(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
二つの相前後して横断方向に設けられたフレーム部分（３，４）を有するフレーム（２）を有する地盤処理用具（１）であって、このフレーム部分（３，４）に、相並んで回転可能に支承された凹状ディスク（５，６）が設けられており、これら凹状ディスクが、担持アーム（７）を介してフレーム部分（３，４）と接続されている地盤処理用具（１）であり、その際、作動方向（９）でみて前方のフレーム部分（３）の凹状ディスク（５）が、凹状の側（１０）でもって、作動方向において傾斜しつつ前方及び外側に向けられており、および作動方向（９）でみて後方のフレーム部分（４）の凹状ディスク（６）が、凹状の側（１０）でもって作動方向において傾斜しつつ前方および中央（１１）に向けられており、その際、凹状ディスク（５，６）の凹状の側（１０）の弦（１２）が、地盤面（１３）と鈍角（α）を形成している地盤処理用具において、
二つの凹状ディスク（５）、つまり前方のフレーム部分（３）の中央の領域（５０）に存在する両方の凹状ディスク（１４，１５）が、その凸状の側（１６）でもってお互いの方に向けられており、および作動方向（９）において互いにずれされており、および後方のフレーム部分（４）の後続する両方の凹状ディスク（６，１８，１９）のうちの少なくとも一方の凹状ディスクの処理筋（１７）の左方及び／又は右方に設けられており、これらが、その凹状の側（１０）でもって互いの方に向けられていることを特徴とする地盤処理用具。
【請求項２】
二つの相前後して横断方向に設けられたフレーム部分（３，４）を有するフレーム（２）を有する地盤処理用具（１）であって、このフレーム部分（３，４）に、相並んで回転可能に支承された凹状ディスク（５，６）が設けられており、これら凹状ディスクが、担持アーム（７）を介してフレーム部分（３，４）と接続されている地盤処理用具（１）であり、作動方向（９）でみて前方のフレーム部分（３）の凹状ディスク（６）が凹状の側（１０）でもって、作動方向（８）において傾斜しつつ前方および中央（１１）に向けられており、および作動方向（９）でみて後方のフレーム部分（４）の凹状ディスク（５）が、凹状の側（１０）でもって、作動方向において傾斜しつつ前方および外側に向けられており、および凹状ディスク（５，６）の凹状の側（１０）の弦（１２）が、地盤面（１３）と鈍角（α）を形成している地盤処理用具において、
前方のフレーム部分（３）の中央の領域（５０）の両方の凹状ディスク（５）が、その凹状の側（１０）でもってお互いの方に向けられており、および作動方向（７）において互いにずらされて設けられていることを特徴とする地盤処理用具（１）。
【請求項３】
後方のフレーム部分（４）の中央の領域においてその凸状の側（１６）でもってお互いの方を向いている両方の凹状ディスク（６）が、作動方向（９）において互いにずらされて設けられていることを特徴とする請求項２に記載の地盤処理用具。
【請求項４】
ずらされた凹状ディスク（１４，１５）の間のずれが、作動方向（９）において５ｃｍのオーダーまたはそれ以上であり、好ましくは、凹状ディスク（５）の直径の約３０パーセントであることを特徴とする請求項１に記載の地盤処理用具。
【請求項５】
処理断面（２３）の中心部（２１）の間隔（２０）が、作動方向（９）における前方のフレーム部分（３）のその凸状の側でもってお互いの方に向けられた凹状ディスク（１４）と（１５）の間でみて、前方のフレーム部分（３）の互いに隣接した凹状ディスク（５）の処理断面（２５）の中心部（２４）の間隔（２２）よりも約１．２から３倍大きく、好ましくは１．５倍大きいことを特徴とする請求項１に記載の地盤処理用具。
【請求項６】
後方のフレーム部分（４）の中央の領域（２６）において、その凹状の側（１０）でもってお互いの方に向けられた両方の凹状ディスク（１８，１９）が、作動方向（９）において互いにずらされて設けられていることを特徴とする請求項１に記載の地盤処理用具。
【請求項７】
