(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
人工雪による吹雪を利用して環境試験を行う方法において、それぞれ、環境試験に用いる人工雪の全体必要量に応じて、フレーク状氷片を製造する単数または複数のリーマ式製氷機のうちから任意台数を選択して、選択した製氷機それぞれにおいて、環境試験の開始までに、製氷可能状態に準備する段階と、準備したリーマ式製氷機により製氷することにより、環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に応じて、製氷量を調整する段階と、選択したリーマ式製氷機により製氷されたフレーク状氷片を砕氷して、氷粒とする砕氷段階と、氷粒を貯氷することなしに氷粒状の人工雪を用いて吹雪を発生させる段階と、を有し、前記製氷可能状態への準備段階は、前記リーマ式製氷機において、環境試験を開始する時点で、製氷機の薄氷形成面に薄氷層を製造しておく段階を有し、準備したリーマ式製氷機により製氷する前記製氷段階は、薄氷形成面に形成された薄氷層に対して、リーマにより外力を加えることにより、フレーク状の氷片を得る段階、を有することを特徴とする環境試験方法。
【請求項２】
人工雪による吹雪を利用して環境試験を行う方法において、それぞれ、環境試験に用いる人工雪の全体必要量に応じて、フレーク状氷片を製造する複数のリーマ式製氷機のうちから任意台数を選択して、選択した製氷機それぞれにおいて、環境試験の開始までに、製氷可能状態に準備する段階と、準備したリーマ式製氷機により製氷することにより、環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に応じて、製氷量を粗調整する段階と、環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に対して、人工雪の必要量と粗調整された製氷量との差分に応じて、選択したリーマ式製氷機において、冷却媒体の蒸発温度および／または水温および／またはリーマの回転数を調整することにより、製氷量を微調整する段階と、選択したリーマ式製氷機により製氷されたフレーク状氷片を砕氷して、氷粒とする砕氷段階と、氷粒を貯氷することなしに氷粒状の人工雪を用いて吹雪を発生させる段階と、を有し、前記製氷可能状態への準備段階は、前記複数のリーマ式製氷機において、環境試験を開始する時点で、製氷機の薄氷形成面に薄氷層を製造しておく段階を有し、準備したリーマ式製氷機により製氷する前記製氷段階は、薄氷形成面に形成された薄氷層に対して、リーマにより外力を加えることにより、フレーク状の氷片を得る段階、を有することを特徴とする環境試験方法。
【請求項３】
人工雪の必要量は、時間経過とともに線形に変化し、前記複数のリーマ式製氷機それぞれの製氷容量は同一である、請求項２に記載の環境試験方法。
【請求項４】
人工雪の必要量は、時間経過とともに非線形に変化し、前記複数のリーマ式製氷機それぞれの製氷容量には、違うものが含まれる、請求項２に記載の環境試験方法。
【請求項５】
前記吹雪の発生段階は、背後からの所定速度の気流とともに静止車両に向かって吹雪を吹き出すことにより、走行車両への吹雪状態を模擬する段階を有する、請求項１ないし請求項４いずれか１項に記載の環境試験方法。
【請求項６】
車両の前方に設置された吹き出しノズルから吹雪を車両に向かって吹き出し、吹き出しノズルを車両の高さ方向に所定の間隔を隔てて複数設け、吹雪の供給系統を複数系統設ける、請求項５に記載の環境試験方法。
【請求項７】
複数の吹雪の供給系統間で、環境試験中に、前記複数のリーマ式製氷機を共用して用いる、請求項６に記載の環境試験方法。
【請求項８】
前記砕氷段階は、フレーク状の氷片を一対の砕氷ドラムの間に通過させることにより、砕氷して氷粒とする、請求項１または請求項２に記載の環境試験方法。
【請求項９】
人工雪の必要量を環境試験の実施中に変更し、それに応じて、製氷量の前記粗調整および／または前記微調整を行う、請求項２に記載の環境試験方法。
【請求項１０】
製氷量の前記粗調整段階および前記微調整段階により製造された氷を環境試験の供試体に向けて送る段階と、前記砕氷段階後に、氷粒を圧送しながら、ホット雰囲気中で溶かすことにより、氷粒状の人工雪を湿雪化する段階と、供試体に向かう背後からの気流に湿雪を乗せながら、吹雪の流れを偏向させることにより、供試体の幅方向および／または高さ方向に拡散する段階と、を有する、請求項２に記載の環境試験方法。
【請求項１１】
前記砕氷段階後、前記湿雪段階前に、氷粒状の雪を環境試験の供試体の幅方向および／または高さ方向に分配する段階をさらに有する、請求項１０に記載の環境試験方法。
【請求項１２】
前記ホット雰囲気内の温度を調整することにより、氷粒の水分含有率を調整する、請求項１０に記載の環境試験方法。
【請求項１３】
選択したリーマ式製氷機による製氷速度に応じて、前記フレーク状氷片の砕氷速度を調整するとともに、供試体に向かう気流速度を調整する、請求項１０に記載の環境試験方法。
【請求項１４】
分配された湿雪それぞれにおいて、単位時間当たりの供試体に向かう吹雪の量を調整することにより、供試体の幅方向および／または高さ方向に吹雪の所望の濃度分布を達成する、請求項１１に記載の環境試験方法。
【請求項１５】
人工雪の必要量は、時間経過とともに非線形に変化し、前記複数のリーマ式製氷機それぞれの製氷容量は、同一であり、その容量は該非線形変化に応じて決められる、請求項１または請求項２に記載の環境試験方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、人工雪を利用した環境試験方法および環境試験装置に関し、より詳細には、氷質を変えずに、必要なときに必要な量の人工雪を利用して、適正な試験を行うことができる人工雪による環境試験方法および環境試験装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来から、完成モデルの車両を室内に置き、さまざまな自然環境・気象条件を設定し、車両への負荷をデータとして収集し、分析するための環境試験室が用いられている。
