(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対の歯部を内周側に形成され一対のピン孔を有するリンクプレートが動力伝達方向に多数直列に且つ厚み方向に複数枚並列に配列されて前記ピン孔内に挿入された連結ピンにより連結されてなり、巻き掛け半径が拡大又は縮小するサイレントチェーンであって、
歯部を備えず内周側に直線状又は円弧状のガイド面が形成されるとともに前記連結ピンがそれぞれ挿通される一対のピン孔を有する補助リンクプレートが、前記複数枚配列された前記リンクプレートの厚み方向最も外側で且つ動力伝達方向に多数直列に配列され、
それぞれの前記補助リンクプレートの内周側には、隣接する前記補助リンクプレートの内周側と厚み方向に重合して前記ガイド面を動力伝達方向に連続させる重合部が形成された
ことを特徴とする、サイレントチェーン。
【請求項２】
前記重合部は、厚み方向に切り欠いた切欠部によって薄肉化された肉薄部で形成され、
前記肉薄部の厚みと前記切欠部の厚みとが等しい又は略等しく設定されている
ことを特徴とする、請求項１に記載のサイレントチェーン。
【請求項３】
最小の巻き掛け半径において前記重合部が干渉することなく重合するように設定されている
ことを特徴する、請求項１又は２記載のサイレントチェーン。
【請求項４】
前記重合部は、最大の巻き掛け半径において重合し、前記ガイド面が動力伝達方向に連続するように重合領域が設定された
ことを特徴とする、請求項１〜３の何れか１項に記載のサイレントチェーン。
【請求項５】
前記ガイド面は、最大の巻き掛け半径の円弧状に応じて形成された
ことを特徴とする、請求項１〜４の何れか１項に記載のサイレントチェーン。
【請求項６】
前記補助リンクプレートが樹脂製である
ことを特徴とする、請求項１〜５の何れか１項に記載のサイレントチェーン。
【請求項７】
請求項１〜６の何れか１項に記載のサイレントチェーンが巻き掛けられた二組の複合スプロケットを備えた無段変速機構であって、
前記複合スプロケットは、動力が入力又は出力される回転軸と、前記回転軸に対して径方向に可動に支持された複数のピニオンスプロケット及びガイドロッドと、前記ピニオンスプロケット及び前記ガイドロッドを前記回転軸の軸心から等距離を維持させながら径方向に同期させて移動させる移動機構とを有し、
前記複数のピニオンスプロケットの何れもを囲み且つ前記複数のピニオンスプロケットの何れにも接する円の半径である接円半径の変更によって変速比を変更する
ことを特徴とする、無段変速機構。
【請求項８】
複数の前記サイレントチェーンが動力伝達方向に位相をずらして巻き掛けられている
ことを特徴とする、請求項７に記載の無段変速機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、動力伝達に用いられるサイレントチェーンと、このサイレントチェーンを用いて動力を伝達する無段変速機構に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、プライマリプーリとセカンダリプーリとに駆動ベルトが巻き掛けられ、各プーリの可動シーブに加える推力により各プーリと駆動ベルトとの間に発生した摩擦力を用いて動力伝達するベルト式無段変速機が、例えば車両用変速機として実用化されている。
【０００３】
かかる無段変速機では、大きな動力を伝達する際に、推力を増大させて摩擦力を確保することが必要である。この際、推力発生用のオイルポンプを駆動する駆動源（エンジン又は電動モータ）の負担が増大し、これにかかる燃料消費量又は電力消費量の増加を招いてしまうおそれがあり、また、各プーリや駆動ベルトなどの耐久性を損ねるおそれがある。
そこで、上記の推力や摩擦力を用いずに、複数のピニオンスプロケットとこれに巻き掛けられたチェーンとにより動力伝達する無段変速機構が開発されている。
【０００４】
このような無段変速機構としては、回転軸に対して等距離を維持しながら径方向に可動に且つ一体回転するように支持されて回転軸に対して公転する複数のピニオンスプロケットがそれぞれ多角形の頂点をなすようにして形成された見かけ上の大スプロケット（ここでは、「複合スプロケット」と呼ぶことにする）が、入力側及び出力側のそれぞれに設けられ、これらの複合スプロケットに巻き掛けられたチェーンによって動力伝達するものが挙げられる。かかる構成のもとでは、各ピニオンスプロケットが回転軸に対して等距離を維持しながら同期して径方向に移動することで、多角形の大きさが相似的に変化することにより、変速比が変化する。
このような無段変速機構が例えば特許文献１及び２に示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】米国特許第７７１３１５４号
【特許文献２】特開２００２−２５０４２０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、動力伝達するチェーンとしては、ローラチェーンが挙げられる。ローラチェーンは、動力伝達方向に沿って一対のピン孔がそれぞれ形成されたインナーリンク及びアウターリンクを有し、インナーリンクにおける動力伝達方向上流側及び下流側の一方のピン孔とアウターリンクにおける動力伝達方向上流側及び下流側の他方のピン孔とに共通のリンクピンが貫通されて連結され環状をなしている。各リンクピンの外周にはローラが設けられ、このローラがスプロケットと係合する。しかしながら、ローラチェーンが動力伝達するときに、ローラとスプロケットとが係合するときの衝突により、静音性が確保できないおそれがある。