両方の凹状ディスク（１８，１９）のずれが、作動方向（９）において、少なくとも１５ｃｍのオーダーであり、好ましくは、凹状ディスク（６，１８，１９）の直径の約５０％のオーダーであることを特徴とする請求項１に記載の地盤処理用具。
【請求項８】
広く作動する地盤処理用具、又は伸縮自在式の地盤処理用具（１）の為に、前方のフレーム部分（３）も後方のフレーム部分（４）も多部品式に形成されていることを特徴とする請求項１に記載の地盤処理用具。
【請求項９】
地盤処理用具（１）に対して設けられる凹状ディスク（５，６，１４，１５，１８，１９）の数量が、２０より大きな偶数であり、かつ４で割り切れないことを特徴とする請求項１に記載の地盤処理用具。
【請求項１０】
前方のフレーム部分（３）の中央の領域（５０）に設けられる両方の凹状ディスク（１４，１５）の少なくとも一方が、角度（α）において、他の凹状ディスク（５）よりも鈍くなく、よってはがされた地盤の土流をできる限りその後方に設けられる凹状ディスク（１８，１９）へと導くよう形成されていることを特徴とする請求項１に記載の地盤処理用具。
【請求項１１】
前方のフレーム部分（３）の中央の両凹状ディスク（１４，１５）の少なくとも一方が、他の凹状ディスク（５）よりもより平らなアーチ形状であり、および、これによってはがされた地盤の土流を、その後方に設けられる凹状ディスク（１８，１９）に、できる限り導かれることを特徴とする請求項１に記載の地盤処理用具。
【請求項１２】
一または複数の前方のフレーム部分（３）の凹状ディスク（５）及び／又は一又は複数の後方のフレーム部分（４）の凹状ディスク（５）に、押さえつけ部（３０，３１）が設けられており、これら押さえつけ部が、凹状ディスク（５，６）の後方に設けられていることを特徴とする請求項１に記載の地盤処理用具。
【請求項１３】
押さえつけ部（３０，３１）が、一部材式、または複数部材式の要素として形成されており、これら要素が、凹状ディスク（５，６）によってはがされた地盤を収容し、および再び地盤面（１３）上へと戻し、その際当該要素が好ましくは弾性的に形成されていることを特徴とする請求項１２に記載の地盤処理用具。
【請求項１４】
押さえつけ部（３０，３１）として、又は凹状ディスク（５，６）によってはがされた地盤を収容し、および再び地盤面（１３）上へと戻す要素として、案内部材、歯、または、例えばならし歯（３２）が設けられ、これらが、凹状ディスク（５，６）によってはがされたかつ側方に押しよけられた地盤を、すくなくとも部分的に、再び反対の方向へと戻し案内することを特徴とする請求項１２に記載の地盤処理用具。
【請求項１５】
凹状ディスク（５，６）が、５０ｃｍから７５ｃｍの間の直径を有しており、好ましくは６０ｃｍから７０ｃｍの直径を有することを特徴とする請求項１に記載の地盤処理用具。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、二つの相前後して横断方向に設けられたフレーム部分を有するフレームを有する地盤処理用具であって、このフレーム部分に、相並んで回転可能に支承された凹状ディスクが設けられており、これら凹状ディスクが、担持アームを介してフレーム部分と接続されている地盤処理用具であり、その際、前方のフレーム部分の凹状ディスクが、凹状の側でもって、作動方向において傾斜しつつ前方及び外側に向けられており、および後方のフレーム部分の凹状ディスクが、凹状の側でもって作動方向において傾斜しつつ前方および中央に向けられており、その際、凹状ディスクの凹状の側の弦が、地盤面と鈍角を形成している地盤処理用具に関する。
【背景技術】
【０００２】
