(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
導電性基体上に、感光層と、表面保護層とを有してなる電子写真感光体であって、
前記表面保護層が、少なくとも２種の平均粒径の異なる金属酸化物粒子と、分散剤と、を含有し、前記少なくとも２種の平均粒径の異なる金属酸化物粒子のうち、最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子が、表面処理されてなる表面処理金属酸化物粒子であり、
かつ、前記少なくとも２種の平均粒径の異なる金属酸化物粒子のうち最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の平均粒径ｄ１（μｍ）と、前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の平均粒径ｄ２（μｍ）との関係が、下記式１を満たすことを特徴とする電子写真感光体。
１０×ｄ２  ≧  ｄ１  ≧  ６×ｄ２  （式１）
【請求項２】
最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の平均粒径ｄ１（μｍ）と、前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の平均粒径ｄ２（μｍ）との関係が、下記式２を満たす請求項１に記載の電子写真感光体。
９．７×ｄ２  ≧  ｄ１  ≧  ７．５×ｄ２  （式２）
【請求項３】
分散剤が、ポリカルボン酸ポリマーを含む分散剤であり、表面処理金属酸化物粒子が、アクリル基及びメタクリル基のいずれかを有するシランカップリング剤で表面処理されてなる請求項１から２のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項４】
最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子が、酸化チタン粒子及び酸化アルミニウム粒子の少なくともいずれかである請求項１から３のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項５】
最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子が、酸化スズ粒子、酸化亜鉛粒子、及び酸化アルミニウム粒子の少なくともいずれかである請求項１から４のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項６】
最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の含有量が、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の含有量より多い請求項１から５のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項７】
最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の含有量が、最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の１００質量部に対して、１０質量部〜１００質量部である請求項６に記載の電子写真感光体。
【請求項８】
表面保護層が、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子と分散剤とを少なくとも含む金属酸化物粒子分散物と、最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子が表面処理されてなる表面処理金属酸化物粒子と、を用いて形成されてなる請求項１から７のいずれかに記載の電子写真感光体。
【請求項９】
請求項１から８のいずれかに記載の電子写真感光体と、
前記電子写真感光体の表面を帯電する帯電手段と、
露光によって静電潜像を形成する露光手段と、
トナーによって現像しトナー像を形成する現像手段と、
前記トナー像を転写する転写手段と、
前記電子写真感光体表面をクリーニングするクリーニング手段と、
を少なくとも有することを特徴とする画像形成装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子写真感光体及び画像形成装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
電子写真方式の画像形成装置は、複写機、レーザープリンタなどに応用されているが、それに使用される電子写真感光体としては、セレン、酸化亜鉛、硫化カドミウム等の無機感光体が主流であった時代から、現在では、地球環境への負荷低減、低コスト化、及び設計自由度の高さで無機感光体よりも有利な有機感光体（ＯＰＣ）が広く利用されるようになっている。
【０００３】
前記有機感光体は、層構成別に分類することができ、該分類としては、例えば、（１）ポリビニルカルバゾール（ＰＶＫ）に代表される光導電性樹脂やＰＶＫ−ＴＮＦ（２，４，７−トリニトロフルオレノン）に代表される電荷移動錯体を導電性支持体上に設ける均質単層型、（２）フタロシアニンやペリレンなどの顔料を樹脂中に分散させたものを導電性支持体上に設ける分散単層型、（３）導電性支持体上に設ける感光層を、アゾ顔料などの電荷発生物質を含有する電荷発生層（ＣＧＬ）と、トリフェニルアミン等の電荷輸送物質を含有する電荷輸送層（ＣＴＬ）に機能分離した積層型などが挙げられる。
これらの中でも、前記（３）積層型は、特に高感度化に有利であり、加えて、高感度化や高耐久化に対する設計上の自由度が高いこともあり、現在、有機感光体の多くは、この層構成が採用されている。
【０００４】
近年、地球環境保全に配慮したものづくりの重要度が増すに至り、前記電子写真感光体は、サプライ製品（使い捨てされる消耗品）から機械部品としての転換が求められている。前記電子写真感光体が機械部品として用いられるためには、電子写真感光体の高寿命化が必要である。そこで、有機感光体において、感光層上に耐磨耗性に優れた表面保護層を形成し、電子写真感光体の耐久性を向上させることが一般的になりつつある（例えば、特許文献１参照）。
【０００５】
前記表面保護層として、金属酸化物粒子と硬化性化合物とを含有する組成物を反応硬化させてなる電子写真感光体を用い、耐久性の向上、フィルミングの抑制、画像流れの抑制をすることが可能となる技術が提案されている（例えば、特許文献２及び３参照）。しかし、これらの提案の技術では、耐久性が十分満足できるものではなかった。
また、前記提案の電子写真感光体は、クリーニング性に劣るという問題もある。トナーに外添される外添剤は、画像形成時に該トナーから脱離乃至分離し、電子写真感光体表面に付着する。前記外添剤の粒径は、非常に小さいため、従来のクリーニングブレードではクリーニングが困難であり、前記電子写真感光体表面に残留してしまうという問題がある。更に、前記電子写真感光体表面に残留した外添剤は、前記クリーニングブレードの圧力と摩擦熱によって、該電子写真感光体表面に更なる付着が発生するという問題もある。
特に、前記電子写真感光体に表面保護層を設けた場合、該電子写真感光体の磨耗量が減少することによって、外添剤の除去がより困難になったため、前記表面保護層に付着した外添剤を起点として、繰り返しの使用時に新たな外添剤やトナーが該表面保護層上に徐々に付着していき、付着物が画像に現れる異常画像の発生につながるという問題がある。
【０００６】
これに対し、耐久性とクリーニング性との両立を図るため、２種以上の粒子径のフィラーを含有させ、主に粒子径の大きいフィラーにより耐摩耗性の向上を図るとともに、粒子径の小さいフィラーによりクリーニング性の向上を図る方法が提案されている（特許文献４及び５参照）。
しかし、これらの提案の方法では、短期的には高い効果が得られているものの、長期に渡り繰返し使用を実施した際の耐摩耗性とクリーニング性との両立については十分満足できる特性は得られていなかった。
【０００７】
したがって、耐久性に優れ、かつ、トナーから脱離乃至分離した外添剤の付着を抑制でき、繰り返し使用した場合であっても、良好な解像度の高画像品質が長期に渡り維持できる電子写真感光体及び該電子写真感光体を有する画像形成装置の提供が強く求められているのが現状である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、従来における前記諸問題を解決し、以下の目的を達成することを課題とする。即ち、本発明は、耐久性に優れ、かつ、トナーから脱離乃至分離した外添剤の付着を抑制でき、繰り返し使用した場合であっても、良好な解像度の高画像品質が長期に渡り維持できる電子写真感光体を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の電子写真感光体は、導電性基体上に、感光層と、表面保護層とを有してなる電子写真感光体であって、前記表面保護層が、少なくとも２種の平均粒径の異なる金属酸化物粒子と、分散剤と、を含有し、前記少なくとも２種の平均粒径の異なる金属酸化物粒子のうち、最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子が、表面処理されてなる表面処理金属酸化物粒子であり、かつ、前記少なくとも２種の平均粒径の異なる金属酸化物粒子のうち最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の平均粒径ｄ１（μｍ）と、前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の平均粒径ｄ２（μｍ）との関係が、下記式１を満たすことを特徴とする。
１０×ｄ２  ≧  ｄ１  ≧  ６×ｄ２  （式１）
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、従来における前記諸問題を解決し、前記目的を達成することができ、耐久性に優れ、かつ、トナーから脱離乃至分離した外添剤の付着を抑制でき、繰り返し使用した場合であっても、良好な解像度の高画像品質が長期に渡り維持できる電子写真感光体を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】図１は、従来の電子写真感光体表面の一例を示す概略説明図である。
【図２】図２は、従来の電子写真感光体表面の別の一例を示す概略説明図である。
【図３】図３は、本発明の電子写真感光体表面の一例を示す概略説明図である。
【図４】図４は、本発明の電子写真感光体表面の別の一例を示す概略説明図である。
【図５】図５は、本発明の電子写真感光体の層構成の一例を示す断面模式図である。
【図６】図６は、本発明の画像形成装置の一例を説明するための概略断面図である。
【図７】図７は、プロセスカートリッジの一例を説明するための概略断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
（電子写真感光体）
本発明の電子写真感光体（以下、単に「感光体」とも称する）は、導電性基体上に、感光層と、表面保護層とを有してなる電子写真感光体であり、必要に応じて、更にその他の層を有する。
【００１３】
＜表面保護層＞
前記表面保護層は、少なくとも２種の平均粒径の異なる金属酸化物粒子と、分散剤と、を少なくとも含有し、更に必要に応じて、重合性化合物、電荷輸送性化合物、重合開始剤等のその他の成分を含有する。
【００１４】
＜＜金属酸化物粒子＞＞
前記金属酸化物粒子の材料としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酸化チタン、シリカ、酸化錫、酸化アルミニウム、酸化ジルコニウム、酸化インジウム、酸化カルシウム、酸化亜鉛等の粒子などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００１５】
前記金属酸化物粒子は、少なくとも２種の平均粒径の異なる金属酸化物粒子を含み、前記少なくとも２種の平均粒径の異なる金属酸化物粒子のうち、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の平均粒径ｄ１（μｍ）と、最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の平均粒径ｄ２（μｍ）との関係は、下記式１を満たし、下記式２を満たすことが好ましい。前記式１を満たすことにより、前記感光体の最表面となる前記表面保護層の表面に微細な凹凸を形成することが可能となる点で有利である。
１０×ｄ２  ≧  ｄ１  ≧  ６×ｄ２  （式１）
９．７×ｄ２  ≧  ｄ１  ≧  ７．５×ｄ２  （式２）
【００１６】
前記式１を満たすことにより微細な凹凸が形成できる要因としては定かではないが、以下のようなメカニズムが推定される。
従来、表面保護層中の金属酸化物粒子を同時に分散した場合、図１に示すように、表面保護層２３ａ中に、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子２０ａ及び最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子２１ａがそれぞれ均一に分散されるので、表面保護層２３ａの表面（感光体表面）には、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子２０ａに由来する凹凸部分が主に感光体最表面に露出される形態をとりやすかった。良好なクリーニング性を得るためには、最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子２１ａを感光体最表面に設けて微細な凹凸を形成することが非常に有効であるため、図１に示すような従来の形態では、クリーニング性が不十分であった。
【００１７】