【０００７】
そこで、静音性を向上させたサイレントチェーンが開発されている。
サイレントチェーンは、動力伝達方向に直列に配列された多数のリンクプレートが連結ピンで連結されている。各リンクプレートには、動力伝達方向に沿って一対の歯部が形成され、これらの歯部の間に形成される溝に、スプロケットが係合する。すなわち、サイレントチェーンは、スプロケットとリンクプレートの歯部とが滑り込むように係合するため、チェーンとスプロケットとの係合時の衝突を緩衝させて、静音性を向上させている。
【０００８】
このようなサイレントチェーンを、特許文献１及び２に例示されるような無段変速機構に適用する場合、チェーンの巻き掛け軌道を極力円形に近づけるため、ピニオンスプロケット間のサイレントチェーンをガイドロッドに当接させて案内することが考えられる。
【０００９】
具体的には、図８に示すように、連結ピン６２で連結されるとともに一対の歯部６１ａを有するリンクプレート６１の厚み方向両端部に補助リンクプレート１６３を配設し、この補助リンクプレート１６３をガイドロッド２９に当接させることが考えらえる。各補助リンクプレート１６３は、チェーンの巻き掛け半径の拡縮径に対応できるように、動力伝達方向に離隔して配設する必要がある。しかしながら、補助リンクプレート１６３が動力伝達方向に離隔して配設されると、補助リンクプレート１６３の内周側の面１６３ａが不連続となり、補助リンクプレート１６３が離隔した箇所１６６にガイドロッド２９が引っ掛かり或いは嵌まり込むおそれがある。これにより、振動の発生や静音性の確保が困難となるおそれがある。
【００１０】
本発明の目的の一つは、上記のような課題に鑑み創案されたもので、静音性を確保することができるようにしたサイレントチェーン及びこれを用いた無段変速機構を提供することである。
なお、この目的に限らず、後述する発明を実施するための形態に示す各構成により導かれる作用効果であって、従来の技術によっては得られない作用効果を奏することも本発明の他の目的として位置づけることができる。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
（１）上記の目的を達成するために、本発明のサイレントチェーンは、一対の歯部を内周側に形成され一対のピン孔を有するリンクプレートが動力伝達方向に多数直列に且つ厚み方向に複数枚並列に配列されて前記ピン孔内に挿入された連結ピンにより連結されてなり、巻き掛け半径が拡大又は縮小するサイレントチェーンであって、歯部を備えず内周側に直線状又は円弧状のガイド面が形成されるとともに前記連結ピンがそれぞれ挿通される一対のピン孔を有する補助リンクプレートが、前記複数枚配列された前記リンクプレートの厚み方向最外側で且つ動力伝達方向に多数直列に配列され、それぞれの前記補助リンクプレートの内周側には、隣接する前記補助リンクプレートの内周側と厚み方向に重合して前記ガイド面を動力伝達方向に連続させる重合部が形成されたことを特徴としている。
【００１２】
（２）前記重合部は、厚み方向に切り欠いた切欠部によって薄肉化された肉薄部で形成され、前記肉薄部の厚みと前記切欠部の厚みとが等しい又は略等しく設定されていることが好ましい。
（３）最小の巻き掛け半径において前記重合部が干渉することなく重合するように設定されていることが好ましい。
【００１３】
（４）前記重合部は、最大の巻き掛け半径において重合し、前記ガイド面が動力伝達方向に連続するように重合領域が設定されることが好ましい。
（５）前記ガイド面は、最大の巻き掛け半径の円弧状に応じて形成されることが好ましい。
（６）前記補助リンクプレートが樹脂製であることが好ましい。
【００１４】
（７）本発明の無段変速機構は、上記のサイレントチェーンが巻き掛けられた二組の複合スプロケットを備えた無段変速機構であって、前記複合スプロケットは、動力が入力又は出力される回転軸と、前記回転軸に対して径方向に可動に支持された複数のピニオンスプロケット及びガイドロッドと、前記ピニオンスプロケット及び前記ガイドロッドを前記回転軸の軸心から等距離を維持させながら径方向に同期させて移動させる移動機構とを有し、前記複数のピニオンスプロケットの何れもを囲み且つ前記複数のピニオンスプロケットの何れにも接する円の半径である接円半径の変更によって変速比を変更することを特徴としている。
（８）また、前記サイレントチェーンは動力伝達方向に位相をずらして複数巻き掛けられていることが好ましい。
【発明の効果】
【００１５】
本発明のサイレントチェーン及びこれを用いた無段変速機構によれば、それぞれの補助リンクプレートの内周側には、隣接する補助リンクプレートの内周側と厚み方向に重合してガイド面を動力伝達方向に連続させる重合部が形成されるため、例えばサイレントチェーンがガイド面にガイドロッドを接触させて案内（ガイド）されるときに、ガイド面を円滑に接触させることができ、静音性を確保することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態にかかる無段変速機構の複合スプロケット及びチェーンに着目した要部を模式的に示す径方向断面図である。
【図２】本発明の一実施形態にかかる無段変速機構のピニオンスプロケット等の径方向移動用の相対回転駆動機構に着目した要部を模式的に示す軸方向断面図である。
【図３】本発明の一実施形態にかかる無段変速機構においてピニオンスプロケット等の径方向移動用の固定ディスク及び可動ディスクとこれらによって移動されるピニオンスプロケット及びガイドロッドの各支持軸とを示し、スプロケット移動機構及びロッド移動機構を説明する図であり、（ａ），（ｂ），（ｃ）の順に接円半径が大きくなっている。なお、接円半径が、最小径のものを（ａ）に示し、最大径のものを（ｃ）に示す。