このような地盤処理用具は、米国の特許文献１から公知である。この出願の対象は、二つのフレーム部分を有する一つのフレームを備える牽引される地盤処理用具である。その際、フレーム部分には、凹状ディスクが別々の支承部によって相並んで設けられている。前方のフレーム部分の凹状ディスクは、凹状の側でもって傾斜して前方かつ外側に向けられており、そして後方のフレーム部分の凹状ディスクは、傾斜して前方かつ中央に向けられ設けられている。この解決策においては、地盤処理用具の中央の領域にある前方の両凹状ディスクの間の地盤の筋は処理されず、これによって不均等に処理された耕地があとに残される。そしてこのような耕地においては、収穫高の損失が甘受されてはならないというとき、後に続く作業工程に対してより大きな処理労力が必要となる。欧州特許出願に係る特許文献２には、同様に二つのフレーム部分を有する一つのフレームを備える地盤処理用具が見て取れる。これらフレーム部分には、凹状ディスクが別々の支承部を介して相並んで設けられている。前方のフレーム部分の凹状ディスクは、凹状の側でもって、傾斜して前方かつ外側に向けられており、かつ後方のフレーム部分の凹状ディスクは、傾斜して前方かつ中央に向けられている。その際、特許文献２の図１には、一つの解決策が見て取れる。この解決策において、中央の凹状ディスクの角度は変更されているので、地盤処理用具の中央の領域においても地盤は処理される。このため、凹状ディスクの凹状の側の弦の鈍角は、これがもはや鈍角ではなく鋭角であるよう変更されている。中央の凹状ディスクはもはやグリップせず、および地盤中へと引き込まれることができない。これらは揚力を発生し、その際、この揚力は機器の重量と他の凹状ディスクの引き込み挙動によってのみ克服されることができる。硬い地盤状況においては、中央の凹状ディスクのこのような揚力は十分に克服されることができず、これはまたより大きな重量においても克服できない。これは、通常可能な目標作業深さが、もはや達成されないということに通じる。このことは地盤処理用具の適用を著しく制限する。凹状ディスクが長期の使用の後、すでにいくらか消耗・摩耗しており、これによってすべての凹状ディスクの直径が減少されているというとき、ますますそうである。
【０００３】
特許文献２の図４は、一つの解決策を示す。この解決策においては、中央の領域に設けられた前方の凹状ディスクが角度位置において変更されない。ここではむしろ、前方の列の凹状ディスクの間の処理されない処理筋が、後方の列の凹状ディスクによって処理される。フリースペースの問題のため、その凹状の側でもって互いの方を向けられて設けられている後方の両凹状ディスクの一方は、作動方向において前方に向かってずらされて設けられている。この実施形は、地盤の比較的均質な処理を可能とするが、この処理ははるかに不十分であり、そして極めて小さくかつ急こう配で立てられた凹状ディスクと共にのみ可能である。特に、多数の植物と深い作業深さにおける、機器の前方の領域に詰まりの問題も、あまり効率良く回避されることができない。
【０００４】
これら公知の解決作は、地盤が作業幅の全域にわたって均等に処理されない、フリースペースの問題から詰まった状態が回避できない、そして土の流れが最適に案内されないという不利益を有している。このことは通常、均等に処理された耕地、または十分に良好な苗代（Ｓａａｔｂｅｔｔ）を維持するために、地盤が後にもう一度処理されなければならないという結果を有する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許出願第１  ９４４  ２７５号明細書
【特許文献２】欧州特許出願第１  ４４９  ４１９号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明の課題は、高い処理速度に適応しており、作業幅にわたって工具が均等に分配されており、かつ地盤を均等に処理し、そして簡単かつコンパクトに構成され、および詰まりの無い作業を行う地盤処理用具を完成することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
発明に従い、この課題は、請求項１の特徴部分に記載の特徴を有する本発明の第一の実施形によって解決される。その際、下位の請求項には、有利な方法で補足を行いまた代替を提案する解決策が請求されている。
【０００８】
前フレーム部分の中央の領域の凹状ディスクをずらすことにより、堅固な支承部によってより大きな凹状ディスクが、少ない側方の間隔でもって、地盤面に対する所定の理想的な鈍角を維持したまま設けられることができ、ここで効率が損なわれることが甘受される必要はなく、そして詰まった状態が発生するかもしれないという危険性が無い。強度・集中度および面積パフォーマンスが捨てがたい時代において、農耕上および植物的利害関係も考慮される必要がある。発明に従う解決策によって、これもまた特別な方法で行われることが可能である。
