(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
皮脂腺に光増感成分を局在化させるための医薬組成物であって、
前記医薬組成物が、相当量の粘度改変剤、ゲル化剤又は抗核形成剤を含まない溶液中に、
（ａ）レムテポルフィンを含む光増感成分と、
（ｂ）ジエチレングリコールモノエチルエーテル（ＤＧＭＥ）、及び、イソプロピルアルコールを含む賦形剤成分と
を含み、
前記ＤＧＭＥが前記医薬組成物中に５％〜５０％の範囲内の濃度で存在し、前記イソプロピルアルコールが前記医薬組成物中に３０〜８５％の範囲内の濃度で存在し、前記溶液中の前記光増感成分の濃度が過飽和しており、その過飽和溶液が少なくとも４時間安定であり、２０℃で５０センチポアズ（ｃｐｓ）未満の粘度を有する、前記医薬組成物。
【請求項２】
レムテポルフィンが、０．０１％〜１．０％の範囲内の濃度で存在する、請求項１に記載の医薬組成物。
【請求項３】
レムテポルフィンが、０．０２５％〜０．５％の範囲内の濃度で存在する、請求項２に記載の医薬組成物。
【請求項４】
レムテポルフィンが、０．１％〜０．２％の範囲内の濃度で存在する、請求項３に記載の医薬組成物。
【請求項５】
賦形剤成分が、１％〜２０％の範囲内の濃度でベンジルアルコールを含む、請求項１〜４のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項６】
レムテポルフィンが、０．３％の濃度で存在する、請求項３に記載の医薬組成物。
【請求項７】
ＤＧＭＥが、１５％〜３５％の範囲内の濃度で存在する、請求項１〜６のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項８】
賦形剤成分が、４０〜７０％の範囲内の濃度でイソプロピルアルコールを含む、請求項１〜７のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項９】
皮脂腺に光増感成分を局在化させるための局所製剤であって、
前記局所製剤が、
（ａ）レムテポルフィンを含む光増感成分と、
これに付随して、しかしこれと別個に
（ｂ）ジエチレングリコールモノエチルエーテル（ＤＧＭＥ）、及び、イソプロピルアルコールを含む賦形剤成分と
を含み、
前記局所製剤が、相当量の粘度改変剤、ゲル化剤又は抗核形成剤を含まず、
前記ＤＧＭＥが前記局所製剤中に５％〜５０％の範囲内の濃度で存在し、前記イソプロピルアルコールが前記局所製剤中に４０〜７０％の範囲内の濃度で存在し、前記成分（ａ）と（ｂ）とを混合すると前記光増感成分の過飽和溶液を形成するのに十分な量で、前記光増感成分が存在し、
前記過飽和溶液が２０℃で５０センチポアズ（ｃｐｓ）未満の粘度を有し、かつ、少なくとも４時間安定である、前記局所製剤。
【請求項１０】
ざ瘡の治療を必要とする対象のざ瘡を治療する方法に使用するための局所製剤であって、前記方法が、
（ａ）ざ瘡病変を有する対象の皮膚の患部に治療有効量の前記局所製剤を適用するステップと、
（ｂ）前記局所製剤中のレムテポルフィンの少なくとも一部を前記患部の皮脂腺中に局在化させるために十分な時間をおくステップと、
（ｃ）前記レムテポルフィンを活性化することができる波長の光エネルギーに前記対象の前記皮膚を曝露するステップとを含む、
請求項９に記載の局所製剤。
【請求項１１】
（ａ）溶媒中に溶解した、レムテポルフィンを含む光増感成分を準備するステップと、
（ｂ）ジエチレングリコールモノエチルエーテル（ＤＧＭＥ）、及び、イソプロピルアルコールを含み、前記光増感成分と混和できる賦形剤成分を準備するステップと、
（ｃ）ある量の光増感成分をある量の前記賦形剤成分と混合して、混合溶液を準備するステップと、
を含む方法であって、
前記ＤＧＭＥが前記混合溶液中に５％〜５０％の範囲内の濃度で存在し、前記イソプロピルアルコールが前記混合溶液中に４０〜７０％の範囲内の濃度で存在し、前記混合溶液が前記光増感成分で過飽和しており、その過飽和溶液が２０℃で５０センチポアズ（ｃｐｓ）未満の粘度を有し、かつ、少なくとも４時間安定である、前記方法。
【請求項１２】
溶媒がベンジルアルコールを含む、請求項１１に記載の方法。
【請求項１３】
油性肌の患部を有する対象の皮膚の皮脂腺の皮脂排出速度を低減する方法に使用するための医薬組成物であって、前記方法が、治療有効量の前記医薬組成物を前記患部に適用するステップと、前記医薬組成物中のレムテポルフィンの少なくとも一部を前記皮脂腺中に局在化させるために十分な時間をおくステップと、前記レムテポルフィンを活性化することができる波長の光エネルギーに対象の皮膚を曝露するステップとを含む、請求項１〜８のいずれかに記載の医薬組成物。
【請求項１４】
レムテポルフィンが医薬組成物中に０．０２５％〜０．５％の範囲内の濃度で存在する、請求項１３に記載の医薬組成物。
【請求項１５】
粘度改変剤が、高ＭＷポリエチレングリコール、セルロース、カルボポールポリマー又はカルボマー、カルボポールホモポリマー、カルボポールコポリマー、ポロキサマー、ワックス、硬い脂肪、キサンタンガム、ポリビニルアルコール、固形アルコール、及びそれらの混合物からなる群から選択される、請求項１に記載の医薬組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光増感剤を含む組成物、及び皮膚病変（dermatological condition）を治療するための光線力学的療法におけるこれらの使用を含み、提供する。
【背景技術】
【０００２】
光線力学的療法（ＰＤＴ，photodynamic therapy）は、広範囲の医学的状態を治療するのに光活性化薬（light-activated drug）（光増感剤）を使用する手順である。直接光を当てることができる標的組織に光増感剤が蓄積することによって、ＰＤＴが選択的治療になる。光増感剤が光によって活性化されると、一重項酸素及び他のフリーラジカルが、薬物を保持していた組織で生成される。これらの活性酸素種と生体高分子との相互作用により、細胞代謝を変化させる生化学反応のカスケードが誘導され、高用量の薬物及び／又は光ではそれらの生化学反応によって細胞死がもたらされ得る。
【０００３】
光線力学的療法（ＰＤＴ）は、尋常性ざ瘡、機能亢進性皮脂腺、乾癬、アトピー性皮膚炎、及びある特定の型の皮膚がんを含めたいくつかの皮膚状態の治療法として提案されている。これらの状態に対してＰＤＴを実施する際の課題の１つは、光を照射した後に、全身性の望ましくない皮膚光感受性反応、例えば、紅斑、痛み、灼熱、及びかゆみなどを引き起こすことなく、皮膚における所望の位置に十分な量の光増感剤を標的化することであった。例えば、尋常性ざ瘡、皮脂腺過形成、脂漏症、及び脂漏性皮膚炎などの状態、皮脂腺機能亢進を特徴とする状態の治療においては、皮脂腺中に選択的に局在化される光増感剤薬（photosensitizer drug）を有することが望ましいはずである。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
皮膚状態を治療するために、光増感剤であるいくつかの局所製剤が提案されている（例えば、国際公開第２００５／０７４９８７号パンフレットを参照）。製剤組成物は、皮膚及び潜在的に皮膚付属器官、例えば、毛嚢脂腺ユニット（ＰＳＵ，pilosebaceous unit）、付随皮脂腺を有する毛嚢からなる構造体などへの光増感剤の局所送達に著しく影響し得る。皮脂腺中に光増感剤薬を有効に送達する、より良好な製剤が必要である。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
一態様では、本発明は、光増感剤を含む医薬組成物、並びに皮膚障害、例えば、尋常性ざ瘡及び他の機能亢進性皮脂腺障害などを治療するための光線力学的療法（ＰＤＴ）を実施するためにこの組成物を使用する方法を提供する。
【０００６】
本発明は、溶液中に、光増感剤と、１又は２以上の薬学的に許容される賦形剤とを含み、溶液は、光増感剤で過飽和になっており、光増感剤は、使用前に薬学的に許容されない程度に溶液から沈殿（precipitate）しない医薬組成物も含み、提供する。
【０００７】
本発明は、溶液中に、光増感剤と、１又は２以上の薬学的に許容される賦形剤とを含み、溶液は、光増感剤で過飽和になっており、光増感剤は、溶液が作製された後、少なくとも４時間の期間、溶液から沈殿しない医薬組成物も含み、提供する。
【０００８】
別の態様では、本発明は、（１）光増感剤を含む光増感成分と、（２）賦形剤成分とを溶液中に一緒に含み、溶液中の光増感剤の濃度が過飽和している、皮脂腺に光増感剤を局在化させるのに有用な医薬組成物を含み、提供する。
【０００９】
別の態様では、本発明は、（１）光増感剤を含む光増感成分と、（２）賦形剤成分とを溶液中に一緒に含み、溶液中の光増感剤の濃度が過飽和しており、光増感剤は、薬学的に許容されない程度にまで溶液から沈殿しない、皮脂腺に光増感剤を局在化させるのに有用な医薬組成物を含み、提供する。
【００１０】
本発明はさらに、可溶化した光増感剤と、１又は２以上の賦形剤とを含み、組成物中の光増感剤の濃度が溶液中の光増感剤の溶解度を超える、医薬組成物を含み、提供する。
【００１１】
本発明はさらに、光増感剤、１又は２以上の溶媒、及び任意選択により１又は２以上の薬学的に許容される賦形剤を含み、２０℃で５０センチポアズ（ｃｐｓ，centipoise）未満の粘度を有する、皮脂腺に光増感剤を送達するのに有用な組成物を含み、提供する。
【００１２】
本発明は、（１）光増感剤を含む光増感成分と、これに付随して、しかしこれと別個に（２）賦形剤成分とを含み、
光増感剤は、混合されるとその過飽和溶液を形成するのに十分な量で存在し、成分（１）と（２）が混合された後、薬学的に許容されない程度にまで溶液から沈殿しない、
皮脂腺に光増感剤を局在化させるのに有効な局所製剤も提供する。
【００１３】
本発明はさらに、２つの液相を含む２成分医薬組成物であって、液相の少なくとも一方は、中に溶解した光増感剤を含み、２つの液相は混和性であり、光増感剤は、第１の液相及び第２の液相中で異なる溶解度を有し、各液相中の光増感剤の濃度は、２つの液相を組み合わせると、液体混合物中の全光増感剤濃度が液体混合物中の光増感剤の溶解度より大きく、それによって、得られる液体混合物が光増感剤で過飽和になる、医薬組成物を含み、提供する。
【００１４】
