(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
略四角形の平板状で指で押さえることにより入力する入力部を兼ねた表示部のある表面とその反対側の裏面と前記表面と前記裏面との間の側面とを有する携帯電子端末の側面から横に突き出た棒を有し、前記棒に接合され前記側面に略平行で前記携帯電子端末を持つ手の指の甲に当たる甲当て部を有し、親指以外の指を前記携帯電子端末の裏面に当て前記親指以外の指の甲を甲当て部に当てて、前記親指以外の指の先を支点とし前記親指以外の指の甲を作用点とする梃子の原理で保持し、前記表示部に前記親指を当てて広い範囲に入力する携帯電子端末保持具。
【請求項２】
略四角形の平板状で指で押さえることにより入力する入力部を兼ねた表示部のある表面とその反対側の裏面と前記表面と前記裏面との間の側面とを有する携帯電子端末の側面から横に突き出た棒を有し、前記棒に接合され前記側面に略平行で、前記携帯電子端末を持つ手の指の甲に当たる甲当て部を有し、前記側面から表面方向に突き出して、前記携帯電子端末の前記表面を下向きにしたときに前記携帯電子端末を持つ手の掌に当たる掌当て部を有する携帯電子端末保持具。
【請求項３】
前記掌当て部の前記掌に当たる先端部分が前記表面に略垂直な平面上を旋回する請求項２に記載の携帯電子端末保持具。
【請求項４】
略四角形の平板状で指で押さえることにより入力する入力部を兼ねた表示部のある表面とその反対側の裏面と前記表面と前記裏面との間の側面とを有する携帯電子端末の側面に連結され前記携帯電子端末を持つ手の指の甲に当たるハンドベルトを有し、前記側面から表面方向に突き出して、前記携帯電子端末の前記表面を下向きにしたときに前記携帯電子端末を持つ手の掌に当たる掌当て部を有する携帯電子端末保持具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明はタッチパネルを備えた携帯用タブレット型携帯電子端末の手による保持を確実にし且つ操作性を高める保持具および保持方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
タッチパネルを備えたタブレット型携帯電子端末とは、スマートフォンと呼ばれる携帯電話や米国アップル社のｉＰａｄ等に代表される概略四角形の平板状で表面に表示とタッチによる入力とを兼ね備えた表示面を持つものである。スマートフォンは大きさが４インチのものが多く、また、ｉＰａｄのようなパーソナルコンピュータ的な機能を重視した携帯電子端末は１０インチあるいはそれ以上の大きさのものが多かった。しかし最近は上記の４インチと１０インチの中間の７インチの大きさのものが普及してきた。なお、携帯電子端末は上記のように画面の対角線寸法のおおよそのインチ数により大きさに関して通称されている。【０００３】
これらの携帯電子端末に入力するのは、一般的には指で表示面を押さえることによってなされる。即ち、指の持つ静電容量を検知し入力する入力方式が最近は多く用いられている。表示面を押さえるのは、多くは手の親指または人差し指で行われる。【０００４】
スマートフォンなど４インチの携帯電子端末は、外寸が縦約１２ｃｍ、横約７ｃｍ程度であるので、普通に縦長に手で持った場合は、携帯電子端末を手の親指以外の４本の指に載せて、上から親指で表示面を押さえて入力する方法が採られる。表示面が小さいので、この親指だけで表示面の殆どの箇所を押さえることが出来る。即ち、片手だけで保持して入力することが出来る。【０００５】
１０インチの携帯電子端末は、外寸が縦約２５ｃｍ、横約２０ｃｍ程度であるので、これに入力するには、表示面が大きいので、通常は一方の手で保持して、もう一方の手の人差し指や親指或いはその両方の指を使って入力する。片手だけで保持しながら入力することは出来ない。【０００６】
７インチの携帯電子端末は、上記の４インチと１０インチの中間の大きさであり、外寸が縦約２０ｃｍ、横約１２ｃｍ近辺である。4インチのスマートフォンよりはかなり大きいので、片手で持ちながらの入力に関しては、親指で押すことの出来る表示面は隅のごく狭い範囲に限られる。【０００７】
図１４に７インチの携帯電子端末を手に持った表面の斜視図を示す。携帯電子端末１の表面２には表示部３があり、この表示部３は、その全面が静電容量式の入力部を兼ねている。即ち、表示部３を指で押さえることにより入力することができる。これを手３０の親指３１と掌３６側の人差し指３２、中指、薬指、小指（図示せず）とで挟むようにして保持している。表示部３は表面２の中央部にあり、表面２の縁の部分以外の殆どを占めている。図１５に７インチの携帯電子端末を手に持った裏面の斜視図を示す。携帯電子端末１の裏面４には人差し指３２、中指３３、薬指３４、小指３５が当てられ、表面２に当てられた親指３１（図示せず）との間で挟んで携帯電子端末１を保持している。【０００８】
図１６に７インチの携帯電子端末を手に持った矢示図を示す。矢示方向は図１４に示す矢印Ａの方向から見たものである。携帯電子端末１の表面２には中央部に表示部３がある。携帯電子端末１は掌３６、人差し指３２、中指３３、薬指３４（図示せず）、小指３５（図示せず）の上に載せられ、親指３１との間に挟んで保持されている。この携帯電子端末１への入力を親指３１にて表示部３を押すことにより行おうとすると、親指３１を一旦携帯電子端末１から離して表示部３の所望の箇所を押さえなおすことになる。親指３１を押す時には、携帯電子端末１側でその押圧力を受け止めて支える必要があるので、携帯電子端末１の裏側４の表面２の親指３１に対応する位置あるいはその位置を含む周囲部分は、掌３６、人差し指３２、中指３３、薬指３４（図示せず）、小指３５（図示せず）の何れかにて支えられていなければならない。従って、親指３１で押せる表示部３の範囲の最大位置は、親指３１の先と他の指の先とで挟める範囲に限られる。即ち、片手で保持しながらの入力は非常に限定されたものとなる。標準的な手の大きさの人なら、携帯電子端末１の手で挟んでいる側面から最大約８ｃｍ程度までの範囲である。それより遠くには届かない。十分な入力をしようと思うと、やはり１０インチの携帯電子端末と同様に片手で保持しながらもう一方の手で入力することになる。片手だけで保持しながら入力操作を行うことは出来ない。【０００９】
本発明は、上記の点に鑑みて、７インチ近辺の携帯電子端末について、片手だけで保持しながら親指による入力の範囲を拡大し、入力を楽に簡単にするものである。【００１０】
従来のスマートフォンやタブレットの保持具には、例えば、非特許文献１に見られるような、指を固定するためのリングを取り付けたものがある。図１７にリングを取り付けた携帯電子端末の裏面斜視図を示す。図１７において、携帯電子端末１の裏面４のほぼ中央に、リングの土台２２が取り付けられ、土台２２の中央にリング受け２３が自転可能で取り付けられている。リング受け２３に開けられた穴２４にリング２１が通されている。リング２１は穴２４の中で可動となっている。【００１１】
図１８にリングを取り付けた携帯電子端末に指を通した裏面の斜視図を示す。リング２１には通常は中指３３を入れて使用されることが多い。しかし、リング２１には、その他の人差し指３２、薬指３４、小指３５のどの指を入れても良い。リング２１は、リング受けの自転とリング自身の可動により、それぞれの指に適した自在な位置で指を通すことが出来る。指を一本入れることにより、親指３１で挟んで保持しなくても、携帯電子端末１が手３０から落下することを防止することができる。即ち、親指３１の操作の自由度が増す。しかしながら、それであっても親指３１とその他の指との間に携帯電子端末１を挟んでいる保持の仕方はリング２１が無い時と変わらず、表示面を押す親指３１の届く範囲は図１６で説明した範囲と同じである。【００１２】
また、携帯電子端末ではないが、親指の操作性を高める目的に関連しては、ゲーム機のコントローラに取っ手をつけた例が多くある。例えば図１９は任天堂社のゲーム機の或るコントローラの上面図である。コントローラ４０の上面には複数の操作ボタン４１が配置され、ゲーム機本体（図示せず）にコード４２にて接続されている。操作ボタン４１を両手の親指で様々に押してゲームを楽しむ。このとき、コントローラを両手に保持して両方の親指を操作するが、保持を確実にするために、コントローラ４０の左右両側手前にそれぞれ取っ手４３が固着されている。この取っ手４３を親指以外の指、特に中指、薬指、小指の三本で握りしめることにより、保持を確実にし、親指の操作の自由度を増し、操作性を高めることができる。他のゲーム機のコントローラの取っ手もほぼ同じ構造をしている。このように親指と人差し指との自由度を高める為に残り三本の指で取っ手を握る方法は、
拳銃と同様の方法であり、昔から知られている。【００１３】
他に、従来の手の固定方法として、特許文献１や特許文献２などがある。しかし、これらは、親指入力の操作性を高めることを意図されていないし、また、実際に親指の操作範囲を拡げることは殆どできない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１４】
【特許文献１】特開２０１２−１７５１４７号公報
【特許文献２】特開２０１２−２４８５８０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１５】
従来技術によれば、携帯電子端末あるいはそれに類するものに関して、種々の方法により手による保持を確実にする方法があり、一部の方法では、保持を確実にすることにより、親指の自由度を増すことができる。しかしながら、従来の方法では、自由度を増して親指の動作の敏速性を向上させることはできても、親指の動作範囲を拡げることは殆ど出来ない。【００１６】
本発明は、上記の問題点に鑑みて、簡便な手段で、携帯電子端末の保持を確実にしながら、且つ、親指の操作自由度を増し動作範囲を拡大し、親指による入力操作性を向上させる目的のものである。
【課題を解決するための手段】
【００１７】
上記の目的を達成するために、本発明は、略四角形の平板状で表示部のある表面とその裏面とを有する携帯電子端末に固定され側面から横に突き出ている棒を有し、この棒を親指以外の指の間に挟みながら親指以外の指を携帯電子端末の裏面に当てて保持し使用する携帯電子端末保持具を提供する。【００１８】
通常は親指と他の四本の指で挟み込むように持つ携帯電子端末を、例えば人差し指と中指との間に前記棒を挟み込むことにより保持し、親指を携帯電子端末から浮かせて自由に使用することが出来るようになり、親指の動作範囲が拡大し、親指による入力操作性を向上させることができる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によると、簡便な手段で、携帯電子端末の保持を確実にしながら、且つ、親指の操作自由度を増し動作範囲を拡大し、親指による入力操作性を向上させることができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】図１は本発明の携帯電子端末保持具の第１の実施形態の表面の斜視図。
【図２】図２は本発明の携帯電子端末保持具の第１の実施形態の裏面の斜視図。
【図３】図３は本発明の携帯電子端末保持具の第１の実施形態の使用時の表面の斜視図。
【図４】図４は本発明の携帯電子端末保持具の第１の実施形態の使用時の裏面の斜視図。
【図５】図５は本発明の携帯電子端末保持具の第１の実施形態の矢示図。
【図６】図６は本発明の携帯電子端末保持具の第２の実施形態の使用時の裏面の斜視図。
【図７】図７は本発明の携帯電子端末保持具の第３の実施形態の表面の斜視図。
【図８】図８は本発明の携帯電子端末保持具の第３の実施形態の裏面の斜視図。
【図９】図９は本発明の携帯電子端末保持具の第３の実施形態の挟持部の分解斜視図。
【図１０】図１０は本発明の携帯電子端末保持具の第４の実施形態の挟持部の斜視図。
【図１１】図１１は本発明の携帯電子端末保持具の第４の実施形態の裏面の斜視図。
【図１２】図１２は本発明の携帯電子端末保持具の第５の実施形態の裏面の斜視図。
【図１３】図１３は本発明の携帯電子端末保持具の第５の実施形態の使用時の表面の斜視図。
【図１４】図１４は従来の７インチの携帯電子端末を手に持った表面の斜視図。
【図１５】図１５は従来の７インチの携帯電子端末を手に持った裏面の斜視図。
【図１６】図１６は従来の７インチの携帯電子端末を手に持った矢示図。
【図１７】図１７は従来のリングを取り付けた携帯電子端末の裏面の斜視図。
【図１８】図１８は従来のリングを取り付けた携帯電子端末に指を通した裏面の斜視図。
【図１９】図１９は従来のゲーム機のコントローラの上面図。
【図２０】図２０は本発明の携帯電子端末保持具の第６の実施形態の斜視図。
【図２１】図２１は本発明の携帯電子端末保持具の第６の実施形態の裏面の斜視図。
【図２２】図２２は本発明の携帯電子端末保持具の第７の実施形態の斜視図。
【図２３】図２３は本発明の携帯電子端末保持具の第７の実施形態の裏面の斜視図。
