(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
回転シャフトと、複数のシリンダと、前記複数のシリンダによってそれぞれ案内されて、前記回転シャフトの回転に関連付いて往復運動するように構成された複数のピストンと、前記複数のシリンダ及び前記複数のピストンを収容するためのケーシングと、を備える油圧機械の診断方法であって、
前記油圧機械の押しのけ容積が０であり前記油圧機械が仕事をしない状態である前記油圧機械の無負荷状態において前記回転シャフトを回転させながら、前記ケーシングに設けた振動センサにより前記ケーシングの振動を検出する振動検出ステップと、
前記振動センサの検出結果に基づいて、前記ピストンの前記回転シャフト側に対する衝突及び離間を伴うピストンジャンプ現象の発生の有無を判定する判定ステップと、を備えることを特徴とする油圧機械の診断方法。
【請求項２】
前記振動センサは、前記ケーシングに取り付けられた少なくとも一つの加速度計であり、
前記振動検出ステップでは、前記少なくとも一つの加速度計によって前記ケーシングの加速度の経時変化を示す波形を取得し、
前記判定ステップでは、前記波形に含まれるピークの波高率が所定の閾値以上である場合に前記ピストンジャンプ現象が発生したと判定することを特徴とする請求項１に記載の油圧機械の診断方法。
【請求項３】
前記ピストンジャンプ現象が発生した異常ピストンを特定する異常ピストン特定ステップをさらに備え、
前記異常ピストン特定ステップでは、前記ピストンジャンプ現象の発生を示す前記ピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを前記異常ピストンとして特定することを特徴とする請求項２に記載の油圧機械の診断方法。
【請求項４】
前記回転シャフトの回転角度の経時変化を示すデータを取得するデータ取得ステップをさらに備え、
前記異常ピストン特定ステップでは、前記データ取得ステップで取得した前記回転シャフトの回転角度の経時変化を示す前記データから、前記ピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを決定することを特徴とする請求項３に記載の油圧機械の診断方法。
【請求項５】
前記油圧機械は、
回転シャフトに入力される機械的エネルギーによって駆動されるように構成された油圧ポンプと、前記油圧ポンプからの圧油によって駆動されるように構成された油圧モータと、を備える油圧トランスミッションの前記油圧モータである
ことを特徴とする請求項１乃至４の何れか一項に記載の油圧機械の診断方法。
【請求項６】
前記油圧トランスミッションは、
少なくとも一本のブレードと、前記少なくとも一本のブレードで受けた再生可能エネルギーによって回転する回転シャフトと、前記回転シャフトの回転エネルギーが入力される動力伝達部と、前記動力伝達部を介して入力される前記回転エネルギーによって駆動される発電機と、を備える再生可能エネルギー型発電装置の前記動力伝達部である
ことを特徴とする請求項５に記載の油圧機械の診断方法。
【請求項７】
回転シャフトと、複数のシリンダと、前記複数のシリンダによってそれぞれ案内されて、前記回転シャフトの回転に関連付いて往復運動するように構成された複数のピストンと、前記複数のシリンダ及び前記複数のピストンを収容するためのケーシングと、を備える油圧機械のための診断装置であって、
前記ケーシングに設けられ、前記油圧機械の押しのけ容積が０であり前記油圧機械が仕事をしない状態である前記油圧機械の無負荷状態における前記回転シャフトの回転時に生じる前記ケーシングの振動を検出するための振動センサと、
前記振動センサの検出結果に基づいて、前記ピストンの前記回転シャフト側に対する衝突及び離間を伴うピストンジャンプ現象の発生の有無を判定するための判定部と、を備えることを特徴とする油圧機械用の診断装置。
【請求項８】
前記振動センサは、前記ケーシングに取り付けられ、前記ケーシングの加速度の経時変化を示す波形を取得するように構成された少なくとも一つの加速度計であり、
前記判定部は、前記波形に含まれるピークの波高率が所定の閾値以上である場合に前記ピストンジャンプ現象が発生したと判定するように構成されたことを特徴とする請求項７に記載の油圧機械用の診断装置。
【請求項９】
前記ピストンジャンプ現象が発生した異常ピストンを特定する異常ピストン特定部をさらに備え、
前記異常ピストン特定部は、前記ピストンジャンプ現象の発生を示す前記ピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを前記異常ピストンとして特定するように構成されたことを特徴とする請求項８に記載の油圧機械用の診断装置。
【請求項１０】
前記異常ピストン特定部は、前記回転シャフトの回転角度の経時変化を示すデータから、前記ピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを決定するように構成されたことを特徴とする請求項９に記載の油圧機械用の診断装置。
【請求項１１】
前記油圧機械は、
回転シャフトに入力される機械的エネルギーによって駆動されるように構成された油圧ポンプと、前記油圧ポンプからの圧油によって駆動されるように構成された油圧モータと、を備える油圧トランスミッションの前記油圧モータである
ことを特徴とする請求項７乃至１０の何れか一項に記載の油圧機械用の診断装置。
【請求項１２】
前記油圧トランスミッションは、
少なくとも一本のブレードと、前記少なくとも一本のブレードで受けた再生可能エネルギーによって回転する回転シャフトと、前記回転シャフトの回転エネルギーが入力される動力伝達部と、前記動力伝達部を介して入力される前記回転エネルギーによって駆動される発電機と、を備える再生可能エネルギー型発電装置の前記動力伝達部である
ことを特徴とする請求項１１に記載の油圧機械用の診断装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、油圧機械の診断方法及び油圧機械用の診断装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