また、従来、図２に示すように、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子２０ａが感光体最表面に露出していない箇所に、最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子２１ａが最表面に露出している形態をとることもあった。この場合最表面に一様に最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子２１ａが分布することができないため、部分的にクリーニング性の悪化による不具合が発生することや、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子２０ａに担持される形態に比べ、耐摩耗性が劣るため、最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子２１ａは、長期の繰返し使用の際に消失されやすいという問題があった。
なお、図１及び図２において、符号１１は、感光層を示す。
【００１８】
これに対し、本発明の感光体は、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子と、分散剤と、最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子が表面処理されてなる表面処理金属酸化物粒子とを少なくとも含むことにより、前記分散剤が前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子に吸着し、図３や図４に示すように、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子２０ｂに対し、最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子２１ｂが、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子２０ｂに吸着している分散剤（図示しない）を介し、配位しやすい分散状態を形成することが可能となると推定される。その結果、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子２０ｂに起因した表面の凹凸が表面保護層２３ｂの表面（感光体表面）に形成されるのと同時に、最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子２０ｂの周囲に配位した最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子２１ｂに起因した微細の感光体表面の凹凸も形成されることから、トナーから脱離乃至分離した外添剤に対するクリーニングブレードのニップ部での押し付けが、より低減されることにより感光体に付着することを抑制することが可能となるものと推定される。なお、図３及び図４において、符号１１は、感光層を示す。
【００１９】
前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子と、前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の材料としては、同じであっていてもよく、異なっていてもよい。また、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子は、平均粒径が同じであれば、１種の材料からなっていてもよく、２種以上の材料からなっていてもよい。前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子も同様に、平均粒径が同じであれば、１種の材料からなっていてもよく、２種以上の材料からなっていてもよい。
また、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子及び前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子以外の平均粒径を有するその他の金属酸化物粒子の材料も、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子及び／又は前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の種類と同じであっていてもよく、異なっていてもよい。
【００２０】
前記表面保護層に含有される少なくとも２種の金属酸化物粒子の合計含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記表面保護層１００質量部に対して、３質量部〜７０質量部が好ましく、５質量部〜５０質量部がより好ましい。前記金属酸化物粒子の合計含有量が、３質量部未満であると、耐久性が十分でないことがあり、７０質量部を超えると、感光層の透明性が損なわれることがある。
【００２１】
また、前記少なくとも２種の金属酸化物粒子のうち、前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の含有量が、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の含有量に比べて多いことが好ましい。
具体的には、前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の含有量１００質量部に対して、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の含有量が、１０質量部〜１００質量部が好ましく、２０質量部〜９０質量部がより好ましく、４０質量部〜６０質量部が特に好ましい。前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の含有量が、１０質量部未満であると、耐摩耗性が悪化することがあり、１００質量部を超えると、クリーニング性が悪化することがある。
【００２２】
−最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子−
前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子としては、前記例示したものなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、酸化チタン、酸化アルミニウム等の粒子を用いることが、磨耗特性に優れた特性を示すことから好ましく、高硬度のルチル型酸化チタン、α型酸化アルミニウム、アナタース型酸価チタン等の粒子を用いることが好ましく、高硬度のルチル型酸化チタン、α型酸化アルミニウム等の粒子を用いることがより好ましく、耐久性の点でα型酸化アルミニウム粒子が特に好ましい。
【００２３】
前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の平均粒径としては、前記式１を満たす限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１次平均粒径で、０．２μｍ〜０．５μｍが好ましく、０．２５μｍ〜０．４μｍがより好ましい。前記１次平均粒径が、０．２μｍ未満又は０．５μｍを超えると、感光体の耐久性が低下することがある。
なお、本発明において、前記１次平均粒径は、以下のように算出される。最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の長軸と短軸とを走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）を用いて３０，０００倍以上で観察し、前記長軸と前記短軸との平均値を算出する。前記長軸と前記短軸との平均値（二軸平均径）を、１０個の最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子についてそれぞれ算出し、これを平均した値が、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の前記１次平均粒径である。
また、本発明においては、複数の金属酸化物を混合した形態で、粒子径を求めることも可能であり、粒子径や形状により判別することができる。また、エネルギー分散型Ｘ線分析により、金属酸化物の種類からも種類の違いを判別することが可能であり、更に表面保護層の断面をエネルギー分散型Ｘ線分析することにより、被覆層内部の金属酸化物や被覆層を確認することで、粒子径を求めることもできる。
【００２４】
前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記表面保護層１００質量部に対して、５質量部〜５０質量部が好ましく、１０質量部〜３５質量部がより好ましい。前記金属酸化物粒子の含有量が、５質量部未満であると、耐摩耗性が悪化することがあり、３５質量部を超えると、クリーニング性が悪化することがある。
【００２５】
−最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子−
前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子は、金属酸化物粒子の表面が表面処理されてなる表面処理金属酸化物粒子である。
【００２６】
前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子としては、前記例示したものなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、酸化アルミニウム、酸化亜鉛、酸化スズ、酸化チタン等の粒子が好ましく、酸化スズ、酸化亜鉛、酸化アルミニウム等の粒子を用いることが、電気特性に優れる点でより好ましく、耐久性の点で酸化スズ粒子が特に好ましい。
【００２７】
前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の表面に表面処理を施す方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、表面処理剤を用いて、湿式法又は乾式法で表面処理を施す方法などが挙げられる。
【００２８】
前記表面処理剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シランカップリング剤、高級脂肪酸等の有機物処理剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、前記表面処理剤としては、シランカップリング剤が好ましく、分子構造中にアクリル基、メタクリル基、及びアミノ基のいずれかを有するシランカップリング剤がより好ましく、アクリル基及びメタクリル基のいずれかを有するシランカップリング剤が特に好ましい。前記分子構造中にアクリル基やメタクリル基を有するシランカップリング剤により表面処理された表面処理金属酸化物粒子は、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子に配位しやすくなる点で有利である。
【００２９】
前記表面処理剤としては、市販品を用いることができ、例えば、アクリル酸３−（トリメトキシシリル）プロピル（東京化成工業株式会社製）等のアクリル基を有するシランカップリング剤；メタクリル酸３−（トリメトキシシリル）プロピル（東京化成工業株式会社製）、３−メタクリロキシプロピルメチルジエトキシシラン（信越化学工業株式会社製）等のメタクリル基を有するシランカップリング剤；３−アミノプロピルトリメトキシシラン（信越化学工業株式会社製）、３−アミノプロピルトリエトキシシラン（信越化学工業株式会社製）等のアミノ基を有するシランカップリング剤などが挙げられる。
【００３０】
前記表面処理剤の添加量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子１００質量部に対して、０．２質量部〜２０質量部が好ましく、１質量部〜１０質量部がより好ましい。前記表面処理剤の添加量が、０．２質量部未満であると、クリーニング性が悪化することがあり、２０質量部を超えると、画像濃度が低下することがある。
【００３１】
前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の平均粒径としては、前記式１を満たす限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１次平均粒径で、５ｎｍ〜６０ｎｍが好ましく、２０ｎｍ〜５０ｎｍがより好ましい。前記１次平均粒径が、５ｎｍ未満又は６０ｎｍを超えると、感光体のクリーニング性が低下することがある。
なお、本発明において、前記１次平均粒径は、以下のように算出される。最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の長軸と短軸とを走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）を用いて３０，０００倍以上で観察し、前記長軸と前記短軸との平均値（二軸平均径）を算出する。前記長軸と前記短軸との平均値を、１０個の最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子についてそれぞれ算出し、これを平均した値が、前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の前記１次平均粒径である。
また、本発明においては、複数の金属酸化物を混合した形態で、粒子径を求めることも可能であり、粒子径や形状により判別することができる。また、エネルギー分散型Ｘ線分析により、金属酸化物の種類からも種類の違いを判別することが可能であり、更に表面保護層の断面をエネルギー分散型Ｘ線分析することにより、被覆層内部の金属酸化物や被覆層を確認することで、粒子径を求めることもできる。
【００３２】