本発明はさらに、最初は物理的に分離されているが、使用前に一緒に合わされて液体混合物を形成するように意図されている、第１の液相及び第２の液相を含む２成分医薬組成物であって、液相の少なくとも一方は、中に溶解した光増感剤を含み、２つの液相は、異なるが混和性であり、第１の液相及び第２の液相中の光増感剤の溶解限度は異なり、各液相中の光増感剤の濃度は、最初に２つの液相を混合すると、液体混合物中の全光増感剤濃度が液体混合物中の光増感剤の飽和濃度より大きく、それによって、得られる液体混合物が光増感剤で過飽和になるようになっている、医薬組成物を含み、提供する。
【００１５】
本発明は、皮脂腺による皮脂排出速度の低減を必要とする対象の皮脂腺による皮脂排出速度を低減するための方法であって、治療有効量の本発明の光増感剤組成物を、対象の皮膚に局所的に適用するステップと、光増感剤の少なくとも一部が皮脂腺中に局在化するのに十分な時間をおくステップと、光増感剤を活性化することができる波長の光エネルギーに対象の皮膚を曝露するステップとを含む方法も含み、提供する。
【００１６】
本発明は、機能亢進性皮脂腺障害の治療を必要とする対象の皮膚の患部における機能亢進性皮脂腺障害を治療するための方法であって、治療有効量の本発明の光増感剤組成物を、対象の皮膚の患部に局所的に適用するステップと、光増感剤の少なくとも一部が皮脂腺中に局在化するのに十分な時間をおくステップと、光増感剤を活性化することができる波長の光エネルギーに対象の皮膚を曝露するステップとを含む方法も含み、提供する。好適な機能亢進性皮脂腺障害には、ざ瘡（尋常性ざ瘡を含む）、脂漏症（又は油性肌）、脂漏性皮膚炎、汗腺膿瘍（異型アクネ（acne inversa））、及び皮脂腺過形成が含まれる。
【００１７】
本発明は、ざ瘡の治療を必要とする対象におけるざ瘡を治療する方法であって、治療有効量の本発明の光増感剤組成物を局所的に適用するステップと、光増感剤の少なくとも一部が対象の皮脂腺中に局在化するのに十分な時間をおくステップと、光増感剤を活性化することができる波長の光エネルギーに対象の皮膚を曝露するステップとを含む方法も含み、提供する。
【００１８】
本発明は、ざ瘡などの機能亢進性皮脂腺障害に苦しんでいる対象における皮脂腺細胞（sebocyte）を除去するための方法であって、治療有効量の光増感剤を対象の皮脂腺細胞に送達するステップと、光増感剤が皮脂腺細胞中に局在化するのに十分な時間をおくステップと、光増感剤を活性化することができる波長の光エネルギーに皮脂腺細胞を曝露するステップとを含む方法も含み、提供する。
【００１９】
本発明は、光増感剤を含む光増感成分の入った第１の容器と、第１の容器中の溶媒と混和できる賦形剤成分の入った第２の容器と、２つの容器の内容物を合わせ、合わせた内容物を対象の皮膚に局所的に適用し、１又は２以上の皮膚障害を治療するためにＰＤＴを実施するための一連の指示書とを備えるキットも含み、提供する。
【００２０】
好適な光増感剤には、緑色ポルフィリン、例えば、レムテポルフィン及びベルテポルフィンなどが含まれる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】５０ｍＷ／ｃｍ２の強度で出力された５０又は１００Ｊ／ｃｍ２の赤色光線量で、レムテポルフィンの様々な溶液製剤（表３に示したＬＴ−Ｇ−００１〜ＬＴ−Ｇ−００５；セルロースゲル化剤あり及びなし）、及び軟膏製剤（ＬＴＯ−ＴＧ１）を用いたＰＤＴのマウス皮脂腺に対する効果を示すグラフである。ＰＤＴから７２時間後に得た側腹部皮膚試料を、それぞれ４倍の顕微鏡視野内で計数した、皮脂腺の存在を示唆するOil Red O陽性ＰＳＵの数（□）、及び毛嚢の全数（■）について評価した。１処置群当たり５匹のマウスについての標準偏差を伴った平均値が提示されている。
【図２】５０ｍＷ／ｃｍ２の強度で２０、５０、又は１００Ｊ／ｃｍ２の赤色光線量と組み合わせた、レムテポルフィン局所軟膏（ＬＴＯ，lemuteporfin topical ointment；ＴＧ１タイプ）と比較した、レムテポルフィン局所用溶液（ＬＴＳ，lemuteporfin topical solution；ＬＴ−Ｇ−００２タイプ）中のレムテポルフィンを用いたＰＤＴの効果を比較するグラフである。対照マウスに、レムテポルフィンを含有しない対応製剤（matched formulation）を適用し、次いで最高赤色光線量に曝露した。ＰＤＴから７２時間後に得た側腹部皮膚試料から準備した切片を、それぞれ４倍の顕微鏡視野内のOil Red O陽性ＰＳＵ（□）及び全毛嚢（■）について評価した。１処置群当たり５匹のマウスについての標準偏差を伴った平均値が提示されている。
【図３】レムテポルフィン含有製剤を適用して１時間後及び８時間後のレムテポルフィン局所軟膏（ＬＴＯ）と、１時間皮膚に接触させた後のレムテポルフィン局所用溶液（Ｆ−Ｃ）とを比較した、ヒト死体皮膚試料中の毛嚢及び皮脂腺におけるレムテポルフィンの蛍光強度測定を示す棒グラフである。
【図４】皮膚を前処理（preparation）し、０．１％のＬＴＳを局所適用した後の、実施例９のコホート２中の異なる対象についての、レムテポルフィン関連蛍光を含む上背皮脂腺の代表的な画像である。上の４つの蛍光画像は、赤外線（ＩＲ，infrared red）加熱、その後の０．１％のＬＴＳで前もって処理した（pretreated）部位からのものである。下の４つの画像は、いずれの皮膚を前もって処理することなく、６０分間、０．１％のＬＴＳを投与された皮膚部位からのものである。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
概要
本発明は、光増感剤を含む医薬組成物、並びに皮膚障害、例えば、尋常性ざ瘡及び他の機能亢進性皮脂腺障害などを治療するための光線力学的療法（ＰＤＴ）を実施するための、製剤化された光増感剤を使用する方法を提供する。
【００２３】
皮脂腺障害に対してＰＤＴを実施するために、光増感剤を皮脂腺に送達する必要がある。本発明者らは、国際公開第０３／０３９５９７号パンフレットに記載されたものと同様の、光増感剤薬レムテポルフィンの以前より公知の軟膏製剤は、マウスの皮膚に適用したとき、この種の皮脂腺に光増感剤を局在化させることに有効であることを観察した。しかし、同じ製剤は、一般に、ヒトの皮脂腺に薬物を局在化させるのに同様に有効でなかった。したがって、本発明者らは、ヒトの皮膚に適用したとき、好ましくはより短い時間量で、皮脂腺により多くの量の光増感剤薬を送達することができる、改善された製剤を追求した。
【００２４】
予想外に、本発明者らは、溶液の形態での光増感剤の製剤は、相当量の粘度改変剤、例えば、増粘剤、ゲル化剤、ワックスなどを添加することなく、ゲル、軟膏、ローション剤、クリームなどの製剤より有効であることを見出した。本発明者らは、相当量のヒドロキシ−プロピルセルロース又はエチルセルロースなどのゲル化剤を添加すると、実際には、マウス又はヒトの皮脂腺に光増感剤を送達する製剤の能力が相対的に低くなることを発見した。このような粘度改変剤は、従来の局所療法において頻繁に使用されており、これらは、抗核形成剤として作用するので過飽和溶液の安定化に一般に有用であると考えられている。
【００２５】
本発明者らは、本発明者らが開発した最も有効な溶液製剤は、製剤中の薬物の溶解度に迫り、好ましくはこれを超える濃度の光増感剤薬を含有していたことを見出した。非常に意外にも、本発明者らは、その溶解度を超えて製剤化されたレムテポルフィンなどの緑色ポルフィリンの溶液（過飽和溶液）は、沈殿物が過飽和溶液中で形成するのを防止するのに、当技術分野で一般に使用される抗核形成剤又はゲル化剤（例えば、ヒドロキシプロピルメチルセルロース（ＨＰＭＣ，hydroxypropyl methylcellulose）、ヒドロキシプロピルセルロース（ＨＰＣ，hydroxypropyl cellulose）などのヒドロキシルアルキルセルロース、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ，polyvinylpyrrolidone）及びポリアクリル酸などのポリマー）を添加しなくても、最大４時間貯蔵した後、安定であることを見出した。例えば、本明細書に記載される本発明のある特定の医薬製剤中のレムテポルフィンの溶解度は、界面活性剤が添加されるか否かに応じて、約０．０２５％〜約０．０３７％の範囲である。０．０５〜０．２％の範囲内の最終製剤中の濃度（これは、本発明者らが、ＰＤＴを実施するのに有効な濃度範囲であると判定した）を実現するために、過飽和溶液が望ましい。４時間を超える時間にわたるこのような過飽和溶液の予期しない安定性は、過飽和溶液から活性成分が沈殿するのを防止するための抗核形成剤として当技術分野で一般に使用されるポリマーが存在すると、レムテポルフィンの皮脂腺への局在化が妨げられるという本発明者らの観察結果（本明細書の以下の）を考慮すると、重要な発見であった。したがって、本明細書に記載される製剤は、治療的及び商業的に有用な時間量にわたって溶液中のレムテポルフィンを維持しつつ、相対的に高濃度のレムテポルフィンを使用することを可能にする。
【００２６】
光増感剤製剤
本明細書において、用語「賦形剤」は、薬学的に許容される希釈剤、ビヒクル、担体、溶媒、保存剤、抗酸化剤、粘度改変剤、又はこれらの組合せを含めた、医薬有効成分（ＡＰＩ，active pharmaceutical ingredient）以外の薬物製品の成分（複数可）を意味する。
【００２７】
本明細書において、用語「溶媒」は、光増感剤を溶解させることができる、薬学的に許容される液体溶媒を意味する。
【００２８】
本明細書において、用語「過飽和の」又は「過飽和溶液」は、光増感剤に関して、溶液中に溶解される光増感剤の量が、所与の温度、別段の指定のない限り、通常、周囲温度又は２０℃で平衡状態の溶解度を超えることを意味する。
【００２９】
本明細書において、用語「溶解度」又は「飽和溶解度」は、光増感剤に関して、平衡状態の所与の温度、別段の指定のない限り、通常、周囲温度又は２０℃で、所与の溶媒中に溶解することができる光増感剤の量を意味する。
【００３０】
一態様では、本発明は、溶液中に光増感剤成分と賦形剤成分とを含み、溶液中の光増感剤の濃度が過飽和しており、光増感剤は、溶液が作製された後、薬学的に許容されない程度に溶液から沈殿しない、皮脂腺に光増感剤を局在化させるのに有用な医薬組成物を含み、提供する。理論によって束縛されることなく、このような過飽和溶液は、レムテポルフィンのような大分子にとって高度に有効な送達システムであると考えられ、その理由は、ビヒクル中の光増感剤の熱力学的活量は、その最高状態にあり、得られる高い濃度勾配は、揮発性製剤成分の一部の蒸発によってさらに増大し、レムテポルフィンは、皮脂、皮脂腺によって分泌されるワックス状／油状混合物、並びにＰＳＵ及び皮脂腺を含む生細胞（皮脂腺細胞）中に有効に分配するためである。