【０００９】
二つ目の実施形に従い、発明に係る課題は請求項２に記載の特徴により解決される。前フレーム部分の中央の領域の両方の凹状ディスクは、その凹状の側でもってお互いの方を向けられており、そして作動方向において互いにずらされて設けられている。前フレーム部分の凹状ディスクが地盤を外側に搬送し、後フレーム部分の凹状ディスクが地盤を中央に向かって搬送する実施形と反対に、これは、この実施形においては逆の方向へと向かって行われる。後フレーム部分の凹状ディスクは、地盤をはがし、そして外側に向かって動かす。適当な周辺ツールによって、地盤は、これが地盤処理用具の本来の作業領域を越えて搬送されないよう、置かれる（戻される）。ここでもまた、後フレーム部分の中央の領域の凹状ディスクはずらされて設けられており、詰まった状態を回避し、そして可能な限り均等な地盤の処理を全作業幅にわたって確実なものとする。
【００１０】
本発明は、更に、後フレーム部分の中央の領域においてその凸状の側でもってお互いの方を向けられている両方の凹状ディスクが、作動方向において互いにずらされて設けられていることを意図する。後フレーム部分の中央の領域に設けられる凹状ディスクの詰まった状態を回避するために、これら凹状ディスクもまた、前述したのと同様の理由から互いにずらされて設けられる。前述したのと同様に、この代替的実施形においてもまた、押さえつけ部が設けられる。これら押さえつけ部は、はがされた地盤が意図的に置かれ（戻され）、そして、押さえつけ部の後方に設けられたツールもその作業効率において妨害を受けないということを補償する。
【００１１】
ずらされて設けられた凹状ディスクの間のずれが、作動方向において５ｃｍまたはそれ以上のオーダーであり、好ましくは凹状ディスクの直径の約３０％のオーダーであると目的にかなっている。自走式の連結されたまたは背負わされた地盤処理用具においては、ずれはより大きく選択されることも可能である。ずれが大きいほど、構造上の利害関係によって効率が制限されるということなく凹状ディスクの角度位置は最適とされることが可能である。機器の構造長さが、不必要に長くならないというよう制限されることができ、そしてこれによって発明に従う地盤処理用具が連結された機器として有利に使用されることができるのみならず、組付けられた機器（当該機器は、トラクターによって時間的に完全に担持される必要がある）としても有利に使用できる。凹状ディスクの直径に応じて、５ｃｍのオーダーが十分である。その際凹状ディスクの支承部や担持アームといった部材に応じて、ずれは好ましくは凹状ディスクの直径の約３０％である。連結された地盤処理用具においては、存在するトラクターの揚力は大きな意味を有さないが、このようなずれは凹状ディスクの直径の３０％よりも大きいことが可能である。
【００１２】
本発明の別の一つの実施形に従い、前フレーム部分の、その凸状の側でお互いの方を向けられた凹状ディスクの間における、処理断面の中心部の間隔が、前フレーム部分の互いに隣接する凹状ディスクの処理断面の中心部の間隔よりも作動方向でみて約１．２倍から３倍大きく、好ましくは１．５倍大きい。後フレーム部分の凹状ディスクの位置の前フレーム部分の凹状ディスクに対しての配置に応じて、およびこれに伴い処理断面の中心の位置に応じて、多かれ少なかれ均等な地盤処理が図られる。前フレーム部分の中央の領域に存在する両方の凹状ディスクは、その間に、一つの処理されていない処理筋を残す。この処理筋は、後フレーム部分の一または二の凹状ディスクによって処理される。好ましくは、後フレーム部分の二つの凹状ディスクが、残された処理されていない地盤筋を処理する。よって、凹状の側でもってお互いの方に向けられた両方の凹状ディスクの処理断面の中心部の間の間隔は、直接相並んで設けられた隣接する凹状ディスクの処理断面の中心部の間隔よりも、１．５倍大きいべきである。
【００１３】