前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記表面保護層１００質量部に対して、５質量部〜５０質量部が好ましく、１０質量部〜３５質量部がより好ましい。前記金属酸化物粒子の含有量が、５質量部未満であると、耐摩耗性が悪化することがあり、５０質量部を超えると、クリーニング性が悪化することがある。
【００３３】
＜＜分散剤＞＞
前記分散剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子に吸着されやすい分散剤が好ましく、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子に吸着されやすく、かつ前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子の周囲に配位しやすい分散剤がより好ましい。
【００３４】
前記分散剤の具体例としては、ポリカルボン酸ポリマー型、変性アクリル系ブロック型、ポリウレタン系ポリマー型等の分散剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、前記分散剤は、ポリカルボン酸ポリマーを含む分散剤が特に好ましい。
【００３５】
前記分散剤としては、市販品を用いることができ、商品名で、ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ＢＹＫ−２２０Ｓ（以上、ビックケミー社製）等のポリカルボン酸ポリマー型分散剤；Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ−２０００（ビックケミー社製）等の変性アクリル系ブロック型分散剤；Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ−１６１等のポリウレタン系ポリマー型（ビックケミー社製）などが挙げられる。
【００３６】
前記分散剤の酸価としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．１ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ〜５００ｍｇ  ＫＯＨ／ｇが好ましく、２０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ〜４００ｍｇ  ＫＯＨ／ｇがより好ましい。前記酸価が、０．１ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ未満又は５００ｍｇ  ＫＯＨ／ｇを超えると、金属酸化物粒子の分散性が悪化することがある。
なお、前記酸価は、ＪＩＳ  Ｋ００７０の方法に基づき測定することができる。
【００３７】
前記分散剤のアミン価としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．１ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ〜１５０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇが好ましく、１ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ〜２０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇがより好ましい。前記アミン価が、０．１ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ未満又は１５０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇを超えると、金属酸化物粒子の分散性が悪化することがある。
なお、前記アミン価は、ＪＩＳ  Ｋ７２３７の方法に基づき測定することができる。
【００３８】
前記分散剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子１００質量部に対して、０．１質量部〜６質量部が好ましく、０．１質量部〜３質量部がより好ましく、０．５質量部〜１質量部が特に好ましい。前記分散剤の含有量が、０．１質量部未満であると、画像濃度が低下することがあり、６質量部を超えると、金属酸化物の分散性が悪化し、耐久性が悪化することがある。
【００３９】
＜＜その他の成分＞＞
前記表面保護層中の前記その他の成分としては、本発明の効果を損なわない限り、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、重合性化合物、電荷輸送性化合物、重合開始剤、低分子化合物、レベリング剤などが挙げられる。
【００４０】
−重合性化合物−
前記表面保護層は、重合性化合物を重合することにより形成されることが好ましい。
前記重合性化合物の種類としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アミノ樹脂、ウレタン樹脂、エポキシ樹脂、フェノール樹脂、シリコーン樹脂、アクリル樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００４１】
これらの中でも、前記重合性化合物としては、機械的耐久性の観点から、分子内に３つ以上の重合性官能基を有する重合性化合物（３官能以上の重合性化合物）が好ましく、３官能以上のラジカル重合性モノマーを含有するＵＶ硬化型アクリル樹脂が、耐磨耗性に優れる点で、より好ましい。これらの中でも、３官能〜６官能の重合性化合物が特に好ましい。
前記３官能以上の重合性化合物を重合することで、３次元の網目構造が発達し、架橋密度が非常に高い高硬度かつ高弾性な表面保護層が得られ、高い耐磨耗性、耐傷性が得られる点で有利である。
【００４２】
前記３官能以上のラジカル重合性モノマーとしては、例えば、トリメチロールプロパントリアクリレート（ＴＭＰＴＡ）、トリメチロールプロパントリメタクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンエチレンオキシ変性（以下、「ＥＯ変性」と略記することがある）トリアクリレート、トリメチロールプロパンプロピレンオキシ変性（以下、「ＰＯ変性」と略記することがある）トリアクリレート、トリメチロールプロパンカプロラクトン変性トリアクリレート、トリメチロールプロパンアルキレン変性トリメタクリレート、ペンタエリスリトールトリアクリレート、ペンタエリスリトールテトラアクリレート（ＰＥＴＴＡ）、グリセロールトリアクリレート、グリセロールエピクロロヒドリン変性（以下、「ＥＣＨ変性」と略記することがある）トリアクリレート、グリセロールＥＯ変性トリアクリレート、グリセロールＰＯ変性トリアクリレート、トリス（アクリロキシエチル）イソシアヌレート、ジペンタエリスリトールヘキサアクリレート（ＤＰＨＡ）、ジペンタエリスリトールカプロラクトン変性ヘキサアクリレート、ジペンタエリスリトールヒドロキシペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールペンタアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールテトラアクリレート、アルキル化ジペンタエリスリトールトリアクリレート、ジメチロールプロパンテトラアクリレート（ＤＴＭＰＴＡ）、ペンタエリスリトールエトキシテトラアクリレート、リン酸ＥＯ変性トリアクリレート、２，２，５，５−テトラヒドロキシメチルシクロペンタノンテトラアクリレートなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、ＴＭＰＴＡが好ましい。
【００４３】
−電荷輸送性化合物−
前記表面保護層の形成においては、前記重合性化合物に加え、電荷輸送性化合物を含有することも可能である。前記電荷輸送性化合物としては、重合性官能基を有するものであってもよく、有しないものであってもよいが、機械的耐久性の観点から、重合性官能基を有するものが好ましく使用できる。
【００４４】
前記重合性官能基を有する電荷輸送性化合物としては、硬化樹脂構造の歪みや、架橋表面層の内部応力の観点から、官能基数が少ない方が好ましく、１官能の電荷輸送性化合物が良好に用いることができる。前記電荷輸送性構造を有する１官能のラジカル重合性化合物としては、アクリロイルオキシ基、メタクリロイルオキシ基などのラジカル重合性官能基を有する化合物であることが好ましい。
【００４５】
前記１官能の電荷輸送性化合物の具体例としては、例えば、下記構造式（Ｄ１−１）〜（Ｄ１−９）、（Ｄ２−１）〜（Ｄ２−７）及び（Ｄ３−１）〜（Ｄ３−６）で表される化合物が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４６】
【化１】
0005957968.tif 000002
【００４７】
【化２】
0005957968.tif 000003
【００４８】
【化３】
0005957968.tif 000004
【００４９】
【化４】
0005957968.tif 000005
【００５０】
−重合開始剤−
前記表面保護層は、硬化反応を効率よく進行させるために重合開始剤を含有することが好ましい。
前記重合開始剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、熱重合開始剤、光重合開始剤などが挙げられる。
【００５１】
前記熱重合開始剤としては、例えば、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジヒドロパーオキサイド、ジクミルパーオキサイド、ベンゾイルパーオキサイド、ｔ−ブチルクミルパーオキサイド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（パーオキシベンゾイル）ヘキシン−３、ジ−ｔ−ブチルパーオキサイド、ｔ−ブチルヒドロパーオキサイド、クメンヒドロパーオキサイド、ラウロイルパーオキサイド、２，２−ビス（４，４−ジ−ｔ−ブチルパーオキシシクロヘキシ）プロパン等の過酸化物系開始剤；アゾビスイソブチルニトリル、アゾビスシクロヘキサンカルボニトリル、アゾビスイソ酪酸メチル、アゾビスイソブチルアミジン塩酸塩、４，４’−アゾビス−４−シアノ吉草酸等のアゾ系開始剤などが挙げられる。
【００５２】
前記光重合開始剤としては、例えば、ジエトキシアセトフェノン、２，２−ジメトキシ−１，２−ジフェニルエタン−１−オン、１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン、４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル−（２−ヒドロキシ−２−プロピル）ケトン、２−ベンジル−２−ジメチルアミノ−１−（４−モルフォリノフェニル）ブタノン−１、２−ヒドロキシ−２−メチル−１−フェニルプロパン−１−オン、２−メチル−２−モルフォリノ（４−メチルチオフェニル）プロパン−１−オン、１−フェニル−１，２−プロパンジオン−２−（ｏ−エトキシカルボニル）オキシム等のアセトフェノン系又はケタール系光重合開始剤；ベンゾイン、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル等のベンゾインエーテル系光重合開始剤；ベンゾフェノン、４−ヒドロキシベンゾフェノン、ｏ−ベンゾイル安息香酸メチル、２−ベンゾイルナフタレン、４−ベンゾイルビフェニル、４−ベンゾイルフェニールエーテル、アクリル化ベンゾフェノン、１，４−ベンゾイルベンゼン等のベンゾフェノン系光重合開始剤；２−イソプロピルチオキサントン、２−クロロチオキサントン、２，４−ジメチルチオキサントン、２，４−ジエチルチオキサントン、２，４−ジクロロチオキサントン等のチオキサントン系光重合開始剤などが挙げられる。
また、エチルアントラキノン、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキサイド、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルエトキシホスフィンオキサイド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキサイド、ビス（２，４−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキサイド、メチルフェニルグリオキシエステル、９，１０−フェナントレン、アクリジン系化合物、トリアジン系化合物、イミダゾール系化合物等のその他の光重合開始剤も使用できる。
【００５３】
また、光重合促進効果を有する化合物を単独又は前記光重合開始剤と併用して用いることもできる。
前記光重合促進効果を有する化合物としては、例えば、トリエタノールアミン、メチルジエタノールアミン、４−ジメチルアミノ安息香酸エチル、４−ジメチルアミノ安息香酸イソアミル、安息香酸（２−ジメチルアミノ）エチル、４，４’−ジメチルアミノベンゾフェノンなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５４】
前記重合開始剤の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記重合性官能基を含有する表面保護層中の総含有物１００質量部に対し、０．１質量部〜４０質量部が好ましく、０．５質量部〜２０質量部がより好ましい。
【００５５】
−低分子化合物、レベリング剤−
また、前記表面保護層は、必要により適当な酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物及び／又はレベリング剤を含有してもよい。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
前記低分子化合物の含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記重合性化合物１００質量部に対して、０．１質量部〜５０質量部が好ましく、０．１質量部〜２０質量部がより好ましい。