【００３１】
本発明はさらに、可溶化した光増感剤と、任意選択により他の賦形剤とを含み、組成物中の光増感剤の濃度が、組成物中の光増感剤の飽和溶解度を超える医薬組成物を含み、提供する。
【００３２】
本発明は、光増感剤、１又は２以上の溶媒、及び任意選択により１又は２以上の薬学的に許容される賦形剤を含み、組成物の粘度は、２０℃で５０センチポアズ（ｃｐｓ）未満である、光増感剤の局所送達に有用な組成物も含み、提供する。このような組成物は、粘度改変剤をまったく含有せず（又は非常に少量の粘度改変剤を含有し）、過飽和であっても、なくてもよい。
【００３３】
組成物中の光増感剤成分は、選ばれる光増感剤のタイプ、その効力、及びその溶解度に応じて約０．００１％〜約５％（ｗ／ｗ）の範囲の濃度で存在し得る。一般に、光増感剤成分は、約０．０１％〜約１．０％の範囲の濃度で存在する。レムテポルフィンなどの緑色ポルフィリンについては、好適な濃度は、０．０２５％〜約０．５％、例えば、０．０２５％、０．０５％、０．０７５％、０．１％、０．１２５％、０．１５％、０．１７５％、０．２％、０．２２５％、０．２５％、０．３％、０．４％、又は０．５％などの範囲となり得る。０．０５％〜０．２％の範囲内のレムテポルフィンの濃度が好適である。
【００３４】
組成物中の賦形剤成分は一般に、光増感剤用の１又は２以上の溶媒、例えば、ベンジルアルコール（レムテポルフィンなどの緑色ポルフィリンに好適な溶媒）、ジエチレングリコールモノエチルエーテル（ＤＧＭＥ，diethylene glycol monoethyl ether）、又はイソプロピルアルコールなどを含む。いくつかの好適な実施形態では、ベンジルアルコールは、約１％〜約２０％、又は約５％〜約１５％、例えば、５％、６％、７％、８％、９％、１０％、１１％、１２％、１３％、１４％、又は１５％などの範囲の濃度（ｗ／ｗ）で存在することができる。一実施形態では、ベンジルアルコールは、約１０％で存在する。いくつかの実施形態では、ＤＧＭＥは、約５％〜約５０％、約１０％〜約４０％、又は約１５％〜約３５％、例えば、２７％、２８％、２９％、３０％、３１％、３２％、３３％、３４％、３５％、及び３６％などの範囲の濃度（ｗ／ｗ）で賦形剤成分中に存在することができる。一実施形態では、ＤＧＭＥは、約３２％で存在する。いくつかの実施形態では、イソプロピルアルコールは、約３０％〜約８５％、約４０％〜約７０％、約５０％〜約６０％の範囲の濃度（ｗ／ｗ）で賦形剤成分中に存在することができる。いくつかの実施形態では、イソプロピルアルコールは、４０％、４１％、４２％、４３％、４４％、４５％、４６％、４７％、４８％、４９％、５０％、５１％、５２％、５３％、５４％、５５％、５６％、５７％、５８％、５９％、又は６０％で存在する。一実施形態では、イソプロピルアルコールは、約４９％で存在する。
【００３５】
いくつかの実施形態では、オレイルアルコールが、０％〜約６％、又は約２％〜５％の範囲の濃度（ｗ／ｗ）で賦形剤成分中に存在する場合がある。一実施形態では、オレイルアルコールは、５％で存在する。いくつかの実施形態では、ポリソルベート８０が、０％〜約１％、又は約０．２５％〜約０．７５％の範囲の濃度で賦形剤成分中に存在する場合がある。一実施形態では、ポリソルベート８０は、０．５％で存在する。いくつかの実施形態では、サリチル酸メチルが、０％〜約２％、約０．５％〜約１．５％、又は約０．０７５％〜約１．２５％の範囲の濃度（ｗ／ｗ）で賦形剤成分中に存在する。一実施形態では、サリチル酸メチルは、約１．０％で存在する。いくつかの実施形態では、メントールが、０％〜約６％、約１％〜約５％、又は約２％〜約３％の範囲の濃度（ｗ／ｗ）で賦形剤成分中に存在する。一実施形態では、メントールは、２．５％で存在する。
【００３６】
光増感剤用の他の溶媒及び賦形剤として、ジメチルスルホキシド（ＤＭＳＯ，dimethylsulfoxide）、ポリエチレングリコール（ＰＥＧ，polyethylene glycol）、ＰＥＧ誘導体、グリコールエーテル、プロピレングリコール、ポリソルベート（例えば、Tween）、脂肪アルコール、芳香族アルコール、グリセロール、油、界面活性剤、グルコシド、トリエチレングリコール、テトラエチレングリコール、ペンタエチレングリコール、ヘキサエチレングリコール、セプタエチレングリコール、オクタエチレングリコール、プロピレングリコール、脂肪及び脂肪酸のプロピレングリコールモノ−及びジエステル（例えば、プロピレングリコールモノカプリレート、プロピレングリコールモノラウレート）、グリセロール、鉱油、ラノリン、ペトロラタム又は皮膚への適用に適した他の石油製品、マクロゴール、マクロゴールグリセリド又はポリエチレングリコールグリセリド及び脂肪エステル（例えば、ステアロイルマクロゴールグリセリド、オレオイルマクロゴールグリセリド、ラウロイルマクロゴールグリセリド、リノレオイルマクロゴールグリセリド）、エトキシ化ヒマシ油（例えば、クレモホル−ポリオキシル硬化ヒマシ油）、Ｃ６−Ｃ３０トリグリセリド、天然油、グルコシド（例えば、セテアリールグルコシド）、並びに界面活性剤も挙げることができる。
【００３７】
いくつかの実施形態では、製剤組成物は、相当量の粘度増強剤、例えば、増粘剤、ゲル化剤などを含有する必要はない。このような製剤組成物の粘度は、２０℃で５０センチポアズ（ｃｐｓ）未満である。必要な場合、又は望まれる場合、製剤組成物は、高ＭＷポリエチレングリコール、セルロース（ヒドロキシプロピルセルロース若しくはエチルセルロースなど）アクリル酸系ポリマー（カルボポールポリマー若しくはカルボマー）、アリルスクロースで架橋されたアクリル酸のポリマー、若しくは長鎖（Ｃ１０−Ｃ３０）アルキルアクリレートによって修飾され、アリルペンタエリトリトールで架橋されたアクリル酸のアリルペンタエリトリトール（カルボポールホモポリマー）ポリマー（カルボポールコポリマー）、ポロキサマー（プルロニックとしても公知；ブロックポリマー、例えば、ポロキサマー１２４、１８６、２３７、３３８、４０７など）、ワックス（パラフィン、モノステアリン酸グリセリル、ジエチレングリコールモノステアレート、プロピレングリコールモノステアレート、エチレングリコールモノステアレート、グリコールステアレート）、硬い脂肪（例えば、飽和Ｃ８−Ｃ１８脂肪酸グリセリド）、キサンタンガム、ポリビニルアルコール、固形アルコール、又はこれらの混合物などの粘度増強剤を添加することによって濃くすることができる。しかし、上記に言及したように、粘度改変剤を使用する場合、これらが光増感剤の皮脂腺への送達を妨げる量で使用されないことを保証するように、注意を払わなければならない。本明細書で例示した好適な実施形態では、いずれの粘度改変剤も添加しないことが望ましい。
【００３８】
光増感剤の過飽和製剤は、いくつかの方法で作製することができる。一実施形態では、光増感剤が、光増感剤にとって良好な溶媒中に溶解され（加熱して、又は加熱しないで）、次いで、光増感剤がそれほど可溶性でない他の賦形剤が添加される。別の実施形態では、光増感剤及び溶媒（複数可）、並びに任意選択により他の賦形剤の懸濁液を、溶媒（複数可）中の溶解度を超える量の光増感剤が完全に溶解するまで加熱することができる。別の実施形態では、光増感剤は、１又は２以上の揮発性成分を有する１又は２以上の溶媒（複数可）、例えば、エタノール、水、プロパノール、イソプロパノール、又は当技術分野で公知である他の揮発性液体などに、飽和溶解度未満で添加される。揮発性成分は、蒸発することによって、より少ない揮発性成分中で過飽和条件を作る。例えば、ざ瘡を治療するための非飽和光増感剤製剤を、揮発性成分を含む賦形剤中で調製することができる。この光増感剤製剤が対象の皮膚に適用されると、揮発性成分の一部が蒸発し、インサイチュ（in situ）で過飽和溶液を作る。さらに別の実施形態では、過飽和溶液が１又は２以上の揮発性成分を含む賦形剤中で調製され、次いで、溶液が対象の皮膚に適用される場合、揮発性成分が蒸発する際にさらなる過飽和が起こる。
【００３９】
製剤の長期安定性
本発明者らは、レムテポルフィンの過飽和溶液は、少なくとも４時間、物理的に安定である（即ち、レムテポルフィンは、溶液から沈殿し始めない）ことを見出した。製剤組成物中の光増感剤の所望の濃度が飽和溶解度を超え、且つ、組成物の長期安定性／有効期間（例えば、１〜２年）が望まれる場合、成分を別個に貯蔵し、使用前に混合することができる２成分製剤（又は多成分製剤）を提供することが有利となり得る。
【００４０】
したがって別の実施形態では、過飽和溶液は、光増感剤成分を含有する溶液を、光増感剤の溶解度がより低い、賦形剤成分を含む第２の溶液と混合することによって調製される。本発明のこの態様は、光増感剤を含む光増感成分と、これに付随して、しかしこれと別個に賦形剤成分とを含み、光増感剤は、混合されると、その過飽和溶液を形成するのに十分な量で存在し、光増感成分と賦形剤成分が混合された後、少なくとも４時間の期間にわたって薬学的に許容されない程度にまで溶液から沈殿しない、皮脂腺に光増感剤を局在化させるのに有用な医薬組成物を提供する。好ましくは、２つの成分は混和性であり、したがって、穏やかな振盪又は攪拌によって容易に組み合わせることができる。
【００４１】
関連した態様では、本発明はさらに、２つの液相を含む２成分医薬組成物であって、液相の少なくとも一方は、中に溶解した光増感剤を含み、２つの液相は混和性であり、第１の液相及び第２の液相は、光増感剤の異なる溶解度を有し、各液相中の光増感剤の濃度は、２つの液相を組み合わせると、液体混合物中の全光増感剤濃度がその液体混合物中の光増感剤の溶解度より大きく、得られる液体混合物が光増感剤で過飽和になるようになっている、医薬組成物を提供する。代替の実施形態では、光増感剤は、溶液としてではなく、固相として提供される。光増感剤固体は、光増感剤を第２の液相と混合する前、又は同時に溶媒中に溶解される。固体光増感剤は、溶解する時間を短くするために非晶質にし、又は微粉化することもできる。
【００４２】