【図４】本発明の一実施形態にかかる無段変速機構の要部を模式的に示す斜視図である。
【図５】本発明の一実施形態にかかるサイレントチェーンが適用される無段変速機構のチェーン及びこれをガイドするガイドロッドの一部を取り出して模式的に示す斜視図である。
【図６】本発明の一実施形態にかかるサイレントチェーンが適用される無段変速機構のチェーンのうち補助リンクプレートを単体で示し、（ａ）は正面図であり、（ｂ）は底面図である。
【図７】本発明の一実施形態にかかるサイレントチェーンが適用される無段変速機構のチェーンのうちリンクプレート（駆動リンク）を単体で示す斜視図である。
【図８】本発明の創案過程で案出されたサイレントチェーンを示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、図面を参照して、本発明の無段変速機構にかかる実施の形態を説明する。本実施形態の無段変速機構は、車両用変速機に用いて好適である。なお、本実施形態では、無段変速機構における回転軸の軸心に近い側（公転軸側）を内側とし、その反対側を外側として説明する。
【００１８】
〔１．一実施形態〕
以下、一実施形態にかかる無段変速機構について説明する。
〔１−１．無段変速機構の構成〕
無段変速機構は、図１に示すように、二組の複合スプロケット５，５と、これらの複合スプロケット５，５に巻き掛けられたチェーン６とを備えている。なお、複合スプロケット５とは、詳細を後述する複数のピニオンスプロケット２０及び複数のガイドロッド２９が多角形（ここでは十八角形）の頂点をなすようにして形成された見かけ上の大スプロケットを意味する。
【００１９】
二組の複合スプロケット５，５のうち、一方は、入力側の回転軸１（入力軸）と同心に一体回転する一組の複合スプロケット５（図１では左方に示す）であり、他方は、出力側の回転軸１（出力軸）と同心に一体回転する複合スプロケット５（図１では右方に示す）である。これらの複合スプロケット５，５はそれぞれ同様に構成されているため、下記の説明では、入力側の複合スプロケット５に着目し、その構成を説明する。
【００２０】
複合スプロケット５は、回転軸１と、この回転軸１に対して径方向に可動に支持された複数（ここでは三個）のピニオンスプロケット２０及び複数（ここでは十五本）のガイドロッド（第一ガイドロッド）２９とを有している。三個のピニオンスプロケット２０は、回転軸１の軸心Ｃ1を中心にした円周上において周方向に沿って等間隔に配置され、ピニオンスプロケット２０の相互間にはそれぞれ五本のガイドロッド２９が配置されている。
【００２１】
図１には示さないが、複合スプロケット５は、複数のピニオンスプロケット２０を移動させるスプロケット移動機構４０Ａと、スプロケット移動機構４０Ａに連動してピニオンスプロケット２０に含まれる自転ピニオンスプロケット２２，２３を自転駆動する機械式自転駆動機構５０と、複数のガイドロッド２９を移動させるロッド移動機構４０Ｂとを備えている（図２〜図５参照）。これらについては、詳細を後述する。
【００２２】
この無段変速機構は、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９が多角形（ここでは十八角形）の頂点をなすようにして形成された見かけ上の大スプロケットの外径、即ち、複合スプロケット５の外径を変更（拡縮径）することによって変速比を変更するものである。
複合スプロケット５の外径とは、複数のピニオンスプロケット２０の何れもを囲み、且つ、複数のピニオンスプロケット２０の何れにも接する円（接円）の半径（以下、「接円半径」という）に対応するものである。また、複合スプロケット５にはチェーン６が巻き掛けられるため、複合スプロケット５の外径は、複数のピニオンスプロケット２０とチェーン６との接触半径に対応するものともいえる。よって、接円半径或いは接触半径が最小径であるときには、複合スプロケット５の外径が最小径であり、また、接円半径或いは接触半径が最大径であるときには、複合スプロケット５の外径が最大径である。
【００２３】
このため、無段変速機構は、接円半径の変更によって変速比を変更するものといえる。
なお、図１には、入力側の接円半径が最小径であり、出力側の接円半径が最大径のものを示している。
以下、無段変速機構の構成を、複合スプロケット５及びこれに巻き掛けられるチェーン６の順に説明する。
【００２４】
〔１−１−１．複合スプロケット〕
以下の複合スプロケット５にかかる構成の説明では、ピニオンスプロケット２０，ガイドロッド２９，スプロケット移動機構４０Ａ，ロッド移動機構４０Ｂ，機械式自転駆動機構５０，回転軸１の順に説明する。
〔１−１−１−１．ピニオンスプロケット〕
三個のピニオンスプロケット２０は、それぞれチェーン６と噛合って動力伝達する歯車として構成され、回転軸１の軸心Ｃ1周りに公転する。ここでいう「公転」とは、各ピニオンスプロケット２０が、回転軸１の軸心Ｃ1を中心に回転することを意味する。回転軸１が回転すると、この回転に連動して各ピニオンスプロケット２０が公転する。つまり、回転軸１の回転数とピニオンスプロケット２０の回転数とは等しい。なお、図１には、白抜きの矢印で反時計回りの公転方向を示している。
【００２５】