その一例として、環境試験室内で人工雪により吹雪を模擬して、吹雪を車両に向かって吹き出し、エンジンルーム内への雪の混入による不具合問題、足回り部品の凍結等の着氷問題に対処することが行われている。【０００３】
このため、環境試験室は、車両が配置され、吹雪を車両に向かって吹き出すのに十分なスペースの風洞と、吹雪発生装置とを有する。
吹雪発生装置は、たとえば、氷片を製造する製氷機と、製造された氷片を所定粒径の氷粒に砕氷する砕氷機と、砕氷された所定粒径の氷粒により模擬された人工雪を風洞内に搬送する配管と、配管の先端に設置され、車両の前部に向かって吹き出す吹き出しノズルとを有する。
このような環境試験室によれば、吹雪発生装置を利用して、風洞内において、吹雪を車両に向かって吹き出すことにより、自然環境・気象条件を模擬した環境試験を行うことが可能である。【０００４】
しかしながら、吹雪の準備の仕方に起因して、以下のような技術的問題が引き起こされる。
第１に、従来、環境試験に先立ち、吹雪のもとになる人工雪を環境試験で用いられる量について予め作り溜めしていたことから、たとえば、砕氷後の氷粒として貯氷するとすれば、人工雪の氷質が変態し、適正な試験が実施できなかったり、場合により試験自体が実施不能になってしまう点である。
より詳細には、貯留中に、氷粒同士が焼結により固着することで、粒が氷塊化してしまい、実際の吹雪を模擬できずに適正な試験とならなかったり、搬送中に配管内で詰まり、搬送困難となることもある。特に、人工の湿雪を用いて吹雪を発生させる場合には、この傾向が顕著である。
かといって、試験を行う直前に必要量の人工雪を製造するとすれば、環境試験室において人工雪を製造せざるを得ず、人工雪の製造は、長時間を要し、環境試験室を占有することから、汎用的な環境試験室の効率的な運用をすることができない。【０００５】
第２に、環境試験中に、吹雪のもとになる人工雪の必要量をリアルタイムに調整することが困難な点である。
特に、吹き出しノズルから吹き出される氷粒は気流により車両に向かって搬送されるところ、静止車両に対して気流の速度を変えることにより、種々の速度で走行中の車両に対して吹雪が吹き出される状況を模擬している。この場合、気流の速度を変えることにより吹雪の濃度が自ずと変わってしまい、適正な試験とならないので、吹雪の濃度を一定に維持するために、気流速度の変動に応じて吹雪の吹き出し量をリアルタイムに変える必要が生じる。
さらに、道路に積もった雪の上を前方の車両が通過することにより吹雪が発生する場合には、車両の高さ方向の吹雪の濃度分布は、道路に近いほど高いことから、このような状況を模擬するとすれば、車両の高さ方向の吹雪の濃度分布を変える必要があり、さらに細かい吹雪の吹き出し量の調整が必要となる。また、雪環境試験の対象には、車両に限らず、固定物の家屋、電柱等多種多様であり、その場合、自然界における吹雪の濃度分布は地表に近いほど濃いのが一般的であることから、このような場合にも吹雪の高さ方向の濃度分布を変える必要がある。【０００６】
この点、特許文献１には、スキー場のゲレンデに人工雪を散布する技術が開示されている。より詳細には、製氷ドラムの外周面に生成する氷を掻き取ることにより、人工雪を生成し、人工雪を搬送管を介して圧縮空気により圧送して散布する。しかしながら、大量の人工雪を一度に散布する必要性から、予め大量に製氷して作り溜めしておくものであり、必要なときにその場で人工雪を製造するものでない。
これに対して、特許文献２には、人工造雪装置が開示され、フレーク状の薄氷片を製造する製氷機の薄氷片排出口の下方にホッパーを設け、このホッパーの下方に、薄氷片を砕氷もしくは粉砕して人工雪を製造する砕氷機を設け、砕氷機の下方には、砕氷機からの人工雪をゲレンデ等の所要場所へ搬送する空気搬送コンベアを配しており、多量の人工雪を必要とする場合には、複数台の製氷機及び各製氷機に対応するホッパーを設け、各ホッパーからの薄氷片をコンベア（例えばスクリューコンベア）へ落下せしめて、１基の砕氷機に纏めて落下せしめて人工雪を形成し、フィーダからの人工雪を空気搬送コンベアでゲレンデに運び、適宜撒布するようにしている。
しかしながら、この人工造雪装置は、スキー場のゲレンデ等に人工雪を供給するものであり、氷質を変えずに、必要なときに必要な量の人工雪を製造して、適正かつ効率的に試験を行うことができる人工雪による環境試験方法および環境試験装置を開示するものではない。【０００７】
一方、特許文献３には、雪を模擬した粉体を用いて、縮尺模型の家を対象にして、積雪荷重に関する環境試験を行う技術が開示されている。より詳細には、高さ方向に互いに間隔を隔てて配置され、互いに吹き出し開口面積の異なる管路から、雪を模擬した粉体を風洞内で吹き出し、風洞内の気流に乗せることにより、自然状態に近い降雪や地吹雪を再現するもので、構造上（開口面積）の工夫により、吹雪の濃度分布を実現している。しかしながら、この技術において、自然雪あるいは人工雪を利用するとすれば、スケールファクターから、吹雪粒子の大きさを非常に細かくせざるを得ず、そのため、自然雪あるいは人工雪を用いたシミレーション自体が困難であるか、あるいは可能であるとしても、管路内で吹雪粒子の付着性が顕著となり、管路が容易に閉塞し、環境試験の続行が困難となる。【０００８】
この点、従来既知のリーマ式製氷機は、内周面を製氷面とする略円筒状の製氷シリンダと、製氷シリンダの内周面に向けて氷を形成する水を散水供給する散水部と、製氷シリンダの下側に配設されて、製氷シリンダで凍結せずに流下した水を受止めて貯留する貯留部と、製氷シリンダの内周面に沿って移動しつつ氷を割るリーマとを備え、製氷面に厚さ数ミリの円筒状薄氷層を形成し、製氷面に形成された薄氷層に対して、リーマの公転により外力を加えて破断することにより、フレーク状の氷片を得ることが可能で、特に冷却媒体の蒸発温度および／または水温および／またはリーマの回転数を調整することにより、製題点が存する。【０００９】
すなわち、１機のリーマ式製氷機により予め製造できる製氷量には限界があり、環境試験において大量の人工雪を用いる場合には、複数のリーマ式製氷機が自ずと必要となる一方、試験前に、製造した薄氷層をリーマにより破断しておき、氷片として製氷室内に貯氷するとすれば、砕氷後の氷粒として貯氷する場合に比べて、氷質の変化を引き起こす可能性は小さいものの、氷片同士が付着してしまい、環境試験の開始前に、砕氷可能なように氷片同士を分離するという煩雑な作業が必要となる。