油圧機械の診断装置として、計器を油圧ラインに挿入することなく油圧機械の外部から負圧機械の故障を診断する装置が知られている。例えば特許文献１には、振動検出器及び温度検出器により、油圧機械の外部ケーシングの振動及び温度のデータを取得し、取得した振動データ及び温度データから各構成部品の損傷度を算出する手段を備える故障診断装置が記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開昭６０−１２２３５１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところで、油圧ポンプや油圧モータ等の油圧機械においては、通常、ピストンが回転シャフトの回転に応じてシリンダ内を周期的に往復運動する。回転シャフトの回転数が高くなると、ピストンと回転シャフト側（例えば回転シャフトとともに回転するカム）との当接面からピストンが浮き上がり、次にピストンが回転シャフト側と当接する際にピストンと回転シャフト側とが衝突する、いわゆるピストンジャンプ現象が発生する場合がある。ピストンジャンプ現象が起こると、衝突によりピストンやカム等が損傷する場合がある。このようなピストンジャンプ現象は、実質的な劣化現象に未だ至らない油圧機械においても発生しうる。
したがって、特許文献１に記載の故障診断装置によれば、上述したように実質的な劣化現象（スプライン軸の摩耗やピストンリングの損傷）の発生を検出できるかもしれないが、必ずしも実質的な劣化現象を伴うわけではないピストンジャンプ現象を検知することは難しい。
【０００５】
本発明の少なくとも一実施形態の目的は、油圧機械の外部から、ピストンジャンプ現象を検知することが可能な油圧機械の診断方法及び油圧機械用の診断装置を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の少なくとも一実施形態に係る油圧機械の診断方法は、
回転シャフトと、複数のシリンダと、前記複数のシリンダによってそれぞれ案内されて、前記回転シャフトの回転に関連付いて往復運動するように構成された複数のピストンと、前記複数のシリンダ及び前記複数のピストンを収容するためのケーシングと、を備える油圧機械の診断方法であって、
前記油圧機械の無負荷状態において前記回転シャフトを回転させながら、前記ケーシングに設けた振動センサにより前記ケーシングの振動を検出する振動検出ステップと、
前記振動センサの検出結果に基づいて、前記ピストンの前記回転シャフト側に対する衝突及び離間を伴うピストンジャンプ現象の発生の有無を判定する判定ステップと、を備える。
【０００７】
ピストンジャンプ現象による振動は、ピストンと回転シャフト側との衝突により発生するので、通常、ピストンまたは回転シャフト側から検出することはできても、ケーシングの外側からは、その現象を検出することができないとも考えられる。
このような状況の中、本発明者らは、鋭意検討の結果、予想外にも、油圧機械を無負荷状態にして回転シャフトを回転させることにより、ケーシング側に設けた振動センサで振動を測定することでピストンジャンプ現象に起因する振動を検出できることを見出した。
回転シャフトとピストンの衝突による振動は、油圧機械に含まれる機械要素（例えば軸受）を通じて回転シャフトからケーシングに伝搬するため、ケーシング側でも検出が可能であると考えられる。また、油圧機械を無負荷状態にすることによって、油圧機械においてピストンジャンプ現象以外の要因による振動が発生しないようにできるため、振動センサを用いてピストンジャンプ現象に起因する振動を特異的に検出することが可能であると考えられる。
したがって、上記油圧機械の診断方法では、油圧機械の外部から、ピストンジャンプ現象に起因する振動を検知することが可能である。
なお、上記油圧機械の診断方法では、ケーシングに設けた振動センサによりケーシングの振動を検出し、その結果に基づいてピストンジャンプ現象の発生の有無を判定するので、シリンダ内の圧力を直接測定することなくピストンジャンプ現象を検出することが可能である。したがって、複数のシリンダの各々に圧力センサを設けることなく、ケーシングに設けた振動センサにより油圧機械の外部からピストンジャンプ現象を検出することができる。
【０００８】
幾つかの実施形態では、前記振動センサは、前記ケーシングに取り付けられた少なくとも一つの加速度計であり、前記振動検出ステップでは、前記少なくとも一つの加速度計によって前記ケーシングの加速度の経時変化を示す波形を取得し、前記判定ステップでは、前記波形に含まれるピークの波高率が閾値以上である場合に前記ピストンジャンプ現象が発生したと判定する。
この場合、加速度計を用いることで、振動の経時変化を加速度の経時変化として把握することができ、ピストンと回転シャフト側との衝突による衝撃の発生は、加速度計によって取得した波形にピークとして現れる。そこで、上述のように、加速度計によって取得した波形のピークの波高率の大きさを閾値と比較することで、ピストンジャンプ現象を検出することができる。
【０００９】
幾つかの実施形態では、前記油圧機械の診断方法は、前記ピストンジャンプ現象が発生した異常ピストンを特定する異常ピストン特定ステップをさらに備え、前記異常ピストン特定ステップでは、前記ピストンジャンプ現象の発生を示す前記ピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを前記異常ピストンとして特定する。
ピストンジャンプ現象は、ピストンが下死点近傍に位置して回転シャフト側に最も近づくときに起きる。そのため、ピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンが、ピストンジャンプ現象が起きた異常ピストンであると推定できる。そこで、ピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを特定することによって、油圧機械が備える複数のピストンのうちどのピストンにおいてピストンジャンプ現象が発生したかを把握することができる。
【００１０】
幾つかの実施形態では、前記回転シャフトの回転角度の経時変化を示すデータを取得するデータ取得ステップをさらに備え、前記異常ピストン特定ステップでは、前記データ取得ステップで取得した前記回転シャフトの回転角度の経時変化を示す前記データから、前記ピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを決定する。
回転シャフトの回転角度と、複数のピストンの各々が下死点を迎える時刻とは相関関係があるため、互いに対応させることができる。この場合、回転シャフトの回転角度の経時変化を示すデータを用いて、加速度の経時変化を示す波形のピークの発現時刻における回転シャフトの回転角度から、当該時刻において下死点を迎えたピストンを特定することができる。したがって、油圧機械が備える複数のピストンのうちどのピストンにおいてピストンジャンプ現象が発生したかを把握することができる。
【００１１】
幾つかの実施形態では、前記油圧機械は、回転シャフトに入力される機械的エネルギーによって駆動されるように構成された油圧ポンプと、前記油圧ポンプからの圧油によって駆動されるように構成された油圧モータと、を備える油圧トランスミッションの前記油圧モータである。