さらに本発明は、後フレーム部分の中央の領域において、その凹状の側でお互いの方を向けられた両方の凹状ディスクが、作動方向においてお互いにずらされて設けられていることを意図する。この措置によって、後フレーム部分の中央の領域においても、その凹状の側でもってお互いの方を向けられた凹状ディスクが互いに妨害せず、しかしながらお互いに理想的な間隔で設けられ、そのようにして極めて良好な作業結果を図るということが補償される。
【００１４】
作動方向における両方の凹状ディスクのずれに関して、これが１５ｃｍのオーダーであり、好ましくは凹状ディスクの直径の約５０％であることが意図される。自走式の、連結されたまたは背負わされた地盤処理用具において、ずれはより大きく選択されることもまた可能である。凹状ディスクによってはがされた地盤の、および凹状ディスクの直径に応じて、約１５ｃｍのずれがすでに詰まり状態を防止することができる。より大きな凹状ディスクと、より大きな作業深さと関連して、本発明は、ずれが、凹状ディスクの直径の約５０％のオーダーであることを意図する。凹状ディスクの角度位置に応じて、いくらか小さいまたは大きい程度のずれが、地盤処理用具の性能を向上させる。
【００１５】
本発明は更に、広く作動する地盤処理用具、又は伸縮自在式の地盤処理用具の為に、前フレーム部分も後フレーム部分も多部品式に形成されていることを意図する。より狭い作業幅で使用される機器は、各一つのみの前フレーム部分と後フレーム部分を必要とする。より広い作業幅を有する機器においては、本発明は、前フレーム部分も後フレーム部分も、多部品式に形成されており、そのようにして個々の凹状ディスクが良好に地盤に合うことを補償する。同様のことは、伸縮自在式の地盤処理用具に対しても有効である。個々の場合の要求に応じて、より狭い作業幅を有する地盤処理用具も、多部品式のフレーム部分を有することが可能であるということを、本発明は排除しない。
【００１６】
凹状ディスクの全地盤処理用具にわたっての分配の為の提案は、地盤処理用具に設けられる凹状ディスクの数量が、２０より大きな偶数であり、４で割り切れないことを意図する。その際、このような比較的大きな凹状ディスクの全数量に基づいて、特に、より大きな作業幅を有する機器または伸縮自在式の機器が考えられる。基本的に、そのような装置には、前列において偶数の凹状ディスクを有し、および後列において二つのディスク分多い数量を有する機器が相当する。その際好ましくは、例えば半分のディスク間隔分、凹状ディスクの対称中心が移動される。これによって、バランスのとれた力分配でもって完全に対象に負荷をうける機器が完成される。この機器においては、機器中央から左右に向かって同じ数量の凹状ディスクが、前フレーム部分にも後フレーム部分にも設けられており、例えば前の土壌を中央から外側に向かって搬送し、または後ろの土壌を外側から機器中央の方向へと搬送するとき、側方移動（Ｓｅｉｔｅｎｚｕｇ）や、傾いた後纏わり（Ｎａｃｈｌａｕｆ）は発生することが無い。
凹状ディスクの位置に関して、前フレーム部分の中央の領域に設けられる両方の凹状ディスクの少なくとも一方が、角度αにおいて他の凹状ディスクよりもより鈍くなく調整されており、そのようにして、はがされた地盤の土流を、その後ろに設けられた凹状ディスクへとできるだけ導くよう形成されている。前フレーム部分も後フレーム部分も中央の領域の凹状ディスクがずらされていることによって、地盤のはがされた土流は、個々のケースにおいて場合によってはわずかに影響される。この影響は、農耕上のネガティブな影響をもたらさないが、しかし、均等な地盤処理に対して影響を有する可能性があり、これは凹状ディスクの変更された角度によって相殺されることが可能である。変更された角度位置によって、土流は導かれおよび案内される結果、その後ろに設けられる凹状ディスクは、作業効率を阻害されず、および地盤処理の均等性自体もまた阻害されない。
【００１７】
代替として本発明は、前フレーム部分の中央の両凹状ディスクの少なくとも一方が、他の凹状ディスクよりも、より平らにアーチ形成されているということが意図され、地盤のはがされた土流は、これによって、その後ろに設けられる凹状ディスクへとできる限り導かれる。上述した通り、はがされた地盤の土流を、地盤面に対する凹状ディスクの他の角度によって最適化するために、これは、わずかに少なくアーチ形成された凹状ディスクによって影響される。そうして、土流は、後方の凹状ディスクが邪魔されず、地盤処理の均等性が制限されないよう同様に導かれおよび案内される。