【特許文献１】特開平１１−１８３００２
【特許文献２】特開２００３−６５６４４
【特許文献３】特開２００１−８３０３８
【発明の開示】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
以上の技術的問題点に鑑み、本発明の目的は、氷質を変えずに、必要なときに必要な量の人工雪を製造して、適正かつ効率的に試験を行うことができる人工雪による環境試験方法および環境試験装置を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記課題を達成するために、本発明の環境試験方法は、
人工雪による吹雪を利用して環境試験を行う方法において、
それぞれ、環境試験に用いる人工雪の全体必要量に応じて、フレーク状氷片を製造する単数または複数のリーマ式製氷機のうちから任意台数を選択して、選択した製氷機それぞれにおいて、環境試験の開始までに、製氷可能状態に準備する段階と、
準備したリーマ式製氷機により製氷することにより、環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に応じて、製氷量を調整する段階と、
選択したリーマ式製氷機により製氷されたフレーク状氷片を砕氷して、氷粒とする砕氷段階と、
氷粒状の人工雪を用いて吹雪を発生させる段階と、を有し、
前記製氷可能状態への準備段階は、前記リーマ式製氷機において、環境試験を開始する時点で、製氷機の薄氷形成面に薄氷層を製造しておく段階を有し、
前記製氷段階は、薄氷形成面に形成された薄氷層に対して、リーマにより外力を加えることにより、フレーク状の氷片を得る段階、を有する構成としている。【００１２】
上記課題を達成するために、本発明の環境試験方法は、
人工雪による吹雪を利用して環境試験を行う方法において、
それぞれ、環境試験に用いる人工雪の全体必要量に応じて、フレーク状氷片を製造する複数のリーマ式製氷機のうちから任意台数を選択して、選択した製氷機それぞれにおいて、環境試験の開始までに、製氷可能状態に準備する段階と、
準備したリーマ式製氷機により製氷することにより、環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に応じて、製氷量を粗調整する段階と、
環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に対して、人工雪の必要量と粗調整された製氷量との差分に応じて、選択したリーマ式製氷機において、冷却媒体の蒸発温度および／または水温および／またはリーマの回転数を調整することにより、製氷量を微調整する段階と、
選択したリーマ式製氷機により製氷されたフレーク状氷片を砕氷して、氷粒とする砕氷段階と、
氷粒状の人工雪を用いて吹雪を発生させる段階と、を有し、
前記製氷可能状態への準備段階は、前記複数のリーマ式製氷機において、環境試験を開始する時点で、製氷機の薄氷形成面に薄氷層を製造しておく段階を有し、
前記製氷段階は、薄氷形成面に形成された薄氷層に対して、リーマにより外力を加えることにより、フレーク状の氷片を得る段階、を有する構成としている。【００１３】
以上の構成を有する環境試験方法によれば、複数のリーマ式製氷機を準備し、環境試験の直前に、環境試験に用いる人工雪の必要量に応じて、フレーク状氷片を製造する複数の製氷機のうちから任意台数を選択し、選択したリーマ式製氷機において、環境試験の開始時点において、製氷機の薄氷形成面に薄氷層を製造しておくことにより、製氷可能状態に準備しておき、環境試験の際、準備したリーマ式製氷機により薄氷形成面に形成された薄氷層に対して、リーマにより外力を加えることにより、フレーク状の氷片を得る態様で製氷することにより、製氷量を粗調整するとともに、環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に対して、人工雪の必要量と粗調整された製氷量との差分に応じて、選択したリーマ式製氷機において、冷却媒体の蒸発温度および／または水温および／またはリーマの回転数を調整することにより、製氷量を微調整したうえで、選択したリーマ式製氷機により製氷されたフレーク状氷片を砕氷して、氷粒とし、氷粒状の人工雪を用いて吹雪を発生させることから、たとえば、製氷機で製氷した氷片を砕氷して氷粒の状態で作り溜めする必要がないので、それに起因する氷質の変態を回避することが可能であり、一方、リーマ式製氷機による製氷量の粗調整および微調整を通じて、必要なときに必要な量の人工雪を利用して、リアルタイムに製氷量を調整することにより、人工雪による吹雪を利用した適正な試験を行うことが可能である。
なお、ここに『雪』とは、自然雪のように雪の結晶が重なり合っている雪片と、氷粒からなる人工雪のような雪粒子との両方を含む広義の意味を有し、『吹雪』とは、降雪による吹雪状態のみならず、このような雪片あるいは雪粒子が風あるいは車の通過等により移動する状況をも意味する広義の意味を有する。【００１４】
また、人工雪の必要量は、時間経過とともに線形に変化し、前記複数のリーマ式製氷機それぞれの製氷容量は同一であるのがよい。
あるいは、人工雪の必要量は、時間経過とともに非線形に変化し、前記複数のリーマ式製氷機それぞれの製氷容量には、違うものが含まれるのでもよい。
人工雪の必要量は、時間経過とともに非線形に変化し、前記複数のリーマ式製氷機それぞれの製氷容量は、同一であり、その容量は該非線形変化に応じて決められるのでもよい。
さらに、前記吹雪の発生段階は、背後からの所定速度の気流とともに静止車両に向かって吹雪を吹き出すことにより、走行車両への吹雪状態を模擬する段階を有するのでもよい。
さらにまた、車両の前方に設置された吹き出しノズルから吹雪を車両に向かって吹き出し、吹き出しノズルを車両の高さ方向に所定の間隔を隔てて複数設け、吹雪の供給系統を複数系統設けるのでもよい。
加えて、複数の吹雪の供給系統間で、環境試験中に、前記複数のリーマ式製氷機を共用して用いるのでもよい。【００１５】
さらに、前記砕氷段階は、フレーク状の氷片を一対の砕氷ドラムの間に通過させることにより、砕氷して氷粒とするのがよい。
