを主変成器２６を通って該分離用回路遮断器に関連付けされた並列回路内の両方のロータリ式変成器まで流すことが可能となる。
【００２０】
ロータリ式変成器３４、３６、３８及び４０の各々の３相回転子巻き線５２に対して各並列回路４２、４４向けの分離用回路遮断器が接続されている。電力網１４からのＡＣパワーを回転子巻き線５２に加えることにより、回転子を駆動しロータリ式変成器３４、３６、３８及び４０の各々の固定子巻き線５３内にＡＣ電流を誘導することができる。第２の電力網１６に適した同期位相及び共通周波数で固定子巻き線５３の各々からＡＣ電流が生成される。
【００２１】
並列回路４２、４４の各々の分離用回路遮断器４８は、共通の制御システム５０により制御されており、この制御システム５０はロータリ式変成器が同期されるように電力網１４を並列回路に結合させるスタートアップシーケンス内の分離用回路遮断器を切り換えるようにプログラムされたコンピュータシステムとすることがある。個別の各ロータリ式変成器ごとに１つの同期用回路遮断器５４を存在させている。同期用回路遮断器５４の各々は制御システムにより制御されており、またロータリ式変成器が互いにまた電力網と同期される期間であるスタートアップシーケンス中に開かれまた閉じられることがある。
【００２２】
各ロータリ式変成器３４、３６、３８及び４０は回転子巻き線５２を備えた回転子と、回転子を囲繞している固定子巻き線５３を備えた固定子と、駆動電動機５６と、を含むことがある。回転子と固定子の巻き線は、電力網で一般に使用される３相ＡＣパワーを伝送するような３相巻き線とすることがある。駆動電動機は、そのそれぞれのロータリ式変成器の回転子にトルクを加える。駆動電動機からのトルクは、回転子及び電力網１４からの電流を有するその回転子巻き線を回転させる。回転子からの回転する電流場によって固定子巻き線内に電流が生成され、これがもう一方の電力網１６に出力される。駆動電動機５６はそれぞれ、分離用変成器及びＤＣ駆動システムを含む駆動システム５８を通じて供給される電力網のうちの一方からの電流によってパワー供給を受けている。
【００２３】
制御システム５０は、ロータリ式変成器の回転子に加えられる駆動電動機のトルク及び回転速度の確定を含め、駆動電動機を監視しかつ制御する。制御システムは、ロータリ式変成器の各々の回転子の回転速度及び位相を別々に調節している。ロータリ式変成器内の回転子の速度及び位相を調節することによって、制御システムは固定子を基準とした回転子の回転位置を制御し、これにより変成器を通過するパワーの大きさ、電流方向及び電流位相を制御している。さらに制御システムは、ロータリ式変成器の各々により出力されるＡＣパワーをもう一方のロータリ式変成器により出力されるＡＣパワーと並びに受け入れ側の電力網と同期させている。制御システムはそのロータリ式変成器を、各変成器がもう一方の変成器から別々に同期されるように順次同期させる。
【００２４】
図３及び４は、可変周波数変成器１２、３２を形成しているロータリ式変成器を電力網と同期させるための例示的シーケンス６０の流れ図を表している。先ず工程６２では、分離用と同期用の回路遮断器は当初は開いている。電力網間のパワー接続の確立を希望する場合、工程６４において３巻き線式の逓昇主変成器２６が付勢され、これが工程６６において補助パワーシステム４５及び駆動電動機システム５８を付勢させる。
【００２５】
工程６８で制御システムは、選択回路内のロータリ式変成器を開始させるための第１の並列回路４２を選択すると共に、これらの変成器を電力網１４、１６に同期させる。工程７０で制御システム５０は、第１の並列向けの分離用回路遮断器４８を閉じ、ロータリ式変成器の回路対４２、４４のうちの１つを付勢させる。制御システムは工程７０において、選択した第１の並列回路４２内の第１のロータリ式変成器３４を同期させる。第１の変成器３４を同期させるために制御システム５０は工程７２において、第１のロータリ式変成器向けの付属の駆動システム５８及び駆動電動機５６を動作させ、変成器を出力電力網１６に同期させる。第１のロータリ式変成器３４を同期させたときに工程７４において、選択した第１の並列回路４２に関連付けされた同期用回路遮断器５４が閉じて、第１のロータリ式変成器からの出力パワーを出力電力網１６に結合させる。