【００１８】
従来の措置に補足的に、前フレーム部分の一または複数の凹状ディスク及び／又は後フレーム部分の一または複数のフレーム部分に押さえつけ部が設けられており、これら押さえつけ部が、凹状ディスクの後方に設けられている。これら押さえつけ部は、凹状ディスクによってはがされた地盤が、後フレーム部分に設けられている後続する凹状ディスクが邪魔されないよう案内されるよう構成されている。前フレーム部分の凹状ディスクによってはがされ、側方に放り出された土壌は、押さえつけ部によって受け止められ、そして置かれる（戻される）。後フレーム部分の凹状ディスクの後方に押さえつけ部を設けることは、例えばローラーのような後続するツールが、はがされ放り出された土壌によって妨害されることを防止する。特に高い作業速度においては、はがされた地盤を、後続するツールが妨害されないよう案内することが不可能である。押さえつけ部によって、はがされた土壌は、いわば極めて落ち着いておりそして置かれる（戻される）ので、後続するツールは、意図されるとおり、妨害されずその機能を発揮することができる。本発明の変形においては、一または複数の前フレーム部分の凹状ディスクにも、一または複数の後フレーム部分の凹状ディスクにも押さえつけ部が設けられている。これら押さえつけ部は、各凹状ディスクの後方に設けられており、基本的に、各押さえつけ部の後方に設けられるツールが、凹状ディスクによって発生させられる土流によって邪魔されず、よって意図した地盤処理効率を達成するということが補償される。
【００１９】
押さえつけ部が、一部品式のまたは多部品式の保護要素として形成されていることが意図される。これら保護要素は、凹状ディスクによってはがされた地盤を受けとめ、そして再び地盤面へと置く（戻す）。その際保護要素は好ましくは弾性的に形成されている。これによって押さえつけ部または保護要素が金属またはプラスチックからなり、例えばその断面の選択によって弾性的に形成されていることによって、ねばつく地盤状態においても土壌が付着しない。これら部材の動作によって、またはたわみによって、うけとめられた地盤は再度すぐに離れ落ち、そして置かれる（戻される）。
【００２０】
押さえつけ部として、または保護要素として、案内部材、歯、または例えばならし歯が設けられる。これらは、凹状ディスクによってはがされ、そして側方に押しよけられた地盤を少なくとも部分的に、再び反対の方向へと戻し案内する。第一の凹状ディスク列の地盤は、例えば外側に向かって搬送され、後方の凹状ディスク列によって処理される地盤は、中央に向かって搬送される。地盤処理用具の処理幅の周辺領域においては、これによって溝またはうねが残される可能性がある。押さえつけ部または案内部材のよって受け止められた地盤は、よって側方に戻るよう案内されるので、外側の領域において最も外側の凹状ディスクによって形成される溝およびうねは、再び地盤でもって満たされ、平らにならされる。
【００２１】
本発明は、特に、凹状ディスクが５０ｃｍから７５ｃｍの間の直径を有し、特に６０ｃｍから７０ｃｍの直径を有することも意図する。特に、より大きな凹状ディスクの直径において、より大きな作業深さも達成されることが可能であり、通常、歯とシャー（Ｓｃｈａｒｅｎ）を有するカルチベーター（Ｇｒｕｂｂｅｒ）のような地盤処理用具を必要とするような作業深さも達成される。凹状ディスクを有する機器と関連して発明に係る実施形においては、カルチベーターによるような作業深さが、より小さな牽引力要求、より高い作業速度、およびより高い面積出力でもって達成される。
【００２２】
本発明のさらなる個別事項は、図および図の説明から見て取れる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】地盤処理用具の上面図
【図２】地盤処理用具の前面図
【図３】地盤処理用具の側面図