この場合、回転シャフトとピストンの衝突による振動は、油圧モータに含まれる機械要素（例えば軸受）を通じて回転シャフトからケーシングに伝搬するため、ケーシング側でも検出が可能であると考えられる。また、油圧モータを無負荷状態にすることによって、油圧モータにおいてピストンジャンプ現象以外の要因による振動が発生しないようにできるため、振動センサを用いてピストンジャンプ現象に起因する振動を特異的に検出することが可能であると考えられる。
したがって、上記油圧機械の診断方法では、油圧モータの外部から、ピストンジャンプ現象に起因する振動を検知することが可能である。
【００１２】
幾つかの実施形態では、前記油圧トランスミッションは、少なくとも一本のブレードと、前記少なくとも一本のブレードで受けた再生可能エネルギーによって回転する回転シャフトと、前記回転シャフトの回転エネルギーが入力される動力伝達部と、前記動力伝達部を介して入力される前記回転エネルギーによって駆動される発電機と、を備える再生エネルギー型発電装置の前記動力伝達部である。
この場合、回転シャフトとピストンの衝突による振動は、油圧モータに含まれる機械要素（例えば軸受）を通じて回転シャフトからケーシングに伝搬するため、ケーシング側でも検出が可能であると考えられる。また、油圧モータを無負荷状態にすることによって、油圧モータにおいてピストンジャンプ現象以外の要因による振動が発生しないようにできるため、振動センサを用いてピストンジャンプ現象に起因する振動を特異的に検出することが可能であると考えられる。
したがって、上記油圧機械の診断方法では、油圧モータの外部から、ピストンジャンプ現象に起因する振動を検知することが可能である。
【００１３】
本発明の少なくとも一実施形態に係る油圧機械の診断装置は、
回転シャフトと、複数のシリンダと、前記複数のシリンダによってそれぞれ案内されて、前記回転シャフトの回転関連付いて往復運動するように構成された複数のピストンと、前記複数のシリンダ及び前記複数のピストンを収容するためのケーシングと、を備える油圧機械のための診断装置であって、
前記ケーシングに設けられ、前記油圧機械の無負荷状態における前記回転シャフトの回転時に生じる前記ケーシングの振動を検出するための振動センサと、
前記振動センサの検出結果に基づいて、前記ピストンの前記回転シャフト側に対する衝突及び離間を伴うピストンジャンプ現象の発生の有無を判定するための判定部と、を備える。
【００１４】
回転シャフトとピストンの衝突による振動は、油圧機械に含まれる機械要素（例えば軸受）を通じて回転シャフトからケーシングに伝搬するため、ケーシング側でも検出が可能であると考えられる。また、油圧機械を無負荷状態にすることによって、油圧機械においてピストンジャンプ現象以外の要因による振動が発生しないようにできるため、振動センサを用いてピストンジャンプ現象に起因する振動を特異的に検出することが可能であると考えられる。
したがって、上記油圧機械の診断装置では、油圧機械の外部から、ピストンジャンプ現象に起因する振動を検知することが可能である。
なお、上記油圧機械の診断装置では、ケーシングに設けた振動センサによりケーシングの振動を検出し、その結果に基づいてピストンジャンプ現象の発生の有無を判定するので、シリンダ内の圧力を直接測定することなくピストンジャンプ現象を検出することが可能である。したがって、複数のシリンダの各々に圧力センサを設けることなく、ケーシングに設けた振動センサにより油圧機械の外部からピストンジャンプ現象を検出することができる。
【００１５】
幾つかの実施形態では、前記振動センサは、前記ケーシングに取り付けられ、前記ケーシングの加速度の経時変化を示す波形を取得するように構成された少なくとも一つの加速度計であり、前記判定部は、前記波形に含まれるピークの波高率が閾値以上である場合に前記ピストンジャンプ現象が発生したと判定するように構成される。
この場合、加速度計を用いることで、振動の経時変化を加速度の経時変化として把握することができ、ピストンと回転シャフト側との衝突による衝撃の発生は、加速度計によって取得した波形にピークとして現れる。したがって、この波形に含まれるピークの波高率でピストンジャンプ現象の発生の有無を判定するので、波高率の閾値を予め設定しておくことで、加速度の波形のピークを検出することによりピストンジャンプ現象の検出をすることができる。
【００１６】
幾つかの実施形態では、前記診断装置は、前記ピストンジャンプ現象が発生した異常ピストンを特定する異常ピストン特定部をさらに備え、前記異常ピストン特定部は、前記ピストンジャンプ現象の発生を示す前記ピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを前記異常ピストンとして特定するように構成される。
ピストンジャンプ現象は、ピストンが下死点近傍に位置して回転シャフト側に最も近づくときに起きる。そのため、ピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンが、ピストンジャンプ現象が起きた異常ピストンであると推定できる。そこで、ピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを特定することによって、油圧機械が備える複数のピストンのうちどのピストンにおいてピストンジャンプ現象が発生したかを把握することができる。
【００１７】
幾つかの実施形態では、前記異常ピストン特定部は、前記回転シャフトの回転角度の経時変化を示すデータから、前記ピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを決定するように構成される。
回転シャフトの回転角度と、複数のピストンの各々が下死点を迎える時刻とは相関関係があるため、互いに対応させることができる。この場合、回転シャフトの回転角度の経時変化を示すデータを用いて、加速度の経時変化を示す波形のピークの発現時刻における回転シャフトの回転角度から、当該時刻において下死点を迎えたピストンを特定することができる。したがって、油圧機械が備える複数のピストンのうちどのピストンにおいてピストンジャンプ現象が発生したかを把握することができる。
【００１８】
幾つかの実施形態では、前記油圧機械は、回転シャフトに入力される機械的エネルギーによって駆動されるように構成された油圧ポンプと、前記油圧ポンプからの圧油によって駆動されるように構成された油圧モータと、を備える油圧トランスミッションの前記油圧モータである。