【図２４】図２４は本発明の携帯電子端末保持具の第８の実施形態の斜視図。
【図２５】図２５は本発明の携帯電子端末保持具の第８の実施形態の裏面の斜視図。
【図２６】図２６は本発明の携帯電子端末保持具の第８の実施形態の矢示図。
【図２７】図２７は本発明の携帯電子端末保持具の第８の実施形態の異なる矢示図。
【図２８】図２８は本発明の携帯電子端末保持具の第８の実施形態の第二の斜視図。
【図２９】図２９は本発明の携帯電子端末保持具の第８の実施形態の第三の斜視図。
【図３０】図３０は本発明の携帯電子端末保持具の第９の実施形態の裏面の斜視図。
【図３１】図３１は本発明の携帯電子端末保持具の第１０の実施形態の裏面の斜視図。
【図３２】図３２は本発明の携帯電子端末保持具の第１０の実施形態の使用時の裏面の斜視図。
【図３３】図３３は本発明の携帯電子端末保持具の第１０の実施形態の矢示図。
【図３４】図３４は本発明の携帯電子端末保持具の第１１の実施形態の斜視図。
【図３５】図３５は本発明の携帯電子端末保持具の第１１の実施形態の裏面の斜視図。
【図３６】図３６は本発明の携帯電子端末保持具の第１１の実施形態の矢示図。
【図３７】図３７は本発明の携帯電子端末保持具の第１２の実施形態の斜視図。
【図３８】図３８は本発明の携帯電子端末保持具の第１３の実施形態の斜視図。
【図３９】図３９は本発明の携帯電子端末保持具の第１４の実施形態の表面の斜視図。
【図４０】図４０は本発明の携帯電子端末保持具の第１４の実施形態の裏面の斜視図。
【図４１】図４１は本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の斜視図。
【図４２】図４２は本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の裏面の斜視図。
【図４３】図４３は本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の使用時の表面の斜視図。
【図４４】図４４は本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の矢示図。
【図４５】図４５は本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の異なる矢示図。
【図４６】図４６は本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の異なる矢示図。
【図４７】図４７は本発明の携帯電子端末保持具の第１６の実施形態の表面の斜視図。
【図４８】図４８は本発明の携帯電子端末保持具の第１６の実施形態の使用時の表面の斜視図
【発明を実施するための形態】
【００２１】
以下、本発明の実施の形態について、図面を参照して説明する。
【実施例１】
【００２２】
図１〜図５を参照して、第１の実施の形態の携帯電子端末保持具の構成について説明する。図１は本発明の携帯電子端末保持具の第１の実施形態の表面の斜視図である。図２は本発明の携帯電子端末保持具の第１の実施形態の裏面の斜視図である。図３は本発明の携帯電子端末保持具の第１の実施形態の使用時の表面の斜視図である。図４は本発明の携帯電子端末保持具の第１の実施形態の使用時の裏面の斜視図である。図５は本発明の携帯電子端末保持具の第１の実施形態の使用時の矢示図である。各図において、携帯電子端末１の表面２には表示部３があり、この表示部３は、その全面が静電容量式の入力部を兼ねている。即ち、表示部３を指で押さえることにより入力することができる。裏面４は表面２と反対側にあり、表面２と裏面４との間には側面５ａ、５ｂなどがある。携帯電子端末１の右側の側面５ａには、この側面に対して垂直に突き出ている棒、即ち表面２を上から見たときには横方向に突き出ている棒６ａが取り付けられている。図２の裏面の斜視図において点線により図示される収納部７は、携帯電子端末１の内部に設けられた長穴である。棒６ａは常時固定されていると携帯電子端末１を鞄などにしまうときに邪魔になるので、使用しないときには、テーパ嵌め合いなどの固定機構を外してこの収納部７の内部にすっぽりと収納される構造になっている。携帯電子端末１を使用するときには、棒６ａを収納部７から引き出して固定して使用する。【００２３】
図３及び図４により使用時の手による握り方を説明する。携帯電子端末１を片手（図３、図４の場合は右手）で持つときに、手３０の親指３１は表面２に当てられている。掌３６側の人差し指３２、中指３３、薬指３４、小指３５とは裏面に当てられている。このとき、人差し指３２と中指３３との間の指の股３８ａに棒６ａが表面２側から指を挿し入れて挟まれる。このように保持し、表面２を上に、裏面４を下にした場合、表面２に当てていた親指３１を離しても、携帯電子端末１が手３０から落下することはない。もしも棒６ａが無い場合は、人差し指３２、中指３３、薬指３４、小指３５は携帯電子端末１の重心を支えていないので、親指３１を離したら携帯電子端末１は手３０から落下する。棒６ａを指の股３８ａで挟むことにより落下しない理由は、人差し指３２と中指３３とで棒６ａをしっかりと力を入れて挟んでいるからではない。右側の側面５ａに取り付けられた棒６ａを指の股３８ａで押さえているので、親指を離したときに生じ落下の原因となる携帯電子端末１の右側の側面５ａの浮き上がるのを防止することができて、その結果、落下しないのである。しかも、指の股で押さえているので、携帯電子端末１を持つ角度が多少変化して、右側の側面５ａの浮き上がる方向が変わっても常に浮き上がりを押さえることができる為、安定した保持ができる。このような状態であるので、片手で持っていても、親指３１は自由に動かすことが可能となる。【００２４】
図５は本発明の携帯電子端末保持具の第１の実施形態の使用時の矢示図を示す。矢示方向は図３に示す矢印Ａの方向から見たものである。手３０の人差し指３２、中指３３、薬指、小指（図示せず）は携帯電子端末１の裏面４に当てられ、人差し指３２と中指３３との指の股３８ａにて、側面５ａに取り付けられた棒６ａが挟み込まれている。この状態で表面２が上向きであるときに、親指３１が表面２に当てられていなくても、携帯電子端末１は少なくとも人差し指３２の先端と中指３３の先端と指の股３８ａとの三点で支えられており、手３０から落下することはない。携帯電子端末１を片手に持ったまま、親指３１を表面２の上方で自由に動かすことが出来る。【００２５】
このとき、親指３１を伸ばして、側面５ａと反対側の側面５ｂのほうに持ってきて、そこで表示部３を押して入力しようとすると、親指３１の先の押す力で携帯電子端末１は手３０から落下しようとする。ところが、この親指３１の先を力点とする力は人差し指３２の先と中指３３の先とを支点とし、指の股３８ａを作用点とする梃子の働きの力となり、指の股３８ａにて受け止められる。即ち、親指３１で表示部３の側面５ｂ側を押しても携帯電子端末１が落ちることは無い。一方、従来の使用法では、図１２で説明したように、親指３１で人差し指３２や中指３３よりも遠くを押すと、上記の作用点となる箇所が無いため、携帯電子端末１は落下してしまう。即ち、親指３１の先で表示部の遠くを押すことは出来ない。【００２６】
このように、図１２と図５とを比較して明らかなように、本発明では、片手で保持しながら、その親指の先で表示部のより広い箇所を押して入力動作が出来るものである。【００２７】
なお、棒６ａは上記のように力が加わるものであるので、多少の力が加わっても携帯電子端末１への取り付け角度が変化したり脱落したりすることがないように固定されている必要があり、また、容易には変形しない硬いものである必要がある。そして指に挟めるぐらいの太さである必要があるので、せいぜい直径２ｃｍ以下のものである必要がある。また、棒６ａが側面５ａから横方向に突き出る長さに関しては、指の股３８ａが多少の動作では外れない程度の充分な長さが必要であり、約４ｃｍ以上の長さが必要である。更に、棒６ａが携帯電子端末１に固定される固定強度（折れたり外れたりに耐える強さ）は、一般的に７インチの携帯電子端末は３００ｇ程度なので、５００ｇ程度以上の力に耐えられるものを想定している。【００２８】
また、棒６ａは、側面５ａ側から横方向に突き出て固定されるものであればよく、収納部７に収納されるものだけではない。棒６ａが外付けのものであり、収納部７に収納する替わりに、その位置にネジ式で取り付けて固定するような着脱可能なものであってもよい。また、棒６ａがスリーブなどのロック機構を持ち、ロックを外すと根元で折れ曲がって携帯電子端末１の側面５ａにきっちりと沿うような折りたたみ可能なものであってもよい。実際に手で持って使用する時に側面から横に突き出て固定されておれば、それで良い。
【実施例２】
【００２９】
図６を参照して、第２の実施の形態の携帯電子端末保持具の使用方法について説明する。図６は本発明の携帯電子端末保持具の第２の実施形態の使用時の裏面の斜視図である。符号は第１の実施の形態の図１〜図５と同様である。棒６ａを挟む指の股は、第１の実施の形態のように人差し指３２と中指３３との指の股３８ａに限定されるものではない。本実施の形態では、第１の実施の形態と殆ど同様の使用方法ではあるが、棒６ａは、中指３３と薬指３４との指の股３８ｂによって表面２側から挟まれている。このような保持方法にすると、主には中指３３の先、薬指３４の先、そして中指３３と薬指３４との指の股３８ｂの三点で携帯電子端末１を保持することになる。その他の人差し指３２や小指３５も裏面４に当てられ保持の補助をしている。【００３０】
親指３１の先の届く範囲は、親指３１の先と指の股との距離でほぼ決定される。一般に、親指３１の先と人差し指３２中指３３の指の股３８ａとの間の距離より、親指３１と中指３３薬指３４の指の股３８ｂとの距離のほうが僅かに長いので、この実施の形態２のほうが、実施の形態１よりも僅かに広い範囲の表示部３での入力動作が出来ることになる。ただし、その分、掌側の各指の先には力を入れる必要が生じる。【００３１】
更なる方法として、棒６ａを挟むのを、薬指３４と小指３５との間の指の股３８ｃにて行うことも出来る。小指３５に入れる力を強くしなければならないが、親指３１を更に広範囲に使用することが出来る。
【実施例３】
【００３２】
図７〜図９を参照して、第３の実施の形態の携帯電子端末保持具の構成について説明する。図７は本発明の携帯電子端末保持具の第３の実施形態の表面の斜視図である。図８は本発明の携帯電子端末保持具の第３の実施形態の裏面の斜視図である。図９は本発明の携帯電子端末保持具の第３の実施形態の挟持部の分解斜視図である。各図において第１および第２の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。携帯電子端末１自体は第１および第２の実施の形態のものと同じである。保持具は、挟持部８ａと挟持部８ｂと棒６ｂとで構成されている。【００３３】
本実施例において、棒６ｂは単体ではペン先９を有し外側がプラスチックや木材でできた筆記具である。図７および図８に見るごとく、棒６ｂは、第一の挟持部８ａと第二の挟持部８ｂとに保持固定されている。携帯電子端末１は第一の挟持部８ａと第二の挟持部８ｂとの間に挟持されて固定されている。  棒６ｂの端部は、側面５ａに対して垂直に突き出ている。即ち表面２を上から見たときには棒６ｂは横方向に突き出て取り付けられている。また、同様に、棒６ｂの他の端部は、側面５ｂに対して垂直に突き出ている。即ち表面２を上から見たときには棒６ｂは両方の横方向に同時に突き出て取り付けられている。【００３４】
挟持部８ａと挟持部８ｂとで挟持する構造を更に詳しく説明する。図９は本発明の携帯電子端末保持具の第３の実施形態の挟持部の分解斜視図である。挟持部８ａと挟持部８ｂとは共に伸縮性のゴムで出来ている。挟持部８ａの受け部１１ａを携帯電子端末１の側面５ａに当てて表面２に爪１０ａを引っ掛ける。同様に、挟持部８ｂの受け部１１ｂを携帯電子端末１の側面５ｂに当てて表面２に爪１０ｂを引っ掛ける。このようにして、挟持部８ａと挟持部８ｂとは、携帯電子端末１の両側面５ａ、５ｂのほぼ向かい合わせの位置に仮に取り付けられる。更に、棒６ｂを挟持部８ａのスリット１２ａに嵌め込み、続いて挟持部８ｂのスリット１２ｂに嵌め込む。この嵌め込み位置を図９では一点鎖線で表す。スリットの幅は棒６ｂの直径とほぼ同じかやや細いめにしてあるので、棒６ｂは挟持部８ａおよび挟持部８ｂに、伸縮性のあるゴムの収縮によりしっかりと保持固定される。それと共に、挟持部８ａと挟持部８ｂとの間隔も固定されるので、双方の挟持部により、携帯電子端末１はしっかりと挟持される。即ち、棒６ｂが携帯電子端末１にしっかりと固定される。【００３５】
なお、爪１０ａおよび爪１０ｂは、種々の厚みの携帯電子端末に取り付けられるように僅かにテーパーが付いており、携帯電子端末の厚み８ｍｍから１１ｍｍまで対応して挟持することができる。ここでも、ゴムの伸縮性により多様な寸法に対し、融通性を以って確実な固定が出来る。【００３６】