いくつかの実施形態では、光増感成分は、ＤＧＭＥを含む、又は含まないベンジルアルコール中に溶解されたレムテポルフィンを含む。いくつかの実施形態では、賦形剤成分は、ＤＧＭＥ及びイソプロピルアルコールを含む。いくつかの実施形態では、賦形剤成分は、オレイルアルコール、メントール、サリチル酸メチル、又はポリソルベート８０をさらに含む。光増感成分及び賦形剤成分の要素の濃度は、２つの成分が合わされるとき、要素の最終濃度が、レムテポルフィン、ベンジルアルコール、ＤＧＭＥ、イソプロパノール、オレイルアルコール、メントール、サリチル酸メチル、及びポリソルベート８０について上記に示した濃度範囲内であるように調整される。
【００４３】
光増感成分中の光増感剤の濃度は、溶媒中の飽和溶解度の上から、下方の範囲とすることができる。ベンジルアルコール中に溶解したレムテポルフィンを含む光増感成分については、溶解度は、約１．０％（ｗ／ｗ）〜２．５％ｗ／ｗの範囲内である。一実施形態では、光増感成分は、１％ｗ／ｗのレムテポルフィンのベンジルアルコール溶液を含み、使用する前に、これは、１０中約１の比で賦形剤成分と混合されて、約０．１％ｗ／ｗの製剤組成物中のレムテポルフィンの最終濃度を得る。別の実施形態では、光増感成分は、２％のレムテポルフィンのベンジルアルコール溶液を含み、使用する前に、これは、１０中約１の比で賦形剤成分と混合されて、約０．２％ｗ／ｗの製剤組成物中のレムテポルフィンの最終濃度を得る。（同様の最終生成物も、レムテポルフィンの１％の溶液を含む光増感成分を、５中１の比で賦形剤成分と混合することによって得ることができる。）したがって、２成分中の濃度を調整及び操作することによって、ＰＤＴで使用される製剤中の所望の最終濃度の光増感剤及び賦形剤を得ることができることが分かる。本発明のいくつかの２成分製剤についての例示的な方法及び組成物を以下の実施例に示す。
【００４４】
一態様では、本発明は、
（ａ）溶媒中に溶解した光増感剤を含む光増感成分を準備するステップと、
（ｂ）光増感成分と混和できる賦形剤成分を準備するステップと、
（ｃ）ある量の光増感成分をある量の賦形剤成分と混合することによって、混合溶液を準備するステップと、
を含み、混合溶液が光増感剤で過飽和している、方法を提供する。
【００４５】
臨床的に有用であるために、光増感剤は、医薬組成物が対象に適用されるまで医薬組成物から沈殿しないべきである。好ましくは、光増感剤は、光増感成分が賦形剤成分と混合された後、少なくとも約３０秒間、約１分間、約５分間、約１５分間、約３０分間、約４５分間、又は約１時間、医薬組成物から沈殿しない。他の実施形態では、光増感剤は、光増感成分が賦形剤成分と混合された後、少なくとも１時間、少なくとも約２時間、少なくとも約３時間、少なくとも約４時間、少なくとも約５時間、少なくとも約６時間、少なくとも約７時間、少なくとも約８時間、少なくとも約９時間、少なくとも約１０時間、少なくとも約１１時間、又は少なくとも約１２時間、医薬組成物から沈殿しない。いくつかの実施形態では、光増感剤は、光増感成分が賦形剤成分と混合された後、最大少なくとも約１６時間、少なくとも約２４時間、少なくとも約４８時間、少なくとも約３日間、少なくとも約５日間、少なくとも約７日間、少なくとも約９日間、少なくとも約１１日間、少なくとも約１４日間、少なくとも約３週間、又は少なくとも約４週間、医薬組成物から沈殿しない。他の実施形態では、光増感剤は、光増感成分が賦形剤成分と混合された後、少なくとも約２カ月間、少なくとも約３カ月間、少なくとも約４カ月間、少なくとも約５カ月間、又は少なくとも約６カ月間、溶解したままであることができる。さらに別の実施形態では、光増感剤は、光増感成分が賦形剤成分と混合された後、少なくとも約１年間、又は少なくとも約２年間、溶解したままであることができる。
【００４６】
光増感剤が本発明の所与の医薬組成物から沈殿し始める場合のある時間、及びしたがって、組成物を使用前にどの程度長く保持することができるかを判定するために、組成物を以下のように試験することができる。光増感成分と賦形剤成分を合わせた後の様々な時点で、組成物の試料を採取する。試料の半分を、例えば、０．２２μｍのフィルターに通して濾過して、いずれの沈殿物も除去する。濾過した溶液を、光増感剤の含量又は濃度について、例えばＨＰＬＣを使用して分析する。溶液が安定であり、光増感剤がまったく沈殿しなかった場合、濾過した溶液中の光増感剤の濃度は、実験誤差範囲内で、未濾過の溶液中の光増感剤の濃度とおおよそ同じであるはずである。（この方法を実施例１０で実施することによって、本発明の製剤中のレムテポルフィンの安定性が少なくとも４時間であることを実証した。）濾過した試料と未濾過の試料中の光増感剤の濃度が実験誤差内でおおよそ同じでない場合、薬学的に容認されない程度の沈殿が起こったとみなすことができる。
【００４７】
医薬組成物の成分は、混合され、次いで光増感剤が組成物中に溶解したままである期間内に対象に適用されるべきである。いくつかの実施形態では、成分は、使用する約１分〜約２４時間以内に合わされる。一実施形態では、成分は、使用直前に合わされる。別の実施形態では、成分は、使用する約３０秒、約１分、約５分、約１５分、約３０分、約４５分、又は約１時間以内に合わされる。他の実施形態では、成分は、使用する約１時間〜約１２時間以内、例えば、約１、約２、約３、約４、約５、約６、約７、約８、約９、約１０、約１１、約１２時間以内などに合わされる。いくつかの実施形態では、成分は、使用する約１２〜約２４時間以内、例えば、使用する約１２、約１３、約１４、約１５、約１６、約１７、約１８、約１９、約２０、約２１、約２２、約２３、又は約２４時間以内などに合わされる。いくつかの実施形態では、成分は、使用する約３〜４時間以内に合わされる。
【００４８】
別の態様では、本発明は、光増感剤を含む光増感成分の入った第１の容器と、第１の容器中の溶媒と混和できる賦形剤成分（複数可）の入った１又は２以上の容器と、容器の内容物を合わせ、合わせた内容物を対象の皮膚に局所的に適用し、１又は２以上の皮膚障害を治療するためにＰＤＴを実施するための一連の指示書とを備えるキットも含み、提供する。一実施形態では、容器は物理的に分離しており、例えば、２つ以上のバイアルである。別の実施形態では、光増感成分及び賦形剤成分（複数可）は、成分を最初に互いに物理的に分離させる２つ以上のチャンバー、及びチャンバー同士を接触させるための放出システムを有する１つの容器内に梱包される。
【００４９】
光増感剤
本明細書において、「光増感剤（photosensitizer）」、又は「光増感剤（photosensitizing agent）」、又は「光増感薬（photosensitizing drug）」は、最も一般には可視スペクトル内の電磁放射線を吸収し、別形態のエネルギーとして、最も一般には活性酸素種として、及び／又は熱エネルギーとしてこれを放出する化学化合物を意味する。好ましくは、この化合物は、ヒトに無毒性であり、又は無毒性組成物中に配合され得る。好ましくは、光分解で生成される化学化合物も無毒性である。疎水性及び親油性光増感剤は、本発明の組成物及び方法において使用するのに特に有用となる傾向があり、その理由は、これらは、皮脂中への分配及び皮脂を通じた拡散、並びに皮脂腺中での局在化により有効となり得るためである。
【００５０】
光増感剤の特に強力な群は、緑色ポルフィリンとして公知であり、これは、その全体が参照により本明細書に組み込まれている米国特許第５，１７１，７４９号明細書に詳細に記載されている。用語「緑色ポルフィリン」は、ポルフィリン核をディールス−アルダー型反応でアルキンと反応させてモノ−ヒドロベンゾポルフィリンを得ることによって得られるポルフィリン誘導体を指す。このような得られるマクロピロール化合物（macropyrrolic compound）は、ベンゾポルフィリン誘導体（ＢＰＤ，benzoporphyrin derivative）と呼ばれ、これは、様々な構造類似体を含み、米国特許第５，１７１，７４９号明細書に示されている合成クロリン様ポルフィリンである。
【００５１】
一般に、緑色ポルフィリンは、プロトポルフィリン−IX環系（環Ａ及びＢ）中に存在する２つの利用可能な共役非芳香族ジエン構造体の一方のみで反応を促進する条件下でのアセチレン誘導体とプロトポルフィリンとのディールス−アルダー反応によって得られるテトラピロールポルフィリン誘導体の群から選択される。金属陽イオンが環系の中心の１つ又は２つの水素を置きかえる、緑色ポルフィリンの金属化形態（metallated form）も、開示した組成物及び方法を実施する際に使用することができる。
【００５２】
本開示において有用な緑色ポルフィリン化合物の調製は、その全体が本明細書に組み込まれている米国特許第５，０９５，０３０号明細書に詳細に記載されている。緑色ポルフィリンの非限定例には、ベンゾポルフィリンジエステル二酸（ＢＰＤ−ＤＡ，benzoporphyrin diester di-acid）、一酸環Ａ（ＢＰＤ−ＭＡ，benzoporphyrin diester mono-acid ring A、ベルテポルフィンとしても公知）、一酸環Ｂ（ＢＰＤ−ＭＢ，benzoporphyrin diester mono-acid ring B）、又はこれらの混合物が挙げられる。これらの化合物は、良好な組織浸透特性を有する波長約６９２ｎｍの光を吸収する。本明細書での使用に特に有用なのは、米国特許第５，９２９，１０５号明細書に示されたエチレングリコールエステルとして公知の緑色ポルフィリンの群である。Ａ−ＥＡ６としてその中で呼ばれる化合物は、一般名レムテポルフィンによっても公知であり、非常に好適な光増感剤であり、以下の化学構造を有する。
【００５３】
【化１】
0005964322.tif 000002
【００５４】
さらに、光増感剤は、様々なリガンドにコンジュゲートすることによって、皮脂腺又はその成分への標的化を促進することができる。これらのリガンドには、受容体特異的ペプチド及び／又はリガンド、並びに免疫グロブリン及びその断片が含まれる。限定されないリガンドには、一般の抗体及びモノクローナル抗体、並びに両方の免疫学的に反応性の断片が含まれる。
【００５５】
緑色ポルフィリン光増感剤の追加の例には、それだけに限らないが、米国特許第５，２８３，２５５号明細書、同第４，９２０，１４３号明細書、同第４，８８３，７９０号明細書、同第５，０９５，０３０号明細書、及び同第５，１７１，７４９号明細書に開示された緑色ポルフィリン、並びに米国特許第５，８８０，１４５号明細書、及び同第５，９９０，１４９号明細書に論じられている緑色ポルフィリン誘導体が含まれる。一般的な緑色ポルフィリンのいくつかの構造は、上記引用特許に示されており、これらは、化合物を生成するための詳細も示している。