この場合、回転シャフトとピストンの衝突による振動は、油圧モータに含まれる機械要素（例えば軸受）を通じて回転シャフトからケーシングに伝搬するため、ケーシング側でも検出が可能であると考えられる。また、油圧モータを無負荷状態にすることによって、油圧モータにおいてピストンジャンプ現象以外の要因による振動が発生しないようにできるため、振動センサを用いてピストンジャンプ現象に起因する振動を特異的に検出することが可能であると考えられる。
したがって、上記油圧機械の診断装置では、油圧モータの外部から、ピストンジャンプ現象に起因する振動を検知することが可能である。
【００１９】
幾つかの実施形態では、前記油圧トランスミッションは、少なくとも一本のブレードと、前記少なくとも一本のブレードで受けた再生可能エネルギーによって回転する回転シャフトと、前記回転シャフトの回転エネルギーが入力される動力伝達部と、前記動力伝達部を介して入力される前記回転エネルギーによって駆動される発電機と、を備える再生エネルギー型発電装置の前記動力伝達部である。
この場合、回転シャフトとピストンの衝突による振動は、油圧モータに含まれる機械要素（例えば軸受）を通じて回転シャフトからケーシングに伝搬するため、ケーシング側でも検出が可能であると考えられる。また、油圧モータを無負荷状態にすることによって、油圧モータにおいてピストンジャンプ現象以外の要因による振動が発生しないようにできるため、振動センサを用いてピストンジャンプ現象に起因する振動を特異的に検出することが可能であると考えられる。
したがって、上記油圧機械の診断装置では、油圧モータの外部から、ピストンジャンプ現象に起因する振動を検知することが可能である。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の少なくとも一実施形態によれば、油圧機械の外部からピストンジャンプ現象を検知することが可能である。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】一実施形態に係る油圧機械の内部構成及び一実施形態に係る診断装置の構成を示す図である。
【図２】一実施形態に係る油圧機械の内部構成及び一実施形態に係る診断装置の構成を示す図である。
【図３】（ａ）〜（ｃ）はそれぞれ、無負荷状態においてピストンジャンプ現象が発生する際のシリンダ内圧力（筒内圧）、ケーシング加速度、回転シャフトの回転角度の経時変化を示すグラフである。
【図４】油圧モータの通常運転時における、回転シャフトの回転角度とケーシング加速度との関係を示すグラフである。
【図５】一実施形態に係る油圧トランスミッションの概略を示す図である。
【図６】一実施形態に係る再生エネルギー型発電装置（風力発電装置）の全体構成の概略を示す図である。
【図７】一実施形態に係る油圧機械の診断装置の構成及び計測情報の流れの概要を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
以下、添付図面に従って本発明の実施形態について説明する。ただし、この実施形態に記載されている構成部品の寸法、材質、形状、その相対的配置等は、本発明の範囲をこれに限定する趣旨ではなく、単なる説明例にすぎない。
【００２３】
以下の実施形態では、油圧モータが診断対象の油圧機械である場合について説明する。ただし、本発明は、油圧ポンプや他の油圧機械が診断対象である場合にも同様に適用することができる。
【００２４】
図１及び図２に示すように、一実施形態に係る油圧機械の診断方法における診断対象の油圧機械１０は、回転シャフト１２と、複数のシリンダ１４（１４Ａ〜１４Ｆ）と、複数のピストン１６（１６Ａ〜１６Ｆ）と、複数のシリンダ１４及び複数のピストン１６を収容するためのケーシング１８と、を備える。複数のピストン１６は、複数のシリンダ１４によってそれぞれ案内されて、回転シャフト１２の回転に関連付いて往復運動するように構成される。図１及び図２において、点Ｏは、回転シャフト１２の軸中心を示す。
【００２５】
図１及び図２に示す例示的な実施形態では、油圧機械１０は、油圧モータであり、供給される高圧の作動油によって駆動されるように構成される。油圧機械１０である油圧モータは、回転シャフト１２と共に回転する偏心カム１３と、複数のピストン１６（１６Ａ〜１６Ｆ）と、複数のシリンダ１４（１４Ａ〜１４Ｆ）とを備える。ピストン１６とシリンダ１４は、それぞれ油圧室１５（１５Ａ〜１５Ｆ）を形成している。該油圧室１５にはそれぞれ高圧油ライン（不図示）及び低圧油ライン（不図示）が接続されることにより、作動流体である作動油の供給及び排出が弁機構（不図示）を介して行われる。
複数のピストン１６及び複数のシリンダ１４は、それぞれ偏心カム１３の周りに放射状に設けられている。複数のピストン１６は、油圧室１５内の作動油及び偏心カム１３によって、互いに異なる位相で往復運動せしめられる。すなわち、各ピストン１６が上死点から下死点に向う際、高圧油ライン（不図示）から油圧室１５に導入された作動油によって、各ピストン１６はシリンダ軸に沿って偏心カム１３側に押し下げられる。このとき、各ピストン１６によって偏心カム１３は押圧され、その結果、偏心カム１３は回転する。偏心カム１３が回転すると、下死点付近に位置するピストン１６は偏心カム１３によって押上げられ、油圧室１５内の作動油が低圧油ライン（不図示）に排出される。
このようなピストン１６の周期的な往復運動によって、該偏心カム１３に連結された回転シャフト１２が回転する。
回転シャフト１２は、例えば発電機（不図示）に接続され、回転シャフト１２の回転運動を発電機に伝えて発電機を駆動するように構成されていてもよい。
【００２６】
ケーシング１８は、例えば、図１及び図２に示すように、油圧機械１０の軸方向における両端部に配置されるエンドプレート１８Ａ，１８Ｂと、エンドプレート１８Ａ及び１８Ｂの間に配置される筒状ケース１８Ｃとで構成される。ケーシングに１８には、回転シャフト１２を支持する軸受１９Ａ，１９Ｂを介して回転シャフト１２の振動が伝搬するようになっている。
【００２７】
なお、油圧機械１０は、図２に示すように、偏心カム１３とこの偏心カム１３に対応する複数のピストン１６（１６Ａ〜１６Ｆ）、シリンダ１４（１４Ａ〜１４Ｆ）、油圧室１５（１５Ａ〜１５Ｆ）を含むバンク２０を複数（２０Ａ〜２０Ｆ）備えていてもよい。
【００２８】
ピストンジャンプ現象は、以下のような原理で発生する。