さらにまた、人工雪の必要量を環境試験の実施中に変更し、それに応じて、製氷量の前記粗調整および／または前記微調整を行うのがよい。
加えて、製氷量の前記粗調整段階および前記微調整段階により製造された氷を環境試験の供試体に向けて送る段階と、
前記砕氷段階後に、氷粒を圧送しながら、ホット雰囲気中で溶かすことにより、氷粒状の人工雪を湿雪化する段階と、
供試体に向かう背後からの気流に湿雪を乗せながら、吹雪の流れを偏向させることにより、供試体の幅方向および／または高さ方向に拡散する段階と、を有するのでもよい。【００１６】
さらに、前記砕氷段階後、前記湿雪段階前に、氷粒状の雪を環境試験の供試体の幅方向および／または高さ方向に分配する段階をさらに有するのでもよい。
さらにまた、前記ホット雰囲気内の温度を調整することにより、氷粒の水分含有率を調整するのがよい。
加えて、選択したリーマ式製氷機による製氷速度に応じて、前記フレーク状氷片の砕氷速度を調整するとともに、供試体に向かう気流速度を調整するのでもよい。
さらに、分配された湿雪それぞれにおいて、単位時間当たりの供試体に向かう吹雪の量を調整することにより、供試体の幅方向および／または高さ方向に吹雪の所望の濃度分布を達成するのでもよい。【００１７】
上記課題を達成するために、本発明の環境試験装置は、
車両が配置され、吹雪を車両に向かって吹き出すのに十分なスペースの風洞と、吹雪発生装置とを有し、
吹雪発生装置は、それぞれ、フレーク状の氷片を製造する複数のリーマ式製氷機と、製造されたフレーク状の氷片を所定粒径の氷粒に砕氷する砕氷機と、
砕氷された所定粒径の氷粒により模擬された人工雪を風洞内に搬送する配管と、配管の先端に設置され、車両の前部に向かって吹き出す吹き出しノズルと、
環境試験に用いる人工雪の全体必要量に応じて、フレーク状氷片を製造する複数のリーマ式製氷機のうちから任意台数を選択して、環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に応じて、選択したリーマ式製氷機により製氷することにより、製氷量を粗調整するとともに、環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に対して、人工雪の必要量と粗調整された製氷量との差分に応じて、選択したリーマ式製氷機において、冷却媒体の蒸発温度および／または水温および／またはリーマ回転数を調整することにより、製氷量を微調整する制御装置とを有する、構成としている。【００１８】
さらに、前記制御装置は、環境試験に用いる人工雪の全体必要量に対する製氷機の必要台数のテーブルおよび環境試験に用いる人工雪の必要量の変化テーブルを有するのがよい。
【発明を実施するための最良の形態】
【００１９】
以下に本発明の環境試験方法および環境試験装置の実施形態について、図面を参照しながら、以下に詳細に説明する。
まず、雪環境試験システムについて説明すれば、図１に示すように、雪環境試験システム１０は、氷粒からなる人工雪を利用し、人工雪をその背後からの気流に乗せて吹雪を模擬して、試験供試体である車両Vに向かって吹き付けるように構成され、そのために、吹雪供給システム１２と、気流供給システム１４とを有する。
特に、氷粒の粒径および水分含有率が主な影響因子である所定の雪質を具備する吹雪を必要量用いて、車両Vに向かって連続的に吹き付ける際、車両Vの高さ全体に拡散し、場合により車両Vの高さ方向に所望の吹雪濃度分布を実現できるようにするために、所定の温度および湿度管理のもとで、人工雪として利用する氷粒群を試験直前に製造して迅速に供給することが要求される。【００２０】
より具体的には、雪環境試験システム１０は、試験対象である車両Vを配置する風洞１６と、風洞１６の上部に配置された低温室１８、および低温室１８の上部に配置された製氷室２０とを有し、製氷室２０内には、製氷機２２が配置され、低温室１８内には、氷温安定化コンベア２４、砕氷機２６、ブロアー２８、冷却器３０、および人工雪の分配装置３４が配置され、風洞１６内には、湿雪装置３２、人工雪の吹き出しノズル３６、および吹雪捕集装置３８が配置され、概略的には、製氷室２０で製氷された氷片を低温室１８で砕氷して、氷粒化することにより人工雪を製造し、人工雪を風洞１６に向けて圧送して、風洞１６内において、湿雪化した人工雪を分配して、低温気流に乗せて吹雪化して、車両Vに向けて吹き付けるように構成している。【００２１】
風洞１６は、開放タイプの回流型であり、測定対象である車両を設置する（開放型）測定室３００と、第１〜第４の４つの屈曲胴３０２、３０４、３０６、３０８（屈曲部）とを備えて平面視略長方形に形成されている。送風機２５で発生した気流は、第２拡散胴３１０、第３屈曲胴３０６、第４屈曲胴３０８、整流胴３１２(図２参照)、縮流胴３１４(図２参照)を経て、測定室３００に開口する吹出し口３１６(図２参照)から測定室３００に流入し、第１屈曲胴３０２、第２屈曲胴３０４の順に流れるようになっている。
送風機２５によって送風された気流は、いったん気流全体としての風速（動圧）を低下させて中間胴部における圧力（静圧）を上昇させた後、縮流胴３１４を通過させることで、測定するのに必要十分な風量（風速）の気流を吹出し口３１６から測定室３００に吹き出すことができるようにしている。【００２２】
これにより、後に説明するように、製氷工程、砕氷工程、分離工程、湿雪工程を経て空気搬送される氷粒が、測定室３００内において、その背後からの気流に乗って車両に向かって吹雪として吹き付けられ、送風機２５により気流の風速を調整することにより、静止車両でありながら走行車両を模擬できるようにしている。
また、吹雪試験用の回流型風洞１６の場合、試験後の雪を分離回収するために、車両Ｖの下流に、別途雪補修装置３８を設けているが、いずれにせよ、雪の重力落下あるいは慣性効果により雪を分離させるのに、車両Ｖの下流に、敢えて気流を整流させない領域を設けている。【００２３】
吹雪供給システム１２は、３系統設けられ、各系統において、砕氷機２６と吹き出しノズル３６とを接続する雪供給管４０、および風洞１６内の吸引口４２と砕氷機２６とを接続する空気ダクト４４が設けられ、雪供給管４０においては、砕氷機２６と吹き出しノズル３６との間に、人工雪の分配装置３４および湿雪装置３２がこの順に接続され、一方空気ダクト４４においては、風洞１６内の吸引口４２と砕氷機２６との間に、ブロワ２８、冷却器３０が接続される。