また、前記レベリング剤含有量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記重合性化合物１００質量部に対して、０．００１質量部〜５質量部が好ましい。
【００５６】
前記表面保護層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、前記金属酸化物粒子を含有することによる感光体表面の凹凸の効果を得る目的で、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子の平均粒径の１倍〜１５倍の厚みが好ましく、３倍〜１０倍の厚みがより好ましい。前記厚みが、１倍未満であると、耐久性が不十分であることがあり、１５倍を超えると、画像濃度が低下することがある。
【００５７】
前記表面保護層の厚みは、具体的には、０．２μｍ〜４μｍが好ましく、０．７μｍ〜３．５μｍがより好ましく、１．０μｍ〜２．５μｍが特に好ましい。前記表面保護層の厚みが、前記より好ましい範囲内であると、クリーニング性に優れた感光体表面が得られ、かつ非常に高い耐久性が達成される点で有利である。
【００５８】
＜＜表面保護層の形成方法＞＞
前記表面保護層の形成方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することがで、例えば、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子と、前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子（表面処理金属酸化物粒子）と、前記分散剤と、必要に応じて、前記分散剤を用いずに粉砕及び／又は分散したその他の金属酸化物粒子、前記表面処理されていないその他の金属酸化物粒子、溶媒等のその他の成分とを適宜混合して表面保護層用組成物を調製し、これを前記感光層上に塗設する方法などが挙げられる。
前記表面保護層用組成物の混合順序としては、特に制限はなく、全ての成分を同時に混合してもよく、各成分を順次混合してもよいが、前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子を前記分散剤と共に粉砕及び／又は分散した分散物と、前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子（表面処理金属酸化物粒子）と、必要に応じて、前記その他の成分とを混合する方法が好ましい。
即ち、前記表面保護層は、少なくとも前記最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子と分散剤とを少なくとも含む金属酸化物粒子分散物と、前記最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子が表面処理されてなる表面処理金属酸化物粒子と、を用いて形成されてなることが好ましい。
【００５９】
前記溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブ等のエーテル類；トルエン、キシレン等の芳香族類；クロロベンゼン、ジクロロメタン等のハロゲン類；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンなどは、クロロベンゼン、ジクロロメタン、トルエン、キシレンなどと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。
【００６０】
前記表面保護層用組成物を前記感光層上に塗設する方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法などが挙げられる。
【００６１】
前記表面保護層用組成物が、前記重合性化合物、前記重合性開始剤などを含む場合は、前記塗設後、外部エネルギーを与え硬化させることが好ましい。
前記外部エネルギーとしては、特に制限はなく、重合性化合物及び重合性開始剤の種類などに応じて適宜選択することができ、例えば、熱エネルギー、光エネルギー、電子線等の放射線エネルギーなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、前記外部エネルギーとしては、反応速度制御の容易さ、装置の簡便さから熱エネルギー、光のエネルギーが好ましい。
【００６２】
前記熱エネルギーを加える方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、空気、窒素等の気体、蒸気、あるいは各種熱媒体、赤外線、電磁波を用い、塗設表面側あるいは導電性基体側から加熱する方法などが挙げられる。
前記熱エネルギーを加えた場合の加熱温度としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、１００℃〜１７０℃以下が好ましい。前記加熱温度が、１００℃未満であると、反応速度が遅く、完全に硬化反応が終了しないことがあり、１７０℃を超えると、硬化反応が不均一に進行し、表面保護層中に大きな歪みや多数の未反応残基、反応停止末端が発生することがある。
硬化反応を均一に進めるために、１００℃未満の比較的低温で加熱後、更に１００℃以上に加温し反応を完結させる方法も有効である。
【００６３】
前記光エネルギーを加える方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、主に紫外光に発光波長をもつ高圧水銀灯やメタルハライドランプ等のＵＶ照射光源が利用できる。また、ラジカル重合性含有物や光重合開始剤の吸収波長に合わせ可視光光源の選択も可能である。
前記光エネルギーの照射光量としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、５０ｍＷ／ｃｍ２〜１，０００ｍＷ／ｃｍ２が好ましい。前記光エネルギーの照射光量が５０ｍＷ／ｃｍ２未満であると、硬化反応に時間を要することがある。一方、前記光エネルギーの照射光量が１，０００ｍＷ／ｃｍ２を超えると、強いと反応の進行が不均一となり、前記表面保護層の表面に局部的な皺が発生することや、多数の未反応残基、反応停止末端が生ずることなどがある。また、急激な架橋により内部応力が大きくなり、クラックや膜剥がれ（層剥がれ）の原因となる。
【００６４】
＜導電性基体＞
前記導電性基体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、体積平均抵抗値が１０１０Ω・ｃｍ以下の導電性を示すものが好ましい。
このような導電性基体の材料としては、例えば、アルミニウム、ニッケル、クロム、ニクロム、銅、銀、金、白金、鉄等の金属や、酸化スズ、酸化インジウム等の酸化物を、蒸着又はスパッタリングにより、フィルム状又は円筒状のプラスチック、紙等に被覆したもの、或いはアルミニウム、アルミニウム合金、ニッケル、ステンレス等の板、及び、それらを、Ｄｒａｗｉｎｇ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｉｍｐａｃｔ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｉｒｏｎｉｎｇ法、Ｅｘｔｒｕｄｅｄ  Ｄｒａｗｉｎｇ法、切削法等の工法により素管化後、切削、超仕上げ、研磨などにより表面処理した管などを使用することができる。
【００６５】
＜感光層＞
前記感光層は、単層型感光層であってもよく、積層型感光層であってもよいが、積層型感光層であることが好ましく、電荷発生層及び電荷輸送層をこの順で積層させた機能分離型の積層型感光層が特に好ましい。
【００６６】
＜＜電荷発生層＞＞
前記電荷発生層は、積層型感光層の一部を形成する層であり、露光によって電荷を発生する機能を有する。前記電荷発生層は、少なくとも電荷発生物質を主成分として含有し、必要に応じて、更にバインダー樹脂等のその他の成分を含有する。
【００６７】
−電荷発生物質−
前記電荷発生物質としては、例えば、無機系材料、有機系材料などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００６８】
前記無機系材料としては、公知の材料を用いることができ、例えば、結晶セレン、アモルファス・セレン、セレン−テルル、セレン−テルル−ハロゲン、セレン−ヒ素化合物や、アモルファス・シリコンなどが挙げられる。
前記アモルファス・シリコンにおいては、ダングリングボンドを水素原子又はハロゲン原子でターミネートしたものや、ホウ素原子、リン原子などをドープしたものが好ましく用いられる。
【００６９】
前記有機系材料としては、公知の材料を用いることができ、例えば、チタニルフタロシアニン、クロロガリウムフタロシアニン等の金属フタロシアニン、無金属フタロシアニン、アズレニウム塩顔料、スクエアリック酸メチン顔料、カルバゾール骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ジフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ジベンゾチオフェン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、オキサジアゾール骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ビススチルベン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ジスチリルオキサジアゾール骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ジスチリルカルバゾール骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ペリレン系顔料、アントラキノン系又は多環キノン系顔料、キノンイミン系顔料、ジフェニルメタン及びトリフェニルメタン系顔料、ベンゾキノン及びナフトキノン系顔料、シアニン及びアゾメチン系顔料、インジゴイド系顔料、ビスベンズイミダゾール系顔料などが挙げられる。
これらの中でも、金属フタロシアニン、フルオレノン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、トリフェニルアミン骨格を有する対称型若しくは非対称型のアゾ顔料、ペリレン系顔料などは、電荷発生の量子効率が軒並み高く特に好適に使用される。
【００７０】
−バインダー樹脂−
前記電荷発生層中の前記バインダー樹脂としては、例えば、ポリアミド、ポリウレタン、エポキシ樹脂、ポリケトン、ポリカーボネート、ポリアリレート、シリコーン樹脂、アクリル樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルケトン、ポリスチレン、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール、ポリアクリルアミドなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、ポリビニルブチラールが好ましい。
【００７１】
−その他の成分−
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物及び／又はレベリング剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。前記低分子化合物及び／又は前記レベリング剤を併用すると、感度劣化をきたケースが多い。このため、これらの使用量は、概して少ない方が好ましい。
前記電荷発生層に含まれる前記低分子化合物の含有量としては、前記バインダー樹脂１００質量部に対して、０．１質量部〜２０質量部が好ましく、０．１質量部〜１０質量部がより好ましい。
また、前記電荷発生層に含まれる前記レベリング剤の含有量としては、前記バインダー樹脂１００質量部に対して、０．００１質量部〜０．１質量部が好ましい。
【００７２】
−電荷発生層の形成方法−
前記電荷発生層を形成する方法としては、大きく分けて真空薄膜作製法と溶液分散系からのキャスティング法がある。
【００７３】
前記真空薄膜作製法には、真空蒸着法、グロー放電分解法、イオンプレーティング法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、ＣＶＤ（化学気相成長）法などがあり、上述した無機系材料や有機系材料からなる層が良好に形成できる。
【００７４】
また、前記キャスティング法によって前記電荷発生層を設けるには、前記無機系材料及び／又は有機系材料、更に必要に応じて前記バインダー樹脂を、溶媒中に、ボールミル、アトライター、サンドミルなどにより分散して電荷発生層塗設液を調製し、この電荷発生層塗設液を適度に希釈して塗布すればよい。
【００７５】
前記電荷発生層塗設液に使用する溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノン、ジオキサン、ジクロロエタン、ブタノンなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、前記溶媒は、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンなどは、ジクロロエタンなどと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。
【００７６】
前記電荷発生層塗設液を塗設する方法としては、例えば、浸漬塗工法、スプレーコート法、ビードコート法などが挙げられる。
【００７７】
前記電荷発生層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０．０１μｍ〜５μｍが好ましく、０．０５μｍ〜２μｍがより好ましい。
【００７８】
＜＜電荷輸送層＞＞
前記電荷輸送層は、前記電荷発生層で生成した電荷を注入し、輸送し、帯電によって設けられた感光体の表面電荷を中和する機能を有する積層型感光層の一部を形成する層である。