【００２６】
第１のロータリ式変成器３４を電力網１４、１６に接続した後で制御システム５０は工程７６において、駆動電動機及び駆動システム５６、５８を動作させて、選択した第１の並列回路４２内の第２のロータリ式変成器３６を同期させる。第２のロータリ式変成器３６を第１の変成器３４と同期し終えたときに制御システムは工程７８において、選択した第１の並列回路４２内の第２の同期用回路遮断器５４を閉じる。
【００２７】
第１の並列回路４２の変成器３４、３６が始動されて互いに電力網に同期された後で制御システム５０は工程８０において、第２の分離回路遮断器４８を閉じて電力網１４を選択した第２の並列回路４４と結合させてロータリ式変成器３８、４０を付勢している。制御システム５０は、選択した第２の並列回路４４内の第１のロータリ式変成器３８を同期させるように駆動電動機及び駆動システムを動作させている。工程８２では、第１のロータリ式変成器３８は固定子巻き線の位置に、選択した第１の並列回路４２内の同期変換により出力されるのと同じ周波数、電圧及び位相を有すると共に第２の電力網１６に適合したＡＣパワーを発生させるように同期される。工程８０における第１のロータリ式変成器の同期の後で制御システム５０は工程８４において、当該変成器３８に結合された同期用回路遮断器５４を閉じ、変成器を第２の電力網１６に接続させている。
【００２８】
工程８６において、第２の並列回路４４内の第２のロータリ式変成器４０も、その固定子巻き線からもう一方の同期変成器３４、３６及び３８と同じ周波数、位相及び電圧でＡＣパワーを出力するように同期される。ロータリ式変成器４０は、制御システムにより調節される付属の駆動電動機及び駆動システムを使用することによって同期させている。同期させたときに制御システムは工程８８において、第２のロータリ式変成器４０用の同期用回路遮断器を閉じ、変成器の出力を第２の電力網１６に結合させる。ロータリ式変成器３４、３６、３８及び４０の各々を同期させかつ回路遮断器４８、５４が閉じられたときに、工程９０においてある網１４からのＡＣパワーを別の網１６に加えられるＡＣパワーに変換するための単一可変周波数変成器として機能するようにロータリ式変成器が組み合わせられる。
【００２９】
図５は、２つの電力網１４、１６を結合させるように配列させた可変周波数変成器の第２の実施形態１００の電気回路図である。第２の実施形態は、図２に示した第１のＶＦＴ実施形態と同じ構成要素のうちの多くを有しており、これらの構成要素については共通の参照番号を付与しており図２に関して記載したものである。第２の実施形態では、ＶＦＴ１００をそれぞれの２巻き線主変成器１０２によって各電力網に結合させている。ＶＦＴ１００は、１つの１００ＭＷ可変周波数変成器相互接続を生成するように、２巻き線変成器１０２の間に並列に接続した４つの２５ＭＷロータリ式変成器３４、３６、３８及び４０を含んでいる。
【００３０】
第１の実施形態の場合と同様に、ロータリ式変成器は分離用回路遮断器４８に接続された変成器の各対の回転子を伴って対１０４、１０６の形で配列させている。第１の実施形態の場合のように、さらにロータリ式変成器の各々の固定子に結合させて別の同期用回路遮断器５４が存在している。
【００３１】
第１の実施形態と同様に、上の図３及び４に関連して記載したように、ＶＦＴ１００を付勢し同期させるシーケンスでは、先ずある変成器対１０４向けの分離用回路遮断器４８を閉じる共に、各変成器用の駆動電動機及び駆動システム５６、５８の制御によって第１の次いで第２の変成器を同期させている。各変成器３４、３６が同期される際に制御システム５０は、変成器の固定子出力が電力網１６に接続されるように対応する同期用回路遮断器５４を閉じている。第１の変成器対１０４が電力網１６に結合された後、第２の変成器対１０６向けの分離用回路遮断器４８が閉じられ、個別のロータリ式変成器３８、４０を順次同期させると共にそのそれぞれの同期用回路遮断器５４が閉じられて各変成器が電力網１４及び１６に結合される。