人工雪の分配装置３４を湿雪装置３２の上流側に設置するのは、人工雪の分配装置３４を下流側に設置すると、湿雪化した雪が分配装置３４に送られて、分配装置３４内に付着して、詰まりを生じることがあり、それを防止するためである。【００２４】
各系統において、リーマ式製氷機２２は、フレーク状の氷片を製造するいわゆるリーマ式のリーマ式製氷機２２であり、雪環境試験に用いる人工雪の全体必要量に応じて、フレーク状氷片を製造する複数のリーマ式製氷機２２のうちから任意台数を選択して、環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に応じて、選択したリーマ式製氷機２２により製氷することにより、製氷量を粗調整するとともに、環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に対して、人工雪の必要量と粗調整された製氷量との差分に応じて、選択したリーマ式製氷機２２それぞれにおいて、蒸発温度および／または水温および／またはリーマの回転数を調整することにより、製氷量を微調整する制御装置（図示せず）を有する。制御装置は、環境試験に用いる人工雪の全体必要量に対する製氷機の必要台数のテーブルおよび環境試験に用いる人工雪の必要量の変化テーブルを、たとえばデータベースとして有するのが好ましい。
リーマ式製氷機２２において、従来のように、試験前に予め製氷して、氷粒状に砕氷した氷を作り貯めしておくと氷質が時間経過とともに変化してしまい、精確な試験を行うのが困難となることから、このような作り貯めをする必要なく、一方で、リーマ式製氷機２２で、リーマによりフレーク状氷片として作るとしても、フレーク状氷片同士がくっ付いてしまい、くっ付いた氷片を分離するのが煩雑であることから、試験を行う時点で製氷準備が完了しており、試験中に迅速かつ連続して製氷することが可能な機能を有することが必要である。【００２５】
そのために、氷の材料である循環水を冷媒により冷却する際、通常、水道水を利用することから、試験の開始に合わせて循環水を循環させておくことにより、たとえば約１５℃の水道水から安定して０℃ないし数℃の水となるようにならし運転をしておき、試験開始とともに、リーマ回転数により剥離サイクルを調整しながら、連続的に製氷することが可能となるようにしている。
なお、氷の材料である水の温度は、従来既知の方法で、調整可能としている。【００２６】
より具体的には、図２に示すように、リーマ式製氷機２２は、従来既知のタイプであるが、内周面を製氷面とする略円筒状の製氷シリンダ１０２と、製氷シリンダ１０２の内周面に向けて水を散水供給して、氷を形成する散水部１０４と、製氷シリンダ１０２の下側に配設されて、製氷シリンダ１０２で凍結せずに流下した水を受止めて貯留する貯留部１０６と、製氷シリンダ１０２の内周面に沿って移動しつつ氷を割るリーマ１０８とを備える。【００２７】
製氷シリンダ１０２は、伝熱性に優れた内壁と外部に対し断熱状態とされた外壁とを有する二重構造の略円筒体とされ、内壁と外壁の間には製氷用の冷媒流路１１０が内蔵され、冷媒の働きにより冷却される内壁の内周面を製氷面とする。製氷シリンダ１０２では、冷却された内周面に散水された水が付着して凍結することで、たとえば、厚さ２ｍｍ前後の薄い氷を生じさせることができる。【００２８】
製氷シリンダ１０２の冷媒流路１１０に導入される冷媒は、一般的な冷凍サイクルに用いられる公知の媒体であり、その詳細な説明は省略する。なお、冷媒の蒸発温度は、たとえば、蒸発圧力調整弁（図示せず）のような従来既知の方法で調整可能としている。【００２９】
リーマ１０８は、鉛直方向に延びる略円柱状の回動軸の周囲に刃先を螺旋状配置とされる割氷用の複数の刃１１２を一体に取付けられてなり、中心軸１１１から突出するリーマ支持部に回動自在に支持される。リーマ１０８の刃１１２と製氷シリンダ１０２の内周面との最小間隔は、たとえば、氷の厚さより小さい０．４ないし０．５ｍｍ程度に設定可能にしている。このように、リーマ１０８は、製氷シリンダ１０２の中心線を中心に公転しつつ、中心軸１１１を中心に自転しながら、製氷面に形成される薄氷層を剥離するようにしてある。なお、リーマ１０８の、モーター１０３による公転軸１１５を中心とする公転による回転速度が、リーマによるフレーク状氷片の剥離サイクルを構成するが、従来既知の方法で、この回転速度を調整可能としている。【００３０】
このリーマ１０８の各刃１１２における刃形は、螺旋状の曲線に沿う単純な直刃形状とされ、リーマ１０８における刃１１２の数を変えて刃１１２と氷との接触の間隔を調整することで、氷の大きさを粒状から塊状まで変化させることができる。【００３１】
リーマ式製氷機２２の製氷作用について、あらかじめ、氷を必要としない状況においても、冷媒を冷媒流路１１０に供給することにより、水が凍結する程度に製氷シリンダ１０２の内周面を十分冷却するとともに、散水部１０４により製氷面に水を散水供給することにより、製氷面に円筒状の薄氷層を形成しておく。より詳細には、試験を行う時点で製氷準備が完了しており、試験中に迅速かつ連続して製氷することが可能である。氷が必要な状況となったら、可動部分を回転させると共に、上部の散水部１０４に外部から水を導入する。水は散水部１０４の各孔を経て製氷シリンダ１０２の内周面に沿って流下する。製氷シリンダ１０２の冷却された内周面に接した水の大部分は凍結し、内周面に氷として付着した状態となる。一方、凍結しなかった残りの水は流下して製氷シリンダ１０２の下端に達し、貯留部１０６に達する。この貯留部１０６に一時的に貯留された水は、ポンプや配管等を介して散水部１０４に戻るようにしている。【００３２】
このように、本実施形態に係るリーマ式製氷機２２においては、冷却されると共に水の供給を受けて内周面に氷を生じさせる製氷シリンダ１０２に対し、その内周面の近傍を移動するリーマ１０８を配設し、リーマ１０８で内周面の氷を割り、内周面から剥がすことにより、氷を割り剥がすリーマ１０８と製氷シリンダ１０２の内周面とを接触させずに、製氷することが可能である。【００３３】