前記電荷輸送層は、少なくとも電荷輸送物質及びこれを結着するバインダー樹脂を主成分として含有し、必要に応じて、更その他の成分を含有する。
【００７９】
−電荷輸送物質−
前記電荷輸送物質には、正孔輸送物質と電子輸送物質とがある。
【００８０】
前記正孔輸送物質としては、公知の材料を用いることができ、例えば、ポリ−Ｎ−ビニルカルバゾール及びその誘導体、ポリ−γ−ガルバゾリルエチルグルタメート及びその誘導体、ピレン−ホルムアルデヒド縮合物及びその誘導体、ポリビニルピレン、ポリビニルフェナントレン、ポリシラン、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、モノアリールアミン誘導体、ジアリールアミン誘導体、トリアリールアミン誘導体、スチルベン誘導体、α−フェニルスチルベン誘導体、ベンジジン誘導体、ジアリールメタン誘導体、トリアリールメタン誘導体、９−スチリルアントラセン誘導体、ピラゾリン誘導体、ジビニルベンゼン誘導体、ヒドラジン誘導体、インデン誘導体、ブタジエン誘導体、ピレン誘導体、ビススチルベン誘導体、エナミン誘導体などが挙げられる。
【００８１】
前記電子輸送物質としては、公知の材料を用いることができ、例えば、クロルアニル、ブロムアニル、テトラシアノエチレン、テトラシアノキノジメタン、２，４，７−トリニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロ−９−フルオレノン、２，４，５，７−テトラニトロキサントン、２，４，８−トリニトロチオキサントン、２，６，８−トリニトロ−４Ｈ−インデノ［１，２−ｂ］チオフェン−４−オン、１，３，７−トリニトロジベンゾチオフェン−５，５−ジオキサイド、ベンゾキノン誘導体等の電子受容性材料などが挙げられる。
【００８２】
前記電荷輸送物質は、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。また、これらの電荷輸送物質の原料モノマー２種以上からなる共重合体として使用してもよく、更には、電荷輸送物質と共重合化して用いることができる。
【００８３】
−バインダー樹脂−
前記電荷輸送層中の前記バインダー樹脂としては、高分子化合物が好ましく、例えば、ポリスチレン、スチレン／アクリロニトリル共重合体、スチレン／ブタジエン共重合体、スチレン／無水マレイン酸共重合体、ポリエステル、ポリビニル、ポリ塩化ビニル、塩化ビニル／酢酸ビニル共重合体、ポリ酢酸ビニル、ポリ塩化ビニリデン、ポリアリレート、ポリカーボネート、酢酸セルロース樹脂、エチルセルロース樹脂、ポリビニルブチラール、ポリビニルホルマール、ポリビニルトルエン、アクリル樹脂、シリコーン樹脂、フッ素樹脂、エポキシ樹脂、メラミン樹脂、ウレタン樹脂、フェノール樹脂、アルキド樹脂等の熱可塑性又は熱硬化性樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、ポリスチレン、ポリエステル、ポリアリレート、ポリカーボネートが、電荷移動特性が良好な性能を示すものが多い点で好ましい。
【００８４】
また、前記電荷輸送層は、この上層に前記表面保護層が積層されるため、従来型の電荷輸送層のように機械強度の必要性が要求されない。このため、本発明においては、ポリスチレンなど、透明性が高いものの機械強度が多少低い材料で、従来技術では適用が難しいとされた材料も、前記電荷輸送層のバインダー樹脂として有効に利用することができる。
【００８５】
−その他の成分−
前記その他の成分としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、酸化防止剤、可塑剤、滑剤、紫外線吸収剤等の低分子化合物及び／又はレベリング剤などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。前記低分子化合物及び／又は前記レベリング剤を併用すると、感度劣化をきたケースが多い。このため、これらの使用量は、概して少ない方が好ましい。
前記電荷輸送層に含まれる前記低分子化合物の含有量としては、前記バインダー樹脂１００質量部に対して、０．１質量部〜２０質量部が好ましく、０．１質量部〜１０質量部がより好ましい。
また、前記電荷輸送層に含まれる前記レベリング剤の含有量としては、前記バインダー樹脂１００質量部に対して、０．００１質量部〜０．１質量部が好ましい。
【００８６】
−電荷輸送層の形成方法−
前記電荷輸送層は、前記電荷輸送物質と、前記バインダー樹脂とを主成分とする混合物乃至共重合体を、適当な溶剤に溶解乃至分散し、電荷輸送層塗設液を調製し、この電荷輸送層塗設液を塗設し、乾燥することにより形成することができる。
【００８７】
前記電荷輸送層塗設液に使用する溶媒としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メチルエチルケトン、アセトン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類；ジオキサン、テトラヒドロフラン、エチルセロソルブ等のエーテル類；トルエン、キシレン等の芳香族類；クロロベンゼン、ジクロロメタン等のハロゲン類；酢酸エチル、酢酸ブチル等のエステル類などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。これらの中でも、メチルエチルケトン、テトラヒドロフラン、シクロヘキサノンなどは、クロロベンゼン、ジクロロメタン、トルエン、キシレンなどと比較して環境負荷の程度が低いため好ましい。
【００８８】
前記電荷輸送層塗設液を塗設する方法としては、例えば、浸漬法、スプレー塗工法、リングコート法、ロールコータ法、グラビア塗工法、ノズルコート法、スクリーン印刷法などが挙げられる。
【００８９】
前記電荷輸送層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、実用上、必要とされる感度と帯電能を確保する都合、１５μｍ〜４０μｍ程度が適当であり、好ましくは１５μｍ〜３０μｍ程度、解像力が要求される場合、２５μｍ以下が適当である。
本発明の前記感光体は、前記電荷輸送層の上層には、前記表面保護層が積層されているため、前記電荷輸送層の厚みは、実使用上の層削れを考慮した電荷輸送層の厚層化の設計が不要であり、薄層化も可能である点で有利である。
【００９０】
＜その他の層＞
前記感光体における前記その他の層としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下引き層などが挙げられる。
【００９１】
＜＜下引き層＞＞
本発明の前記感光体には、前記導電性基体と前記感光層との間に適宜下引き層を設けることもできる。
下引き層の材料としては、一般に樹脂を主成分とするものが用いられるが、これらの樹脂は、その上に前記感光層を溶剤を用いて塗布することを考えると、一般の有機溶剤に対して耐溶解性の高い樹脂であることが好ましい。
【００９２】
このような樹脂としては、例えば、ポリビニルアルコール、カゼイン、ポリアクリル酸ナトリウム等の水溶性樹脂；共重合ナイロン、メトキシメチル化ナイロン等のアルコール可溶性樹脂；ポリウレタン、メラミン樹脂、アルキッド樹脂、メラミン樹脂、エポキシ樹脂等の三次元網目構造を形成する硬化型樹脂などが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
【００９３】
また、酸化チタン、シリカ、酸化アルミニウム、酸化ジルコニウム、酸化スズ、酸化インジウム等で例示できる金属酸化物粒子、あるいは金属硫化物、金属窒化物などの微粉末を、下引き層中のフィラーとして加えることによって、更に安定した帯電性を保持することができる。
【００９４】
前記下引き層の形成方法としては、公知の方法を用いることができ、前記電荷輸送や前記電荷輸送層と同様の方法で形成することができる。
【００９５】
前記下引き層の厚みとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、０μｍ〜１０μｍが好ましく、０．２μｍ〜６μｍがより好ましい。
【００９６】
以下に、本発明の前記感光体の一実施形態について図面を用いて詳細に説明するが、本発明は、これに限られるものではない。
図５は、本発明の電子写真感光体の層構成の一例を示す断面模式図である。前記感光体は、導電性基体１３上に感光層１１が形成され、最表面に耐磨耗性に優れた表面保護層１２が形成されてなる。感光層１１は、電荷発生層１１２、電荷輸送層１１３の機能分離型積層構造を有し、更に更に下引き層１１１を有する。表面保護層１２は、電荷輸送物質を含有してもよい。
【００９７】
＜用途＞
本発明の前記電子写真感光体は、耐久性に優れ、かつ、トナーから脱離乃至分離した外添剤の付着を抑制でき、繰り返し使用した場合であっても、良好な解像度の高画像品質が長期に渡り維持できるため、複写機、ファクシミリ、レーザープリンタ、ダイレクトデジタル製版機等に応用される画像形成装置に用いる電子写真感光体として好適に利用される。
【００９８】
（画像形成装置）
本発明の画像形成装置は、本発明の前記電子写真感光体と、帯電手段と、露光手段と、現像手段と、転写手段と、クリーニング手段と、を少なくとも有し、更に必要に応じて、その他の手段を有する。なお、前記帯電手段と、前記露光手段とを合わせて静電潜像形成手段と称することもある。
【００９９】
＜静電潜像形成手段＞
前記静電潜像形成手段は、前記電子写真感光体上に静電潜像を形成する手段である。
前記電子写真感光体としては、本発明の前記電子写真感光体（感光体）を用いる。
前記静電潜像の形成は、例えば、前記感光体の表面を一様に帯電させた後、像様に露光することにより行うことができ、前記静電潜像形成手段により行うことができる。
【０１００】
前記静電潜像形成手段は、例えば、前記感光体の表面を一様に帯電させる前記帯電手段と、前記感光体の表面を像様に露光する前記露光手段とを少なくとも有する。
【０１０１】
＜＜帯電手段＞＞
前記帯電手段により、前記感光体の表面に電圧を印加することに該感光体を帯電させることができる。
前記帯電手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる、例えば、導電性又は半導電性のローラ、ブラシ、フィルム、ゴムブレード等を有するそれ自体公知の接触帯電手段、コロトロン、スコロトロン等のコロナ放電を利用した非接触帯電手段などが挙げられる。
【０１０２】
前記帯電手段の形状としては、ローラの他にも、磁気ブラシ、ファーブラシなど、どのような形状をとってもよく、前記画像形成装置の仕様や形態にあわせて選択可能である。
前記帯電手段として前記磁気ブラシを用いる場合、該磁気ブラシとしては、例えば、Ｚｎ−Ｃｕフェライト等の各種フェライト粒子を帯電手段として用い、これを支持させるための非磁性の導電スリーブ、これに内包されるマグネットロールによって形成される。
また、前記帯電手段として前記ブラシを用いる場合、例えば、ファーブラシの材質としては、カーボン、硫化銅、金属又は金属酸化物粒子により導電処理されたファーを用い、これを金属や他の導電処理された芯金に巻き付けたり張り付けたりすることで帯電手段とする。
【０１０３】
前記帯電手段は、上記のような接触式の帯電手段に限定されるものではないが、前記帯電手段が接触式であると、該帯電手段から発生するオゾンが低減された画像形成装置が得られる点で有利である。
前記帯電手段は、前記感光体に接触乃至非接触状態で配置され、直流及び交流電圧を重畳印加することによって前記感光体表面を帯電するものが好ましい。
また、前記帯電手段が、前記感光体にギャップテープを有し非接触に近接配置された帯電ローラであり、該帯電ローラに直流並びに交流電圧を重畳印加することによって前記感光体を帯電するものも好ましい。
【０１０４】
＜露光手段＞
前記露光手段により、前記感光体の表面を像様に露光することができる。
前記露光手段としては、前記帯電手段により帯電された前記感光体の表面に、形成すべき像様に露光を行うことができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができる、例えば、複写光学系、ロッドレンズアレイ系、レーザー光学系、液晶シャッタ光学系などが挙げられる。なお、本発明においては、前記感光体の裏面側から像様に露光を行う光背面方式を採用してもよい。
【０１０５】
＜現像手段＞
前記現像手段は、前記静電潜像を、トナー乃至現像剤を用いて現像して可視像を形成する手段である。
前記現像手段は、前記トナー乃至前記現像剤を用いて現像することができる限り、特に制限はなく、公知のものの中から適宜選択することができ、例えば、前記トナー乃至現像剤を収容し、前記静電潜像に該トナー乃至該現像剤を接触又は非接触的に付与可能な現像器を少なくとも有するものが好適に挙げられる。
【０１０６】
前記現像器は、単色用現像器であってもよいし、多色用現像器であってもよく、例えば、前記トナー乃至前記現像剤を摩擦攪拌させて帯電させる攪拌器と、回転可能なマグネットローラとを有してなるもの、などが好適に挙げられる。
【０１０７】
前記現像器内では、例えば、前記トナーとキャリアとが混合攪拌され、その際の摩擦により該トナーが帯電し、回転するマグネットローラの表面に穂立ち状態で保持され、磁気ブラシが形成される。前記マグネットローラは、前記感光体近傍に配置されているため、該マグネットローラの表面に形成された前記磁気ブラシを構成する前記トナーの一部は、電気的な吸引力によって該感光体の表面に移動する。その結果、前記静電潜像が該トナーにより現像されて該感光体の表面に該トナーによる可視像が形成される。
【０１０８】
前記現像器に収容させる現像剤としては、特に制限はなく、公知の現像剤の中から、目的に応じて適宜選択することができる。
近年、高画質化を達成するため、小粒径で球形に近い形状のトナーが用いられているが、トナークリーニングが困難になることから、例えば、シリカのような外添剤をトナー表面に設けることによってトナー表面に凹凸を設け、クリーニング性の向上や感光体とトナー間又は、中間転写ベルトとトナー間の接触面積を低減させ、付着力低減効果を図っている。