このようにして携帯電子端末保持具である棒６ｂと挟持部８ａと挟持部８ｂとを取り付けられた携帯電子端末１は、第１の実施の様態で説明したのと同様に使用することができる。即ち、右手だけで持ったまま右手親指を自由に使え、しかも親指での入力範囲が広いものとなる。【００３７】
そして、更には、今度は側面５ｂ側で左手に持ち替えて左右対称に右手同様の使用方法をすることにより、左手だけで持った場合も左手親指を自由に使え、しかも親指による入力動作範囲が広いものとなる。右手だけの操作を続けて疲れてきたときには、左手に持ち替えて更に操作を片手のみで続けられるという特長を有している。【００３８】
ここで、棒６ｂは筆記用具であるので、必要に応じて取り外し、メモを取るなどの便宜が図れる。【００３９】
また、棒６ｂは表示部を押さえて入力する入力ペンであってもよい。左手で携帯電子端末１を保持して右手で入力ペンを使用して入力したい場合は、この入力ペンを取り外し、それをすぐに使える利便性が得られる。【００４０】
なお、このように右手でも、左手でも、片方の手で操作が出来るようにするためには、棒６ｂの全長は、右側の横方向に伸びて指の股に安定して挟まる長さ約４ｃｍ以上と、左側の横方向に伸びて指の股に安定して挟まる長さ４ｃｍ以上と、携帯電子端末１の左右幅約１２ｃｍ以上の和である２０ｃｍ以上の長さが必要となる。このような長い棒は、通常の筆記用具や通常の入力ペンでは珍しい種類のものとなる。【００４１】
なお、専ら片手だけで操作する場合は、棒６ｂは上記のような長いものである必要は無い。携帯電子端末１の左右幅約１２ｃｍに約４ｃｍを加えた長さのみで充分である。１６ｃｍなら、通常の筆記具としては珍しくない長さである。即ち、棒６ｂは鉛筆などの通常の筆記具で代用可能である。【００４２】
なお、上記の実施の形態では挟持部８ａおよび挟持部８ｂが全部伸縮性の材料にてできている例を示したが、挟持部８ａおよび挟持部８ｂはその全体が伸縮性の材料で構成される必要は無い。固定する為に挟み込む機能を有する部位のみ、あるいは棒６ｂを保持固定する部位のみ、伸縮性の材料であるだけで充分である。
【実施例４】
【００４３】
図１０と図１１を参照して、第４の実施の形態の携帯電子端末保持具の構成について説明する。図１０は本発明の携帯電子端末保持具の第４の実施形態の挟持部の斜視図である。携帯電子端末１自体は第１および第２の実施の形態のものと同じである。保持具は、挟持部８ｃ、８ｄ、８ｅ、８ｆと板材１３と棒６ｃとによって構成されている。即ち、本実施の形態の携帯電子端末保持具は、携帯電子端末を挟み込むための挟持部を四つ持っている。挟持部８ｃは金属製であり、携帯電子端末の表面に接する爪１０ｃと側面に接する受け部１１ｃと裏面の接する底部１４ｃとで成り立っている。他の３つの挟持部も同様であり、挟持部８ｄは金属製であり、携帯電子端末の表面に接する爪１０ｄと側面に接する受け部１１ｄと裏面の接する底部１４ｄとで成り立っており、同様に、挟持部８ｅは金属製であり、携帯電子端末の表面に接する爪１０ｅと側面に接する受け部１１ｅと裏面の接する底部１４ｅとで成り立っており、同様に、挟持部８ｆは金属製であり、携帯電子端末の表面に接する爪１０ｆと側面に接する受け部１１ｆと裏面の接する底部１４ｆとで成り立っている。この４つの挟持部は、各底部１４ｃ、１４ｄ、１４ｅ、１４ｆで一枚の略四角形の伸縮性の板材１３の四隅に固着されている。板材１３は具体的には薄いゴムの板である。また、各各底部１４ｃ、１４ｄ、１４ｅ、１４ｆの携帯電子端末１の裏面４に接する部分には、ポリウレタンゲルの粘着材が塗布されている。【００４４】
図１１は本発明の携帯電子端末保持具の第４の実施形態の裏面の斜視図である。図１１において第１および第２の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。板材１３は、携帯電子端末１の裏面４に当てられ、挟持部８ｃと挟持部８ｄとが携帯電子端末１の側面５ａを挟み込む。更に、挟持部８ｅと挟持部８ｆとが携帯電子端末１の側面５ｂを挟み込む。挟持部８ｃと挟持部８ｅとの間隔は携帯電子端末１の横幅より若干短い目に寸法設計してあるので、伸縮性のある板材１３の収縮力により挟持部８ｃと挟持部８ｅおよび板材１３は携帯電子端末１から外れない。挟持部８ｄと挟持部８ｆとのについても同様の寸法設計をしてあるので、挟持部８ｄと挟持部８ｆおよび板材１３は携帯電子端末１から外れない。【００４５】
この板材１３と携帯電子端末１の裏面４との間に、側面５ａ側から、挟持部８ｃと挟持部８ｄとの中間に、棒６ｃを半分ほど差し入れる。すると棒６ｃは板材１３の収縮力によって裏面４に押し付けられて固定され、残り半分は側面５ａに対して垂直、即ち表面２を上から見たときには棒６ｃは側面５ａ即ち横方向に突き出て取り付けられる。この棒６ｃを、第１、第３の実施の様態と同様に、人差し指と中指との間の指の股にて挟むようにして裏面４にある板材１３に人差し指、中指、薬指、小指を当てると、板材１３の指を当てた箇所は携帯電子端末１の裏面に密着するので、携帯電子端末１をしっかりと保持することができる。また、棒６ｃに想定以上の強い力が加わったときには、棒６ｃと共に板材１３が裏面４から浮き上がり、その応力で挟持部８ｃと挟持部８ｄとが近づく方向にずれようとするが、挟持部８ｃの底部１４ｃと挟持部８ｄの底部１４ｄに塗布された粘着材が裏面４と粘着しているために、ずれることなく、結局、引き続き、棒６ｃは固定されたままで安定している。【００４６】
故に、第４の実施の様態においても、第１、第３の実施の様態と同じく、親指の活動の自由度を向上し、親指の届く範囲を拡大することが出来て、携帯電子端末１への入力が簡便に便利になる。【００４７】
なお、左手で携帯電子端末１を保持しながら入力を行う場合は、棒６ｃを、この板材１３と携帯電子端末１の裏面４との間に、側面５ｂ側から、挟持部８ｅと挟持部８ｆとの中間から、半分ほど差し入れる。すると棒６ｃは伸縮性のある板材１３の収縮力によって裏面４に押し付けられて固定され、残り半分は側面５ａに対して垂直、即ち表面２を上から見たときには棒６ｃは側面５ａ即ち横方向に突き出て取り付けられる。以上により使用することで、左手でも右手操作と同様の利便性が得られる。
【実施例５】
【００４８】
図１２と図１３とを参照して、第５の実施の形態の携帯電子端末保持具の構成について説明する。図１２は本発明の携帯電子端末保持具の第５の実施形態の裏面の斜視図である。図１２および図１３において第１〜第３の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。携帯電子端末１自体は第４の実施の形態のものと同じである。保持具は、挟持部８ｃ、８ｄ、８ｅ、８ｆと板材１３と棒６ｃとによって構成されている。第５の実施の形態の挟持部は、第４の実施の形態の挟持部と全く同じであり、しかも、全く同じように携帯電子端末１に装着される。即ち、図１０で説明した挟持部と伸縮性のある板材とが携帯電子端末１の裏面に当てられ、挟持部８ｃと挟持部８ｄとが携帯電子端末１の側面５ａを挟み込む。更に、挟持部８ｅと挟持部８ｆとが携帯電子端末１の側面５ｂを挟み込む。第４の実施の様態と異なるところは、棒６ｃの差し入れる位置である。本実施の様態では、第４の実施の様態と９０度異なる方向から棒６ｃを携帯電子端末１と板材１３との間に差し入れる。即ち、側面５ａとも側面５ｂとも９０度の角度をなす側面５ｃに棒６ｃを半分ほど差し入れる。すると棒６ｃは伸縮性のある板材１３の収縮力によって裏面４に押し付けられて固定され、残り半分は側面５ｃに対して垂直、即ち表面２を上から見たときには棒６ｃは側面５ｃ即ち横方向に突き出て取り付けられる。【００４９】
図１３は本発明の携帯電子端末保持具の第５の実施形態の使用時の表面の斜視図である。棒６ｃは、中指３３と薬指３４との指の股３８ｂによって挟まれている。棒６ｃは、図では手３０の裏側の破線で表されている。本実施の様態では、手３０は携帯電子端末１の長手方向を保持する持ち方となる。このように保持しても、第２の実施の様態で説明した保持と同じく、親指は自由度を増し、表示部３の広い範囲を押して入力することが出来る。ただし、携帯電子端末１の表示部３の長手方向に手を保持しているので、親指の自由度が増し動作範囲が拡大するといっても、保持している下半分のほぼ全部を押せるのみであり、遠くにある上半分の表示部３には、親指は十分に届かない。しかし、このような保持方向でも、電子書籍を読む場合などは、楽に保持できると共に前ページ送りや後ろページ送りなどが素早く自在に行えるので非常に便利である。握力を使って保持する必要も無いので、リラックスした読書が楽しめる。【００５０】
なお、第４の実施の形態および第５の実施の形態では、板材１３に伸縮性のあるものを用いたが、その替わりに挟持部８ｃ、８ｄ、８ｅ、８ｆに伸縮性のある材料を用いても、ほぼ同様の作用効果が得られる。即ち、携帯電子端末１に保持具を取り付ける際に固定するための収縮力に、伸縮性のある板材の替わりに、伸縮性のある挟持部を用いても、この挟持部の伸張により棒６ｃの挿入が可能となり、挟持部の収縮力により同様に固定が可能となる。更には、板材１３は、その全体が伸縮性材料である必要は無い。一旦伸ばしてから固定する部分のみに伸縮性があるだけで充分である。挟持部８ｃ、８ｄ、８ｅ、８ｆの伸縮性についても同様である。【００５１】
なお、第４の実施の形態および第５の実施の形態で使用される挟持部８ｃ、８ｄ、８ｅ、８ｆと板材１３とは別々の部材ではなく、一体で形成されたものであっても、保持具としては同じ構成であり、同じ作用効果を有する。例えば一体成型された伸縮性樹脂材でもよい。【００５２】
なお、第４の実施の形態および第５の実施の形態で使用される棒６ｃの全長は、側面から横に伸びて指の股に安定して挟まる長さ約４ｃｍ以上と、板材１３と裏面４とで充分な力で固定されるための長さ約５ｃｍ以上の和である９ｃｍ以上が必要である。通常のボールペンなどの筆記用具は全長十数ｃｍなので、充分この長さを満たす。即ち、通常一般に用いられている筆記用具は、本発明の棒６ｃとして使用できる可能性が高い。【００５３】
更に、どの実施例においても、携帯電子端末保持具は簡易しかも軽量なものとなっている。携帯電子端末自身の重さが３００ｇ程度の軽いものであり、それをもっと楽に保持する為の道具であるから、もともと重いものは許されない。このような条件に対して、上記のどの実施例においても、保持具自体の構成が非常に簡単軽量なものなので、保持具の重さは約１００ｇあるいはそれ以下のものが実現できる。このような軽量化された保持具であるので、保持具自身の重量による不具合は生じず、少ない力で保持を確実にしながら、且つ、親指による入力操作性を向上させることができるものである。
【実施例６】
【００５４】
図２０と図２１を参照して、第６の実施の形態の携帯電子端末保持具の構成について説明する。図２０は本発明の携帯電子端末保持具の第６の実施形態の斜視図である。図２１は本発明の携帯電子端末保持具の第６の実施形態の裏面の斜視図である。図において先の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。図２０において、棒６ｄは四角柱の形状をしており、その一側面６ｄｓには薄い円柱形のネオジム磁石６０が埋め込まれている。図２１において、約１ｍｍ厚の薄い鉄板６１が携帯電子端末１の裏面４に接着材で貼り付けられることにより接着している。図２０で示した棒６ｄは、使用時には、この鉄板６１に磁石６０の磁力により接着され裏面４に固定される。棒６ｄの一つの端部は携帯電子端末１の側面５ａから横に約４ｃｍ突き出している。携帯電子端末１の不使用時には、棒６ｄは磁力に逆らって引き剥がす力を加えることにより取り外しが可能なものである。【００５５】
このように構成された携帯電子端末保持具の保持方法は、前述の各実施の形態と同様であるので特に図示はしないが、携帯電子端末１の表面２側から人差し指３２と中指３３とで棒６ｄを間に入れるように側面５ａに沿わせて指を差し入れ、人差し指３２の先と中指３３の先とを鉄板６１即ち裏面４に当て、携帯電子端末１を下から支える。人差し指３２と中指３３との指の股３８ａは棒６ｄに当たり、梃子の原理で携帯電子端末１を支えて保持することができる。即ち、携帯電子端末１の重心が力点となり、あるいは親指３１で表面２を押さえればそこが力点となり、人差し指３２と中指３３との指の先が支点となり、指の股３８ａが作用点となる梃子の原理の力の釣り合いにて携帯電子端末１を安定に保持することができるものである。【００５６】
また、携帯電子端末１を使用しないときには、棒６ｄを携帯電子端末１から強く引き剥がすと、磁石６０が鉄板６１から離れて取り外しできる。鉄板６１については携帯電子端末１を使用しない時にも裏面４に接着したままである。しかし、このように薄い鉄板が裏に貼り付いたままでも取り扱いの邪魔にはならず、携帯電子端末１の収納や携行には殆ど問題が無い。使用時不使用時に着脱するのは磁石６０の付いた棒６ｄだけである。【００５７】