次に、氷温安定化コンベア２４は、コンベア上で搬送するフレーク状氷片に対して気流を強制通風して、フレーク状氷片と空気との熱交換量を増大させることにより、フレーク状氷片の温度を強制通風の周囲空気温度に近くに維持するようにしている。【００３４】
砕氷機２６は、主に、上部に配置されたロータリーフィーダー（図示せず）と、下部に配置された一対の砕氷ドラム（図示せず）とからなり、氷温安定化コンベア２４により供給された氷片をロータリーフィーダーにより分量化して一対の砕氷ドラムに供給し、一対の砕氷ドラムにより砕氷して、所定粒径の氷粒として雪供給管４０に供給するようにしている。【００３５】
人工雪の分配装置３４は、雪供給管４０により搬送される人工雪を複数の分岐管（図示せず）に分配するのに用いられ、より具体的には、同じレベルの吹き出しノズル３６が車両Vの幅方向に複数設けられるように、各系統における雪供給管４０は、車両Vの幅方向に複数の分岐管に分岐され、各分岐管ごとに湿雪装置３２が設けられ、各分岐管の先端に、吹き出しノズル３６が設けられる。【００３６】
人工雪の分配装置３４は、上流側端面および下流側端面それぞれが雪供給管４０の下流側端面および複数の分岐管それぞれの上流側端面と平行に配置された回転体（図示せず）と、回転体をその軸線方向を中心に所定回転速度で回転させる回転駆動部（図示せず）とを有し、回転体はその内部に、回転体を軸線方向に貫通する圧送流路（図示せず）を有し、圧送流路は、上流側端面に、雪供給管４０の下流側端面に設けられる流出開口（図示せず）に近接対向して非接触式に配置される取り入れ口（図示せず）を備え、下流側端面に、複数の分岐管それぞれの上流側端面に設けられる流入開口（図示せず）に近接対向して非接触式に配置される排出口（図示せず）とを備え、排出口は、回転体の回転による排出口の通過軌跡上に複数の分岐管それぞれの流入開口が位置するように設けられる。【００３７】
湿雪装置３２は、雪供給管４０に連通するホットエア供給管（図示せず）を有し、ホットエア供給管は、その下流側端部に、雪供給管４０の延び方向の所定長さに亘って雪供給管４０の外周面全体を覆う環状スペースを形成するホットエア流入部（図示せず）を有し、環状スペースに覆われる雪供給管４０の外周面には、ホットエアの流入開口（図示せず）が均等に複数設けられ、それにより、雪供給管４０のホットエア流入部が付設される部位の下流側において、雪供給管４０内にエージングスペース（熱交換熟成領域）が形成され、そこにおいて湿雪化されるようにしている。【００３８】
気流供給システム１４について、風洞１６は、循環スペースの一部に形成され、車両Vの前方から後方に向かって一方向に車両Vの車高に亘って吹雪を吹き付けるように構成される。具体的には、循環スペース内に設置された送風機２５により車両Vの前方から後方に向かって一方向に所定風速の気流を発生し、車両Vを通過して気流は冷却器３０により所定温度に冷却されて、送風機２５に戻され、再度気流を発生し、これを繰り返すようにしている。【００３９】
吹雪の発生装置に関し、吹き出しノズル３６について、車両Vの前方所定距離の位置に、車両Vの車高に亘って高さ方向に所定間隔を隔てて、３機の吹雪の吹き出しノズル３６が配置され、各吹き出しノズル３６ごとに、供給する吹雪の濃度を調整可能にしている。車両Vの後方所定距離の位置には、雪捕集装置３８が配置され、雪捕集装置３８を通過した吹雪は、風洞１６内の吸引口４２を介して低温室１８内に配置されたブロアー２８により引かれ、冷却器３０により冷却され、砕氷機２６に戻され、リーマ式製氷機２２により製氷され氷温安定化コンベア２４により砕氷機２６に供給され砕氷される氷粒と混合され、再び雪供給管４０を介して吹き出しノズル３６から吹雪を吹き出すのに利用されるようにしている。吹き出しノズル３６は、気流の進行方向に沿って配置され、送風機２５から吹き出される気流の帯域内に吹き出し口１０２が設置される。
この点、吹雪は、ブロアー２８による圧送空気により各吹き出しノズル３６から吹き出される雪が、送風機２５から吹き出される気流に乗って車両Vに向かって吹き付けられるところ、圧送空気の圧送速度は、雪供給管４０内での雪の詰まりを生じない限り、なるべく低速であるのが好ましく、吹雪の速度は、送風機２５から吹き出される気流により模擬するのが好ましい。
より詳細には、吹雪が拡散プレート７４（後に説明）により拡散されて車両Vに向かって吹き付けられる際、圧送空気の圧送速度が高いと、吹き出しノズル３６の部分の吹雪のみ吹雪の速度が高くなり、自然の吹雪から逸脱する一方、送風機２５から吹き出される気流の速度を変えることにより、拡散される吹雪全体の速度を一様に変動させることが可能であり、特に静止車両Ｖにより、走行車両を模擬する場合に、送風機２５から吹き出される気流の速度を変動させるのが有利である。【００４０】
図１に示すように、各吹き出しノズル３６の前方には、拡散プレート７４が設けられ、吹き出しノズル３６から送風機からの低温気流に乗って車両Vに向かって吹き出される吹雪は、図３に示すように、拡散プレート７４に当って四方外方に拡散し、３機の吹雪の吹き出しノズル３６が互いに協働して、車両Vの前部において、車両Vの高さ方向に亘って、吹雪が分布するようにしている。
この点で、風洞１６は、いわゆる空力風洞１６でなく、簡易的な風洞１６とすることから、吹き出しノズル３６と車両Vの前部との距離は、約１メートルないし３メートルであるところ、この短い距離の間で、吹き出しノズル３６より吹き出す吹雪が、車両Vの前部において高さ全体に亘って拡散するようにしている。
吹き出し口１０２は、車両Ｖの高さ全体に亘ってカバーするように高さ方向に間隔を隔てて、複数設けられ、各々の吹き出し口１０２から吹き出される雪の量を互いに独立に調整可能とし、車両Ｖの高さに応じて、吹雪の濃度分布を調整可能とした。【００４１】
拡散プレート７４の吹き出し口１０２に向く側には、対向面１０４が設けられ、対向面１０４は、吹き出し口１０２の外であって、気流の進行方向前方の所定位置に配置され、それにより、吹き出し口１０２から吹き出され、気流に乗って気流進行方向に沿って発生する吹雪が、対向面１０４に当って偏向され、対向面１０４の四方外方に向かって拡散するようにしてある。