更にトナー間の付着力を低減し、流動性や帯電特性の向上を図ることができる。
【０１０９】
しかしながら、前記外添剤は、一旦トナーから離脱すると感光体表面に付着しやすく、更に付着した外添剤が徐々に蓄積したり、更に付着した外添剤にトナー中のバインダー樹脂が付着したりすることで、付着物が増大し、付着物が画像として現れる異常画像を発生しやすい。特に、後述するクリーニング手段がクリーニングブレードである場合は、感光体に強く押し付けることで、トナー除去の機能を有するため、クリーニングブレード部でトナーから外添剤が離脱するとトナーに比べて粒径の小さい外添剤がブレードと感光体の接触面に入り込みやすく強く押し付けられ、その結果感光体に付着しやすい。
【０１１０】
従って、本発明においては、感光体の表面保護層中に特定の平均粒径を有する金属酸化物粒子を含有することによって、表面保護層の強度を付与するとともに、表面形状に平均粒径の異なる粒子に由来する凹凸を付与することが可能となり、その結果、感光体とクリーニングブレード部に微細なニップが作製されるため、トナーから遊離した外添剤がクリーニングブレードのニップ部での押し付けにより感光体に付着することを抑制することが可能となり、常に感光体上に外添剤の付着を抑制し、異常画像のない良好な画像を得ることが可能となる。
【０１１１】
＜転写手段＞
前記転写手段は、前記可視像を記録媒体に転写する手段である。
前記転写手段としては、コロナ放電によるコロナ転写手段、転写ベルト、転写ローラ、圧力転写ローラ、粘着転写器などが挙げられる。
前記転写手段としては、可視像を中間記録媒体上に転写して複合転写像を形成する第一次転写手段と、該複合転写像を記録媒体上に転写する第二次転写手段とを有することが好ましい。
なお、前記記録媒体としては、代表的には普通紙であるが、現像後の未定着像を転写可能なものなら、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、ＯＨＰ用のＰＥＴベース等も用いることができる。
【０１１２】
＜クリーニング手段＞
前記クリーニング手段は、前記感光体上に残留するトナーや外添剤を除去する手段である。
前記クリーニング手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、クリーニングブレード、クリーニングブラシなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよく、２種以上を併用してもよい。
前記クリーニングブラシは、クリーニングブレードに対し感光体の回転方向下流側に有するものである。また、前記クリーニングブレード及び前記クリーニングブラシに加えて、更に別のクリーニング手段を併用することも可能であり、前記別のクリーニング手段としては、磁気ブラシクリーナ、静電ブラシクリーナ、磁気ローラクリーナ、ブレードクリーナ、ウエブクリーナ等が好適に挙げられる。
【０１１３】
＜その他の手段＞
前記その他の手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、定着手段、除電手段、リサイクル手段、制御手段などが挙げられる。
【０１１４】
＜＜定着手段＞＞
前記定着手段は、記録媒体に転写された可視像を定着させる手段である。前記転写手段を用いた転写は、各色のトナーに対し前記記録媒体に転写する毎に行ってもよいし、各色のトナーに対しこれを積層した状態で一度に同時に行ってもよい。
【０１１５】
前記定着手段としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、公知の加熱加圧手段が好適である。前記加熱加圧手段としては、加熱ローラと加圧ローラとの組み合わせ、加熱ローラと加圧ローラと無端ベルトとの組み合わせなどが挙げられる。
前記加熱加圧手段における加熱は、通常、８０℃〜２００℃が好ましい。
なお、本発明においては、目的に応じて、前記定着手段と共に、あるいはこれに代えて、例えば、公知の光定着手段を用いてもよい。
【０１１６】
＜＜除電手段＞＞
前記除電手段は、前記感光体に対し除電バイアスを印加して除電を行う手段である。
前記除電手段としては、特に制限はなく、前記感光体に対し除電バイアスを印加することができればよく、公知の除電器の中から適宜選択することができ、例えば、除電ランプ等が好適に挙げられる。
【０１１７】
＜＜リサイクル手段＞＞
前記リサイクル手段は、前記クリーニング手段により除去したトナーを前記現像手段にリサイクルさせる手段である。
前記リサイクル手段としては、特に制限はなく、公知の搬送手段等が挙げられる。
【０１１８】
＜＜制御手段＞＞
前記制御手段は、前記各手段を制御する手段である。
前記制御手段としては、前記各手段の動きを制御することができる限り特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、シークエンサー、コンピュータ等の機器が挙げられる。
【０１１９】
本発明の画像形成装置は、本発明の前記感光体を用い、例えば、少なくとも感光体に帯電、画像露光、現像の過程を経た後、記録媒体（転写紙）へのトナー画像の転写、好ましくは、定着及び感光体表面のクリーニングというプロセスを行うことができる画像形成装置である。ただし、静電潜像を直接転写体に転写し現像する画像形成方法等では、感光体に配した前記プロセスを必ずしも有するものではない。
【０１２０】
以下に、本発明の前記画像形成装置の一実施形態について図面を用いて詳細に説明するが、本発明は、これに限られるものではない。
【０１２１】
図６は、本発明の画像形成装置の一例を説明するための概略断面図である。
感光体（電子写真感光体）１を平均的に帯電させる帯電手段として、帯電ローラ３が用いられる。その他の帯電手段としては、コロトロンデバイス、スコロトロンデバイス、固体放電素子、針電極デバイス、ローラ帯電デバイス、導電性ブラシデバイス等が用いられ、公知の方式が使用可能である。
【０１２２】
次に、均一に帯電された感光体１上に静電潜像を形成するために露光手段５が用いられる。露光手段５には、蛍光灯、タングステンランプ、ハロゲンランプ、水銀灯、ナトリウム灯、発光ダイオード（ＬＥＤ）、半導体レーザー（ＬＤ）、エレクトロルミネッセンス（ＥＬ）などの発光物全般を用いることができる。そして、所望の波長域の光のみを照射するために、シャープカットフィルター、バンドパスフィルター、近赤外カットフィルター、ダイクロイックフィルター、干渉フィルター、色温度変換フィルターなどの各種フィルターを用いることもできる。
【０１２３】
次に、感光体１上に形成された静電潜像を可視化するために現像手段としての現像ユニット６が用いられる。現像方式としては、乾式トナーを用いた一成分現像法、二成分現像法がある。感光体１に正又は負の帯電を施し、画像露光を行うと、感光体表面上には正又は負の静電潜像が形成される。これを正極性のトナー（検電微粒子）で現像すれば、ポジ画像が得られるし、負極性のトナーで現像すれば、ネガ画像が得られる。
【０１２４】
次に、感光体１上で可視化されたトナー像を記録媒体９上に転写するために転写手段としての転写チャージャ１０が用いられる。また、転写をより良好に行うために転写前チャージャを用いてもよい。これらの転写手段としては、転写チャージャ、バイアスローラーを用いる静電転写方式、粘着転写法、圧力転写法等の機械転写方式、磁気転写方式が利用可能である。静電転写方式としては、前記帯電手段が利用可能である。
【０１２５】
次に、記録媒体９を感光体１より分離する手段として、図示しない分離チャージャや分離爪が用いられる。その他の分離手段としては、静電吸着誘導分離、側端ベルト分離、先端グリップ搬送、曲率分離などが挙げられる。前記分離チャージャとしては、前記帯電手段が利用可能である。
【０１２６】
次に、転写後の感光体１上に残されたトナーをクリーニングするためにクリーニング手段としてのファーブラシ１４や、クリーニングブレード１５が用いられる。また、クリーニングをより効率的に行うためにクリーニング前チャージャを用いてもよい。
【０１２７】
次に、必要に応じて感光体上の潜像を取り除く目的で除電手段が用いられる。除電手段としては除電ランプ２、除電チャージャが用いられ、それぞれ前記露光光源、帯電手段が利用できる。尚、図中、符号８はレジストローラを示す。
【０１２８】
その他、図示しない感光体１に近接していない原稿読み取り、給紙、定着、排紙等のプロセスは、公知のものが使用できる。
前記画像形成装置は、複写装置、ファクシミリ、プリンタ内に固定して組み込まれていてもよいが、プロセスカートリッジの形態でそれら装置内に組み込まれ、着脱可能としたものであってもよい。
【０１２９】
＜用途＞
本発明の画像形成装置は、特定の金属酸化物粒子を含有する表面保護層を設け、耐久性に優れた感光体を有することで、トナーから脱離乃至分離した外添剤の感光体上への付着を抑制することでき、繰り返し使用した場合であっても、良好な解像度の高画像品質が長期に渡り維持できるため、複写機、ファクシミリ、レーザープリンタ、ダイレクトデジタル製版機などに好適に利用可能である。
【０１３０】
（プロセスカートリッジ）
本発明の前記電子写真感光体（感光体）は、プロセスカートリッジにも好適に適用でき、本発明の前記電子写真感光体を適用したプロセスカートリッジも、本発明の範囲内に含み得る。
前記プロセスカートリッジは、前記感光体と、前記クリーニング手段とを少なくとも一体に具備し、画像形成装置本体に着脱可能なカートリッジである。
【０１３１】
以下に、前記プロセスカートリッジの一実施形態について図面を用いて詳細に説明するが、本発明は、これに限られるものではない。
【０１３２】
図７は、前記プロセスカートリッジの一例を説明するための概略断面図である。
プロセスカートリッジ１０５は、感光体（感光ドラム）１０１を内蔵し、帯電手段１０２、現像手段１０４、転写手段１０６、クリーニング手段（クリーニングブラシ）１０７を含み、更に必要に応じてその他の手段を有してなる。
【０１３３】
次に、図７に示すプロセスカートリッジ１０５による画像形成プロセスについて示す。
感光体１０１は、矢印方向に回転しながら、帯電手段１０２による帯電、図示しない露光手段により、その表面に露光像に対応する静電潜像が形成される。
この静電潜像は、現像手段１０４で現像され、得られた可視像は、転写手段１０６により、図示しない記録媒体に転写され、プリントアウトされる。次いで、像転写後の感光体１０１表面は、クリーニングブレード１０８、及びクリーニングブラシ１０７によりクリーニングされ、更に図示しない除電手段により除電されて、再び、以上の操作を繰り返すものである。
【実施例】
【０１３４】
以下に本発明の実施例を挙げて本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらの実施例に何ら限定されるものではない。
【０１３５】
以下の製造例、実施例、及び比較例において、各金属酸化物粒子の「平均粒径」又は「粒径」は、以下のように算出された１次平均粒径である。
金属酸化物粒子の長軸と短軸を、走査型電子顕微鏡（ＳＥＭ）を用い３０，０００倍以上で観察し、該金属酸化物粒子の長軸と短軸との平均値した。前記長軸と前記短軸との平均値を、１０個の前記金属酸化物粒子についてそれぞれ算出し、これを平均した値を、前記金属酸化物粒子の１次平均粒径とした。
【０１３６】
（製造例１）
＜表面保護層用分散液Ａ１の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ１を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．２５μｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・１０質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤              ・・・０．１質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、低分子量不飽和ポリカルボン酸のポリマー、酸価：３６５ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                              ・・・３０質量部
【０１３７】
（製造例２）
＜表面保護層用分散液Ａ２の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ２を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．３μｍのα型酸化アルミニウム粒子    ・・・１０質量部
（商品名：スミコランダム（登録商標）ＡＡ−０３、住友化学工業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤                ・・・０．１質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                                ・・・３０質量部
【０１３８】
（製造例３）
＜表面保護層用分散液Ａ３の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ３を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．３μｍのα型酸化アルミニウム粒子  ・・・１０質量部
（商品名：スミコランダム（登録商標）ＡＡ−０３、住友化学工業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤              ・・・０．１質量部（溶媒を除いた固形成分：０．０５２質量部）
（商品名：ＢＹＫ−２２０Ｓ、低分子量不飽和ポリカルボン酸ポリエステルとポリシロキサン共重合物の溶液、酸価：１００ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                              ・・・３０質量部