【図４】凹状ディスクの前面図
【図５】凹状ディスクの上面図
【発明を実施するための形態】
【００２４】
図１は、地盤処理用具１の上面図を示す。この地盤処理用具１は、連結された、背負わされた、又は組付けられた地盤処理用具１であることが可能である。図１は、組付けられた地盤処理用具１の実施形を示す。図示されていないトラクターの三点ロッドへの組付けの為に、三点タワー７０が使用される。三点タワー７０は、この為、アンダーハンドル接続点７１と、オーバーハンドル組付点７２を有している。三点タワー７０は、フレーム２と接続されており、このフレームは、特に前フレーム部分３と後フレーム部分４から成っている。前フレーム部分３には、凹状ディスク５が設けられており、後フレーム部分４には、凹状ディスク６が設けられている。中央１１から見て、凹状ディスク５の凹状の側１０は、作動方向９でみて前方および後方に傾斜している。中央１１には、又は中央の領域５０には、凹状ディスク５、詳しく言うと凹状ディスク１４および１５が、凸状の側１６でもって互いに向き合うよう設けられている。ここの凹状ディスク５，１４および１５は、各凹状の側１０の弦１２が、地盤面１３に対して鈍角αを有するよう設けられている。これは特に図４にも見て取れる。中央の領域５０には、凹状ディスク１４が作動方向９で見て後方に向かってずらされた位置に存在している。その際、ずれは、凹状ディスク１４および１５の担持する部材、つまり担持アーム７、凹状ディスク１４および１５の軸８９および支承部９０が、衝突することが無いように選択されており、過負荷の際に両方の凹状ディスク１４および１５の一方が後方および上方に向かって寄ったとしてもこれが起こらないよう選択されている。過負荷保護部８７であるばね８６を介して、各凹状ディスク５，１４および１５は作動位置に保持されている。フレーム２には、後フレーム部分５もまた固定されており、このフレーム部分が凹状ディスク６を収容している。ここで凹状ディスク６は、その凹状の側１０が、作動方向で前方に向かっておよび中央１１に対して傾斜して向いているように設けられている。凹状ディスク６の凹状の側１０の弦１２は、地盤面１３と鈍角αを形成している。後フレーム部分４の中央１１には、凹状ディスク１８および１９が存在しており、これらはその凹状の側で互いに向き合っている。ディスク１８および１９の間の中央の領域２６において詰まった状態を回避し、土流を最適化するために、凹状ディスク１９が前方に向かってずらされた位置に存在している。前フレーム部分３に設けられる両方の凹状ディスク１４および１５の間には、処理されていない処理筋１７が残っている。このようにここで中央からずらされている処理筋１７が、両方の凹状ディスク１８および１９により処理される。特に、高い作業速度においては、凹状ディスク５および６によって地盤が、後に続く地盤処理工具が、その機能を妨害される恐れがあるほど盛り上げられる。これを防止するために、凹状ディスク５の後方には、押さえつけ部３０が存在し、そして凹状ディスク６の後方には押さえつけ部３１が存在している。押さえつけ部３０または３１は、ならし歯３２から成っており、その際、このならし歯は、凹状ディスク５および６によって側方に動かされた地盤を更にもう一度反対の方向へと戻し案内するよ��設けられている。フレーム２は、前フレーム部分３と後フレーム部分４のみならず、担持部７３を有しており、この担持部にローラー７４が固定されている。ローラー７４は、この場合二つのローラー体７５から成っている。地盤種によって、および望まれる作業効果によって、より高い詰込効果、切断効果または粉砕効果を有するローラーもまた使用されることが可能である。
【００２５】