【００５６】
それだけに限らないが、プロドラッグ、例えば、プロ−ポルフィリン％−アミノレブリン酸５ＡＬＡ、及びその誘導体など、ポルフィリン及びポルフィリン誘導体、例えば、クロリン、バクテリオクロリン、イソバクテリオクロリン、フタロシアニン、及びナフタロシアニン、並びに他のテトラ−及びポリ大環状化合物、並びに関連化合物（例えば、ピロフェオホルビド、サフィリン、及びテキサフリン（texaphrin））、並びに金属錯体（それだけに限らないが、スズ、アルミニウム、亜鉛、ルテチウムなど）を含めた、使用することができる様々な他の合成光増感剤並びに天然に存在する光増感剤が存在する。テトラヒドロクロリン、プルプリン、ポルフィセン、及びフェノチアジニウムの使用も企図されている。他の適当な光増感剤には、国際公開第９７／１９８１号パンフレット、同第９９／４５３８２号パンフレット、及び同第０１／４０２３２号パンフレットに記載されたものなどのバクテリオクロロフィル誘導体が含まれる。１つのバクテリオクロロフィルは、パラジウム−バクテリオフェオホルビドＷＳＴ０９（Tookad（商標））である。光増感剤は、プロポルフィリン（proporphyrin）若しくはポルフィリン、又はこれらの混合物とすることができる。プレドラッグ（pre-drug）のいくつかの例として、アミノレブリン酸、例えば、Levulan（商標）など、並びにアミノレブリン酸エステル、例えば、国際公開第０２／１０１２０号パンフレットに記載され、Metvix（商標）、Hexvix（商標）、及びBenzvis（商標）として入手可能なものなどが挙げられる。ジヒドロ又はテトラヒドロポルフィリンのいくつかの例は、欧州特許第０３３７，６０１号明細書又は国際公開第０１／６６５０号パンフレットに記載されており、Foscan（商標）（テモポルフィン）として入手可能である。２つ以上の光増感剤の組合せを、開示した組成物及び方法において使用することができる。
【００５７】
光感受性化学物質の非包括的リストは、Kreimer-Birnbaum, Sem. Hematol., 26:157-173 (1989)、及びRedmond et al., Photoderm. Photobiol., 70(4):391-475 (1999)に見出すことができ、これらの両方は、参照により本明細書に組み込まれている。
【００５８】
光エネルギー投与
適当な波長の光が、光増感剤を活性化するために皮膚に施される。光は、光増感剤の吸収ピークの少なくとも１つに近い波長を含むことが好ましい。吸収ピークは、異なる光増感剤で異なる。例えば、レムテポルフィンは、約６８９ｎｍに吸収ピークを有し、したがって、レムテポルフィンが光増感剤である場合、光の波長は、約６８９ｎｍ又はこれに近いことが好ましい。光増感剤ＡＬＡ−メチルエステル（Metvix（商標））は、６３５ｎｍに吸収ピークを有し、したがって、使用される活性化エネルギーは、６３５ｎｍ又はこれに近いことが好ましい。光増感剤ＡＬＡ（商標名Levulan（商標）で入手可能）は、４１７ｎｍ及び６３０ｎｍに吸収ピークを有し、したがって、使用される活性化エネルギーは、４１７及び／若しくは６３０ｎｍ又はこれらに近いことが好ましい。
【００５９】
活性化又は光エネルギーは、任意の適当な手段によって供給することができる。一般に、活性化エネルギーは、可視光源によって供給される。光エネルギー源として、それだけに限らないが、レーザー、発光ダイオード（ＬＥＤ，light emitting diode）、白熱電球、標準的な蛍光灯、Ｕ．Ｖ．ランプ、又はこれらの組合せを挙げることができる。好適な光源は、発光ダイオードである。
【００６０】
市販の光源には、CureLight（商標）（Photocure ASA社, Oslo, Norwayから入手可能）、BLU-U（商標）（DUSA Pharmaceuticals社, Wilmington MA, USAから入手可能）、PDT Laser（Diomed, Andover, MA, USAから入手可能）、Ceralas（商標）（Biolitec AG社, Jena, Germanyから入手可能）、Omnilux PDT(商標)（PhotoTherapeutics社, Birmingham, UKから入手可能）、並びにQ-Beam（商標）及びQuantamed（商標）（Quantum Devices社, Barneveld, WI, USA製）が含まれる。
【００６１】
いくつかの実施形態では、光は、発光ダイオード（ＬＥＤ）によって少なくとも部分的に供給される。顔などの起伏のある表面を照射するために、米国特許第７，７２３，９１０号明細書に記載されたものなどの起伏をなぞるように構成された光源を使用することが好都合となり得る。ざ瘡を治療するためのＰＤＴは、本発明のいくつかの実施形態では、青色光光線療法と組み合わせることができる。したがって、いくつかの実施形態は、赤色（例えば、６００〜７５０ｎｍ）及び青色光（例えば、３９０〜４５０ｎｍ）の両方を供給するＬＥＤデバイスによって出力される光を含む。いくつかの場合では、デバイスは、約４２０ｎｍ及び約６９０ｎｍの光を供給する。
【００６２】
ＰＤＴ治療の間に投与される光又は活性化エネルギーの線量は、選ばれる光増感剤の効力によって変化し得る。緑色ポルフィリンなどの高い効力の光増感剤については、光の線量は、非限定例として、約５〜約４００Ｊ／ｃｍ２の範囲内、又はより好ましくは、約２５〜約３００Ｊ／ｃｍ２の範囲内である。いくつかの実施形態では、ＰＤＴ治療で使用される光線量は、約２５〜約５０Ｊ／ｃｍ２、約５０〜約１００Ｊ／ｃｍ２、約１００〜約１５０Ｊ／ｃｍ２、約１５０〜約２００Ｊ／ｃｍ２、約２００〜約２５０Ｊ／ｃｍ２、約２５０〜約３００Ｊ／ｃｍ２、約３００〜約３５０Ｊ／ｃｍ２、約３５０〜約４００Ｊ／ｃｍ２、約４００〜４５０Ｊ／ｃｍ２、約４５０〜約５００Ｊ／ｃｍ２、約５００〜約５５０Ｊ／ｃｍ２、又は約５５０〜６００Ｊ／ｃｍ２の範囲内である。光線量の他の非限定例には、約２５、約５０、約７５、約１００、約１２５、約１５０、約１７５、約２００、約２５０、又は約３００Ｊ／ｃｍ２の線量が含まれる。
【００６３】
全光線量は、照射源の強度（フルエンス率又は放射照度としても公知）及び照射時間に依存する。照射の全線量が選ばれた後、治療が合理的な時間内で完了することができるように、フルエンス率を調整することができる。照射又は光曝露の期間は、一般に、約１０秒〜約４時間続く。レムテポルフィンなどの緑色ポルフィリンについては、光曝露は一般に、１分〜２時間、より好ましくは約５分〜約６０分続く。いくつかの例示的な照射時間は、約１、約５、約１０、約１５、約２５、約３０、約３５、約４０、約４５、約５０、又は約５５、又は約６０分である。
【００６４】
エネルギー又は光源の強度は一般に、６００ｍＷ／ｃｍ２未満である。約１０〜５００ｍＷ／ｃｍ２の放射照度が好適であり、さらにより好ましくは約２５〜約１００ｍＷ／ｃｍ２である。いくつかの実施形態では、放射照度は５０ｍＷ／ｃｍ２である。他の実施形態では、放射照度は８０ｍＷ／ｃｍ２である。他の実施形態では、光線量は、８０ｍＷ／ｃｍ２の固定フルエンス率で、７分４９秒〜３１分１５秒で照射時間を変化させることによって、３７．５Ｊ／ｃｍ２〜１５０Ｊ／ｃｍ２に変更される。
【００６５】
ざ瘡及び他の機能亢進性皮脂腺状態のＰＤＴ治療
本発明は、機能亢進性皮脂腺障害の治療を必要とする対象の皮膚の患部の機能亢進性皮脂腺障害を治療するための方法であって、治療有効量の本発明の光増感剤組成物を、対象の皮膚の患部に局所的に適用するステップと、光増感剤の少なくとも一部を皮脂腺中に局在化させるために十分な時間をおくステップと、光増感剤を活性化することができる波長の光エネルギーに対象の皮膚を曝露するステップとを含む方法も含み、提供する。いくつかの実施形態では、機能亢進性皮脂腺障害は、ざ瘡（尋常性ざ瘡を含む）、脂漏症（又は油性肌）、脂漏性皮膚炎、汗腺膿瘍（異型アクネ）、及び皮脂腺過形成である。いくつかの実施形態では、対象は、ざ瘡及び油性肌の両方を有する。
【００６６】
本発明は、皮脂腺による皮脂生成の低減を必要とする対象の皮脂腺による皮脂生成を低減するための方法であって、治療有効量の本発明の光増感剤組成物を、治療を必要とする対象の罹患した皮膚に局所的に適用するステップと、光増感剤の少なくとも一部を皮脂腺中に局在化させるために十分な時間をおくステップと、光増感剤を活性化することができる波長の光エネルギーに対象の皮膚を曝露し、それによって対象の皮脂排出速度が低減されるステップとを含む方法も含み、提供する。
【００６７】
本発明は、ざ瘡の治療を必要とする対象のざ瘡を治療する方法であって、治療有効量の本発明の光増感剤組成物を局所的に適用するステップと、光増感剤の少なくとも一部を対象の皮脂腺中に局在化させるために十分な時間をおくステップと、光増感剤を活性化することができる波長の光エネルギーに対象の皮膚を曝露するステップとを含む方法も含み、提供する。
【００６８】
本発明は、ざ瘡などの機能亢進性皮脂腺障害に苦しんでいる対象の皮脂腺細胞を除去するための方法であって、治療有効量の光増感剤を対象の皮脂腺細胞に送達するステップと、光増感剤を皮脂腺細胞中に局在化させるために十分な時間をおくステップと、光増感剤を活性化することができる波長の光エネルギーに皮脂腺細胞を曝露するステップとを含む方法も含み、提供する。
【００６９】
治療することができる状態には、光増感剤の局所製剤が適している任意の状態が含まれる。非限定例には、皮膚炎、乾癬、悪性及び前悪性皮膚病変などの皮膚状態、光線性角化症、並びに機能亢進性皮脂腺障害が含まれる。機能亢進性皮脂腺障害には、限定することなく、ざ瘡（尋常性ざ瘡を含む）、脂漏症（又は油性肌）、脂漏性皮膚炎、汗腺膿瘍、及び皮脂腺過形成が含まれる。口又は子宮などの内部体腔も治療することができる。体の任意の部分を治療することができるが、ざ瘡及び油性肌などの状態は、一般に、顔、胸部及び／又は背中に発症する。
【００７０】
ＰＤＴ治療のために、皮膚は、最初に抗菌性洗浄剤で洗浄され、乾燥されることが好ましい。皮膚は、皮膚温が４５℃に到達するまで、又は２０分などの固定された時間、乾熱（ＩＲ）で処理することができる。これにより、光増感剤の皮脂腺内への浸透を増強することができる。代わりに、皮膚は、マイクロ皮膚剥離で処理することもできる。必要であれば、皮膚を脱脂してもよい（例えば、アセトン又はイソプロピルアルコールを使用して）。