これらのピニオンスプロケット２０は、自転しない一つのピニオンスプロケット（以下、「固定ピニオンスプロケット」という）２１と、この固定ピニオンスプロケット２１を基準に公転の回転位相が進角側及び遅角側のそれぞれに配置され自転可能な二つの自転ピニオンスプロケット２２，２３とから構成されている。なお、以下の説明では、固定ピニオンスプロケット２１を基準に進角側に設けられたピニオンスプロケット（進角側自転ピニオンスプロケット）を第一自転ピニオンスプロケット２２と呼び、遅角側に設けられたピニオンスプロケット（遅角側自転ピニオンスプロケット）を第二自転ピニオンスプロケット２３と呼んで区別する。
【００２６】
各ピニオンスプロケット２１，２２，２３は、いずれも、その中心に設けられた支持軸（ピニオンスプロケット軸）２１ａ，２２ａ，２３ａに対して結合されており、ここでいう「自転」とは、各自転ピニオンスプロケット２２，２３がその支持軸２２ａ，２３ａの軸心Ｃ3，Ｃ4周りに回転することを意味する。なお、各支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａの軸心Ｃ2，Ｃ3，Ｃ4及び回転軸１の軸心Ｃ1は、何れも相互に平行である。
【００２７】
固定ピニオンスプロケット２１は、本体部２１ｂとこの本体部２１ｂの外周部に部分的に形成された歯２１ｃとを有する。すなわち、固定ピニオンスプロケット２１には、チェーン６に噛合い可能な外周部領域に部分的に歯２１ｃが突出形成されている。逆に言えば、固定ピニオンスプロケット２１は、チェーン６と噛まない外周部領域には歯が形成されていない。
【００２８】
なお、図１には、固定ピニオンスプロケット２１の歯が形成されていない部分の正面視形状が円弧状のものを例示するが、かかる形状は円弧状に限らず、矩形状や三角形状などの種々の形状を採用することができる。
自転ピニオンスプロケット２２，２３は、何れも本体部２２ｂ，２３ｂとこの本体部２２ｂ，２３ｂの外周部全周に突出形成された歯２２ｃ，２３ｃとを有する。
当然ながら、各ピニオンスプロケット２１，２２，２３に形成される歯の形状寸法及びピッチは同一規格のものとなっている。
【００２９】
詳細は後述するが、第一自転ピニオンスプロケット２２は、接円半径の拡径時に時計回りに自転し、接円半径の縮径時に反時計回りに自転する。一方、第二自転ピニオンスプロケット２３は、接円半径の拡径時に反時計回りに自転し、接円半径の縮径時に時計回りに自転する。
【００３０】
本実施形態では、図２に示すように、各自転ピニオンスプロケット２２，２３は、それぞれ軸方向に三列の歯車を備え、図示省略するが、固定ピニオンスプロケット２１も軸方向に三列の歯車を備え、これらの各列の歯車に対応してチェーン６も三本巻き掛けられている。このように、各ピニオンスプロケット２１，２２，２３は、軸方向に三列の歯車を有する。ここでは、各ピニオンスプロケット２０の三列の歯車は、スペーサを介し互いに間隔をあけて設けられている。
【００３１】
なお、各ピニオンスプロケット２１，２２，２３の歯車の列数は、無段変速機構の伝達トルクの大きさによるが、二列又は四列以上であってもよいし一列であってもよい。また、図２には、理解容易のため模式的に示しており、同断面に第一自転ピニオンスプロケット２２，第二自転ピニオンスプロケット２３及び後述する相対回転駆動機構３０を示している。
【００３２】
〔１−１−１−２．ガイドロッド〕
図１に示すように、複数のガイドロッド２９は、チェーン６と回転軸１の軸心Ｃ1との距離の変動を小さくするように、つまり、回転軸１周りのチェーン６の軌道を可能な限り円軌道に近づけるように、チェーン６をガイドするものである。このガイドロッド２９は、その外側の周面に当接するチェーン６の軌道をガイドする。ピニオンスプロケット２１，２２，２３及び各ガイドロッド２９は多角形（略正多角形）の形状をなすので、チェーン６は、その内側のピニオンスプロケット２１，２２，２３及び各ガイドロッド２９に当接しガイドされながら多角形の形状に沿って転動する。
【００３３】
各ガイドロッド２９は、ロッド支持軸２９ａ（図１では一箇所のみ破線で示す）の外周に円筒状のガイド部材２９ｂが外挿されたものであり、ロッド支持軸２９ａによって支持され、ガイド部材２９ｂの外周面でチェーン６をガイドする。
【００３４】
なお、ガイドロッド２９の本数は、十五本に限らず、これよりも多くてもよいし少なくてもよい。この場合、ガイドロッド２９の本数は、ピニオンスプロケット２０の相互間の数（ここでは三つ）の倍数であることが好ましい。また、ガイドロッド２９を多く設けるほど複合スプロケット５を真円に近づけ、チェーン６と回転軸１の軸心Ｃ1との距離の変動を小さくすることができるが、パーツの増加による製造コストや重量の増加を招くため、これらを考慮してガイドロッド２９の本数を設定することが好ましい。更に言えば、簡素な構成とするために、ガイドロッド２９を省略してもよい。
【００３５】
〔１−１−１−３．スプロケット移動機構，ロッド移動機構及び機械式自転駆動機構〕
次に、スプロケット移動機構４０Ａ，ロッド移動機構４０Ｂ及び機械式自転駆動機構５０をそれぞれ説明する。
スプロケット移動機構４０Ａは、複数のピニオンスプロケット２０を移動対象とし、また、ロッド移動機構４０Ｂは、複数のガイドロッド２９を移動対象としている。
【００３６】
これらの移動機構４０Ａ，４０Ｂは、各移動対象（複数のピニオンスプロケット２０，複数のガイドロッド２９）を回転軸１の軸心Ｃ1から等距離を維持させながら径方向に同期して移動させるものである。
機械式自転駆動機構５０は、スプロケット移動機構４０Ａによる複数のピニオンスプロケット２０の径方向移動に伴って、チェーン６に対する複数のピニオンスプロケット２０の位相ズレを解消するように自転ピニオンスプロケット２２，２３をスプロケット移動機構４０Ａと連動して自転駆動するものである。