なお、磁石６０にはネオジム磁石を使用したが、あまりにも強力過ぎて取り外し難いなどの場合は一般的なフェライト磁石や磁石粉を練りこんだゴム磁石を使用してもよい。また、裏面４に接着する手段としては、鉄板と磁石との代わりに粘着材を使用しても良い。あるいは、裏面にネジ穴を設けて棒をネジ止めすることでもよいし、裏面にキー溝を設けて、そこに棒の一部を嵌め込むことで固定しても良い。携帯電子端末１の使用時には、梃子の原理により指の股３８ａにかかる力の反作用の力が棒６ｄにかかることになる。この反作用の力は棒６ｄを裏面４から垂直に剥離させようとする力となるが、それに耐える裏面４への接着力を有し、かつ、不使用時には棒６ｄを取り外しまたは収納または折りたたみすることができればそれで良い。
【実施例７】
【００５８】
図２２と図２３とを参照して、第７の実施の形態の形態電子端末保持具の構成について説明する。図２２は本発明の携帯電子端末保持具の第７の実施形態の斜視図である。図において先の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。挟持部８ｇは弾力性のあるゴムで出来ており、先端には携帯電子端末１の表面２（図示せず）の端部に引っ掛けるための爪１０ｇを有し、中央には主に伸縮する部分の受け部１１ｇと棒を通すための貫通孔６２とを有する。この貫通孔６２に棒６ｅが通されている。棒６ｅは四角柱形状になっており、その一側面６ｅｓにはその端部からほぼ中央までの領域に粘着部６３ａが貼り付けられている。図２３は本発明の携帯電子端末保持具の第７の実施形態の裏面の斜視図である。挟持部８ｇは爪１０ｇにて携帯電子端末１の表面２の端部に引っ掛けられ、受け部１１ｇが側面５ａに当てられ、挟持部８ｇの貫通孔６２に通された棒６ｅの粘着部６３ａが携帯電子端末１の裏面４に粘着することにより接着している。このとき、爪１０ｇと棒６ｅとの間隔は外力を加えないときには携帯電子端末１の厚みより短くなるように設計されているので、上記のように爪１０ｇと棒６ｅとで携帯電子端末１を挟み込むとゴムで出来ている挟持部８ｇの受け部１１ｇは引っ張り伸ばされる。その元に戻ろうとする弾力が爪１０ｇと棒６ｅとで携帯電子端末１を強く挟みつける力となり、挟持部８ｇと棒６ｅとは携帯電子端末１により強固に保持固定される。即ち、粘着部６３ａのみでも棒６ｅは携帯電子端末１に接着しているが、表面２の端部にひっかけられた爪部により、その固定が更に強固になる。そして、棒６ｅの一端は、側面５ａから横方向に突き出している。【００５９】
このような構成の携帯電子端末１を手で保持する方法は、前述の各実施の形態で説明したものと同様である。第７の実施の形態による長所は、取り付けの構造が簡単であることである。即ち、第３の実施の形態では棒を固定するのに二個の挟持部が必要であったが、本実施の形態では挟持部は一個で済ませることができる。そして挟持部の爪で携帯電子端末の表面の一部が覆われていることによる煩わしさも減少する。また、第６の実施の形態では棒を固定するのに予め鉄板を裏面に貼り付ける必要があったが、本実施の形態ではそのような補助部品は不要である。短所としては、もしも棒が丸い円柱状であると粘着部の接着面積が少なくなることにより接着強度が落ちるので、丸い鉛筆などを棒として使用することが困難になることである。【００６０】
なお、携帯電子端末１を使用しないときには、爪１０ｇを外すと受け部１１ｇの収縮力も開放されるので、棒６ｅの挟持部への保持固定はされなくなる。その後に、棒６ｅの携帯電子端末１の側面５ａから突き出している部分をゆっくりと押し下げて裏面４から離すように力を加えると、棒６ｅの粘着部６３ａはゆっくりと裏面から離れるので、挟持部８ｇと棒６ｅとを携帯電子端末１から取り外すことが出来る。このとき、粘着部６３ａは、二回目に使用する場合の接着力が一回目より若干落ちることがある。そこで、粘着部６３ａの材料としては、水洗いすることで粘着性が復活する粘着材とすることが好ましい。例えば、エステル系ポリウレタンポリマーや、ウレタン系の粘着エラストマーなどが利用できる。ただし、繰り返し取り外すことを重視しないならば、粘着材の材質は一般的な接着剤でもよい。【００６１】
なお、棒６ｅを挟持部８ｇへ保持固定するための構造としては、上記のような貫通孔を設ける他に、実施の形態３に記載したようなスリットを設けて棒６ｅを挟み込むような方法でもよい。
【実施例８】
【００６２】
図２４を参照して、第８の実施の形態の携帯電子端末保持具の構成について説明する。図２４は本発明の携帯電子端末保持具の第８の実施形態の斜視図である。図２４において、円柱状の棒６ｆの中央部は平板部６４ｂと平板部６４ｃとの間にあって平板部６４ｂと平板部６４ｃとに連結した棒保持部６５ａに挟まれて一応の固定がされている。棒保持部６５ａは断面がＵの字型になっている。もともと平板部６４ｂと棒保持部６５ａと平板部６４ｃとは一枚の板であったものを、中央を断面「Ｕ」の字の溝に折り曲げることにより作成されたものである。この変形した一枚板の上記Ｕの字溝に棒６ｆを挟んでいる。単に挟んでいるだけであり接着剤などで接着はしていない。平板部６４ｂ上に粘着部６３ｂが貼り付けられており、平板部６４ｃ上に粘着部６３ｃが貼り付けられている。粘着部６３ｂと粘着部６３ｃとは、エステル系ポリウレタンポリマーの粘着材で構成されている。粘着部６３ｂと粘着部６３ｃとは空間的に同一平面上にあり、棒６ｆの稜線６ｆｒもその同一平面上、即ちツライチになっている。携帯電子端末１の使用時は、この棒６ｆと平板部６４ｂおよび６４ｃを携帯電子端末１の裏面４に装着する。平板部６４ｂと平板部６４ｃとの各粘着部６３ｂと６３ｃとが携帯電子端末１の裏面４に接着することにより、棒保持部６５ａのＵの字の溝に入れられた棒６ｆは稜線６ｆｒにおいて携帯電子端末１の裏面４に押し付けられて固定される。そして、棒６ｆの一端は携帯電子端末１の側面５ａから横に突き出している。【００６３】
この実施の形態の携帯電子端末保持具の手での保持方法は、先述の実施の形態における保持方法と同様である。図２５は本発明の携帯電子端末保持具の第８の実施形態の使用時の裏面の斜視図である。棒６ｆは人差し指３２と中指３３との指の股３８に当てられている。ここで、人差し指３２の先は平板部６４ｂに当てられ、中指３３の先は平板部６４ｃに当てられる。これらの指の先には梃子の原理の支点としての力が働くので、その力により平板部６４ｂと平板部６４ｃとは携帯電子端末１の裏面４に押し付けられることになる。このとき、同時に粘着部６３ｂと粘着部６３ｃとが裏面４に押し付けられることになるので、粘着力も強くなり、両方の平板部と棒６ｆとは携帯電子端末１に更にしっかり付着する。【００６４】
第８の実施の形態の長所は、棒６ｆが接着剤などで固定されているのでなく、単に棒保持部６５ａに挟まれて裏面４に押し付けられて固定しているだけなので、強く力を入れれば棒６ｆを棒保持部６５ａから引き抜けることである。携帯電子端末１を使用しないときには、棒６ｆを引き抜いて取り外す。引き抜いた後の平板部６４ｂ、平板部６４ｃおよび棒保持部６５ａは殆ど嵩張らないので、不使用時に無理に取り外さなくても鞄などに入れて携帯するのに大きな支障とはならない。棒６ｆだけ外せば良い。また、平板部６４ｂと平板部６４ｃの表面に摩擦の大きな材料を使用すると、そこに人差し指３２および中指３３の指の先が当たるので、その滑り止めになり、棒６ｆを使わずに使用する場合でも手から落とす危険が減少する長所も持ち合わせている。【００６５】
また、棒６ｆには鉛筆などの筆記用具や入力ペンを使用することもできる。さらに、棒保持部６５ａのＵの字状に対して棒６ｆは必ずしも円柱である必要は無い。棒保持部６５ａと裏面４との作る空間に対して、機械工具的な「はめあい」でいうと「すき間ばめ」から「中間ばめ」程度のはめあい度であればどのような形状の断面の棒でも良い。要するに棒が容易には抜け落ちない程度の緩い固定でも機能は充分達成する。【００６６】
なお、携帯電子端末１を使用しないときには、平板部６４ｂ、平板部６４ｃおよび棒保持部６５ａは、粘着により接着しているので、端からゆっくりと引き剥がすことにより裏面４から取り外すことができる。そして、次に使用する場合は、再度裏面４に押し付けて暫く時間を置くと再度接着する。そして、このような繰り返し接着できる性質の粘着材としては、シリコンゲルやポリウレタンエラストマーが好適である。これらは、粘着力が落ちてきた場合は水洗いすると粘着力が甦る長所をも有している。しかし、この平板部６４ｂ、平板部６４ｃおよび棒保持部６５ａはあまり嵩張らないので、不使用時にも取り付けたままでも構わない。即ち、平板部６４ｂ、平板部６４ｃの接着には半永久的な接着を目的とする通常の接着材を用い、不使用時には棒６ｆのみを取り外すだけでもよい。【００６７】
なお、上記の構成において、人差し指３２の替わりに中指３３を使い、中指３３の替わりに薬指３４を使って保持しても、同様の保持が出来る。煩雑な繰り返しを避けるために説明を省略する。【００６８】
このように構成された携帯電子端末保持具を手に持ったところを図２５の矢印Ａ方向から見た矢示図を図２６に示す。図において先の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。携帯電子端末１の表面２側から人差し指３２と中指３３とで棒６ｆを間に入れるように側面５ａに沿わせて指を差し入れ、人差し指３２の先を平板部６４ｂに当て、中指３３の先を平板部６４ｃ（図示せず）に当てる。平板部６４ｂと平板部６４ｃとは携帯電子端末１の裏面に接しているので、人差し指３２と中指３３との指の先は間接的に携帯電子端末１の裏面に当てられ携帯電子端末１を下から支えていることになる。なお、通常の携帯電子端末１の使用というものは表面２がほぼ上（天空）を向き、裏面４がほぼ下（地面）を向いた状態での使用であり、この実施の形態の説明もその通常の使用をもとに説明している。断りが無い限り、他の実施の形態も同様である。【００６９】
このときに、親指３１で携帯電子端末１の表面２にある表示部３（図示せず）の側面５ｂに近い側を押さえると、その押さえた箇所が力点５１ａとなり携帯電子端末１に下向きのベクトル力５３ａが加わる。（なお、図上のベクトル矢印は起点と方向のみ表す。線の長さで力の大きさを表すものではない。以下も同じ）。このとき、人差し指３２の先と中指３３の先とが梃子の原理の支点５０ａとなって図の上では時計回り回転のモーメント力が働き、携帯電子端末１は手から落ちようとする。ところがこの時に同じモーメント力を受けた棒６ｆの側面５ａから突き出した部分が人差し指３２と中指３３との間の指の股３８ａに当たりこの指の股３８ａが作用点５２ａとなって指の股３８ａに加わる上向きのベクトル力５３ｂを受け止める。こうして、親指３１の先を力点、親指以外の指の先を支点、指の股を作用点とした梃子の原理で力の釣り合いがとれて、携帯電子端末１は手から落下することはない。このとき、支点５０ａである指の先には下向きのベクトル力５３ｃが指の先に加わっている。【００７０】
即ち、人差し指３２と中指３３との指の先にて平板部６４ｂと平板部６４ｃさらには間接的に棒６ｆも携帯電子端末１の裏面４に押し付けられて静止摩擦力がかかって固定されいる。そのために、もしも粘着部６３ｂおよび粘着部６３ｃ（図示せず）が無かったとしても、携帯電子端末１が平板部６４ｂ、平板部６４ｃ、棒６ｆから滑って手から落下することは無い。【００７１】
ただし、棒６ｆのうち、携帯電子端末１の裏面４に接している長さが極端に短い場合は、親指３１で表面２を押すと、梃子の原理の支点が人差し指３２の先端ではなく裏面４に当たっている棒６ｆの先端に移ってしまい、側面５ａの付近において棒６ｆを裏面４から剥離させる方向の力となってしまう。即ち、棒６ｆの固定が不安定となる。従って、この剛性の棒６ｆはなるべく長い方がしっかりと固定されて好ましい。【００７２】
図２７は本発明の携帯電子端末保持具の第８の実施形態の異なる矢示図である。図において先の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。親指３１を表面２から離し、他の指の力も殆ど抜いた場合の、図２５の矢印Ａ方向から見た矢示図である。だらりとした指の上に携帯電子端末１が乗っている。この場合、携帯電子端末１の自重がこの機器のほぼ中心部分の力点５１ｂにベクトル力５３ｄとして加わると考えられる。もしも携帯電子端末保持具が無ければ携帯電子端末１は手から滑って落下してしまうことは明白である。【００７３】
しかしながら、本実施の形態の携帯電子端末保持具を装着した手から携帯電子端末１は落下することはない。その理由を以下に説明する。力点５１ｂに加わった力は、人差し指３２と中指３３（図示せず）との指の先が支点５０ｂとなり、図２５にて説明した梃子の原理と同様のメカニズムにより指の股３８ａが作用点５２ｂとなり、ベクトル力５３ｅが手に加わる。人差し指の指の先にも図２５での説明同様にベクトル力５３ｆが加わる。このとき、各指に力を入れていないので、上記各々の力の応力により人差し指３２の曲がりが少し真っ直ぐになり人差し指３２の第一関節５５と第二関節５６との間の指の腹５４側が携帯電子端末１の裏面４に押し付けられる格好になる。即ちここにもベクトル力５３ｇが加わる。中指３３についても各箇所に同様の力が加わっている。力を入れていない指に対するこれらのベクトル力は指の握りを開いてピンと伸ばす方向の力として働くことになる。しかし、ここで、人差し指３２と中指３３との指の股３８ａに棒６ｆが挟まっているので、これ以上指を開いて伸ばすことができない。従って、上記のベクトル力はそのまま維持され、指の先、指の腹、指の股と携帯電子端末１および棒６ｆとの間の圧しあう力による静止摩擦力により、携帯電子端末１は手から落ちることなく保持される。即ち、指の力を殆ど抜いても携帯電子端末１が手から落ちずに保持することが可能である。【００７４】