油圧機械１０において、ピストン１６は、回転シャフト１２の回転に対応する偏心カム１３のカムプロファイルに応じてシリンダ１４内を周期的に往復運動する。この際、ピストン１６が偏心カム１３から離れて浮き上がらないようにするため、ピストン１６を油圧機械１０の径方向の内側に向かって押さえつけるための保持部材１７等を用いてピストン１６と偏心カム１３の接触を維持する場合もある。なお、保持部材１７は、リング状の保持リングと、保持リングとピストン１６との間に配置され、弾性力でピストン１６と偏心カム１３との接触を維持する弾性体（例えばばね）とを含んでいてもよい。また、図２においては、保持部材１７の図示を省略する。
しかし、例えば、回転シャフト１２の回転数が高くなったり、ピストン１６のシリンダ１４との摺動部に焼き付きや損傷が生じてピストン１６とシリンダ１４の間の摩擦が増大したりすると、上述の保持部材１７があったとしても、ピストン１６と回転シャフト１２側（例えば回転シャフト１２とともに回転する偏心カム１３）との当接面からピストン１６が浮き上がる場合がある。そうすると、次にピストン１６が回転シャフト１２側と当接する際にピストン１６と回転シャフト１２側とが衝突する、いわゆるピストンジャンプ現象が発生する。
このようなピストンジャンプ現象が起こると、衝突によりピストン１６や偏心カム１３等が損傷する場合がある。
【００２９】
上述の油圧機械１０を診断対象とする、一実施形態に係る油圧機械の診断方法は、油圧機械１０の無負荷状態において回転シャフト１２を回転させながら、ケーシング１８に設けた振動センサ２によりケーシング１８の振動を検出する振動検出ステップと、振動センサ２の検出結果に基づいて、ピストン１６の回転シャフト１２側に対する衝突及び離間を伴うピストンジャンプ現象の発生の有無を判定する判定ステップと、を備える。
【００３０】
振動検出ステップでは、油圧機械１０の無負荷状態において回転シャフト１２を回転させながらケーシング１８の振動を検出する。
【００３１】
油圧機械１０の無負荷状態とは、油圧機械１０の押しのけ容積が０であり、高圧油ライン及び低圧油ラインと油圧室１５との間で作動油の正味の吸入及び排出がなく、油圧機械１０が仕事をしない状態であることを意味する。
例えば、油圧ポンプの場合の無負荷状態とは、低圧油ラインと油圧室１５との間の連通状態を切り替えるための低圧バルブが開状態、高圧油ラインと油圧室１５との間の連通状態を切り替えるための高圧バルブが閉状態で維持され、油圧室において作動油の昇圧を行わない状態のことをいう。また、油圧モータの場合の無負荷状態とは、高圧バルブが開状態、低圧バルブが閉状態で維持され、作動油によるピストンの往復運動を回転シャフトの回転運動に変換しない状態のことをいう。
油圧機械１０が無負荷状態であれば、バルブの開閉による振動や、作動油の圧力変動による振動等のピストンジャンプ現象以外の要因による振動はほとんど発生しない。したがって、油圧機械１０無負荷状態とすることで、ピストンジャンプ現象以外の要因による振動（振動センサの出力におけるＮ成分）を排除してＳ／Ｎ比を向上させることができ、ピストンジャンプ現象による振動（振動センサの出力におけるＳ成分）を検出することができる。
【００３２】
油圧機械１０の無負荷状態において回転シャフト１２を回転させる方法として、一実施形態に係る診断方法においては、油圧機器１０の外部から他の駆動源を用いて回転シャフト１２を回転させる。この場合、油圧機械１０の回転シャフト１２に接続された発電機を電動機として動作させ、発電機の回転により回転シャフト１２を回転させてもよい。
他の実施形態に係る診断方法では、油圧機械１０を通常運転させて回転シャフト１２が回転している状態から、油圧機械１０を無負荷状態に切り替えて、回転シャフト１２を惰性で回転させる。
【００３３】
油圧機械１０の無負荷状態において回転シャフト１２を回転させる際の回転数は特に限定されないが、一実施形態においては、通常運転を行う際の油圧機械１０の回転数（例えば定格回転数）で回転させてもよい。この場合、油圧機械１０の通常運転の条件下においてピストンジャンプ現象を再現して検出することができる。
【００３４】
油圧機械１０のケーシング１８において、振動センサ２を設ける場所は限定されず、ケーシングに伝搬した振動を捉えることができる場所であれば、どこに配置してもよい。
ピストンジャンプ現象が発生し、ピストン１６と回転シャフト１２側（偏心カム１３）との衝突により回転シャフト１２側に生じた振動は、回転シャフト１２を支持する軸受１９Ａ，１９Ｂを介してケーシング１８の広範囲に伝搬する。したがって、振動センサ２は、ケーシング１８のうち、振動が伝搬する広範囲のいずれの場所に設置することができる。また、振動センサ２やケーシング１８の形状から、振動センサ２を設置しやすい場所を選択して設置してもよい。
【００３５】
判定ステップでは、振動センサ２の検出結果に基づいて、ピストン１６の回転シャフト１２側に対する衝突及び離間を伴うピストンジャンプ現象の発生の有無を判定する。
一実施形態では、振動センサ２の検出結果は、振動センサ２の設置点における時刻と、油圧機械１０の鉛直方向に関する振動のデータであり、この結果に基づいてピストンジャンプ現象の発生の有無を判定する。例えば、測定される鉛直方向の振動データにおいて、予め定めた閾値よりも大きい値が周期的に出現する場合、油圧機械１０のいずれかのピストン１６においてピストンジャンプが発生したと判定することができる。
他の実施形態では、振動センサ２の検出結果は、振動センサ２の設置点における時刻と、油圧機械１０の軸方向、鉛直方向、油圧機械１０の軸方向及び鉛直方向に直交する方向のそれぞれに関する振動のデータであり、この結果に基づいてピストンジャンプ現象の発生の有無を判定する。例えば、測定される振動データのうち、何れかの方向の振動データにおいて、予め定めた閾値よりも大きい値が周期的に出現する場合に、油圧機械１０のいずれかのピストン１６においてピストンジャンプが発生したと判定することができる。
【００３６】
回転シャフト１２とピストン１６の衝突による振動は、油圧機械１０に含まれる機械要素（例えば軸受１９Ａ，１９Ｂ）を通じて回転シャフトからケーシングに伝搬するため、ケーシング１８側でも検出が可能であると考えられる。また、油圧機械１０を無負荷状態にすることによって、油圧機械１０においてピストンジャンプ現象以外の要因による振動が発生しないようにできるため、振動センサ２を用いてピストンジャンプ現象に起因する振動を特異的に検出することが可能であると考えられる。
したがって、上記実施形態に係る油圧機械１０の診断方法では、油圧機械１０の外部から、ピストンジャンプ現象に起因する振動を検知することが可能である。
【００３７】
幾つかの実施形態では、振動センサ２は、ケーシング１８に取り付けられた少なくとも一つの加速度計３である。そして、振動検出ステップでは、少なくとも一つの加速度計３によってケーシング１８の加速度の経時変化を示す波形を取得し、判定ステップでは、取得した波形に含まれるピークの波高率が所定の閾値以上である場合にピストンジャンプ現象が発生したと判定する。