【００７１】
この皮膚表面が浄化及び前処理されたら、光増感剤の選ばれた製剤が、範囲が徹底的に浄化された後、皮膚表面の患部に適用される。光増感剤含有製剤を、十分な時間皮膚と接触したままにすることによって、光増感剤を対象の皮脂腺中に局在化させることが可能になる。一般に、接触時間は、製剤中の光増感剤のタイプ及び濃度に応じて、約１分〜約２４時間、又はより長い場合がある。好ましくは、製剤は、光増感剤がレムテポルフィンなどの緑色ポルフィリンである場合、約１〜１８０分間皮膚と接触している。例示的な接触時間は、約１、約５、約１０、約２０、約３０、約４０、約５０、約６０、約７０、約８０、約９０、約１００、約１１０、約１２０、約１３０、約１４０、約１５０、約１６０、約１７０、又は約１８０分である。追加の例示的な接触時間は、約３．５、約４、約４．５、約５、約５．５、約６、約６．５、約７、約７．５、又は約８時間である。次いで過剰な製剤は、微温水で湿った清潔なガーゼ又は布で除去されることが好ましい。次いで、照射が上述したように施される。対象の最大耐量（ＭＴＤ，maximum tolerated dose）が求められるまで漸増する光線量のレジメンを使用することが得策である場合がある。照射部位の痛み、又はＰＤＴ後の紅斑は、ＭＴＤを超えた徴候である。その後、ＭＴＤで人を処置することができる。
【００７２】
治療は、治療効果を有するのに必要な回数繰り返すことができる。繰り返される場合、治療頻度を変更してもよい。例えば、治療は、毎日、約２日毎、毎週約２回、約毎週、約２週間毎、毎月約２回、約４週間毎、約毎月、約６週間毎、約８週間毎、約２カ月毎、約年４回、毎年約２回、若しくは約毎年、又は他の適当な時間間隔とすることができる。好適な治療間隔は、２週間毎〜６カ月毎である。治療は、皮膚状態の所望の程度の改善が起こるまで継続することができる。例えば、治療は、ざ瘡病変部の合計数が、約５％、約１０％、約１５％、約２０％、約２５％、約３０％、約４０％、約５０％、約６０％、約７０％、約８０％、若しくは約９０％、又はそれ以上低減されるまで繰り返すことができる。別の非限定例をとると、治療は、皮脂排出速度が、約５％、約１０％、約１５％、約２０％、約２５％、約３０％、約４０％、約５０％、約６０％、約７０％、約８０％、若しくは約９０％、又はそれ以上低減されるまで繰り返すことができる。
【００７３】
治療の効力の判定
開示した組成物及び方法の効力は、任意の適当な手段によって判定することができる。多くの場合では、皮脂腺障害又は他の皮膚障害の単純な減少、低減、又は改善を、熟練した医師によって認識される場合、効力を判定するのに使用することができる。したがって、機能亢進性皮脂腺障害の改善、例えば、対象のざ瘡、脂漏症、脂漏性皮膚炎、汗腺膿瘍、又は皮脂腺過形成の改善などを、効力の目安として使用することができる。
【００７４】
非限定例としてざ瘡をとると、定量的及び／又は定性的データに基づいて効力を判定することができる。治療開始前に１又は２以上の試験範囲を事前に画定することによって、病変部の合計数を評価することができる。病変部の計数（非炎症性、炎症性、及び合計、又は開放性面皰、閉鎖性面皰、丘疹、膿疱、及び小結節）が、治療前後の試験範囲内で実施される。試験範囲内の病変部のサイズも記録される。試験は撮影もされる。各対象についていくつかの試験範囲を選択することができ、試験範囲の位置は、対象のざ瘡病変部の場所に応じて変更することができる。試験範囲は、最初のＰＤＴ治療から第１週以内、１週間後、２週間後、又は１カ月若しくは２カ月後、或いは他の所望の頻度で評価することができる。ＦＤＡによって推奨され、表１に示すように、尋常性ざ瘡についての５ポイントの医師による総合評価（ＩＧＡ，Investigator Global Assessment）などの総合評価スケールを、効力を測定するのに使用することができる。
【００７５】
【表１】
0005964322.tif 000003
【００７６】
皮脂生成を低減するためのＰＤＴの効力は、その目的のために特に設計され、CuDerm社, Dallas, TX, USAから入手可能な製品であるSebuTape（商標）を用いて測定することができる。本明細書の実施例９は、皮脂滲出の正確な測定を得るためのSebuTapeの使用方法を実証するものである。SebuTape測定は、最初のＰＤＴ治療から第１週以内、１週間後、２週間後、又は１カ月若しくは２カ月後、或いは他の所望の頻度で行うことができる。皮脂腺の数を低減するためのＰＤＴの効力は、ＰＤＴ治療後に生検を採取し、Oil Red O染色を用いた組織診断を使用して、１枚の画像内のＰＳＵ（皮脂腺を含み、又は含まない毛嚢構造）の合計数を求め、その後ＰＳＵを染色している脂質染色（皮脂腺を含有）の数を計数することによって測定することができる。この手順を本明細書の実施例３に記載する。
［実施例］
【実施例１】
【００７７】
様々な溶媒中のレムテポルフィンの溶解度
様々な溶媒組成物中のレムテポルフィンの溶解度を、表２の最後の列に示す。すべての値は、ＨＰＬＣ分析によって分析的に得た。
【００７８】
レムテポルフィンについての溶解度の結果は、主にベンジルアルコールを含有する溶媒系製剤中で最大溶解度を示した。ベンジルアルコール中のレムテポルフィンの溶解度は、約２．５％ｗ／ｗである。他の溶媒を添加すると、おおよそ導入した新しい溶媒の量によって溶解度が低減した。ジエチレングリコールモノエチルエーテル（ＤＧＭＥ）は、レムテポルフィンを溶解させることにおいて、ベンジルアルコールの効率の約２０％である。
【００７９】
【表２】
0005964322.tif 000004
【実施例２】
【００８０】
光増感剤製剤に対する粘度増強剤の効果
この実験は、マウスの皮脂腺を切除するためのＰＤＴの効力に対する、レムテポルフィン製剤の粘度増大のインパクトを評価するために実施した。光増感剤組成物を、表３に示した成分を用いて調製し、毛を剃ったマウスの側腹部皮膚上に３０分間適用した後、６８８ｎｍの赤色光（５０ｍＷ／ｃｍ２の割合で出力した５０Ｊ／ｃｍ２又は１００Ｊ／ｃｍ２）に曝露した。各処置群は、５匹の動物からなっていた。
【００８１】
皮脂腺の変化を評価するために、ＰＤＴから７２時間後にマウスを屠殺した。ＰＤＴ処置した右側腹部上のタトゥー箇所（tattoo point）内からの全厚の皮膚を慎重に切除した。これらの組織の四角片の上半分を、「Neg 50」冷凍包埋媒体（cryo embedding medium）で満たされたプラスチックの鋳型内に置き、液体窒素で凍結させた。下半分は、ホルモル酢酸アルコール中で１８時間保存した。標準的な社内プロトコールによって、加工してワックスを塗るまで、組織を７０％のアルコールに移した。必要な場合、その後、ホルマリン固定試料を標準的な試薬（例えば、ヘマトキシリン及びエオシン）で染色して、組織内の一般的な組織学的変化を評価した。
【００８２】
皮脂腺を評価するために、凍結した組織試料を、ガラススライド上でクリオスタットを用いて８μｍの切片に切断し、１０％の緩衝ホルマリン中で直ちに固定した。３セットの２枚のスライドを、約２００μｍのセット間距離で各ブロックから切断した。各セットからの１枚のスライドをOil Red Oで染色し、次いでアクリル樹脂封入剤でカバースリップし、硬化させた。各セットからの第２のスライドは、第１のスライドが損傷した場合の「予備」として使用した。
【００８３】
デジタルカメラを備えたOlympus BX61顕微鏡に取り付けられた４倍対物レンズを使用して、各断面からの代表的な切片の画像を撮った。１枚の画像内のＰＳＵ（皮脂腺を含み、又は含まない毛嚢構造）の合計数を計数し、その後ＰＳＵを染色している脂質染色（皮脂腺を含有）の数を計数することによって、スライドを評価した。スライドは、２つの独立した読み取り装置によって評価した。結果を図１に示す。
【００８４】
【表３】
0005964322.tif 000005
【００８５】
各製剤についての対応ビヒクル（matched-vehicle）を試験するのに必要とされるマウスが多数であるために、本実験では、対照群を含めなかった。しかし、一般に、ナイーブマウスの側腹部皮膚について、ＰＳＵの７０〜８０％が、検出可能なOil Red O陽性皮脂腺を含有していた。最低数のOil Red O陽性皮脂腺を有するＰＳＵを生成するのに最も有効な組成物は、製剤ＬＴ−Ｇ−００２であった（図１）。この製剤は、粘度改変剤を含有していなかった。平均で、ＬＴ−Ｇ−００２及びいずれかの光線量で処置した側腹部皮膚のＰＳＵの約３０％が、Oil Red O陽性腺を含有していた。ＬＴＯ−ＴＧ１を用いたＰＤＴは、同様であるが、幾分低い皮脂腺数の低減効果を有していた。対照的に、製剤ＬＴ−Ｇ−００１、ＬＴ−Ｇ−００３、ＬＴ−Ｇ−００４、又はＬＴ−Ｇ−００５（すべて、ヒドロキシ−プロピルセルロース、エチルセルロース、又は両方であった粘度増強剤を含有する）を使用してＰＤＴで処置したマウスの皮脂腺数は、まったく有効でなかった。本発明者らは、このような粘度増強剤が、皮脂腺中のレムテポルフィンの局在化を妨げた可能性があると結論づけた。
【実施例３】
【００８６】
粘度増強剤を欠くレムテポルフィン組成物を用いたマウス皮脂腺のＰＤＴに対する異なる光線量の効果
この実験では、３つの異なる赤色光線量において、ＬＴ−Ｇ−００２を用いたＰＤＴの効果を、ＬＴＯ−ＴＧ１（これは、２倍の量のレムテポルフィンを含有していた）のＰＤＴの効果と比較した。いずれのレムテポルフィン局所製剤を用いたＰＤＴも、対照ビヒクル及び１００Ｊ／ｃｍ２の赤色光線量を用いて処置したマウスで得られた結果と比較した場合、２０、５０、又は１００Ｊ／ｃｍ２の赤色光線量で観察された低減効果を伴って、皮脂腺数に影響を与えた（図２）。２０Ｊ／ｃｍ２より５０及び１００Ｊ／ｃｍ２の赤色光線量で、いずれのレムテポルフィン製剤を用いても、腺数に対するより大きい効果が生じた。
【実施例４】
【００８７】
ヒト毛嚢及び皮脂腺中のレムテポルフィンの局在化