【００３２】
本明細書に示した開示を具現化したＶＦＴを形成するためのロータリ式変成器の別の構成も存在する。例えば、３つのロータリ式変成器を１つの分離用回路遮断器及び３つの同期用回路遮断器と並列になった１つのユニットとして配列させることができる。２つまたは３つのロータリ式変成器からなるこうしたユニットを別のユニットと組み合わせて、５つや６つ以上の個別のロータリ式変成器を有するＶＦＴを形成することができる。別の実施形態では、分離用回路遮断器がロータリ式変成器の各々の回転子巻き線に接続されることがあり、また同期用回路遮断器が各並列回路内のロータリ式変換の固定子巻き線に接続されることがある。
【００３３】
さらに、個別の各ロータリ式変成器のサイズは取得及び動作コストが削減されるように選択されることがある。したがって、電力網間のＶＦＴ相互接続全体のサイズは、要求されるパワー相互接続のサイズに基づいており、個別のロータリ式変成器のサイズに直接依存しない。
【００３４】
本明細書で開示したようなより小型のロータリ式変成器の組み合わせによって、これらの小型ロータリ式変成器を合成した定格に等しい定格を有する可変周波数変成器を形成することが可能である。比較的小型の個別のロータリ式変成器を組み合わせることによって、大型のロータリ式変成器を１つまたはある少ない数だけ有する従来のＶＦＴと比較して取得及び建設コストに関して利点を実現することができる。
【００３５】
本発明について最も実用的でありかつ好ましい実施形態であると目下のところ考えられる形態に関連して記載してきたが、本発明は開示した実施形態に限定されるものではなく、それどころか添付の特許請求の範囲の精神及び趣旨の域内に包含される様々な修正や等価的構成を含むように意図していることを理解されたい。
【符号の説明】
【００３６】
１０  パワーサブステーション
１２  可変周波数変成器
１４  電力網
１６  電力網
１８  回転機械
２０  回転機械用の鋼鉄フレーム
２１  回転機械用の鋼鉄フレーム
２２  フレーム及び機械を装着させる建物の基礎
２４  建物
２６  主変成器
２８  ＶＡＲバンク
３０  管理棟
３４  ロータリ式変成器
３６  ロータリ式変成器
３８  ロータリ式変成器
４０  ロータリ式変成器
４２  ロータリ式変成器からなる並列回路
４４  ロータリ式変成器からなる並列回路
４５  補助パワー回路
４６  パワー導体
４７  回路遮断器
４８  分離用回路遮断器
５０  制御システム
５２  ロータリ式変成器の回転子
５３  ロータリ式変成器の固定子
５４  同期用回路遮断器
５６  駆動電動機
５７  スイッチ
５８  駆動システム
６０  同期シーケンス
６２  主変成器を付勢する工程
６４  補助パワー及び駆動電動機回路を付勢する工程
６６  分離用と同期用の回路遮断器を開く工程
６８  始動させるロータリ式変成器対を選択する工程
７０  選択した対に関する分離用回路遮断器を閉じる工程
７２  駆動電動機によって選択対内の第１の変成器を電力網に同期させる工程
７４  第１の変成器の同期用回路遮断器を閉じて電力網に接続させる工程
７６  駆動電動機によって選択対内の第２の変成器を電力網に同期させる工程
７８  第２の変成器の同期用回路遮断器を閉じて第１の対を電力網に接続させる工程
８０  第２の変成器対の分離用回路遮断器を閉じる工程
８２  駆動電動機によって第２の変成器対内の第１の変成器を同期させる工程
８４  第１の変成器の同期用回路遮断器を閉じて電力網に接続させる工程
８６  駆動電動機によって第２の回路対の第２の変成器を同期させる工程
８８  第２の変成器の同期用回路遮断器を閉じて電力網に接続させる工程
９０  変成器が可変周波数変成器として機能する
１００  図５に示したＶＦＴの第２の実施形態
１０２  主変成器
１０４  ロータリ式変成器対
１０６  ロータリ式変成器対
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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