図２８と図２９とを参照して、第８の実施の形態の携帯電子端末保持具の追加構成について説明する。図２８は本発明の携帯電子端末保持具の第８の実施形態の第二の斜視図である。図２４との違いは、厚みの薄いプラスチック製のカバーシート６６を付加したことである。【００７５】
そもそも粘着部６３ｂと粘着部６３ｃとは、保持具を使用しないときに所持すると露出した粘着材が周囲の様々なものにくっつき易い。あるいは埃が付着することにより粘着力が弱くなる。そこで粘着部６３ｂおよび６３ｃは覆い隠すことが好ましい。この目的の為にカバーシート６６が粘着部６３ｂおよび６３ｃの表面を覆っている。カバーシートの端部６６ａは平板部６４ｂの端部に可動な状態で直線状に連結されている。同様にカバーシートの端部６６ｂは平板部６４ｃの端部に可動な状態で直線状に連結されている。カバーシート６６の粘着部６３ｂおよび６３ｃと接する面には、剥がれ易いようにシリコーンの離型材が塗布されている。【００７６】
図２９は本発明の携帯電子端末保持具の第８の実施形態の第三の斜視図である。図２９に見るように、保持具を使用する場合は、カバーシート６６を端部６６ａおよび端部６６ｂを中心に１８０度回転させて開き、粘着部６３ｂおよび６３ｃを露出させる。この状態で携帯電子端末１にこの保持具を装着する。即ち、粘着部６３ｂおよび６３ｃを裏面４（図示せず）に粘着させる。すると、カバーシート６６は裏面４と棒６ｆとの間に挟まれ裏面４にぴったりと接し、ぶらぶらしない。【００７７】
上記のように追加構成として、カバーシート６６を採用することにより、不使用時の埃の付着を防ぎ、使用時にも嵩張らないように構成することができる。一般的に粘着物は不使用時には覆いをつけるものであるが、多くの覆いは粘着物と切り離されて独立した物体となっているので、保管が面倒であり遺失もし易い。ところが上記の構成によると、カバーシートが保持具に連結しているので、このような遺失の虞も解消でき、上述のように嵩張らずに保管できる。
【実施例９】
【００７８】
図３０を参照して、第９の実施の形態の形態電子端末保持具の構成について説明する。図３０は本発明の携帯電子端末保持具の第９の実施形態の裏面の斜視図である。図において先の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。平板部６４ｄと平板部６４ｅとはそれぞれ粘着部６３ｄと粘着部６３ｅとが裏面４に粘着することにより接着している。平板部６４ｄと平板部６４ｅとの間にあって平板部６４ｄと平板部６４ｅとに連結している棒保持部６５ｂは伸縮性が有り、棒６ｇを裏面４との間に挟み込んでその伸縮性の縮む力で固定している。棒６ｇの一端は側面５ａから横に突き出している。棒６ｇは鉛筆であり、ペン先９が棒保持部６５ｂと裏面４との間隙に差し込まれて最終的に貫通して取り付けられている。平板部６４ｄに連結された挟持部８ｈは爪１０ｈと受け部１１ｈとを有している。平板部６４ｅに連結された挟持部８ｉは爪１０iと受け部１１ｉとを有している。受け部１１ｈと受け部１１ｉとは伸縮性を持っており、携帯電子端末１の側面５ａに沿って少し伸びており、その先の爪１０ｈと爪１０ｉとが携帯電子端末１の表面２（図示せず）の端部に引っ掛けられている。爪１０ｈと爪１０ｉとは、受け部１１ｈと受け部１１ｉとの縮もうとする力により携帯電子端末１をしっかりと挟持している。【００７９】
このような構成の携帯電子端末１を手で保持する方法は、前述の各実施の形態で説明したものと同様である。第９の実施の形態による長所は、棒６ｇとして、様々な筆記具や入力ペンなどを使用できる点にある。また、棒６ｇを例えば人差し指と中指との指の股で支えるときに、人差し指の先と中指の先とは平板部６４ｅおよび平板部６４ｄにそれぞれ当たるので、梃子の原理で保持したときにこの人差し指の先と中指の先とは平板部６４ｄと平板部６４ｅとを携帯電子端末１の裏面４に押し付ける力を与えることになり、それに伴って棒６ｇの固定もしっかりとするし、粘着部６３ｄと粘着部６３ｅとの接着力も強化されるという長所も有している。勿論、棒６ｇを中指と薬指との指の股で支える場合も効果は同様である。【００８０】
なお、携帯電子端末１を使用しないときには、棒６ｇを引き抜いた後、爪１０ｈ及び爪１０ｉを外してから、爪１０ｈ、爪１０ｉ、受け部１１ｈ、受け部１１ｉをゆっくりと押し下げて裏面４から離すように力を加えると、粘着部６３ｄと粘着部６３ｅとはゆっくりと裏面から離れるので、この保持具は携帯電子端末１から完全に取り外すことが出来る。尤も、この平板部と挟持部とは携帯電子端末１に取り付けた状態でも余り嵩張らないので、不使用時に無理に取り外さなくても鞄などに入れて携帯するのに大きな支障とはならない。棒６ｇだけ外せば良い。また、平板部６４ｄおよび６４ｅの外側表面に摩擦の大きな材料を使用すると、手の滑り止めになるので、棒６ｇを使わずに保持する場合でも手から落とす危険が減少する長所も持ち合わせている。
【実施例１０】
【００８１】
図３１および図３２を参照して、第１０の実施の形態の携帯電子端末保持具の構成について説明する。図３１は本発明の携帯電子端末保持具の第１０の実施形態の裏面の斜視図である。図３１において、携帯電子端末１の側面５ａから横に突き出ている棒は棒６ｈと棒６ｉと二本有って平行になっている。四角柱の棒６ｈは平板部６４ｆと平板部６４ｇとの間にある断面コの字型の棒保持部６５ｃに挟まれている。四角柱の棒６ｉは平板部６４ｇと平板部６４ｈとの接合部である断面コの字型の棒保持部６５ｄに挟まれている。平板部６４ｆ、棒保持部６５ｃ、平板部６４ｇ、棒保持部６５ｄ、平板部６４ｈはもともとは一枚の板であったものに二つのコの字断面の溝ができるように折り曲げたものである。平板部６４ｆ上には粘着部６３ｆが貼り付けられ、平板部６４ｇ上には粘着部６３ｇが貼り付けられ、平板部６４ｈ上には粘着部６３ｈが貼り付けられている。そして、粘着部６３ｆ、粘着部６３ｇ、粘着部６３ｈが空間的に同一平面上になっている。更には、棒６ｈの一側面も棒６ｉの一側面も、この空間的な同一平面上にある。このような状態で粘着部６３ｆ、６３ｇ、６３ｈが携帯電子端末１の裏面４に粘着することにより平板部６４ｆ、６４ｇ、６４ｈが裏面４に接着し、同時に、棒６ｈおよび棒６ｉが棒保持部６５ｃおよび棒保持部６５ｄによって押さえられることにより裏面４に固定している。棒６ｈと棒６ｉとは、約２ｃｍの間隔で平行になっており、どちらもその一端が携帯電子端末１の側面５ａから約４ｃｍ程度突き出ている。【００８２】
図３２は本発明の携帯電子端末保持具の第１０の実施形態の使用時の裏面の斜視図である。図において先の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。携帯電子端末１の表面２（図示せず）側から人差し指３２を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、裏面４上の平板部６４ｆに人差し指３２の指の先を当てる。そして、棒６ｈを人差し指３２と中指３３との間に位置させるように、携帯電子端末１の表面２（図示せず）側から中指３３を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、裏面４上の平板部６４ｇに中指３３の指の先を当てる。さらに、棒６ｉを中指３３と薬指３４との間に位置させるように、携帯電子端末１の表面２（図示せず）側から薬指３４を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、裏面４上の平板部６４ｈに薬指３４の指の先を当てる。小指３５は特定の位置である必要は無い。このように保持すると、棒６ｈは人差し指３２と中指３３との指の股３８ａに当たり、棒６ｉは中指３３と薬指３４との指の股３８ｂに当たる。【００８３】
この保持状態で、親指３１（図示せず）で表示部３（図示せず）を押すと、押したところを力点とし、人差し指３２と中指３３と薬指３４との三つの指の先を支点とし、指の股３８ａと３８ｂとを作用点とする梃子の原理で力が釣り合い、携帯電子端末１が手から落ちることなく保持できる。【００８４】
この保持方法の長所は、力を分散できることであり、各指先にかかる力は指先が二つから三つになることにより３分の２に減少し、各指の股にかかる力は指の股が一つから二つになることにより半分に減少する。梃子の原理のトータルの力は不変であるが、各々の一点に加わる力が上記のように減少することにより、保持による指への圧迫感または指の疲れが軽減される。【００８５】
図３３は本発明の携帯電子端末保持具の第１０の実施形態の矢示図である。図３２の矢印Ｂ方向から見た図である。先述の幾つかの実施の形態の説明では、矢印Ａ方向即ち使用している人を前方向かい側から見た図面での説明をした。図３３では、見る方向を先述のものから９０度変更し矢印Ｂ方向即ち使用している人を左横から見た図面を用いて、多面的に梃子の原理を説明する。図において先の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。この図面では、携帯電子端末１の側面５ｂが図の正面となっている。手での保持の方法は図３２で説明した通りである。【００８６】
ここで親指３１で携帯電子端末１の表面２の先端側の表示部３（図示せず）を押すと、そこを力点５１ｃとして携帯電子端末１にベクトル力５３ｈが加わる。この力は、梃子の原理で平板部６４ｆに当てられた人差し指３２の先を支点５０ｃとして、棒６ｈに伝わり、人差し指３２と中指３３との指の股３８ａ（図示せず）を作用点５２ｃとしたベクトル力５３ｉとして指の股３８ａで受け止められる。支点５０ｃとなる人差し指３２の先端にも下向きのベクトル力５３ｋが加わる。このようにして力が釣り合い、携帯電子端末１が手から落ちることはない。【００８７】
しかも、本実施の形態では、棒６ｈの他に棒６ｉもあるので、作用点である指の股３８ａに加わる力は棒６ｉを挟んでいる中指３３と薬指３４との指の股３８ｂ（図示せず）にベクトル力５３ｊとして分散される。同様に支点としての人差し指３２の先に加わっている力も、平板部６４ｇに当てられた中指３３の先にベクトル力５３ｍとして分散される。このようにして、棒が２本あることにより、力が分散され圧迫感を感じることが少なく楽に保持することができるものである。もしも、このような保持具の棒がなかったら、親指３１で表示部３を押したときに、携帯電子端末１は応力を受け止める作用点が無いことになるので左（反時計回り）に回転し手から落ちてしまうことになる。【００８８】
上記実施の形態では小指３５を使わなかった。しかし、使う指を一本ずつずらし小指３５を使って保持する持ち方でも、同様に安定して携帯電子端末１を保持することが出来る。即ち、人差し指３２を使わずに、中指３３と薬指３４と小指３５とで二本の棒を持つ方法である。図示はしないが、詳細に述べると、携帯電子端末１の表面２側から中指３３を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、裏面４上の平板部６４ｆに中指３３の指の先を当てる。そして、棒６ｈを中指３３と薬指３４との間に位置させるように、携帯電子端末１の表面２側から薬指３４を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、裏面４上の平板部６４ｇに薬指３４の指の先を当てる。さらに、棒６ｉを薬指３４と小指３５との間に位置させるように、携帯電子端末１の表面２側から小指３５を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、裏面４上の平板部６４ｈに小指３５の指の先を当てる。このように保持すると、棒６ｈは中指３３と薬指３４との指の股３８ｂに当たり、棒６ｉは薬指３４と小指３５との指の股に当たる。【００８９】
このように保持した場合の長所は、元から自由度の高い親指３１に加えて、人差し指３２も非常に自由に動かすことが出来る点である。このような自由な人差し指３２は、携帯電子端末１の裏面４だけに留まらず、表面２を触ることも出来る。親指３１と人差し指３２との二本の指で表示部３から入力できることになるので、二本の指で画面上をつまむように動かして画像縮小させるピンチインや、逆に二本の指を拡げるようにして画像拡大するピンチアウトなどの複雑な入力が出来ることになる。【００９０】