ヒト皮膚中のレムテポルフィンの局在化のモデルでは、新鮮な（死後２４時間以内）、Ohio Valley Tissue Bankから得た、採皮刀で切除した（dermatomed）ヒト死体皮膚、及びＮＤＲＩ（National Disease Research Interchange）から得たヒト皮膚を利用した。この実験では、粘度増強剤を含まないレムテポルフィン局所用溶液（ＬＴＳ）を、レムテポルフィン局所軟膏（実施例２、表３からのＬＴＯ−ＴＧ１）と比較した。ＬＴＳ製剤は、すべてｗ／ｗで、０．１％のレムテポルフィン、５％のオレイルアルコール、５％のベンジルアルコール、３２％のＤＧＭＥ、０．５％のビタミンＥ  ＴＰＧＳ、５％のメントール、及び５２％のエタノールを含んでいた。製剤を、測定した量で皮膚に適用し、空気に開放したままにした。指定時間（１時間又は８時間）にわたって製剤と接触させて皮膚を維持し、生検を行い、Neg-50凍結組織用媒体中で固め、次いで切出して蛍光顕微鏡観察評価するために準備した。
【００８８】
組織の蛍光の結果は、ＬＴＳ製剤は、２倍の量のレムテポルフィンを含有するＬＴＯ製剤が達成するのに８時間を要した程度に、１時間以内にヒト死体皮膚皮脂腺中に局在化したことを示した（図３）。したがって、本発明者らは、溶液タイプの製剤は、軟膏形態より、レムテポルフィンをヒト皮脂腺に急速に送達すると考える。このことは、対象が、光増感剤含有製剤の適用と、光を用いた光増感剤の活性化との間の指定された時間待たなくてはならない臨床状況において重要である。時間が短いほどより望ましい。
【実施例５】
【００８９】
ＬＴＳ光増感剤組成物の安定性
１バッチのレムテポルフィン局所用溶液を表４中の配合に従って調製し、５ｍｌのバイアル中に分注し、安定性試験のために維持した。３カ月後に、沈殿がいくつかのバイアル中で観察された。沈殿物は、レムテポルフィンと同定された。レムテポルフィンの最適な送達システムは、相対的に高い濃度のレムテポルフィンを含有するが、ＤＧＭＥなどのレムテポルフィンが容易に可溶性でない成分も含有しなければならない（実施例１を参照）。したがって、長期間の貯蔵が望まれる場合、レムテポルフィンを製剤化するのに異なる手法を実施することが必要であった。
【００９０】
【表４】
0005964322.tif 000006
【実施例６】
【００９１】
製剤化されたレムテポルフィンの溶解度試験
室温で、表４中の他の成分（既に予め混合されている）にレムテポルフィンを添加することによって、ＬＴＳを調製した。溶液を攪拌し、試料を様々な時点で取り出し、濾過して未溶解のレムテポルフィンの量を求めた。結果を表５に提示する。溶解したレムテポルフィンの量は、約０．０４８％であった。
【００９２】
高温の約７５℃で、ＤＧＭＥ及びベンジルアルコール中に薬物を溶解させることによって、０．１％のレムテポルフィン局所用溶液を製造することが可能であった。次いで溶液を室温に冷却し、残りのＬＴＳ成分を添加し、混合して均質な溶液を形成した。溶解度データに基づくと、この製造プロセスは、過飽和溶液をもたらした。
【００９３】
【表５】
0005964322.tif 000007
【００９４】
レムテポルフィンの溶解度に対するある特定のＬＴＳ賦形剤の効果を判定するための試験を行った。溶液系からイソプロピルアルコールを除くと、レムテポルフィンの溶解度が約０．０３％から０．０７％ｗ／ｗに増大した（データを示さず）。ポリソルベート８０は、溶解度を０．０２７％から０．０３７％ｗ／ｗに増大させた（データを示さず）。
【実施例７】
【００９５】
２成分製剤系
有効な局所送達製剤中のレムテポルフィンの溶解度及び長期間安定性の問題を解決するために、本発明者らは、２成分製剤系を開発した。第１の成分は、レムテポルフィンが非常に可溶性である溶媒中に溶解したレムテポルフィンを含む。第２の成分は、ＬＴＳ賦形剤の残りを含む。ＬＴＳ２成分製剤のいくつかの例を表６〜１０に示す。
【００９６】
表６〜１０中に記載した組成物は、以下のように作製した。活性溶液（レムテポルフィン含有）及び非活性溶液を、別個の調合容器内で製造した。水浴に接続されたジャケット付きビーカーを７５℃に設定し、攪拌プレート上に置いた。活性溶液を、約１時間加熱しながら混合した。１時間加熱した後、活性溶液を、混合を継続しながら室温に冷却させた。
【００９７】
非活性賦形剤を計量し、別個のガラス容器に移した。賦形剤を室温で約３０〜６０分間混合した。
【００９８】
充填は、Flexiconバイアルフィラーを使用して実施した。充填の検査を実施し、平均充填重量は、目標充填重量の２％以内であった。各バッチ製造について、非活性溶液を最初に充填し、その後活性溶液を充填した。充填後、すべてのバイアルにラベルを付け、次いで２〜８℃で置いた。
【００９９】
【表６】
0005964322.tif 000008
【０１００】
【表７】
0005964322.tif 000009
【０１０１】
【表８】
0005964322.tif 000010
【０１０２】
【表９】
0005964322.tif 000011
【０１０３】
【表１０】
0005964322.tif 000012
【実施例８】
【０１０４】
ヒト皮脂腺中のレムテポルフィン薬物局在化：ＬＴＳ（０．０２％）、ＬＴＳ（０．１％）、及びＬＴＯ（０．２％）の比較
ＬＴＳ製剤を用いたレムテポルフィンの皮脂腺局在化を、ヒト臨床試験において試験した。この研究は、２つの強度（０．０２％、０．１％）のレムテポルフィン局所用溶液（ＬＴＳ）製剤を、先に皮膚を前処理して、又は前処理しないで、健康な対象の上背の皮脂腺中へのレムテポルフィン関連蛍光の分布を補助するこれらの潜在性を評価するために実施した。赤外線（ＩＲ）加熱による皮膚の前処理と組み合わせた閉鎖下のより早期世代の製剤、即ち０．２％のレムテポルフィン局所軟膏（ＬＴＯ）を、対照処置として並行して試験した。その理由は、この軟膏の皮脂腺送達特性が以前に試験されていたためである。ＬＴＯの組成物は、ヒト皮脂腺にレムテポルフィンを送達するのに最適でないと判定されていた。異なる皮膚前処理法と組み合わせた、及び組み合わせない、ＬＴＳの安全性及び局所耐容性も、本試験で評価した。
【０１０５】
試験設計
それぞれ１０人の健康なヒト対象の２つのコホート（合計２０人の対象）からなる部分盲検、連続、無作為化薬物局在化試験を、インフォームドコンセント下で実施した。２０人の試験対象のそれぞれは、すべての予定された訪問に参加し、試験を完了した。対象の平均年齢は２４歳であった（範囲：１８〜３０歳）。対象のうちの１１人（５５％）は女性であった。コホート１及び２では、ＬＴＳの２つの異なる用量強度、即ち、それぞれ０．０２％ｗ／ｗ及び０．１％ｗ／ｗを評価した。各対象は、上背に位置した４つの試験部位（２ｃｍ×２ｃｍ）を有していた。対象は、４つの治療レジメンのそれぞれを受けた：
・  いずれの皮膚の前処理も伴わないＬＴＳ
・  マイクロ皮膚剥離（ＭＤＡ，micro-derm-abrasion）で皮膚を前処理した後のＬＴＳ
・  ＩＲ加熱デバイスからの乾熱で皮膚を前処理した後のＬＴＳ
・  ＩＲデバイスからの乾熱で皮膚を前処理した後のプラスチック膜閉鎖を伴ったＬＴＯ
【０１０６】
各製剤を約６０分間、皮膚と接触したままにさせた。接触時間の完了後、微温水で湿らせた清潔なガーゼを使用して過剰の物質を試験部位から除去し、次いで、４ｍｍのパンチ生検試料を各試験部位から採取した。
【０１０７】
皮脂腺の蛍光分析
生検試料を、Neg-50凍結切片包埋媒体中に置き、液体窒素中で瞬時凍結させた。試料は、要求される方法において広範な経験を有する組織診断実験室に、ドライアイスに乗せて送るまで−７０℃で貯蔵した。組織ブロックをMicrom EM500 Cryostatのチャック上に置き、次いで、トリミングして組織範囲を露出させた。厚さ８ミクロンの切片を切断して顕微鏡スライド上に置き、これらをProlong Antifade（分子プローブ）が付着したガラスカバースリップで直ちに覆い、光不透明ボックス内で、４℃で貯蔵した。
【０１０８】
各生検試料について、約２０のスライドセットを準備した。これらのセットのそれぞれは、３枚のスライドからなっていた。最初の３つのセットを、皮脂腺の非存在／存在について評価した。一般に、次の５つのセットを抜かし、その後の３つのセットを、皮脂腺構造の存在について評価した。皮脂腺の存在が容認できる合計９つのセットが同定されるまで、この選択プロセスを継続した。しかし、最後のスライドセットが、適切な皮脂腺が表れている９つのセットとしてノミネートされることなく評価された場合、９つのセットが得られるまで、抜かしたセットをこれらが準備された順序で検査した。９つのセットが生検試料から得られなかった場合、最大の入手可能な数のセットを最終的に評価した。
【０１０９】
蛍光顕微鏡観察を使用して、皮膚中のレムテポルフィンの分布を評価し、皮脂腺中にレムテポルフィンが特異的に蓄積されているか否かを判定した。単色Photometrics 350カメラ（Roper Scientific製）を備えたZeiss Axiovert TV100顕微鏡でスライドを観察した。切片を明視野照射下で最初に観察し、皮脂腺を有する切片を同定した。次いで、レムテポルフィンに適切なエピ蛍光照射（励起４２５ｎｍ；発光６９０ｎｍ）を用いて画像を撮った。各蛍光像の露光時間は、５倍レンズの対物レンズを用いて５秒であり、この拡大率で２×２ｍｍの範囲をカバーした。各画像は、１６ビットの深さで撮った。これは、６５５００のグレー階調をもたらす。この設定により、蛍光検出の精度が増大した。すべての試料についての表示範囲（即ち、コントラストの強度）は、Image-Pro Plusソフトウェアを使用して５００〜５０００のスケールに設定した。以前の試験では、レムテポルフィンを投与されていない皮膚から得られる皮膚生検試料は、検出可能な蛍光をまったく呈さないことが一貫して観察された。
【０１１０】
試料の素性及び起源を知らされていない経験豊かな評価者の一団による検査によって、皮脂腺における蛍光分布について、生検試料画像を評価した。グループコンセンサスを用いて、蛍光により、周囲組織より強度が大きい、一般的な腺構造及び／又は輪郭が際立った腺小葉が明確に明らかになった場合、試料を、レムテポルフィンの皮脂腺取込みについて陽性であるとみなした。
【０１１１】
ノンパラメトリックχ−（Ｘ２）−２乗検定を実施することによって、各コホート内の異なる処置に対する皮脂腺のレムテポルフィン蛍光結果において観察された差異が統計的に有意であるか否かを明らかにした。
【０１１２】
結果
この薬物分布試験において、使用した異なる皮膚前処理方法、及びＬＴＳ／ＬＴＯ製剤の適用は、一般に耐容性良好であった。浮腫は、いずれの試験部位でも観察されなかった。局部的な皮膚紅斑が観察された場合、これは、皮膚前処理手順に主に関連した。
【０１１３】