吹雪は、風洞内に配置された静止車両に向かって吹き出され、静止車両に対して環境試験を行うのに用いられ、吹き出し口１０２と車両Ｖとの間隔Ｄが、１ないし３メートルであり、吹雪が車両Ｖに到達する際、吹雪の空間濃度分布がほぼ均一となるように、吹き出し口１０２と車両Ｖとの間隔Ｄ、および吹き出し口１０２背後からの気流速度に応じて、対向面１０４の大きさが定められる。【００４２】
特に、図３に示すように、３系統の吹き出しノズル３０について、高さ方向に所定の間隔を隔てて配置し、たとえば、分配された湿雪それぞれにおいて、単位時間当たりの供試体に向かう吹雪の量を調整することにより、下方のノズルほど、吹き出される吹雪の濃度を高くなるように設定することで、道路に積もった雪の上を前方の車両が通過することにより吹雪が発生する場合には、車両の高さ方向の吹雪の濃度分布は、道路に近いほど高いことから、このような状況を模擬したり、あるいは自然界における吹雪の濃度分布は地表に近いほど濃いのが一般的であることから、このような状況を模擬することが可能なようにしている。【００４３】
以上の構成を有する雪環境試験システムについて、雪環境試験方法を含め、以下にその作用を説明する。
雪環境試験方法は、吹雪供給システムについて、各系統において、リーマ式製氷機２２によるフレーク状氷片の製氷段階、砕氷機による氷粒への砕氷段階、砕氷された氷粒を圧送しながら、分配装置により分配する分配段階、分配されたそれぞれの氷粒を湿雪装置により湿雪化する湿雪化段階、湿雪化された氷粒の吹き出しノズル３６からの吹き出し段階、および拡散プレート７４による吹雪の拡散段階を経る一方、気流供給システムについて、各系統の吹き出しノズル３６から吹き出される吹雪を背後からの気流に乗せて車両に向かって吹き付けるのに、送風機により気流を供給する段階を有する。【００４４】
この場合、まず、雪環境試験システムにおける試験スケジュール、特に必要となる製氷量のスケ―ジュール、高さ方向の吹雪の濃度分布、および人工雪の雪質（氷粒径、水分含有率を含む）に応じて、リーマ式製氷機２２においては、冷媒の蒸発温度、水温およびリーマ１０８の回転数を設定し（この点は、以下に詳細に説明する）、砕氷機においては、一対の砕氷ドラム間の最狭部の間隔設定をし、湿雪装置においては、圧送気流の温度、流量に応じて、ホットエアの温度、湿度および流量を設定し、分配装置においては、回転体の回転数を設定し、拡散プレート７４においては、吹き出しノズル３６からの間隔を調整しておく。【００４５】
特に、リーマ式製氷機２２によるフレーク状氷片の製氷段階について、図４に示すように、リーマ式製氷機２２の稼働台数に応じて、製氷量の最小量および最大量が明確とされ、稼働台数に応じた製氷量の可変範囲が予め把握されている。一方で、雪環境試験において予め製氷スケジュールが定められ、図５に示すように、必要とされる製氷量が増大するとする。
すなわち、試験当初（フェイズＡ）はリーマ式製氷機２２を２機稼働する製氷量で足り、試験経過とともに、リーマ式製氷機２２が２機分（フェイズＢ）、リーマ式製氷機２２が４機分（フェイズＣ）、最終的にリーマ式製氷機２２が５機分（フェイズＤ）が必要となるとする。【００４６】
この稼働台数に応じた製氷量の可変範囲に基づいて、製氷スケジュールを考慮して、各系統が有するリーマ式製氷機２２機のうち５機を予め選択して、５機それぞれについて、図６に示すように、試験開始とともに、リーマ１０８による剥離により製氷が可能となるように、冷媒を循環させて、氷結される水の水温を所望温度にしたうえで円筒状の薄氷層を形成しておく。
この場合、試験条件に応じて要求される氷質に応じて、たとえば硬質の氷が要求される場合には、その分、冷媒の蒸発温度をより低温にして製氷してもよい。【００４７】
まず、フェイズＡにおいては、試験開始とともに、各系統において、リーマ式製氷機２２の２機において、リーマ１０８のリーマ回転数により氷層からフレーク状氷片を製氷する。この場合、リーマ式製氷機２２の２機の最大製氷量より必要量が少ないので、たとえば、１機のリーマ式製氷機２２においては、リーマ１０８における剥離サイクルを構成するリーマ回転数を最大として、最大製氷量を製氷するとともに、もう１機のリーマ式製氷機２２においては、リーマ１０８のリーマ回転数を低減することにより、製氷量を抑制することにより、リーマ式製氷機２２の稼働台数による粗制御とともに、リーマ式製氷機２２の製氷パラメータによる微制御により、試験に必要な製氷量をその場で必要な時に即座に製氷することが可能である。なお、製氷されたフレーク状氷片は、砕氷機２６において砕氷されて氷粒とされ、氷粒は雪供給管４０を通じて気流により圧送され、分配装置３４により複数の分岐管５８に分配され、分岐管５８それぞれにおいて湿雪装置３２により湿雪化され、各分岐管５８の先端に設けられた吹き出しノズル３６から吹き出しノズル３６の背後からの低温気流に乗せて吹き出され、吹雪は拡散プレート７４により拡散されて車両に向かって吹き付けられ、種々の環境試験に利用される。なお、製氷量の制御を行う場合に、環境試験に用いる人工雪の全体必要量に対する製氷機の必要台数のテーブルおよび環境試験に用いる人工雪の必要量の変化テーブルを、たとえばデータベースとして作成し、制御を行ってもよい。【００４８】
次いで、フェイズＢにおいては、リーマ式製氷機２２の２機を稼働する必要があるが、フェイズＡに比べて、リーマ式製氷機２２の２機分の最大製氷量からの低減量が増大することから、もう１機のリーマ式製氷機２２においては、リーマ１０８のリーマ回転数をさらに低減することにより、製氷量を調整する。【００４９】
次いで、フェイズＣにおいては、リーマ式製氷機２２の４機を稼働する必要があるが、リーマ式製氷機２２の３機分をフル稼働して、最大製氷量を製氷するとともに、もう１機のリーマ式製氷機２２においては、リーマ１０８のリーマ回転数を低減することにより、製氷量を調整する。【００５０】
最後に、フェイズＤにおいては、リーマ式製氷機２２の５機を稼働する必要があるが、リーマ式製氷機２２の４機分をフル稼働して、最大製氷量を製氷するとともに、もう１機のリーマ式製氷機２２においては、リーマ１０８のリーマ回転数を低減することにより、製氷量を調整する。
この場合、各系統において、複数のリーマ式製氷機２２から製氷されるフレーク状氷片は、混合されて環境試験に用いられるところ、氷質が重要な試験の場合には、氷質がなるべく一様となるように、各リーマ式製氷機２２における製氷条件、水温、冷媒の蒸発温度あるいはリーマ１０８のリーマ回転数は同じであるのが好ましい。【００５１】