【００３７】
〔１−１−１−３−１．前提構成〕
まず、図２を参照して、上記の機構４０Ａ，４０Ｂ，５０の前提構成を説明する。ここでは、かかる前提構成として、回転軸１と一体に回転する固定ディスク群１０と、この固定ディスク群１０に対して同心に配置され且つ相対回転可能な可動ディスク１９と、可動ディスク１９を固定ディスク群１０に対して相対回転駆動する相対回転駆動機構３０とのそれぞれを説明する。
【００３８】
なお、固定ディスク群１０及び可動ディスク１９は、複数のピニオンスプロケット２０の両側（回転軸１の軸心Ｃ1に沿う方向の一側及び他側）にそれぞれ設けられている。このため、ここでは一側（図２の紙面上方側）に設けられた固定ディスク群１０，可動ディスク１９に着目し、その構成を説明する。
【００３９】
〔１−１−１−３−１−１．固定ディスク〕
固定ディスク群１０は、複数のピニオンスプロケット２０側から順に、第一固定ディスク（径方向移動用固定ディスク）１１及び第二固定ディスク（自転用固定ディスク）１２を有する。これらの固定ディスク１１，１２は何れも回転軸１と一体に形成されるか、或いは、何れも回転軸１と一体回転するように結合されている。なお、図２では、複数のピニオンスプロケット２０側から第一固定ディスク１１，後述する可動ディスク１９，第二固定ディスク１２の順に配置されたもの例示する。
【００４０】
図３に示すように、第一固定ディスク１１には、スプロケット用固定放射状溝１１ａとロッド用固定放射状溝１１ｂ（何れも一箇所のみに符号を付す）との二種の放射状溝が形成されている。
スプロケット用固定放射状溝１１ａは、ピニオンスプロケット２０の個数（ここでは三個）に対応した溝数が設けられ、また、ロッド用固定放射状溝１１ｂは、ガイドロッド２９の本数（ここでは十五本）に対応した溝数が設けられている。
【００４１】
スプロケット用固定放射状溝１１ａには、ピニオンスプロケット２１，２２，２３の各支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａが内挿され、また、ロッド用固定放射状溝１１ｂには、各ガイドロッド２９のロッド支持軸２９ａ（一箇所のみに符号を付す）が内挿される。
【００４２】
図２及び図４に示すように、第二固定ディスク１２には、ピニオンスプロケット２１，２２，２３のそれぞれに対応して案内溝１２ａ，１２ｂ，１２ｃが形成されている。具体的には、固定ピニオンスプロケット２１の径方向移動を案内する第一案内溝（固定ピニオンスプロケット案内溝）１２ａと、第一自転ピニオンスプロケット２２の径方向移動を案内する第二案内溝１２ｂと、第二自転ピニオンスプロケット２３の径方向移動を案内する第三案内溝１２ｃとが形成されている。これら案内溝１２ａ，１２ｂ，１２ｃのそれぞれは、対応するピニオンスプロケット２１，２２，２３の径方向移動経路に沿って形成されている。
なお、図４には、白抜きの矢印で反時計回りの公転方向を示している。
【００４３】
また、第二固定ディスク１２の外周部には、ヘリカルギヤ１２Ａが設けられている。このヘリカルギヤ１２Ａが設けられた第二固定ディスク１２の外周部は、軸心Ｃ1に沿った方向に所定長さを有するように突設され、ヘリカルギヤ１２Ａは所定長さに亘って設けられている。
なお、ここでいう「所定長さ」とは、後述する第二固定ディスク１２と可動ディスク１９との位相差に対応する相対回転駆動機構３０における入力部材３３の進退量に対応する長さをいう。
【００４４】
〔１−１−１−３−１−２．可動ディスク〕
図３に示すように、可動ディスク１９（破線で示す）には、スプロケット用可動放射状溝１９ａとロッド用可動放射状溝１９ｂ（何れも一箇所のみに符号を付す）との二種の可動放射状溝が形成されている。なお、可動ディスク１９の外形は円形であり、円形である第一固定ディスク１１の外形と一致して重合するが、図３では便宜上の可動ディスク１９の外形円を縮小して示している。
【００４５】
スプロケット用可動放射状溝１９ａは、上記のスプロケット用固定放射状溝１１ａに交差し、その交差箇所にピニオンスプロケット２１，２２，２３の各支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａが位置する。同様に、ロッド用可動放射状溝１９ｂは、上記のロッド用固定放射状溝１１ｂに交差し、その交差箇所の各ロッド支持軸２９ａが位置する。
また、図２及び図４に示すように、可動ディスク１９には、その外周部全周に歯（以下、「外周歯」という）１９Ａが形成されている。
【００４６】
〔１−１−１−３−１−３．相対回転駆動機構〕
相対回転駆動機構３０は、可動ディスク１９を固定ディスク群１０に対して相対回転駆動するもので、ここでは、図２に示すように、可動ディスク１９の外周に形成された外周歯１９Ａと噛合する回転駆動歯３４ａを有する出力部材３４を回転させて、固定ディスク群１０に対して可動ディスク１９を相対回転駆動する。
【００４７】
この相対回転駆動機構３０は、モータ３１と、モータ３１の出力軸３１ａの回転運動を直線運動に切り替える運動変換機構３２Ａと、運動変換機構３２Ａで切り替えられた直線運動により軸方向に進退駆動（往復駆動）されるフォーク３２と、フォーク３２によって軸方向に進退駆動される入力部材３３と、入力部材３３の軸方向への進退に伴って入力部材３３を連動回転させる連動回転機構３４Ａと、入力部材３３と一体回転する出力部材３４とを有している。
【００４８】
なお、モータ３１としては、例えばステッピングモータを用いることができる。