異なる局所製剤中で適用したレムテポルフィンの皮脂腺局在化を、組織蛍光画像分析を使用して評価した。レムテポルフィンの蛍光シグナルは、異なる試験レジメンで、毛嚢及び皮脂腺内で明白であったが、程度は様々であった。すべての試料について、周囲の非毛嚢脂腺構造内で感知できる蛍光シグナルはまったくなかった。いくつかの試料において、強いレムテポルフィン蛍光は、毛嚢の外側孔領域内のプラグに関連した。この状況は、これらの試料の隣接部分内に発散する蛍光フレアリング（fluorescence flaring）現象を生じさせた。このような観察結果は、一般に、十分に顕著で分離した皮脂腺蛍光も存在しない限り陰性結果として記録した。いくつかの切片は、角質層内で薬物蛍光を呈し、一部の残留薬物が皮膚表面上に残っていたことを示唆した。
【０１１４】
対照（閉鎖を伴った０．２％のＬＴＯを加えてＩＲ加熱により前もって処理する）部位、ＭＤＡと組み合わせた０．１％のＬＴＳ、又は異なる前もった処理を伴ったより弱い強度のＬＴＳ（０．０２％）に曝露された皮膚領域から得た切片について、これらのスライドの約２０％は、皮脂腺内に明白な蛍光シグナルを有していた（表１１）。対照部位（０．２％のＬＴＯを加えてＩＲ加熱により前もって処理する）についての蛍光画像の知見は、コホート１及び２（それぞれ１９．２％及び１９．１％）と同様であり、処置及び分析方法の再現性を示した。０．０２％のＬＴＳ対閉鎖下の０．２％のＬＴＯで処置した対象について、ノンパラメトリックχ２乗統計的検定（Ｘ２値＝１．３６、３つの自由度、Ｐ＝０．７１５）によって求めた場合、レムテポルフィンに関連した皮脂腺の蛍光を有するグループ試料の比率において、有意な差異はまったくなかった。
【０１１５】
評価したすべてのセットから少なくとも２つの蛍光陽性スライドセットを有する生検試料として定義される陽性生検の数が最高の試験グループは、コホート２（０．１％のＬＴＳ）であった。０．１％のＬＴＳについては、９つの評価可能な（皮脂腺含有）生検のうちの６つが、皮脂腺蛍光について陽性とみなされた（皮脂腺の蛍光画像について図４を参照）。ＩＲ熱処理と０．１％のＬＴＳを受けたグループについては、９つの評価可能な生検のうちの７つが、薬物特異的皮脂腺蛍光について陽性であると判断された。閉鎖下の０．２％のＬＴＯと比較した０．１％のＬＴＳで処置した対象について、χ２乗統計分析（Ｘ２値＝１５、３つの自由度、Ｐ＝０．００２）によって求めた場合、皮脂腺のレムテポルフィン特異的蛍光を呈するグループ試料の比率において、有意な差異があった。全体的に、単独で、又はＩＲ加熱により前もって処理するとともに０．１％のＬＴＳで処置した対象は、ＭＤＡと０．１％のＬＴＳ、又はＩＲ熱処理後の閉鎖下の０．２％のＬＴＯが実施された場合より、大きい程度の背中の皮膚皮脂腺の蛍光を呈した。
【０１１６】
これらのデータは、以下の結論を支持する。ＬＴＳを投与された対象において、蛍光顕微鏡観察によって、生検の５０〜７０％以上、及び生検スライドの１７〜４５％でレムテポルフィンが観察されたという事実によって立証されるように、ＬＴＳは、レムテポルフィンのヒト皮脂腺への分布を可能にする。生検試料及びスライドは、同様の条件下で、ＬＴＯよりＬＴＳを投与された対象において陽性である頻度が高かった（レムテポルフィンの濃度は、ＬＴＯよりＬＴＳにおいて２分の１〜１０分の１低かったという事実にもかかわらず）という事実によって立証されるように、ＬＴＳは、ＬＴＯと比べてレムテポルフィンの皮脂腺への分布の改善を可能にする。生検試料及びスライドは、０．０２％のＬＴＳより０．１％のＬＴＳを投与された対象において陽性である頻度が高かったという事実によって立証されるように、ＬＴＳの濃度が高いほど、皮脂腺へのより良好な分布が可能になる。ＬＴＳを適用する前に加熱又はマイクロ皮膚切除を施すことによって皮膚を「前処理する」ことは、このような皮膚前処理手順を受けなかった対象より、このような皮膚前処理手順を受けた対象において、陽性の生検試料及びスライドの頻度が有意に高くなかったという事実によって立証されるように、皮脂腺へのレムテポルフィンの分布を必ずしも改善することができるわけではない。
【０１１７】
【表１１】
0005964322.tif 000013
【実施例９】
【０１１８】
対象の前頭部の皮脂排出比（ＳＥＲ，sebum excretion ratio）の測定
皮脂排出比は、対象の処置の効力をモニターするのに使用することができ、以下のように測定することができる。
１．以下のことを行うことによって対象の前頭部を脱脂する：
・  水で化粧用パッドを湿らす。
・  パッドにシャンプーをかけ（約１クォーターのサイズの量を使用）、パッドを半分に折り畳んでシャンプーを一様に広げる。
・  小さい円運動を利用し、前頭部の中央からこめかみに移動して穏やかに前頭部を洗浄する。各側部で１回繰り返す。
・  水で湿ったガーゼを用いて穏やかに前頭部を拭く。
・  清潔な化粧用パッドで前頭部を軽くたたいて乾燥させる。
・  前頭部の中心からこめかみに動かして、７０％のイソプロピルアルコールで前頭部を拭く。前頭部の各側部に３つのイソプロピルアルコールパッドを使用し、１つのパッドで前頭部の下半分を拭き、別のパッドで上半分を拭き、３つ目のパッドを広げ、前頭部の側部全体を拭く。
・  少なくとも５分、乾燥させる。
２．キャリアシートからSebuTape（商標）パッチを慎重に持ち上げ、テープが、しわを伴うことなく皮膚表面に滑らかに貼られることを確実にして部位に施す。しっかりと押しつけて、テープが皮膚の表面と良好に接触していることを確実にする。３０分〜１２０分（プロトコールに応じて）後、パッチを取り除き、黒色矩形物（black rectangle）をストレージカード上に移す。パッチの下の所見セクションに、正確な日付、時間、及びパッチが貼られた側（即ち、左又は右）を必ず記録する。
３．６００ｄｐｉの画像解像度で、サンプリング直後にストレージカードをスキャンする。記述的なファイルネームを使用して、適切なフォルダー内に各画像ファイルをＪＰＥＧ形式で保存する。
４．適切なソフトウェア（例えば、PhotoShop）を使用して、パッチ上のすべての濃いピクセルを選択する。皮脂の排出量は、黒色ピクセルによって表され、次いでこれは、８０７．５の係数を乗じることによって皮脂排出速度に変換することができる。
【実施例１０】
【０１１９】
最大４時間までのレムテポルフィンの過飽和溶液の安定性
Ａ．ベンジルアルコールからなるバイアル１の溶媒についてのＬＴＳ製剤の安定性
バイアル１の光増感剤成分が、ベンジルアルコール、及び最終的な合わされたＬＴＳ溶液中の３つのレムテポルフィン濃度、即ち、０．１、０．０７５、及び０．０５％ｗ／ｗのレムテポルフィンからなっていた３つの製剤（バッチＣ（表８）、Ｄ（表９）、及びＨ（表１０））を、バイアル２中の残りの賦形剤を用いて再構成した後の安定性について検査した。
【０１２０】
各製剤についてバイアル２の内容物をバイアル１に添加し、混合し、再構成して時間０及び４時間後にサンプリングした。試料を０．２２μｍのフィルターに通して濾過した後、ＨＰＬＣによって分析した。この分析は、合わされた生成物が適切な安定性を有し、対象に投与する前に沈殿しないことを保証するために実施した。データを表１２に提示する。
【０１２１】
【表１２】
0005964322.tif 000014
【０１２２】
再構成データは、試験した製剤について、再構成して最大４時間後まで、レムテポルフィンは依然として溶解しており、ＬＴＳ溶液から沈殿していなかったことを実証した。
【０１２３】
Ｂ．ＤＧＭＥ及びベンジルアルコールからなるバイアル１の溶媒についてのＬＴＳ製剤の安定性
バイアル１中の光増感成分が、ＤＧＭＥ、ベンジルアルコール、並びに最終的な製剤中、０．１（バッチＡ、表６）、及び０．０７５％（バッチＢ、表７）の２つのレムテポルフィン濃度のレムテポルフィンからなっていた２つの製剤を検査した。バイアル２の内容物をバイアル１の内容物に添加し、混合し、再構成して０及び４時間後にサンプリングした。試料を０．２μｍで濾過した後分析した。この分析は、合わされた生成物が適切な安定性を有し、対象に投与する前に沈殿しないことを保証するために実施した。データを表１３に提示する。
【０１２４】
【表１３】
0005964322.tif 000015
【０１２５】
再構成データは、最大４時間後まで、レムテポルフィンは依然として溶解しており、溶液から沈殿していなかったことを実証する。
【０１２６】
本発明者らは、バッチＣのバイアル１中のレムテポルフィンの化学的安定性は、５℃で少なくとも１２カ月、及び４０℃で少なくとも６カ月に及ぶことも見出した。
【実施例１１】
【０１２７】
レムテポルフィンＰＤＴを使用したヒト対象におけるざ瘡のＰＤＴ治療
（ａ）表８（バッチＣ）のレムテポルフィン局所用溶液（０．１％のＬＴＳ）を、背中上に炎症性ざ瘡病変部を有する対象の背中上の一範囲に適用する。合わせたバイアル１及び２の内容物（約１０ｍｌ中８．９ｇ）を、約３００ｃｍ２の皮膚表面範囲に適用する。約６０分後に、５０ｍＷ／ｃｍ２のフルエンス率で出力される、６８８ｎｍのＬＥＤ光源からの５０Ｊ／ｃｍ２の光にこの範囲を曝露する。皮脂排出速度を、療法の前、並びに療法後２週間及び４週間に求める。
（ｂ）ＬＴＳ溶液中のレムテポルフィンの濃度が０．２％であることを除いて、上記（ａ）と同様にレムテポルフィンＰＤＴを行う。
（ｃ）ＬＴＳを適用して１５分後に光を施すことを除いて、上記（ａ）と同様にレムテポルフィンＰＤＴを行う。
（ｄ）範囲が、８０ｍＷ／ｃｍ２のフルエンス率で出力される２００Ｊ／ｃｍ２の光に曝露されることを除いて、上記（ａ）と同様にレムテポルフィンＰＤＴを行う。
【０１２８】
これまでに、本発明の主題が十分に説明されているので、本開示の精神及び範囲から逸脱することなく、過度の実験を用いることなく、同じことを広範囲の等価なパラメータ、濃度、及び条件の中で実施することができることが、当業者によって理解されるであろう。本開示は、その特定の実施形態に関連して記載されているが、さらなる改変をすることができることが理解されるであろう。本願は、一般に本開示の原理に従い、そして本開示が属する技術分野の範囲内の公知又は慣例的な実施の範囲内に入り、先に示した本質的な特徴に適用することができるような本開示からの逸脱を含む、本開示の任意のバリエーション、使用、又は適応に及ぶことが意図されている。
【図１】
0005964322.tif 000016
【図２】
0005964322.tif 000017
【図３】
0005964322.tif 000018
【図４】
0005964322.tif 000019