【０１３９】
（製造例４）
＜表面保護層用分散液Ａ４の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ４を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．３μｍのα型酸化アルミニウム粒子  ・・・１０質量部
（商品名：スミコランダム（登録商標）ＡＡ−０３、住友化学工業株式会社製）
・変性アクリル系ブロック型分散剤              ・・・０．１質量部
（商品名：Ｄｉｓｐｅｒｂｙｋ−２０００、アミン価：４ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                              ・・・３０質量部
【０１４０】
（製造例５）
＜表面保護層用分散液Ａ５の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ５を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．１８μｍのアナタース型酸化チタン粒子  ・・・１０質量部
（商品名：ＪＡ−１、テイカ株式会社社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤                  ・・・０．１質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                                  ・・・３０質量部
【０１４１】
（製造例６）
＜表面保護層用分散液Ａ６の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ６を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．４μｍのシリカ粒子        ・・・１０質量部
（商品名：球状シリカＳｃｉｑａｓ、堺化学工業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤      ・・・０．１質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                    ・・・３０質量部
【０１４２】
（製造例７）
＜表面保護層用分散液Ａ７の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ７を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．２５μｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・２質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤          ・・・０．０２質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                              ・・・６質量部
【０１４３】
（製造例８）
＜表面保護層用分散液Ａ８の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ８を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．２５μｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・８質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤          ・・・０．０８質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                            ・・・２４質量部
【０１４４】
（製造例９）
＜表面保護層用分散液Ａ９の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ９を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．２５μｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・１２質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤            ・・・０．１２質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                              ・・・３６質量部
【０１４５】
（製造例１０）
＜表面保護層用分散液Ａ１０の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ１０を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．２５μｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・２０質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤              ・・・０．２質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                              ・・・６０質量部
【０１４６】
（製造例１１）
＜表面保護層用分散液Ａ１１の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液１１を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．２５μｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・３０質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤              ・・・０．３質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                              ・・・９０質量部
【０１４７】
（製造例１２）
＜表面保護層用分散液Ａ１２の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ１２を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．２５μｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・１０質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・シクロヘキサノン                              ・・・３０質量部
【０１４８】
（製造例１３）
＜表面保護層用分散液Ａ１３の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ１３を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．２５μｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・５質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・平均粒径７０ｎｍのルチル型酸化チタン粒子      ・・・５質量部
（商品名：ＰＴ−４０１Ｍ、ルチル化率：４６．７％、石原産業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤            ・・・０．１質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                            ・・・３０質量部
【０１４９】
（製造例１４）
＜表面保護層用分散液Ａ１４の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ１４を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．２５μｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・１０質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤          ・・・０．０１質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                            ・・・３０質量部
【０１５０】
（製造例１５）
＜表面保護層用分散液Ａ１５の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ａ１５を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
［組成］
・平均粒径０．２５μｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・１０質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤              ・・・０．６質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・シクロヘキサノン                              ・・・３０質量部
【０１５１】
表面保護層用分散液Ａ１〜Ａ１５について、下記表１及び２にまとめて示す。
【０１５２】
【表１】
0005957968.tif 000006
【０１５３】
【表２】
0005957968.tif 000007
【０１５４】
（製造例１６）
＜表面処理金属酸化物粒子１の作製＞
下記組成で、金属酸化物粒子、表面処理剤、及び溶媒を用い、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行った後、溶媒を加熱乾燥により除去し、表面処理金属酸化物粒子１を作製した。
［組成］
・平均粒径３１ｎｍのγ型酸化アルミニウム粒子    ・・・２０質量部
（商品名：ＮａｎｏＴｅｋ（登録商標）  Ｐｏｗｄｅｒ、シーアイ化成株式会社製）
・アクリル基を有するシランカップリング剤          ・・・１質量部
（アクリル酸３−（トリメトキシシリル）プロピル、東京化成工業株式会社製）
・メタノール                                  ・・・１８０質量部
・水                                            ・・・２０質量部
【０１５５】
（製造例１７）
＜表面処理金属酸化物粒子２の作製＞
下記組成で、金属酸化物粒子、表面処理剤、及び溶媒を用い、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行った後、溶媒を加熱乾燥により除去し、表面処理金属酸化物粒子２を作製した。
［組成］
・平均粒径４０ｎｍの酸化亜鉛粒子    ・・・２０質量部
（商品名：Ｐａｚｅｔ  ＧＫ−４０、ハクスイテック株式会社製）
・アクリル基を有するシランカップリング剤  ・・・１質量部
（アクリル酸３−（トリメトキシシリル）プロピル、東京化成工業株式会社製）
・メタノール                          ・・・１８０質量部
・水                                    ・・・２０質量部
【０１５６】
（製造例１８）
＜表面処理金属酸化物粒子３の作製＞
下記組成で、金属酸化物粒子、表面処理剤、及び溶媒を用い、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行った後、溶媒を加熱乾燥により除去し、表面処理金属酸化物粒子３を作製した。
［組成］
・平均粒径３０ｎｍの酸化スズ粒子    ・・・２０質量部
（商品名：Ｓ−２０００、三菱マテリアル電子化成株式会社製）
・アクリル基を有するシランカップリング剤  ・・・１質量部
（アクリル酸３−（トリメトキシシリル）プロピル、東京化成工業株式会社製）
・メタノール                          ・・・１８０質量部
・水                                    ・・・２０質量部
【０１５７】
（製造例１９）
＜表面処理金属酸化物粒子４の作製＞
下記組成で、金属酸化物粒子、表面処理剤、及び溶媒を用い、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行った後、溶媒を加熱乾燥により除去し、表面処理金属酸化物粒子４を作製した。
［組成］
・平均粒径３５ｎｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・２０質量部
（商品名：ＭＴ−５００Ｂ、テイカ株式会社製）
・アクリル基を有するシランカップリング剤  ・・・１質量部
（アクリル酸３−（トリメトキシシリル）プロピル、東京化成工業株式会社製）
・メタノール                          ・・・１８０質量部
・水                                    ・・・２０質量部
【０１５８】
（製造例２０）
＜表面処理金属酸化物粒子５の作製＞