また、入力部材３３は、出力部材３４に対して軸方向に可動であって且つ一体に回転するように取り付けられている。例えば、入力部材３３と出力部材３４とはスプライン嵌合により取り付けられている。
【００４９】
入力部材３３は、第二固定ディスク１２の外周部に設けられたヘリカルギヤ１２Ａと常時噛合するヘリカルギヤ３３ａと、フォーク３２を挟み込んで摺動するフォーク溝３３ｂとを有する。また、出力部材３４は、可動ディスク１９の外周歯１９Ａと常時噛合する出力歯３４ａを有する。
【００５０】
運動変換機構３２Ａは、出力軸３１ａに形成された雄ネジ部３１ｂと、雄ネジ部３１ｂに螺合する雌ネジ部３２ａを有しフォーク３２が結合された支持体３２ｂと、入力部材３３の外周に形成されたフォーク溝３３ｂ内に係合してフォーク３２の回転を規制するフォーク外周部３２ｃとから構成される。出力軸３１ａが回転すると、雄ネジ部３１ｂと雌ネジ部３２ａとの螺合によって、自身の回転を規制されたフォーク３２が出力軸３１ａに対して軸方向に移動して、入力部材３３を軸方向に駆動する。
【００５１】
連動回転機構３４Ａは、第二固定ディスク１２の外周部に設けられたヘリカルギヤ１２Ａと、入力部材３３の外周に形成されヘリカルギヤ１２Ａと噛合するヘリカルギヤ３３ａと、出力部材３４の軸方向への移動を阻止する図示しない軸方向移動規制部材とを備え、入力部材３３の軸方向移動に伴って、ヘリカルギヤ１２Ａ，３３ａの噛合を通じて第二固定ディスク１２が入力部材３３を回転駆動する。
【００５２】
この相対回転駆動機構３０によれば、モータ３１によりフォーク３２が進退駆動されると、各固定ディスク群１０に対して可動ディスク１９の回転位相が変更される。このように、フォーク３２の進退量に対応して、固定ディスク群１０と可動ディスク１９との回転位相差が調整される。
【００５３】
〔１−１−１−３−２．スプロケット移動機構及びロッド移動機構〕
次に、図２及び図３を参照して、スプロケット移動機構４０Ａ及びロッド移動機構４０Ｂを説明する。
スプロケット移動機構４０Ａは、ピニオンスプロケット２１，２２，２３のそれぞれに設けられた支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａが内挿されるスプロケット用固定放射状溝１１ａが形成された第一固定ディスク１１と、スプロケット用可動放射状溝１９ａが形成された可動ディスク１９と、相対回転駆動機構３０とから構成される。
【００５４】
また、ロッド移動機構４０Ｂは、ロッド支持軸２９ａが内挿されるロッド用固定放射状溝１１ｂが形成された第一固定ディスク１１と、ロッド用可動放射状溝１９ｂが形成された可動ディスク１９と、相対回転駆動機構３０とから構成される。
このように、それぞれの移動機構４０Ａ，４０Ｂの構成は、各移動対象の支持軸が異なるだけで、その他の構成は同様である。
【００５５】
次に、図３（ａ）〜（ｃ）を参照して、移動機構４０Ａ及び４０Ｂによる移動を説明する。
図３（ａ）は、放射状溝１１ａ，１９ａにおけるピニオンスプロケット２１，２２，２３（図２等参照）の支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａと放射状溝１１ｂ，１９ｂにおけるロッド支持軸２９ａとが回転軸１の軸心Ｃ1から最も近い位置に位置するものを示す。この場合、相対回転駆動機構３０（図２参照）により可動ディスク１９の回転位相を第一固定ディスク１１に対して変更すると、図３（ｂ），（ｃ）の順に、スプロケット用固定放射状溝１１ａとスプロケット用可動放射状溝１９ａの交差箇所と、ロッド用固定放射状溝１１ｂとロッド用可動放射状溝１９ｂとの交差位置とが、回転軸１の軸心Ｃ1から遠ざかる。すなわち、これらの交差箇所に支持軸２１ａ，２２ａ，２３ａ，２９ａを支持されたピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９は、回転軸１の軸心Ｃ1から等距離を維持しながら径方向に同期して移動される。
【００５６】
一方、相対回転駆動機構３０によって可動ディスク１９の回転位相の変更方向を上記の方向と反対にすれば、ピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９は回転軸１の軸心Ｃ1に近づく。
なお、入力側の移動機構４０Ａ，４０Ｂが接円半径を拡径させるときには、チェーン６の弛緩や緊張が生じないように出力側の移動機構４０Ａ，４０Ｂが接円半径を縮径させる。
【００５７】
スプロケット移動機構４０Ａによりピニオンスプロケット２０が移動されると、ピニオンスプロケット２０の相互間の距離が変わることにより、チェーン６に対してピニオンスプロケット２０の位相ズレが発生してしまう。そこで、かかる位相ズレを解消するために、機械式自転駆動機構５０が装備されている。
【００５８】
〔１−１−１−３−３．機械式自転駆動機構〕
次に、図２及び図４を参照して、機械式自転駆動機構５０を説明する。機械式自転駆動機構５０はピニオンスプロケット２０を挟んで対称に構成されるため、ここでは一側（図２の紙面上方側）の構成に着目して説明する。
【００５９】
機械式自転駆動機構５０は、上記したように、自転ピニオンスプロケット２２，２３を回転させ、チェーン６に対するピニオンスプロケット２０間の位相ズレを解消するように自転ピニオンスプロケット２２，２３をスプロケット移動機構４０Ａと連動して機械的に自転駆動するものである。
一方、機械式自転駆動機構５０は、径方向移動時の固定ピニオンスプロケット２１を自転させないためのものでもある。
【００６０】