以上のように、雪環境試験において必要な製氷量の変動が予め決定されている場合に、それに応じて、試験開始前に、複数のリーマ式製氷機２２を製氷準備状態としたうえで、必要となるときに、リーマ式製氷機２２の台数による粗制御と、製氷パラメータの調整による微制御とを併用することにより、たとえば、砕氷後の氷粒状態での貯氷が原因で氷質を変性させることなく、一方で製氷し過ぎることなく、必要な製氷量をその場でリアルタイムにタイムリーに製造することが可能である。よって、信頼性の高い試験データを取得可能な雪環境試験を行うことに資する。
また、必要な製氷量の変動が予め決定されている場合に、試験の進捗次第で必要な製氷量が現場で変動することがあるが、そのような場合であっても、このような粗制御と微制御とを併用することにより、柔軟に対応することが可能である。【００５２】
以上の構成を有する環境試験方法によれば、複数のリーマ式製氷機２２を準備し、環境試験の直前に、環境試験に用いる人工雪の必要量に応じて、フレーク状氷片を製造する複数の製氷機のうちから任意台数を選択し、選択したリーマ式製氷機２２において、環境試験の開始時点において、リーマ式製氷機２２の薄氷形成面に薄氷層を製造しておくことにより、製氷可能状態に準備しておき、環境試験の際、準備したリーマ式製氷機２２により薄氷形成面に形成された薄氷層に対して、リーマ１０８により外力を加えることにより、フレーク状の氷片を得る態様で製氷することにより、製氷量を粗調整するとともに、環境試験に用いる人工雪の必要量の変化に対して、人工雪の必要量と粗調整された製氷量との差分に応じて、選択したリーマ式製氷機２２において、冷却媒体の蒸発温度および／または水温および／またはリーマ１０８の回転数を調整することにより、製氷量を微調整したうえで、選択したリーマ式製氷機２２により製氷されたフレーク状氷片を砕氷して、氷粒とし、氷粒状の人工雪を用いて吹雪を発生させることから、たとえば、製氷機で製氷した氷片を砕氷して氷粒の状態で作り溜めする必要がないので、それに起因する氷質の変態を回避することが可能であり、一方、リーマ式製氷機２２による製氷量の粗調整および微調整を通じて、必要なときに必要な量の人工雪を利用して、リアルタイムに製氷量を調整することにより、人工雪による吹雪を利用した適正な試験を行うことが可能である。【００５３】
以上、本発明の実施形態を詳細に説明したが、本発明の範囲から逸脱しない範囲内において、当業者であれば、種々の修正あるいは変更が可能である。
たとえば、本実施形態において、試験対象を車両として、静止車両により走行車両を模擬する場合として説明したが、それに限定されることなく、用いる人工雪の雪質が重要である一方、用いる人工雪の量が多い限り、家屋あるいは電柱等固定物を試験対象として吹雪を模擬する試験にも有効である。
また、本実施形態において、吹き出しノズルを車両の高さ方向に所定の間隔を隔てて３機設け、各系統ごとに複数のリーマ式製氷機２２を準備したが、それに限定されることなく、複数のリーマ式製氷機２２を３系統において共用してもよいし、試験条件によっては、吹き出しノズルを試験対象の高さ方向に１機設け、この１系統に、複数のリーマ式製氷機２２を専用で設置してもよい。
さらに、本実施形態において、吹き出しノズルを車両の高さ方向に所定の間隔を隔てて３機設け、各系統ごとに複数のリーマ式製氷機２２を準備し、吹き出しノズルから吹き出される吹雪の濃度をリーマ式製氷機２２による製氷量により調整したが、それに限定されることなく、高さ方向に吹雪の濃度を変える場合に、吹き出しノズルを高さ方向に所定の間隔を隔てて３機あるいはそれ以上設け、吹雪を吹き出す吹き出しノズルを選択することにより、たとえば高濃度が必要な高さでは、多くのノズルを選択し、低濃度が必要な高さでは、少ないノズルを選択するのでもよい。
さらにまた、本実施形態において、各系統において、複数のリーマ式製氷機２２による製氷量の粗調整および微調整を同様なやり方で行うものとして説明したが、それに限定されることなく、各系統において、複数のリーマ式製氷機２２による製氷量の粗調整および微調整を互いに独立に行ってもよい。
【図面の簡単な説明】
【００５４】
【図１】本発明の実施形態に係る環境試験システムの概略全体図である。
【図２】本発明の実施形態に係る環境試験システムにおいて、製氷機の内部構造を示す斜視図である。
【図３】本発明の実施形態に係る環境試験システムにおいて、風洞内に生成される吹雪の状況を示す原理図である。
【図４】本発明の実施形態に係る環境試験システムにおいて、人工雪の製氷量の粗調整を示すグラフである。
【図５】本発明の実施形態に係る環境試験システムにおいて、人工雪の製氷量の微調整を示すグラフである。
【図６】図２の各製氷機による製氷量の調整を示すグラフである。
【符号の説明】
【００５５】
Ｖ  車両
１０  雪環境試験システム
１２  吹雪供給システム
１４  気流供給システム
１６  風洞
１８  低温室
２０  製氷室
２２  製氷機
２４  氷温安定化コンベア
２６  砕氷機
２８  ブロアー
３０  冷却器
３２  湿雪装置
３４  分配装置
３６  吹き出しノズル
３８  吹雪捕集装置
４０  雪供給管
４２  吸引口
４４  空気ダクト
４６  ロータリーフィーダー
４８  砕氷ドラム
５０  ホットエア供給管
５２  環状スペース
５４  ホットエア流入部
５６  流入開口
５８  分岐管
６０  回転体
６２  回転駆動部
６４  圧送流路
６６  流出開口
６８  取り入れ口
７０  排出口
７２  流入開口
１０２  製氷シリンダ
１０４  散水部
１０６  貯留部
１０８  リーマ
１１２  刃
１１０  冷媒流路
１１１  中心軸
３００  測定室
３０２  第１屈曲胴
３０４  第２屈曲胴
３０６  第３屈曲胴
３０８  第４屈曲胴
３１０  第２拡散胴
３１２  整流胴
３１４  縮流胴
３１６  吹き出し口
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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