下記組成で、金属酸化物粒子、表面処理剤、及び溶媒を用い、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行った後、溶媒を加熱乾燥により除去し、表面処理金属酸化物粒子５を作製した。
［組成］
・平均粒径３１ｎｍのγ型酸化アルミニウム粒子  ・・・２０質量部
（商品名：ＮａｎｏＴｅｋ（登録商標）  Ｐｏｗｄｅｒ、シーアイ化成株式会社製）
・メタクリル基を有するシランカップリング剤      ・・・１質量部
（メタクリル酸３−（トリメトキシシリル）プロピル、東京化成工業株式会社製）
・メタノール                                ・・・１８０質量部
・水                                          ・・・２０質量部
【０１５９】
（製造例２１）
＜表面処理金属酸化物粒子６の作製＞
下記組成で、金属酸化物粒子、表面処理剤、及び溶媒を用い、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行った後、溶媒を加熱乾燥により除去し、表面処理金属酸化物粒子６を作製した。
［組成］
・平均粒径３１ｎｍのγ型酸化アルミニウム粒子  ・・・２０質量部
（商品名：ＮａｎｏＴｅｋ（登録商標）  Ｐｏｗｄｅｒ、シーアイ化成株式会社製）
・アミノ基を有するシランカップリング剤      ・・・１質量部
（３−アミノプロピルトリメトキシシラン、信越シリコーン株式会社製）
・メタノール                            ・・・１８０質量部
・水                                      ・・・２０質量部
【０１６０】
（製造例２２）
＜表面処理金属酸化物粒子７の作製＞
下記組成で、金属酸化物粒子、表面処理剤、及び溶媒を用い、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行った後、溶媒を加熱乾燥により除去し、表面処理金属酸化物粒子７を作製した。
［組成］
・平均粒径７０ｎｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・２０質量部
（商品名：ＰＴ−４０１Ｍ、ルチル化率：４６．７％、石原産業株式会社製）
・アクリル基を有するシランカップリング剤  ・・・１質量部
（アクリル酸３−（トリメトキシシリル）プロピル、東京化成工業株式会社製）
・メタノール                          ・・・１８０質量部
・水                                    ・・・２０質量部
【０１６１】
表面処理金属酸化物粒子１〜７について、下記表３にまとめて示す。
【０１６２】
【表３】
0005957968.tif 000008
【０１６３】
（製造例２３〜３０）
＜表面保護層用分散液Ｂ１〜Ｂ７の調製＞
表面処理金属酸化物粒子１〜７を用いて、下記表３に示す組成の表面保護層用分散液Ｂ１〜Ｂ７を、それぞれ直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い調製した。
【０１６４】
（製造例３１）
＜表面保護層用分散液Ｂ８の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ｂ８を、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い作製した。
［組成］
・表面未処理の平均粒径３１ｎｍのγ型酸化アルミニウム粒子  ・・・２０質量部
（商品名：ＮａｎｏＴｅｋ（登録商標）  Ｐｏｗｄｅｒ、シーアイ化成株式会社製）
・メチルエチルケトン                                  ・・・１８０質量部
【０１６５】
表面保護層用分散液Ｂ１〜Ｂ８について、下記表４にまとめて示す。
【０１６６】
【表４】
0005957968.tif 000009
【０１６７】
（製造例３２〜５７）
＜表面保護層塗工液１〜２６の調製＞
下記表５〜７に示す組成の表面保護層塗工液１〜２６を、それぞれ１時間混合攪拌して作製した。
【０１６８】
【表５】
0005957968.tif 000010
【０１６９】
【表６】
0005957968.tif 000011
【０１７０】
【表７】
0005957968.tif 000012
【０１７１】
＜表面保護層用塗工液２７の調製＞
下記組成の表面保護層用分散液Ｃを、直径１ｍｍジルコニアメディアを用いて２４時間ボールミル分散を行い作製した後、下記表８に示す組成の表面保護層塗工液２７を、１時間混合攪拌して作製した。
［表面保護層用分散液Ｃの組成］
・平均粒径０．２５μｍのルチル型酸化チタン粒子  ・・・１０質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・製造例１６で作製した表面処理金属酸化物粒子１（平均粒径３１ｎｍのγ型酸化アルミニウム粒子）                                    ・・・２０質量部
・ポリカルボン酸ポリマー型分散剤              ・・・０．１質量部
（商品名：ＢＹＫ−Ｐ  １０５、ビックケミー社製）
・メチルエチルケトン                          ・・・１８０質量部
・シクロヘキサノン                              ・・・３０質量部
【０１７２】
【表８】
0005957968.tif 000013
【０１７３】
表５〜８において、重合性化合物及び光重合開始剤は、以下のものを示す。
・ＴＭＰＴＡ：トリメチロールプロパントリアクリレート（３官能のラジカル重合性化合物、東京化成株式会社製）
・ＫＡＹＡＲＡＤ  ＮＰＧＤＡ（商品名）：２官能のラジカル重合性化合物（日本化薬株式会社製）
・イルガキュア１８４（商品名）：１−ヒドロキシ−シクロヘキシル−フェニル−ケトン（チバ・スペシャルティ・ケミカルズ社製）
【０１７４】
（実施例１）
＜電子写真感光体１の作製＞
＜＜下引き層の作製＞＞
アルミニウムシリンダ上に、下記組成の下引き層塗工液を調製し、これを浸漬塗工によって塗布し、乾燥して、厚み３．５μｍの下引き層を形成した。
［組成］
・アルキッド樹脂        ・・・６質量部
（商品名：ベッコゾール１３０７−６０−ＥＬ、大日本インキ化学工業株式会社製）
・メラミン樹脂          ・・・４質量部
（商品名：スーパーベッカミンＧ−８２１−６０、大日本インキ化学工業株式会社製）
・酸化チタン          ・・・４０質量部
（商品名：ＣＲ−ＥＬ、ルチル化率：９９．１％、石原産業株式会社製）
・メチルエチルケトン  ・・・５０質量部
【０１７５】
＜＜電荷発生層の作製＞＞
前記下引き層上に、下記組成の電荷発生層塗工液を調製し、これを浸漬塗工によって塗布し、乾燥して、厚み０．２μｍの電荷発生層を形成した。
［組成］
・下記構造式（１）で表されるビスアゾ顔料                ・・・２．５質量部
【化５】
0005957968.tif 000014
・ポリビニルブチラール（商品名：ＸＹＨＬ、ＵＣＣ社製）  ・・・０．５質量部
・シクロヘキサノン                                      ・・・２００質量部
・メチルエチルケトン                                      ・・・８０質量部
なお、前記構造式（１）で表されるビスアゾ顔料は、特開平３−２３０１６８号公報を参照して合成した。
【０１７６】
＜＜電荷輸送層の作製＞＞
前記電荷発生層上に、下記組成の電荷輸送層塗工液を調製し、これを浸漬塗工によって塗布し、乾燥して、厚み２３μｍの電荷輸送層を形成した。
［組成］
・ビスフェノールＺ型ポリカーボネート      ・・・１０質量部
（商品名：パンライトＴＳ−２０５０、帝人化成株式会社製）
・下記構造式（２）で表される電荷輸送物質    ・・・７質量部
【化６】
0005957968.tif 000015
なお、前記構造式（２）で表される電荷輸送物質は、特公平３−３９３０６号公報を参照して合成した。
・テトラヒドロフラン                    ・・・１００質量部
・シリコーンオイルのテトラヒドロフラン溶液  ・・・１質量部
（商品名：ＫＦ５０−１００ＣＳ、信越化学工業株式会社製）
【０１７７】
＜＜表面保護層の形成＞＞
次に、前記電荷輸送層上に、表面保護層塗工液１を用いてスプレー塗工し、メタルハライドランプの照射強度５００ｍＷ／ｃｍ２、照射時間２０秒間の条件で光照射を行い、更に１３０℃で３０分間乾燥し、厚み１．５μｍの表面保護層を形成した。以上により、電子写真感光体１を作製した。
【０１７８】
（実施例２〜２１、比較例１〜６）
実施例１において、表面保護層の形成時の表面保護層塗工液１を、下記表９に示す表面保護層塗工液２〜２７に変更したこと以外は、実施例１と同様の方法で、実施例２〜２１及び比較例１〜６の電子写真感光体２〜２７を作製した。
【０１７９】
（実施例２２）
実施例１において、表面保護層の形成時の表面保護層の厚みを１．５μｍから、０．２μｍに変えたこと以外は実施例１と同様の方法で、実施例２２の電子写真感光体２８を作製した。
【０１８０】
（実施例２３）
実施例１において、表面保護層の形成時の表面保護層の厚みを１．５μｍから、４．０μｍに変えたこと以外は実施例１と同様の方法で、実施例２３の電子写真感光体２９を作製した。
【０１８１】
【表９】
0005957968.tif 000016
【０１８２】
＜表面粗さの評価＞
電子写真感光体１〜２９を、それぞれ表面粗さ測定機（サーフコム１４００Ｄ、株式会社東京精密製）を用いて、表面粗さの規格ＪＩＳ  Ｂ  ０６０１：２００１に基づき１０点平均粗さＲｚ及び凹凸平均間隔を測定した。測定結果を表１０〜１１に示す。
【０１８３】
＜耐久性評価＞
電子写真感光体１〜２９を、デジタル複写機（ｉｍａｇｉｏ  ＭＰ９００１、株式会社リコー製）にそれぞれ装着し、現像剤（ｉｍａｇｉｏ  Ｐトナー  タイプ７、株式会社リコー製）を用い、連続１０万枚の繰返し試験を行った後、耐久性の評価として、繰り返し使用後の画像評価を下記評価基準に基づき評価した。試験結果を表１０〜１１に記す。
［評価基準］
Ａ：良好
Ｂ：僅かにハーフトーン部に白抜けが見られるが、問題ないレベル
Ｃ：僅かにハーフトーン部に黒スジが見られるが、問題ないレベル
Ｄ：僅かにハーフトーン部に濃度低下が見られるが、問題ないレベル
Ｅ：ハーフトーン部に全面白抜けが発生
【０１８４】
【表１０】
0005957968.tif 000017
【表１１】
0005957968.tif 000018
なお、表１０〜１１において、「部」は「質量部」を表す。
「金属酸化物微粒子Ａ」は、表面保護層用分散液Ａ１〜Ａ１５のいずれかに含まれる金属酸化物微粒子を表す。
「金属酸化物微粒子Ｂ」は、表面保護層用分散液Ｂ１〜Ｂ８のいずれかに含まれる金属酸化物微粒子を表す。「表面処理剤」における、「アクリル基」は「アクリル基を有するシランカップリング剤」を、「メタクリル基」は「メタクリル基を有するシランカップリング剤」を、「アミノ基」は「アミノ基のいずれかを有するシランカップリング剤」をそれぞれ表す。
「金属酸化物微粒子Ａ」の「含有量」は、金属酸化物微粒子Ｂ１００質量部に対する、金属酸化物微粒子Ａの含有量（質量部）を表す。
「表面保護層用分散液Ａ中の分散剤」の「種類」は、表面保護層用分散液Ａ１〜Ａ１５のいずれかに含まれる分散剤の種類を表し、「ポリカルボン酸」は「ポリカルボン酸ポリマー型」、「変性アクリル系」は「変性アクリル系ブロック型」をそれぞれ表す。また、「表面保護層用分散液Ａ中の分散剤」の「含有量」は、表面保護層用分散液Ａ１〜Ａ１５のいずれかに含まれる最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子１００質量部に対する分散剤の含有量（質量部）を表す。
【０１８５】
実施例１〜２３の電子写真感光体は、比較例１〜６の電子写真感光体と比較して、長期に渡って異常画像のない良好な画像が得られることがわかった。
【０１８６】
本発明の電子写真感光体及び該電子写真感光体を有する画像形成装置は、耐久性に優れ、かつ、トナーから脱離乃至分離した外添剤の付着を抑制でき、繰り返し使用した場合であっても、良好な解像度の高画像品質が長期に渡り維持できるため、複写機、レーザープリンタなどに好適に利用される。
【符号の説明】
【０１８７】
１      感光体
３      帯電ローラ（帯電手段）
５      露光手段
６      現像ユニット（現像手段）
１０      転写チャージャ（転写手段）
１１      感光層
１２      表面保護層
１３      導電性基体
１４      ファーブラシ
１５      クリーニングブレード（クリーニング手段）
２０ｂ    最も平均粒径の大きい金属酸化物粒子
２１ｂ    最も平均粒径の小さい金属酸化物粒子
２３ｂ    表面保護層
１０１      感光ドラム
１０２      帯電手段
１０４      現像手段
１０６      転写手段
１０７      クリーニングブラシ（クリーニング手段）
１０８      クリーニングブレード（クリーニング手段）
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１８８】
【特許文献１】特開２００９−０７５３１２号公報
【特許文献２】特開２０１１−０５９６６９号公報
【特許文献３】特開２０１１−１１８２７０号公報
【特許文献４】特開平８−２３４４７１号公報
【特許文献５】特開２００４−２８６８８７号公報
【図１】
0005957968.tif 000019
【図２】
0005957968.tif 000020
【図３】
0005957968.tif 000021
【図４】
0005957968.tif 000022
【図５】
0005957968.tif 000023
【図６】
0005957968.tif 000024
【図７】
0005957968.tif 000025