まず、機械式自転駆動機構５０について、固定ピニオンスプロケット２１を自転させないための構成を説明する。
図４に示すように、固定ピニオンスプロケット２１の支持軸２１ａは、第二固定ディスク１２の第一案内溝１２ａに挿通されている。この固定ピニオンスプロケット２１の支持軸２１ａには、案内部材５９が一体的に結合されている。
【００６１】
案内部材５９は、第一案内溝１２ａに内挿されて径方向に案内される。この案内部材５９は、径方向の所定長さにわたって第一案内溝１２ａに接触するように対応する形状に形成されている。このため、固定ピニオンスプロケット２１を自転させるような回転力が作用したときには、案内部材５９は、第一案内溝１２ａに対して回転力を伝達するとともに、この回転力の反作用（抗力）で固定ピニオンスプロケット２１を固定するものといえる。すなわち、案内部材５９は、第一案内溝１２ａにおいて径方向に摺動可能であって回り止め機能を有する形状に形成されている。なお、ここでいう所定長さとは、固定ピニオンスプロケット２１を自転させるような回転力の抗力が確保可能な長さである。
【００６２】
図４では、第一案内溝１２ａが径方向に長手方向を有する矩形状に形成されており、この矩形状よりも小さい矩形状に形成された案内部材５９を例示している。
また、第一案内溝１２ａの内壁に接する案内部材５９の側壁、特に案内部材５９の四隅に、ベアリングを装着すれば、案内部材５９のよりスムーズな摺動を確保することができる。
次に、機械式自転駆動機構５０について、自転ピニオンスプロケット２２，２３を自転駆動するための構成について説明する。
【００６３】
機械式自転駆動機構５０は、自転ピニオンスプロケット２２，２３の支持軸２２ａ，２３ａのそれぞれと一体回転するように固設されたピニオン５１，５２と、ピニオン５１，５２のそれぞれに対応して噛合するように設けられたラック５３，５４と、を有する。
ピニオン５１，５２は、自転ピニオンスプロケット２２，２３の各支持軸２２ａ，２３ａにおける軸方向端部にそれぞれ設けられている。かかるピニオン５１，５２にそれぞれ対応するラック５３，５４は、第二固定ディスク１２に径方向に沿って固設されている。
【００６４】
なお、以下の説明では、第一自転ピニオンスプロケット２２のピニオン（進角側ピニオン）５１を第一ピニオン５１と呼び、この第一ピニオン５１と噛合するラック（進角側ラック）５３を第一ラック５３と呼んで区別する。同様に、第二ピニオンスプロケット２３のピニオン（遅角側ピニオン）５２を第二ピニオン５２と呼び、この第二ピニオン５２と噛合するラック（遅角側ラック）５４を第二ラック５４と呼ぶ。
【００６５】
図４に示すように、第一ラック５３は、第一ピニオン５１に対して公転方向基準で遅角側に配置される。逆に、第二ラック５４は、第二ピニオン５２に対して公転方向基準で進角側に配置される。このため、ピニオン５１，５２及びラック５３，５４は、ピニオン５１，５２が拡径方向又は縮径方向に移動されると、ピニオン５１，５２はこれに噛合するラック５３，５４によって互いに逆方向に回転されるように配設されている。
【００６６】
すなわち、機械式自転駆動機構５０は、スプロケット移動機構４０Ａにより移動されたピニオンスプロケット２０の径方向位置に応じて、自転ピニオンスプロケット２２，２３の自転にかかる回転位相を設定するものである。つまり、機械式自転駆動機構５０によって、ピニオンスプロケット２０の径方向位置と自転ピニオンスプロケット２２，２３の自転にかかる回転位相は一対一の対応関係となる。
【００６７】
このように、機械式自転駆動機構５０は、固定ピニオンスプロケット２１が自転しないように案内し、自転ピニオンスプロケット２２，２３が自転するように案内する。
なお、ピニオン５１，５２に対するラック５３，５４の位置関係が異なる点を除いては、第一ピニオン５１と第二ピニオン５２とは同様に構成され、また、第一ラック５３と第二ラック５４とは同様に構成されている。このため、以下の説明では、第一ピニオン５１及び第一ラック５３に着目して説明する。
【００６８】
第一ピニオン５１の外径（ピッチ円直径）は、第一自転ピニオンスプロケット２２の外径（ピッチ円直径）の略半分に形成されている。逆に言えば、第一自転ピニオンスプロケット２２の外径は、第一ピニオン５１の外径の略二倍に形成されている。その理由を以下に示す。
三個のピニオンスプロケット２０が周方向に等間隔に配置されているため、第一ピニオンスプロケット２２と固定ピニオンスプロケット２０との間のチェーン長は、第一自転ピニオンスプロケット２２が径方向に距離ｘだけ移動したときには「２πｘ/３」だけ変化する。
【００６９】
このため、第一自転ピニオンスプロケット２２が、長さが「２πｘ/３」のチェーン６を第一自転ピニオンスプロケット２２と固定ピニオンスプロケット２１との間に送り込むか引き出すように回転（自転）すれば、チェーン長が適切に調整される。
したがって、チェーン長を適切に調整するには、第一ピニオン５１が距離ｘだけ回転するときに、第一自転ピニオンスプロケット２２は２πｘ/３だけ回転することが必要になる。すなわち、第一自転ピニオンスプロケット２２は第一ピニオン５１に対して周方向長さにおいて２π/３倍だけ回転することが必要となる。言い換えれば、第一自転ピニオンスプロケット２２の外径と第一ピニオン５１の外径との比が「２π/３：１」であることが必要となる。
【００７０】
よって、第一自転ピニオンスプロケット２２の外径は、第一ピニオン５１の外径の「２π/３」倍（略二倍）に形成されている。