なお、本実施の形態では、裏面に接着した二本の棒を構成要素とした例を説明したが、平行に突き出た二本の棒は、裏面に接着したものに限るものではない。例えば、側面に設けたネジ穴にねじ込んで根元を固定した二本の棒でも、本発明の意図する構成、作用、効果は同じである。また、一本の長い棒を「Ｕ」の字型にまげて使用したとしても、側面から突き出ている二つの棒状部分があれば同様である。
【実施例１１】
【００９１】
図３４、図３５、図３６を参照して、第１１の実施の形態の携帯電子端末保持具の構成について説明する。図３４は本発明の携帯電子端末保持具の第１１の実施形態の斜視図である。幅と厚みとが共に５ｍｍの四角柱の棒６ｊはその一側面に５個の磁石６０が埋め込まれている。また、棒６ｊの一方の端の先端に円柱形の甲当て部６７ａがその中央部で棒６ｊに対してほぼ垂直に接合されている。甲当て部の全長は約６ｃｍであり、棒６ｊの端部から垂直に左右に約３ｃｍずつ横に出ている。
このような棒６ｊを携帯電子端末１に固定したところを図３５に示す。図３５は本発明の携帯電子端末保持具の第１１の実施形態の裏面の斜視図である。携帯電子端末１の裏面４に接着された薄い鉄板６１に、磁石６０が磁力でくっつくことにより棒６ｊが固定されている。甲当て部６７ａの接合されている側の棒６ｊの端は、側面５ａから横に突き出ている。側面５ａと甲当て部６７ａとはほぼ平行に位置し、その距離は約２ｃｍである。このような携帯電子端末保持具を保持する手の位置は、先述の他の実施の形態と同様である。図３６は本発明の携帯電子端末保持具の第１１の実施形態の矢示図である。磁石６０の磁力により保持具を固定された携帯電子端末１を右手で持ったところを図３５の矢印Ａ方向から見たものである。棒６ｊを人差し指３２と中指３３との間に入れるように携帯電子端末１の表面２側から指を差し入れ、人差し指３２との中指３３との先を裏面４に当てる。なお、通常の使用は表面２がほぼ上（天空）を向き、裏面４がほぼ下（地面）を向いた状態での使用であり、この実施の形態の説明もその通常の使用をもとに説明している。【００９２】
ここで、親指３１で表面２を押さずに親指３１を開放し表面２から離すと、手全体が僅かに手の甲側に傾き指の甲３９が側面５ａにほぼ平行な甲当て部６７ａに当たる。指の甲３９が甲当て部６７ａを押すことになり、この状態で力が均衡する。このとき、甲当て部６７ａから指の甲３９が受ける力は、もしも甲当て部６７ａが無かったら指の股３８ａで受けるべき力である。即ち、甲当て部６７ａは梃子の原理の作用点である指の股３８ａに加わる力を分散させるまたは指の股に代替する働きがある。そして、そのまま親指を開放した状態でも、携帯電子端末１は手から落ちずに安定して保持される。これは、携帯電子端末１のほぼ中央部にある重心（図示せず）を力点とし、人差し指３２と中指３３との先を支点とし、甲当て部６７ａに当たっている指の甲３９と棒６ｊに当たっている指の股３８ａとを作用点とする梃子の原理で力が釣り合っているからである。このようにして、親指３１を表面２から離しているときにも、携帯電子端末１は手から落ちずに保持される。勿論、親指３１にて表示部３を押さえて入力するときも、親指３１の先が力点、人差し指３２と中指３３との先が支点、甲当て部６７ａに当たる指の甲３９と指の股３８ａとが作用点となって力が釣り合い、携帯電子端末１は安定して保持される。【００９３】
通常一般的には、タブレット端末などの携帯電子端末を使用する場合、いつも常に入力をしているのではない。表示部３（図示せず）を目で見ているだけの時間がかなりある。一般的な使用法ならば、むしろ表示部３を眺めているだけの時間の方が、入力をしている時間よりも長いと思われる。この表示部を見ているときには、不要な入力を避けるために、親指３１は表示部を押さえてはいけない。しかし、普通は、親指３１を表面２から開放すると、親指以外の指が裏面でタブレット端末の重心即ちほぼ真ん中を下から支えていなければ、携帯電子端末１は手から落下してしまう。落下を防ぐには、親指３１は入力していないときでも、表面２の縁の表示部３の無い僅かな狭い箇所を押さえて、裏面４を押さえている親指以外の指との間で携帯電子端末１をしっかりと力を入れて挟み込んでいなければならない。【００９４】
このような一般的な持ち方に対して、本実施の形態では親指３１を離しても、また他の指が携帯電子端末１の真ん中を下から支えていなくても、携帯電子端末１が手から落ちずに保持される長所がある。そして、親指を離しても落ちないという本願発明の長所は、本実施の形態に限ったことではない。先に説明した全ての実施の形態でも、同様に、親指を離しても携帯電子端末１は手から落ちない。これらは上記同様に、携帯電子端末１の重心を力点とする梃子の原理によるものであり、甲当て部６７ａの無い本願発明の各実施の形態では、作用点が指の股３８ａ（または指の股３８ｂ）のみになるだけであって、その分、指の股３８ａ（または指の股３８ｂ）に加わる力が大きくなるだけである。【００９５】
なお、甲当て部６７ａに当たる手の部分は、指の第二関節５６と第三関節５７との間にある指の甲側であることが望ましい。もっと手首に近い掌の甲側に当てる構造にすることも可能であり、それで梃子の原理の保持も出来ることは出来るが、棒６ｊとして更に長いものが必要となるし、甲当て部６７ａも大型のものが必要となり、保持具自身の大型化となってしまう。【００９６】
本実施の形態では、棒６ｊが携帯電子端末１の側面５ａから突き出る長さが約２ｃｍである。一方、甲当て部の無い他の実施の形態では、棒の長さは４ｃｍ程度と長い。この違いは、力を受ける部分が異なることによって生じる。甲当て部が無い単純な棒の場合、指の股のみで力を受ける。この時に使う指の股の位置を、人差し指３２と中指３３との指の股３８ａに関して詳しく見ると、力を受ける指の股とは、掌側の指の分かれ目から手の甲側の指の第三関節の間までの部分である。この部分は男性なら約４ｃｍ程度、女性なら約３ｃｍ程度の長さがある。この部分全体に棒が当たることが好ましい。棒が短くこの指の股の途中までしか達しない場合は、棒の先端が指の股の一局所に食い込んでしまうので、痛みを感じることになる。即ち、痛みを感じないで保持できる長さは、男性なら約４ｃｍ以上、女性なら約３ｃｍ以上必要ということになる。一方、甲当て部のある本実施例のような場合は、上記の指の股の全体で棒を受ける必要が無い。棒からの力は甲当て部にも及び、指の股と指の甲とに分散されて指に加わることになるが、指の甲だけで力を受けても作用効果は変わらない。むしろ、指の甲のほうが骨も表面近くにあるので力を容易に受け止めることが出来る。このように、指の甲を主にして力を受けるとなると、指の股は殆ど機能させる必要が無く、指は、単に側面５ａと甲当て部６７ａとの間に挿入できれば良いだけのものとなる。そこで、親指以外の指の厚みの約２ｃｍだけの間隔を設けるための棒で充分であり、本実施例の棒の長さは２ｃｍとなっている。【００９７】
携帯電子端末１を使用しないときには、棒６ｊを携帯電子端末１から強く引き剥がすと、磁力によって接着していた磁石６０が鉄板６１から離れて取り外しできる。鉄板６１については携帯電子端末１を使用しない時にも裏面４に接着したままである。しかし、このように薄い鉄板が裏に貼り付いたままでも邪魔にならず、携帯電子端末１の収納や携行には殆ど問題が無い。使用時不使用時に着脱するのは磁石６０と甲当て部６７ａの付いた棒６ｊだけである。【００９８】
なお、本実施の形態は、携帯電子端末１を使用しないときに保持具を着脱するものだが、本願発明の保持具は着脱するものに限らない。例えば、使用しないときには棒を携帯電子端末１の中の収納穴に押し入れて収納するものでもよいし、また、例えば、棒を途中で分割し突き出た部分だけ１８０度回転して折りたたむ構造にするものでもよい。要するに、棒および甲当て部は、使用時に作用点としての力を受け止めてその位置を維持する剛性があれば、本願発明は機能する。
【実施例１２】
【００９９】
図３７を参照して、第１２の実施の形態の形態電子端末保持具の構成について説明する。図３７は本発明の携帯電子端末保持具の第１２の実施形態の裏面の斜視図である。図において先の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。共に四角柱の太さ約５ｍｍの棒６ｋと棒６ｍとが約２ｃｍの間隔で平行に並んでおり、それらの一方の端の先端に円柱形の甲当て部６７ｂがそれぞれの棒とほぼ垂直に接合固定されている。甲当て部６７ｂの全長は約８ｃｍであり、棒６ｋから約３ｃｍ、棒６ｍから約３ｃｍ横に出ている。棒６ｋはその一側面に粘着部６３ｉが貼り付けられている。棒６ｍはその一側面に粘着部６３ｊが貼り付けられている。これらの粘着部６３ｉ、６３ｊが携帯電子端末１の裏面４にその粘着力により接着されることにより、棒６ｋと棒６ｍが裏面４に固定される。甲当て部６７ｂの接合されている側の棒６ｉおよび棒６ｊの端は、側面５ａから横に突き出ている。側面５ａと甲当て部６７ｂとはほぼ平行に位置し、その距離は約２ｃｍである。【０１００】
このように配置された携帯電子端末保持具での保持方法は、同様の二本の棒を使用した第１０の実施例で説明したものとほぼ同様である。携帯電子端末１の表面２（図示せず）側から人差し指３２（指はどれも図示せず）を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、裏面４に人差し指３２の指の先を当てる。そして、棒６ｋを人差し指３２と中指３３との間に位置させるように、携帯電子端末１の表面２（図示せず）側から中指３３を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、裏面４に中指３３の指の先を当てる。さらに、棒６ｍを中指３３と薬指３４との間に位置させるように、携帯電子端末１の表面２（図示せず）側から薬指３４を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、裏面４に薬指３４の指の先を当てる。このように保持すると、棒６ｋは人差し指３２と中指３３との指の股３８ａに当たり、棒６ｍは中指３３と薬指３４との指の股３８ｂに当たり、人差し指３２と中指３３と薬指３４との指の甲３９は甲当て部６７ｂに当たる。【０１０１】
この保持状態で、親指３１（図示せず）で表示部３（図示せず）を押すと、押したところを力点とし、人差し指３２と中指３３と薬指３４との三つの指の先を支点とし、指の股３８ａと３８ｂと指の甲３９とを作用点とする梃子の原理で力が釣り合い、携帯電子端末１が手から落ちることなく保持できる。この保持方法の長所は、力を分散できることであり、各指先にかかる力は指先が二つから三つになることにより３分の２に減少する。作用点として各指の股にかかる力は、指の股が一つから二つになりしかも指の甲３９が加わることにより各々に加わる力は大幅に減少する。梃子の原理のトータルの力は不変であるが、各々の一点に加わる力が上記のように減少することにより、保持による指への圧迫感または指の疲れが軽減される。【０１０２】
また、表面２から親指３１を離しても、第１１の実施の形態で説明したメカニズムと同様に、携帯電子端末は手から落ちないで安定している。しかも、各指の部分に対して加わる力が大きく減少することにより、保持による指への圧迫感または指の疲れが軽減される。携帯電子端末１が電子ブックのときなどには、使用時間の殆どが入力をしない状態なので、このように親指開放で長時間楽に保持できることは、非常に好ましい長所である。【０１０３】
本実施の形態では、互いに平行な棒６ｋと棒６ｍとの間隔が約２ｃｍであり、指一本をその棒の間に挿入するものについて説明した。しかし、棒６ｋと棒６ｍとの間隔をもっと拡げ多くの指をその棒の間に入れても同様の保持が出来る。例えば、棒６ｋと棒６ｍとの間隔を８ｃｍにする。そして、棒６ｋと棒６ｍとの間に人差し指３１と中指３２と薬指３３と小指３４との四本を一度に入れて保持することも可能である。即ち、携帯電子端末１の表面２側から上記の四本の指を側面５ａに沿って棒６ｋと棒６ｍと甲当て部６７ｂとの間から裏面４に及ばせ、裏面４にこれら四本の指先を当てる。これら四本の指の甲３９は甲当て部６７ｂに当たる。この保持状態で、親指３１で表示部３（図示せず）を押すと、押したところを力点とし、人差し指３２と中指３３と薬指３４と小指３５との四つの指先を支点とし、四つの指の甲３９を作用点とする梃子の原理で力が釣り合い、携帯電子端末１が手から落ちることなく保持できる。指の股は必要無い。このように多くの指で保持すると、保持が確実になる。
【実施例１３】
【０１０４】
図３８を参照して、第１３の実施の形態の形態電子端末保持具の構成について説明する。図３７は本発明の携帯電子端末保持具の第１３の実施形態の裏面の斜視図である。図において先の実施の形態と共通するものは同じ符号で示している。平板部６４iの一面には粘着部６３ｋが貼り付けられている。平板部６４ｉの横から棒６ｐと棒６ｎとが約２ｃｍの間隔で平行に伸びている。棒６ｐと棒６ｎとは空間的には平板部の平面と同一平面上に有る。その棒６ｎと棒６ｐとの先端に甲当て部６７ｃが接合されている。【０１０５】