【００３８】
ケーシング１８の振動は、加速度として捉えることもできるので、一実施形態において、振動センサ２として加速度センサ３を用いることもできる。
振動検出ステップでは、加速度計３を用いて、ケーシング１８の振動による加速度を計測することで、加速度の経時変化を示す波形を取得できる。この波形を、ケーシング１８の振動を示すデータとして用いることで、ピストンジャンプ現象の検出を行うことができる。
【００３９】
ここで、図３（ａ）〜（ｃ）はそれぞれ、無負荷状態においてピストンジャンプ現象が発生する際のシリンダ内圧力（筒内圧）、ケーシングの加速度（ケース加速度）、回転シャフトの回転角度の経時変化を示すグラフである。また、図４は、通常運転時における、回転シャフトの回転角度と油圧モータ回転パルス及びケーシング加速度（ケース加速度）との関係を示すグラフである。
図４（ａ）及び（ｂ）からわかるように、油圧機械１０（ここでは油圧モータ）の通常運転時には、回転シャフトが１回転する間（例えば、図４（ｂ）の回転角度：０〜３６０°の区間）、ケーシング１８では絶えず加速度の変化が見られ、振動が発生している。これは、ケーシング１８では、各バルブの開閉や作動油の圧力変化等、様々な要因による振動が発生していることが理由であると考えられる。この場合、ピストンジャンプ現象による振動（振動センサの出力におけるＳ成分）とピストンジャンプ現象以外の要因による振動（振動センサの出力におけるＮ成分）の比であるＳ／Ｎ比が小さくなるため、ピストンジャンプ現象に起因する振動の発生を、図４（ａ）及び（ｂ）から把握することは難しい。なお、図４（ｂ）の油圧モータ回転パルスは、油圧モータの回転シャフトが１回転する毎に発生されるパルス信号で有り、１つのピークから次のピークまでで回転シャフトが１回転していることを示す。
一方、図３（ｂ），（ｃ）からわかるように、油圧機械１０を無負荷状態とした場合には、特定の回転角度（図３では３００°付近）において衝撃的なケース加速度が周期的に計測される。このように、ピストンと回転シャフト側との衝突による衝撃の発生は、加速度計によって取得した波形にピークとして現れる。そして、この衝撃的な振動及びその直後の減衰振動以外には、ケース加速度はほぼ０であり、ピストンジャンプ現象以外の要因による振動は発生していないことがわかる。
このように、無負荷状態において加速度計を用いることで、図３（ｂ）に示すようなＳ／Ｎ比が向上された波形を取得することができ、ピストンジャンプ現象を検出することができる。
【００４０】
なお、図３（ａ）はシリンダ１６内の圧力（筒内圧）の計測データである。ピストンジャンプ現象が発生しているシリンダにおいて筒内圧を計測することで、周期的に大きなピークが現れるので、筒内圧データをもってピストンジャンプ現象の検出を行うことはできる。しかし、この方法でピストンジャンプ現象がどのピストンで発生しているかを把握するためには、全てのシリンダに圧力センサを設ける必要があるため、コストの増大につながる可能性がある。
【００４１】
判定ステップでは、取得した波形に含まれるピークの波高率に基づいてピストンジャンプ現象の発生の有無を判定する。
取得した波形に含まれるピークの波高率とは、取得した波形から得られる加速度のピーク値（ａｐ）と、加速度のｒｍｓ値（ａｒｍｓ）との比（ａｐ／ａｒｍｓ）である。この波高率が、予め設定した閾値（例えば２）よりも大きければ、当該ピークの出現時にピストンジャンプ現象が発生したものと判定できる。
【００４２】
幾つかの実施形態では、ピストンジャンプ現象が発生した異常ピストンを特定する異常ピストン特定ステップをさらに備える。異常ピストン特定ステップでは、ピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを異常ピストンとして特定する。
ピストンジャンプ現象は、ピストン１６が下死点近傍に位置して回転シャフト１２側に最も近づくときに起きる。そのため、ピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻に下死点を迎えたピストン１６が、ピストンジャンプ現象が起きた異常ピストンであると推定できる。そこで、ピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻に下死点を迎えたピストン１６を特定することによって、油圧機械１０が備える複数のピストン１６のうちどのピストンにおいてピストンジャンプ現象が発生したかを把握することができる。
【００４３】
幾つかの実施形態では、油圧機械の診断方法は、回転シャフト１２の回転角度の経時変化を示すデータを取得するデータ取得ステップをさらに備え、異常ピストン特定ステップでは、データ取得ステップで取得した回転シャフト１２の回転角度の経時変化を示すデータから、ピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻に下死点を迎えたピストンを決定する。
回転シャフト１２の回転角度と、複数のピストン１６の各々が下死点を迎える時刻とは相関関係があるため、互いに対応させることができる。この場合、回転シャフト１２の回転角度の経時変化を示すデータを用いて、加速度の経時変化を示す波形のピークの発現時刻における回転シャフト１２の回転角度から、当該時刻において下死点を迎えたピストン１６を特定することができる。したがって、油圧機械１０が備える複数のピストン１６のうちどのピストン１６においてピストンジャンプ現象が発生したかを把握することができる。
【００４４】
例えば、図１のピストン１６Ａが下死点を迎える回転シャフトの回転角度が、図３（ｃ）における回転角度：０°（＝３６０°）であるとする。図１に示す油圧機械１０では、１つの偏心カム１３に対して６個のピストン１６（１６Ａ〜１６Ｆ）が対応しており、６個のピストン１６（１６Ａ〜１６Ｆ）は等間隔に配置されているので、６０°ずつの位相差で往復運動をする。したがって、回転シャフトの回転角度６０°、１２０°、１８０°、２４０°、３００°では、それぞれピストン１６Ｂ、１６Ｃ、１６Ｄ、１６Ｅ、１６Ｆが下死点を迎えることとなる。
図３のグラフを見ると、回転角度が約３００°のときにケーシング１８において衝撃的な振動が発生している。回転角度が３００°である時刻には、図１のピストン１６Ｆが下死点を迎えているので、この場合、ピストン１６Ｆにおいてピストンジャンピングが発生していること、すなわち、ピストンジャンプ現象が発生した異常ピストンはピストン１６Ｆであると特定することができる。
【００４５】