図２は、地盤処理用具１の前面図を示す。これは特に、凹状ディスク５，６，１４，１５，１８および１９は、地盤が、地盤処理用具１の作業幅の全体にわたって同様の処理されるよう設けられている点を明らかにしている。上述した凹状ディスクの其々は、処理断面２３または２５を処理する。２３でもって、地盤処理用具１の中央の領域５０に存在している凹状ディスク１４および１５によって処理される処理断面が表されている。２５でもって、地盤処理用具１の中央の領域５０に存在していない凹状ディスク５により処理される処理表面が表されている。各処理断面２３，２５には、中心部２１または２５が属している。その際、凹状ディスク１４および１５の処理断面の中心部２１の間の間隔２０は、処理断面２５の中心部２４の間隔２２よりもおよそ１．５倍大きい。凹状ディスク５，１４および１５のこのような分配は、中央の領域５０に処理筋１７が残り、この処理筋が、後方の凹状ディスク１８および１９によって処理されることに作用する。すべての凹状ディスク５および６、１４および１５、１８および１９は、各凹状ディスクがおよそ同じ大きさの処理断面２３，２５を処理し、これによって同様な地盤処理効果が、全ての作業幅にわたって達成されるように設けられている。図２には、地盤面１３と、凹状ディスクの処理水平面７９もまた示されている。地盤面１３と処理水平面７９の高さ位置の差は、凹状ディスク５および６の作業深さに相当する。
【００２６】
図３は、地盤処理用具１の側面図を示す。この図は、三点タワー７０が支柱７６によってフレーム２と接続されている点を明らかにしている。凹状ディスク５および６のフレーム部分３および４との軸９８、支承部９０、担持アーム７、旋回軸８５、ばね８６を有する過負荷保護部８７を介しての固定もまた、図３に見て取れる。作業方向９におけるずれは、凹状ディスク１４および１５または５の間で、凹状ディスク６または１８および１９の間におけるずれよりも明らかに小さい。ならし歯３２を有する押さえつけ部３０および３１は、これらが、凹状ディスク５および６によって盛り上げられる地盤を受けとめ、そしてその地盤の上に置く（戻す）というように設けられている。押さえつけ部３０は、凹状ディスク６が、凹状ディスク６の盛り上げられた土壌によって妨害されないという点に作用する。押さえつけ部３１は、凹状ディスク６によって盛り上げられた土壌が、ローラー７４の走行を妨害しないということに作用する。各機能に対応して、押さえつけ部３０および３１は、多かれ少なかれ地盤面３１に対して密に設けられている。地盤処理用具１の作業深さは、深さ調整部７７により調整される。押さえつけ部３１または３２は、各一つの調節装置３３を有しており、これによって、角度位置と深さ位置が調整可能である。
【００２７】
凹状ディスク５，６，１４，１５，１８または１９を有する凹状ディスクユニットの前面図が、図４に表されている。各凹状ディスクの凹状の側１０の弦１２は、地盤面１３または凹状ディスクの処理水平面７９に対して鈍角αを形成している。各凹状ディスクは、軸８９と支承部９０を有しており、これらを介して担持アーム７と接続されている。担持アーム７は、旋回軸８５を介して各フレーム部分３または５と接続されており、ばね８６を有する過負荷保護部８７を介して作動位置に保持されている。本発明に従う解決策は、例えば担持アーム７における別体式に支承された凹状ディスクまたは二つの同様な大きさの凹状ディスクによっても考えられる。追加的に、一つの担持アーム７に共通して、互いにずらされた軸でもって支承される凹状ディスク、及び／又は、異なる直径の凹状ディスクが使用されることも可能である。
【００２８】
図５は、凹状ディスクの上面図を示す。これは、作動方向９における各凹状ディスクの傾斜位置を明らかにする。前フレーム部分３の中央の領域５０に存在する凹状ディスク１４および１５は、好ましくはいくらか小さい角度αを向き、そして場合によってはより小さな角度βを有する。これは、凹状ディスク１４によって作られる土流が、平坦に後方に向かって案内されるという点に作用する。凹状ディスク１４後方へのずれによって、押さえつけ部３０は、そこではわずかに異なって形成されている必要がある。このため、全体として同様の地盤処理効果を達成するために、凹状ディスクの角度αおよび場合によっては角度βも、わずかに変更される必要がある。わずかに少ない湾曲を有する凹状ディスク１４が、同様の効果を図ることが可能である。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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