これらの平板部６４ｉ、棒６ｎ、棒６ｐ、甲当て部６７ｃは、もともとはステンレスの一枚の板から作られており連続した一体構造を成している。ステンレスの０．３ｍｍ厚の板を所期の形状に打ち抜き、その後甲当て部６７ｃは円筒状に板を丸めることにより作成し、棒６ｎと棒６ｐとは、プレス成型によりそれぞれ中央にプレス溝６８ａとプレス溝６８ｂとを作成することにより棒を曲がり難くし高剛性にしている。そして、携帯電子端末１の使用時には、平板部６４ｉの粘着部６３ｋが携帯電子端末１の裏面４に貼り付けて接着される。棒６ｋおよび棒６ｐの甲当て部６７ｃの接合されている側の端は、５ａから横に３ｃｍ程度突き出ている。側面５ａと甲当て部６７ｃとはほぼ平行に位置し、その距離は約２ｃｍである。【０１０６】
このように配置された携帯電子端末保持具での保持方法は、第１２の実施例の図３７で説明したものと同様である。即ち、携帯電子端末１の表面２（図示せず）側から人差し指３２（指はどれも図示せず）を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、平板部６４ｉに人差し指３２の指の先を当てる。そして、棒６ｎを人差し指３２と中指３３との間に位置させるように、携帯電子端末１の表面２（図示せず）側から中指３３を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、平板部６４ｉに中指３３の指の先を当てる。さらに、棒６ｐを中指３３と薬指３４との間に位置させるように、携帯電子端末１の表面２（図示せず）側から薬指３４を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、平板部６４ｉに薬指３４の指の先を当てる。このように保持すると、棒６ｎは人差し指３２と中指３３との指の股３８ａに当たり、棒６ｐは中指３３と薬指３４との指の股３８ｂに当たり、甲当て部６７ｃは人差し指３２と中指３３と薬指３４との指の甲３９に当たる。【０１０７】
この保持状態での保持に関する長所は、第１２の実施の形態で説明したことと同じであり、指の各々の一点に加わる力が減少することにより、保持による指への圧迫感または指の疲れが軽減される。【０１０８】
この実施の形態の更なる長所は、保持具の要素の殆どを一枚の平板で作成できることにある。作成が容易で安価になる。そして、粘着部６３ｋの面積を大きく取れることにより、保持具がしっかりと携帯電子端末１に接着し保持の確実性が増す。更には、不使用になって取り外すときに、平板部６４ｉが僅かに撓るので、ゆっくりと裏面４から剥離していけば、粘着部６３ｋの端から順々に剥離の応力がかかっていくので、剛体のようなものを剥がすことに比べて、比較的簡単に力を入れずに剥離することが出来るという長所も持ち合わせている。【０１０９】
なお、この実施の形態における棒６ｎと棒６ｐとは、もともと板状のものに断面「く」の字にする溝を入れたものである。このように、本願発明の「棒」とは、指の股に挟まるように幅約１ｃｍ以下であって、携帯電子端末１の横からの突き出しが指の幅が入るだけの長さ２ｃｍ程度あって、梃子の原理で均衡する力に耐えて曲がらない剛性を持っていれば、それは「棒」として機能するものであり、断面の形状や断面が空洞かどうかなどに拘るものではないし、他の部分との連結状態に拘るものでもない。
【実施例１４】
【０１１０】
図３９と図４０とを共に参照して、第１４の実施の形態の携帯電子端末保持具の構成について説明する。図３９は本発明の携帯電子端末保持具の第１４の実施形態の表面の斜視図である。図４０は、本発明の携帯電子端末保持具の第１４の実施形態の裏面の斜視図である。携帯電子端末１の裏面４と側面５ａなどの四方の側面と表面２の端部２ａとを覆うように伸縮性を持つカバー７０ａが取り付けられている。携帯電子端末１の側面５ａを覆うカバー７０ａの一部分には、切り欠き部６９が設けられている。即ち、切り欠き部６９の部分のカバーは無い。この切り欠き部を通過して棒６ｒの一端が裏面４に沿って携帯電子端末１とカバー７０ａとの間に約８ｃｍ挿入されており、棒６ｒの他の一端は側面５ａから約４ｃｍ横に突き出ている。カバー７０ａは通常は裏面４にぴったりと接しているが、伸縮性の材料なので、伸びることにより棒６ｒの挿入が可能であり、また、挿入後には縮む力により棒６ｒを裏面４との間でしっかりと固定する。【０１１１】
使用する場合は、この棒６ｒを、他の実施の様態と同様に、人差し指と中指との間の指の股にて挟む位置にし、裏面４にあるカバー７０ａの外側面に人差し指、中指、薬指、小指の先を当てる。カバー７０ａの指の先を当てた箇所は携帯電子端末１の裏面に押し付けられ、それの箇所は棒６ｒの近傍なので、その応力により棒６ｒの固定は更に強固になる。【０１１２】
ここで、切り欠き部６９を幅広にしておくと、棒６ｒの挿入位置を様々に選べるので利便性が増す。また、棒６ｒを挿入したままで位置をスライドさせることもできるので、親指入力が出来る表示部３の範囲が広くなる。【０１１３】
更に、棒６ｒは専用のものでなくても、普通の十数センチの長さの殆どの筆記用具が棒６ｒとして使用可能である。【０１１４】
なお、カバー７０ａは棒６ｒを挿入したときにその力で引っ張られても携帯電子端末１から外れないようになっている必要がある。それには、カバーが裏面４と側面をとをカバーするだけでなく、表面の端部２ａまで達することにより携帯電子端末１に引っ掛かっているか、または携帯電子端末１を挟持していなければならない。
【実施例１５】
【０１１５】
タブレット型の携帯電子端末はどこにでも持ち歩きが出来て、片手で保持できるので、デスクで使用するの留まらず、家庭内でソファーやベッドに寝そべって操作することが多くなってきている。仰向けに寝転がって操作するとき、携帯電子端末の裏面が上（天）に向き、表面が下（地）に向く。そのような仰視の向きで携帯電子端末を保持するには、重力の関係から自ずと、下に向いた表面側を支えなければならない。ところが表面側の僅かな周辺部を除く殆どの部分は入力を兼ねた表示部であることが多い。この表示部を触ると期せずして入力してしまうことになるので、表示部を支えることは出来ない。そこで表面の周辺部分にぎりぎりに指をかけて保持しなければならない。このように表示部を下向きにして表面の周辺部ぎりぎりに指をかけて片手で持った場合は、その持った手の指で入力することは非常な困難を伴う。尤も、幅が７ｃｍ程度以下の小さい携帯電話なら、親指以外の指と掌とで握りこんで親指で表示部を押すことが出来ることもある。しかしながら、携帯電話以外のタブレット型携帯電子端末は殆どが幅１０ｃｍ以上なので、片手で保持しながらの入力は全く出来ない。【０１１６】
図４１から図４４にこのような仰視の向きに関する本発明の実施の形態を掲げ以下に説明する。図４１は本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の斜視図である。二本の高い剛性の棒６ｓと６ｔとは約２ｃｍの間隔で平行に位置している。これら二本の棒６ｓと６ｔとはその端部で高い剛性の甲当て部６７ｄに接合されている。そしてこれら二本の棒６ｓと６ｔとの甲当て部に接合される根元部分は上下に幅広の張り出し部７２が設けられている。棒６ｔにはＬ字型の掌当て部７１ａが二つの結束部７３でくくり付けられている。甲当て部７１ａは棒６ｔと結束される部分と共に、それと直角に曲げられた部分を有し、その先には球体状の部分を有している。【０１１７】
図４２に本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の裏面の斜視図を示す。図４１の保持具を携帯電子端末１に取り付けた図である。携帯電子端末１はその裏面４と側面５ａ等の側面とを覆うカバー７０ｂに収められている。二本の棒６ｓと６ｔとが、カバー７０ｂの４つの起立貫通部７４に通されることで、携帯電子端末１の裏面４に接着している。この４つの起立貫通部７４は、携帯電子端末１の裏面相当部に当たるカバー７０ｂの一部を切り抜いて作成したものである。起立貫通部７４は、このように棒６ｓと６ｔとを貫通させる場合に起立させて棒を穴に通し固定するものであり、携帯電子端末１を使用しないとき、即ち、棒６ｓ、棒６ｔを貫通ささない場合には収納空洞７５の中に収まり携帯時の邪魔にならない。棒６ｓと棒６ｔとは側面５ａから横に突き出ている。甲当て部６７ｄは携帯電子端末１の側面５ａに約２ｃｍの間隔で平行になっている。Ｌ字型に曲がった甲当て部７１ａは球体状の先端が側面５ａから表面２（図示せず）方向に約５ｃｍ突き出している。【０１１８】
図４３に本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の使用時の表面の斜視図を示す。図において先の図と共通するものは同じ符号で示している。携帯電子端末１の表面２側から人差し指３２を側面５ａに沿って裏面４に及ばせカバー７０ｂを介して裏面４に人差し指３２の指の先を当てる。そして、棒６ｓを人差し指３２と中指３３との間に位置させるように、携帯電子端末１の表面２側から中指３３を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、カバー７０ｂを介して裏面４に中指３３の指の先を当てる。さらに、棒６ｔを中指３３と薬指３４との間に位置させるように、携帯電子端末１の表面２側から薬指３４を側面５ａに沿って裏面４に及ばせ、カバー７０ｂを介して裏面４に薬指３４の指の先を当てる。このようにして持って携帯電子端末１の表面２を下向き（地面向き）にすると、甲当て部６７ｄが指の甲３９に当たり、掌当て部７１ａの先端の球体状の部分が掌３６に当たる。この状態で、携帯電子端末１は手から落ちずに安定する。【０１１９】
以下に携帯電子端末１が手から落ちない理由を説明する。図４４に本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の矢示図を示す。この図は、図４３の矢示Ａ方向から見た図である。図において先の図と共通するものは同じ符号で示している。携帯電子端末１は表面２を下向きにカバー７０ｂに収められている。この状態では、携帯電子端末１の自重がその重心にかかり地上に落ちようとするベクトル力５３ｐが加わる。その力は携帯電子端末１からカバー７０ｂに伝わり、起立貫通部７４に貫通した棒６ｓと棒６ｔと掌当て部７１ａとに伝わる。棒６ｓと棒６ｔは甲当て部６７ｄに接合されていて甲当て部は指の甲３９に当たっている。そこで、前述のベクトル力５３ｐはその応力として指の甲３９を押し付けるベクトル力５３ｓとなる。一方、高い剛性を持つ掌当て部７１ａはＬ字型に曲がっておりその先の球体が掌３６に当たっている。前述のベクトル力５３ｐはその応力として掌当て部７１ａの先端の球体が掌３６を押しつけるベクトル力５３ｒとなる。このとき、手に力を入れて手の形を保持しこれらのベクトル力を受け止めると、力が釣り合って携帯電子端末１が手から落ちない。【０１２０】
これを観点を変えて説明すると、携帯電子端末１が落ちようとするベクトル力５３ｐは、手の甲３９と甲当て部６７ｄとの接点を支点（中心）とした反時計周りのモーメントとなり、これは掌当て部７１ａの先の球体にそのモーメントが伝わるが掌３６がこれを受け止めて携帯電子端末１は落ちずに静止する。また、更に異なる観点からは、携帯電子端末１が落ちようとするベクトル力５３ｐは、掌当て部７１ａの先の球体と掌３６との接点を支点（中心）とする反時計周りのモーメントとなり、これは甲当て部６７ｄにそのモーメントが伝わるが、手の甲３９がこれを受け止めて携帯電子端末１は落ちずに静止する。以上のような応力関係で携帯電子端末１は手から落ちることはない。【０１２１】
また、この応力関係により、人差し指３２や中指３３や薬指３４や小指３５の指の先には保持に関する応力が加わっていないので、これらの指の先を裏面４（の表面のカバー７０ｂ）から離したとしても、携帯電子端末１は手から落ちることは無い。【０１２２】
なお、本実施の形態では、側面から横に突き出した棒は棒６ｓと棒６ｔと二本であるが、上記の説明で判るように、棒は一本であっても同様に携帯電子端末１を手から落とさずに支えることができる。三本以上でも同様である。要するに、側面から横に突き出した棒の主たる機能は、甲当て部６７ｄを側面５ａと一定の距離で平行に固定することであり、この機能さえあれば携帯電子端末１は手から落ちることはない。また、棒と各指との関係についても、どの棒とどの指とが隣接しなければならないとかの条件はない。例えば、本実施例と同様に二本の棒があっても、その棒同士の間隔が広い場合は、その棒と棒との間に人差し指３２と中指３３と薬指３４と小指３５との四本全てを入れこれら四本の指の甲３９で甲当て部６７ｄを支えたとしても、同様に携帯電子端末１は手から落ちずに保持できるものである。【０１２３】