なお、油圧機械１０の無負荷状態で回転シャフト１２を回転させるために、油圧機械１０を通常運転させて回転シャフト１２が回転している状態から、油圧機械１０を無負荷状態に切り替えて、回転シャフト１２を惰性で回転させる場合には、油圧機械１０が無負荷状態であっても、回転シャフト１２の回転や、ピストン１６の往復運動等に起因する運動エネルギーの機械的ロスが発生する等して、回転速度が変動（この場合は減少）することが考えられる。
しかし、この回転速度の変動が無視できる程度の短時間のうちに実施形態に係る診断方法の実施を行えば、回転速度の変動は問題とはならない。
また、回転速度が変動した場合、図３（ｂ）に示すようなケース加速度のグラフのピーク間の時間は変動するが、この場合、図３（ｃ）に示すような回転シャフトの回転角度の周期も同様に変動するため、ケース加速度のピーク（すなわちピストンジャンプ現象の発生を示すピーク）の発現時刻と、この時刻に下死点を迎えたピストンを照合することが可能である。
【００４６】
また、図２に示すような複数のバンク２０（２０Ａ〜２０Ｆ）を備える油圧機械の場合、複数のバンク２０において同時に下死点を迎えるピストン１６が存在することもあり得る。例えば、ある時刻において、バンク２０Ａではピストン１６Ａが下死点を迎え、バンク２０Ｂではピストン１６Ａと位相が６０°ずれたピストン１６Ｂが下死点を迎え、バンク２０Ｃ〜２０Ｆではさらに位相が６０°ずつずれたピストン１６Ｃ、１６Ｄ、１６Ｅ、１６Ｆがそれぞれ下死点を迎える、というように構成される場合がある。この場合、回転シャフト１２が６０°回転するごとに同時に６個のピストン１６が下死点を迎えることとなる。
このような場合であっても、振動センサ２において、複数の方向（例えば、油圧機械１０の軸方向、鉛直方向、及び、油圧機械１０の軸方向及び鉛直方向に直交する方向を含む３方向）のそれぞれに関する振動のデータを取得することにより、いずれのバンク２０でピストンジャンプ現象が発生したかを特定又は絞り込むことが可能である。
【００４７】
図５は、一実施形態に係る油圧トランスミッションの概略を示す図であり、図６は、一実施形態に係る再生エネルギー型発電装置（風力発電装置）の全体構成の概略を示す図である。
幾つかの実施形態では、油圧機械１０は、図５及び図６に示すように、回転シャフト２２に入力される機械的エネルギーによって駆動されるように構成された油圧ポンプ２４と、油圧ポンプ２４からの圧油によって駆動されるように構成された油圧モータ２６と、を備える油圧トランスミッション３０の油圧モータ２６である。
幾つかの実施形態では、図５及び図６に示すように、油圧トランスミッション３０において、油圧ポンプ２４と油圧モータ２６は、油圧ポンプ２４の吐出側と油圧モータ２６の吸込側とを接続する高圧油ライン２８と、油圧ポンプ２４の吸込側と油圧モータ２６の吐出側とを接続する低圧油ライン２９とで接続される。
油圧ポンプ２４は、回転エネルギー源より回転エネルギーを供給されて回転する回転シャフト２２によって駆動されて高圧の作動油（圧油）を生成する。油圧ポンプ２４で生成された圧油は高圧油ライン２８を介して油圧モータ２６に供給され、この圧油によって油圧モータ２６が駆動される。油圧モータ２６は負荷に対して仕事をし、仕事をした後の低圧の作動油は、低圧油ライン２９を経由して、油圧ポンプ２４に再び戻される。
【００４８】
一実施形態では、油圧トランスミッション３０は、図６に示すように、少なくとも一本のブレード３２と、少なくとも一本のブレード３２で受けた再生可能エネルギーによって回転する回転シャフト２２と、回転シャフト２２の回転エネルギーが入力される動力伝達部３１と、動力伝達部３１を介して入力される回転エネルギーによって駆動される発電機３４と、を備える再生エネルギー型発電装置（風力発電装置）３６の動力伝達部３１である。
【００４９】
一実施形態に係る再生エネルギー型発電装置（風力発電装置）３６は、図６に示すように、複数のブレード３２及びハブ３３で構成されるロータ３５を備える。なお、ハブ３３はハブカバー３７によって覆われていてもよい。また、回転シャフト２２の少なくとも一部は、タワー３８上に設置されたナセル４０によって覆われていてもよく、油圧ポンプ２４、油圧モータ２６及び発電機３４は、ナセル４０の内部に設置されていてもよい。
ハブ３３は、ナセル４０内に収納された回転シャフト２２に連結されている。これにより、ブレード３２が風を受けてロータ３５が回転すると、ハブ３３に連結された回転シャフト２２も回転するようになっている。そして回転シャフト２２の回転エネルギーは、動力伝達部３１の一部である油圧ポンプ２４に入力されて油圧ポンプを駆動する。
油圧ポンプ２４で生成された圧油によって駆動される油圧モータ２６の回転シャフト１２は発電機３４と接続されており、油圧モータ１２の回転シャフト１２の回転によって発電機３４が駆動され、発電機３４において電力が生成される。
【００５０】
なお、再生エネルギー型発電装置（風力発電装置）３６は、海面ＳＬ上に設置される洋上風力発電装置であってもよいし、再生エネルギー型発電装置（風力発電装置）３６は陸上に設置されていてもよい。
【００５１】
一実施形態においては、上述したように、再生エネルギー型発電装置３６は風力発電装置である。他の実施形態では、再生エネルギー型発電装置３６は、潮流発電装置、海流発電装置、河流発電装置等の他の再生エネルギー型発電装置であってもよい。
【００５２】
図１に示す診断装置１は、上述した油圧機械１０のための診断装置であって、振動センサ２と、判定部６とを備える。
振動センサ２は、油圧機械１０の無負荷状態における回転シャフト１２の回転時に生じるケーシング１８の振動を検出するものであり、ケーシング１８に設けられる。上述したように、油圧機械１０のケーシング１８において、振動センサ２を設ける場所は限定されず、ケーシングに伝搬した振動を捉えることができる場所であれば、どこに配置してもよい。
判定部６は、振動センサ２の検出結果に基づいて、ピストン１６の回転シャフト１２側に対する衝突及び離間を伴うピストンジャンプ現象の発生の有無を判定する。判定部６は、振動センサにより測定される各種情報を受信するコントローラ４に含まれていてもよい。
【００５３】
判定部６は、ピストンジャンプ現象の発生の有無を判断するための条件が記憶され、振動センサ２の検出結果に基づいてピストンジャンプ現象の発生の有無を判断する。コントローラ４は、該判断の結果を表示するように、表示部９（例えばモニター）に指示を与えるように構成されてもよい。
【００５４】
幾つかの実施形態では、振動センサ２は、ケーシング１８に取り付けられ、ケーシング１８の加速度の経時変化を示す波形を取得するように構成された少なくとも一つの加速度計３であってもよく、判定部６は、前記波形に含まれるピークの波高率が所定の閾値以上である場合にピストンジャンプ現象が発生したと判定するように構成される。
加速度計３を用いることで、振動の経時変化を加速度の経時変化として把握することができ、ピストン１６と回転シャフト１２側との衝突による衝撃の発生は、加速度計３によって取得した波形にピークとして現れる（例えば、図３（ｂ）を参照）。したがって、この波形に含まれるピークの波高率でピストンジャンプ現象の発生の有無を判定するので、波高率の閾値を予め設定しておくことで、加速度の波形のピークを検出することによりピストンジャンプ現象の検出をすることができる。
【００５５】
ここで、図７は、一実施形態に係る油圧機械の診断装置の構成及び計測情報の流れの概要を示す図である。
一実施形態において、判定部６は、図７に示すように、波高率算出部４４と、ピーク特定部４６とを備える。波高率算出部４４は、加速度センサ３（振動センサ２）から受け取った時刻及び加速度（振動）データから、加速度の波形に含まれるピークの波高率を算出する。なお、該波高率は、加速度のピーク値（ａｐ）と、加速度のｒｍｓ値（ａｒｍｓ）との比（ａｐ／ａｒｍｓ）である。ピーク特定部４６には、ピストンジャンプ現象の発生の有無を判断するための条件として、予め定められた該波高率の閾値が記憶されている。そして、ピーク特定部４６は、波高率算出部４４が算出した波高率を受け取り、この波高率が予め記憶された閾値以上である場合に、油圧機械においてピストンジャンプ現象が発生したものと判断する。
【００５６】
幾つかの実施形態では、診断装置１は、図１に示すように、ピストンジャンプ現象が発生した異常ピストンを特定する異常ピストン特定部８をさらに備える。異常ピストン特定部は、ピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻に下死点を迎えたピストン１６を異常ピストンとして特定するように構成される。
異常ピストン特定部８は、振動センサにより測定される各種情報を受信するコントローラ４に含まれていてもよい。
【００５７】
異常ピストン特定部８は、油圧機械１０の各ピストン１６（１６Ａ〜１６Ｆ）がそれぞれ下死点を迎える時刻情報が記憶され、振動センサ２によって検出されたピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻と上記下死点を迎える時刻情報とを照合して、ピストンジャンプ現象が発生したピストン１６を異常ピストンとして特定してもよい。コントローラ４は、該特定の結果を表示するように、表示部９（例えばモニター）に支持を与えるように構成されてもよい。
【００５８】
幾つかの実施形態では、異常ピストン特定部８は、回転シャフト１２の回転角度の経時変化を示すデータから、ピークの発現時刻に下死点を迎えたピストン１６を決定するように構成される。
【００５９】
一実施形態において、油圧機械１０は、図７に示すように、油圧機械１０の回転シャフト１２の回転数（角速度）を計測するための回転数センサ４２を備える。また、コントローラ４は判定部６、異常ピストン特定部８、及びピストン位相角データ算出部４８を備える。回転数センサ４２で計測された時刻及び角速度データは、ピストン位相角データ算出部４８に送られる。ピストン位相角データ算出部４８は、受け取ったデータに基づいて、各時刻における油圧機械１０の各ピストン１６の位相角の経時変化を示すデータを算出する。
異常ピストン特定部８は、上述のピーク特定部４６からはピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻情報を受け取り、また、ピストン位相角データ算出部４８からは、ピストン位相角データ算出部４８が算出した、各時刻における各ピストン１６の位相角の経時変化を示すデータを受け取る。そして、これらのデータに基づいて、ピストンジャンプ現象の発生を示すピークの発現時刻と、各ピストン１６の位相角の経時変化とを照合して、その時刻に下死点を迎える位相のピストン１６を異常ピストンとして特定する。
【００６０】
幾つかの実施形態では、診断装置１が診断対象とする油圧機械１０は、図５に示すように、回転シャフト２２に入力される機械的エネルギーによって駆動されるように構成された油圧ポンプ２４と、油圧ポンプ２４からの圧油によって駆動されるように構成された油圧モータ２６と、を備える油圧トランスミッション３０の油圧モータ２６である。
図５に示す油圧トランスミッションのより詳細な構成は上述したとおりであるので、ここでは説明を省略する。
【００６１】
幾つかの実施形態では、診断装置１が診断対象とする油圧機械１０の油圧トランスミッション３０は、図６に示すように、少なくとも一本のブレード３２と、少なくとも一本のブレード３２で受けた再生可能エネルギーによって回転する回転シャフト２２と、回転シャフト２２の回転エネルギーが入力される動力伝達部３１と、動力伝達部３１を介して入力される回転エネルギーによって駆動される発電機３４と、を備える再生エネルギー型発電装置３６の動力伝達部３１である。
図６に示す再生エネルギー型発電装置のより詳細な構成は上述したとおりであるので、ここでは説明を省略する。
【符号の説明】
【００６２】
１            診断装置
２            振動センサ
３            加速度計
４            コントローラ
６            判定部
８            異常ピストン特定部
９            表示部
１０            油圧機械
１２            回転シャフト
１３            カム
１４            シリンダ
１５            油圧室
１６            ピストン
１７            保持部材
１８            ケーシング
１９            軸受
２０            バンク
２２            回転シャフト
２４            油圧ポンプ
２６            油圧モータ
２８            高圧油ライン
２９            低圧油ライン
３０            油圧トランスミッション
３１            動力伝達部
３２            ブレード
３３            ハブ
３４            発電機
３５            ロータ
３６            再生エネルギー型発電装置
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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