この保持状態で、親指３１には保持に関する力は何もかかっていない。掌当て部７１ａの球体も掌３６の中央に当たっているので、親指３１の根元の膨らみである拇指球にも何も力がかかっていない。即ち、親指３１は自由に動かせる。そこで、携帯電子端末１の表面２にある表示部３（図示せず）を自由に押して入力することができる。即ち、下向きの携帯電子端末１を片手で保持しながらその片手で入力も出来るものである。【０１２４】
更に、本実施の形態では、棒６ｓと棒６ｔとに、甲当て部６７ｄを固定するという機能とは別の付加機能がある。本実施の形態では、棒６ｓと棒６ｔとの張り出し部７２が人差し指３２と中指３３の指の股３８ａと中指３３と薬指３４の指の股３８ｂとに当たっている。これにより、手の甲３９に当たっている甲当て部６７ｄがずれることを防ぐことができ、より一層安定に保持することが出来る。特に、親指３１を遠くに持っていくために手を大きくゆがめた場合は、それにつれて人差し指３２や中指３３等の携帯電子端末１の裏面４上に指先を当てている指が裏面４上で斜めになる。その為、滑ったりして保持が不安定になる可能性がある。これに対して、本実施の形態では、棒６ｓと棒６ｔとに設けられた張り出し部７２があるので、これらの指の横腹がこの張り出し部分７２に当たり保持が安定している。【０１２５】
以上のように本実施の形態では仰視で片手で持ってその親指で入力することができるが、広い範囲を親指３１で入力しようとしたときに、掌当て部７１ａの先端の球体が常に掌に当たっていなければならないので、それが障害になり入力範囲が限定される。この親指３１での入力範囲を更に拡大する方法がある。それを次に説明する。【０１２６】
図４５は本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の異なる矢示図である。図４３の矢印Ｂ方向から見た図である。図において先の図と共通するものは同じ符号で示している。表示部３（図示せず）の下端側、即ち側面５ｄに近い部分に入力しようとする場合、掌当て部７１ａの球体が表面２に直角に突き出ているとそれが邪魔になって親指３１の先は下端側の表面２に届かない。ここで、本実施の形態では、図４５に示すように、Ｌ字型の掌当て部７１ａの棒６ｔと接し結束部７３（起立貫通部７４で隠れている）で結束された部分が、結束部７３を軸受けとして結束の中で回転する。回転により、掌当て部７１ａの先端の球体は、表面２に垂直で側面５ａを含む平面空間の中を円軌道で旋回する。先端の球体が時計回りの円軌道で側面５ｄ側に矢印Ｃのように旋回移動すると、掌３６もそれに応じて移動させることができ、親指３１の先は下端側の表面２に届き、入力が出来るようになる。即ち、携帯電子端末１を落下させることなく下端側の入力が出来る。【０１２７】
同様に、今度は表示部３（図示せず）の反対側である上端側、即ち側面５ｃに近い部分に入力しようとする場合、掌当て部７１ａの球体が表面２に直角に突き出ていると親指３１を上端側の表面２に届かせようとすると、掌当て部７１ａの球体が掌３６から外れてしまい、携帯電子端末１が落下してしまう。図４６は本発明の携帯電子端末保持具の第１５の実施形態の異なる矢示図である。図４５同様に、図４３の矢印Ｂ方向から見た図である。図において先の図と共通するものは同じ符号で示している。前述同様に、Ｌ字型の掌当て部の棒６ｔと結束部７３（起立貫通部７４で隠れている）で結束された部分が結束の中で回転し、それにあわせて裏面先端の球体が反時計回りの円軌道で側面５ｃ側に矢印Ｄのように旋回移動すると、掌当て部７１ａを掌３６につけたままで、親指３１の先は側面５ｃに近い上端側の表面２に届き、入力が出来るようになる。即ち、携帯電子端末１を落下させることなく上端側の入力が出来る。以上のようにして、掌当て部７１ａの先端部分の球体が旋回すると、親指３１で広範囲に入力することができる。【０１２８】
なお、あまり軽く容易に旋回すると掌３６で支えることが不安定になるので、結束部７３での締め付ける力を加減して、適当な大きさの静止摩擦力を持たせておくことが好ましい。【０１２９】
また、本実施の形態では、掌当て部７１ａとしてＬ字型の剛体を用いて旋回させる方法を用いたが、掌当て部はＬ字型のものに限定されるものではない。要するに、掌当て部の必要条件は、側面５ａから表面２側に突き出して一応の固定がされていることである。また、旋回させる手段についてもＬ字型の剛体を回転させる方法に限るものではない。【０１３０】
なお、図４６で説明した場合も図４５の場合と同じく、親指３１を遠くに持っていくために手を大きくゆがめた場合は、それにつれて人差し指３２や中指３３等の携帯電子端末１の裏面４上に指先を当てている指が裏面４上で斜めになる。その為、滑ったりして保持が不安定になる可能性がある。これに対して、本実施の形態では、棒６ｓと棒６ｔとに設けられた張り出し部７２があるので、これらの指の横腹がこの張り出し部７２に当たり保持が安定する。【０１３１】
この張り出し部７２は、携帯電子端末１を斜めに傾けて持つときにも有用である。携帯電子端末１を斜めに傾けると携帯電子端末１の重さによる応力により持つ指の位置が徐々にずれてくる。このようなずれを張り出し部７２が指の横腹に当たることにより制止し、携帯電子端末１を斜めに持っても安定して保持することが出来る。
【実施例１６】
【０１３２】
図４７に本発明の携帯電子端末保持具の第１６の実施の形態の表面の斜視図を示す。携帯電子端末１の裏面４（図示せず）と側面とを平均約１ｍｍ厚のカバー７０ｃがぴったりと覆ってカバー７０ｃ内に携帯電子端末１を収納している。携帯電子端末１の側面５ａ上のカバー７０ｃには、帯状のハンドベルト８２がその両端で留め金７６と止め輪７７とでカバー７０ｃに接着固定され、間接的に側面５ａに連結されている。ハンドベルト８２の長さは、持つ人の指の太さに応じて、止め輪７７に挿入する長さを長くしたり短くしたりして調整できる。そのために、段々のノッチ７８が設けられ、留め金７９で所望の位置で固定できるようになっている。また、携帯電子端末１を使用しない時には、ハンドベルト８２の先を止め輪７７の中に最大限に引き入れて、ハンドベルト８２が側面５ａにほぼ沿うようにし、携帯の邪魔にならないようにすることができる。【０１３３】
高い剛性を有する掌当て部７１ｂは、側面５ａ上のカバー７０ｃの端に、スペーサ８１を介して軸部８０により取り付けられている。この掌当て部７１ｂは、ある程度以上の力を加えると、軸部８０を中心に回転可能である。掌当て部７１ｂの先端の旋回軌道は、中心が側面５ａ上の軸部に位置し、表面２にほぼ垂直で側面５ａを含む平面に含まれた円軌道である。使用時には回転させて図のように表面２方向に突き出して使用される。不使用時には、回転させて側面５ａに沿うようにして嵩張ることなく収納することができる。軸部８０には、容易に回転しないように、またある程度以上の力で回転するように、適当な摩擦力を持たせる設計をしている。スペーサ８１も掌当て部７１ｂと摩擦力を持っていて、多少の力では掌当て部７１ｂが回転しないようになっている。【０１３４】
図４８は本発明の携帯電子端末保持具の第１６の実施形態の使用時の表面の斜視図である。携帯電子端末１の表面２を下（地面）向きにし、人差し指３２を表面２側から側面５ａに沿って当てる。そして、中指３３と薬指３４と小指３５とを表面２側から、ハンドベルト８２と側面５ａとの間の空間に挿入する。このように保持すると、ハンドベルト８２が中指３３と薬指３４と小指３５との指の甲３９に当たり、掌当て部７１ｂの先端部分が掌３６に当たる。この状態で、携帯電子端末１は手から落ちずに安定する。このとき、ハンドベルト８２の手の甲３９に当たっている部分と側面５ａを覆うカバー７０ｃの表面との距離は約２ｃｍである。手から落ちない理由は、実施の形態１５で説明した理由と同様である。即ち、落ちようとする携帯電子端末１の重さによる応力が、回転モーメントとして、掌当て部７１ｂの先端とハンドベルト８２とに伝わり、それぞれの力を、掌３６と指の甲３９とで受け止めることにより力をバランスさせているので、落下せずに安定するのである。このように安定した保持状態の下で、親指３１はその根元の拇指球も含めて、保持の応力を全く受け止めていないので、自由に親指３１を動かすことが出来る。従って、表面２の表示部３の広い範囲を自由に押して入力することができる。【０１３５】
なお、人差し指３２、中指３３、薬指３４、小指３５の指先は、裏面４（の表面のカバー７０ｃ）に当てても当てなくてもよい。保持は指の甲３９と掌３６とで行われている。ただし、指先を裏面４に当てるほうがぐらつきが少なくなり保持が安定する。【０１３６】
また、携帯電子端末１を斜めに傾けると携帯電子端末１の重さによる応力により持つ指の位置が徐々にずれて保持が不安定になることがある。このようなずれに対して、本実施の形態では人差し指３２と中指３３との間にハンドベルト８２の一部を位置させているので、ずれかけたときにハンドベルト８２が指の横腹に当たることによりずれを制止し、携帯電子端末１を斜めに持っても安定して保持することが出来る。そして、人差し指３２と中指３３との指の股３８ａがハンドベルト８２に当たることにより、落下に関係する応力の一部を支えて更に保持を安定にしている。【０１３７】
また、本実施の形態のように保持した場合、人差し指３２の甲はハンドベルト８２には当たっておらず、応力を支えていないので、元から自由度の高い親指３１に加えて、人差し指３２も自由に動かすことが出来る。このような自由な人差し指３２は、携帯電子端末１の裏面４だけに留まらず、表面２側に指先を回してきて表示部３を触ることも出来る。親指３１と人差し指３２との二本の指で表示部３から入力できることになるので、二本の指で画面上をつまむように動かして画像縮小させるピンチインや、逆に二本の指を拡げるようにして画像拡大するピンチアウトなどの複雑な入力が出来ることになる。【０１３８】
なお、人差し指３２の位置は本実施の形態に限るものではない。ハンドベルト８２に充分な長さの余裕があれば、人差し指３２を中指３３と薬指３４と小指３５と共に、表面２側からハンドベルト８２と側面５ａとに囲まれた空間に挿入しカバー７０ｃの裏面部分にこれら四本の指の先を当てる持ち方でもよい。その場合でも、これらの指と上記空間とがぴったり合うようにハンドベルト８２の端を止め輪７７の中に引き入れてノッチ７８を留め金７９で固定すれば、ハンドベルトは元々殆ど伸びることがない材質なので、これら四本の指はしっかりと固定され、携帯電子端末１を安定して保持することができる。それと共に、携帯電子端末１を斜めにしても指がずれることもない。【０１３９】
また、本実施の形態では、掌当て部７１ｂは、側面５ａ上のカバー７０ｃの端に取り付けられているが、この位置に限るものではない。先端が掌３９に当たるように固定できるなら、側面５ａのどの位置に取り付けても良い。ハンドベルト８２の両端の取り付け箇所の間に取り付けても良い。【０１４０】
以上のように、本発明は、ある程度以上の大きさの平板型携帯電子端末を、簡単な機構によって、片手でそれも親指を使わずに保持することができる。親指が自由になることで、入力が容易になる。しかも、表面が上向きの場合に限らず、表面が下向きの場合も、簡単な機構を更に追加することで、同様に片手で親指を使わずに保持することができ、親指の入力を容易にするものである。
【産業上の利用可能性】
【０１４１】
本発明の携帯電子端末保持具は、簡便な手段で、携帯電子端末の保持を確実にしながら、且つ、親指の操作自由度を増し動作範囲を拡大し、親指による入力操作性を向上させることができ、有用である。
【符号の説明】
【０１４２】
１  携帯電子端末
２  表面
３  表示部
４  裏面
５ａ、５ｂ、５ｃ、５ｄ  側面
６（６添字）  棒
７  収納部
８（８添字）  挟持部
９  ペン先
１０（１０添字）  爪
１１(１１添字）  受け部
１２ａ、１２ｂ  スリット
１３  板材
１４ｃ、１４ｄ、１４ｅ、１４ｆ  底部
２１  リング
２２  土台
２３  リング受け
２４  穴
３０  手
３１  親指
３２  人差し指
３３  中指
３４  薬指
３５  小指
３６  掌
３８ａ，３８ｂ，３８ｃ，指の股
４０  コントローラ
４１  操作ボタン
４２  コード
４３  取っ手
５０ａ、５０ｂ、５０ｃ  支点
５１ａ、５１ｂ、５１ｃ  力点
５２ａ、５２ｂ、５  作用点
５３（５３添字）  ベクトル力  
５４  指の腹
５５  第一関節
５６  第二関節
５７  第三関節
６０  磁石
６１  鉄板
６２  貫通孔
６３（６３添字）  粘着部
６４（６４添字）  平板部
６５（６５添字）  棒保持部
６６  カバーシート
６７ａ、６７ｂ、６７ｃ、６７ｄ  甲当て部
６８ａ、６８ｂ  プレス溝
６９  切り欠き部
７０ａ、７０ｂ、７０ｃ  カバー
７１ａ、７１ｂ  掌当て部
７２  張り出し部
７３  結束部
７４  起立貫通部
７５  収納空洞
７６  留め金
７７  止め輪
７８  ノッチ
７９  ボタン
８０  軸部
８１  スペーサ
８２  ハンドベルト
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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