なお、図示省略するが、第一自転ピニオンスプロケット２２には、その支持軸２２ａと自転用ピン２２ｂ，２２ｃとの間に皿ばねが介装されている。これは、変速比の変更中に発生しうる第一自転ピニオンスプロケット２２とチェーン６との噛合時のショック（衝撃）を吸収するためである。この皿ばねは、固定ピニオンスプロケット２１及び第二自転ピニオンスプロケット２３にもそれぞれ備えられている。
【００７１】
〔１−１−１−４．回転軸〕
次に、回転軸１について、図１を参照して説明する。なお、回転軸１の説明では、出力側の複合スプロケット５に着目し、その構成を説明する。図１には、相対回転駆動機構３０の駆動により拡縮される出力側の接円半径が、最大径のものを実線で示し、最小径のものを一点鎖線で示す。
回転軸１には、複数のピニオンスプロケット２０を収容しうる凹所２が形成されている。凹所２には、接円半径が最小径となった際に複数のピニオンスプロケット２０が最も深く収容される。この状態から複数のピニオンスプロケット２０の径位置が外側（拡径側）に移動するに連れて、複数のピニオンスプロケット２０の凹所２への収容度合（収容深さ）が小さくなり、更に径位置が外側に移動すると複数のピニオンスプロケット２０は凹所２に収容されなくなる。
【００７２】
凹所２は、固定ピニオンスプロケット２１に対応する第一凹所２ａと、各自転ピニオンスプロケット２２，２３に対応する二つの第二凹所２ｂ，２ｂとを有している。なお、一方の第二凹所２ｂと他方の第二凹所２ｂとは、同様に構成されている。
第一凹所２ａは、固定ピニオンスプロケット２１の外周形状に応じた形状に形成されている。具体的に言えば、固定ピニオンスプロケット２１の本体部２１ｂの外周形状が円弧状に形成されており、第一凹所２ａは、円柱状の回転軸の外周面側からこれよりも細い円柱をなす固定ピニオンスプロケット２１の本体部２１ｂを取り除いた形状に形成されている。
【００７３】
この第一凹所２ａには、接円半径が最小径となった際に、固定ピニオンスプロケット２１の本体部２１ｂが当接する。このとき、固定ピニオンスプロケット２１の本体部２１ｂは、回転軸１に食い込むように収容される。
第二凹所２ｂは、自転ピニオンスプロケット２２，２３の外周形状に応じた断面形状に形成されている。具体的に言えば、第二凹所２ｂは、円柱状の回転軸の外周面側から自転ピニオンスプロケット２２，２３の各歯の先端をつないで形成される円を底面又は上面とする円柱の一部を取り除いた形状に形成されている。
【００７４】
この第二凹所２ｂには、接円半径が最小径となった際に、自転ピニオンスプロケット２２，２３の先端がそれぞれ当接する。このとき、自転ピニオンスプロケット２２，２３は、回転軸１に食い込むように収容される。
【００７５】
このように、接円半径が最小径となった際には、第一凹所２ａを規定する回転軸１に固定ピニオンスプロケット２１が当接し、第二凹所２ｂを規定する回転軸１に自転ピニオンスプロケット２２，２３が当接する。
また、各凹所２ａ，２ｂとの相互間に位置する回転軸１の外周面１ａには、接円半径が最小径となった際に、ガイドロッド２９が当接する。
【００７６】
〔１−１−２．チェーン〕
次に、チェーン６について説明する。
図５に示すように、ガイドロッド２９にガイドされるチェーン６は、各ピニオンスプロケット２１，２２，２３の歯車の列数（ここでは三列）に対応する本数が設けられている。ここでは、第一チェーン６Ａ，第二チェーン６Ｂ及び第三チェーン６Ｃの三本が設けられている。
【００７７】
これらのチェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃは、動力伝達方向に位相をずらして巻き掛けられており、互いにピッチをずらして設けられている。ここでは、１／３ピッチだけ互いのピッチをずらしている。これに対応して、各チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃに噛合するピニオンスプロケット２０の各歯２１ｃ，２２ｃ，２３ｃ（以下、これらを区別せずに示すときには「歯２０ｃ」という）の位相もずらして配置されている。
なお、チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃは、配設ピッチ以外は同様に構成される。
また、無段変速機構の伝達トルクによっては二本又は四本以上のチェーン６が用いられるが、この場合には「１／チェーンの本数」ピッチだけ各チェーンのピッチをずらして設けられるのが好ましい。
【００７８】
ここで、サイレントチェーンを用いた各チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃについてさらに説明する。
各チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃは、それぞれ多数のリンクプレート（駆動リンク）６１が動力伝達方向に直列に配列されたリンクプレート列６１Ｓが、リンクプレート６１の厚み方向に複数並列されて、連結ピン６２により連結されて構成される。言い換えれば、リンクプレート６１は厚み方向に複数枚並列に配列されている。
【００７９】
図７に示すように、リンクプレート６１は、チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃの内周側に突出した歯部６１ａが動力伝達方向に離隔して一対形成され、一対の歯部６１ａ，６１ａの形成個所に対応（動力伝達方向への対応）して一対のピン孔６１ｂ，６１ｂが所定間隔で穿設されている。また、一対の歯部６１ａ，６１ａの相互間には、ピニオンスプロケット２０の歯２０ｃが係合する溝（リンク溝）６１ｃが形成されている。
【００８０】
図５に示すように、リンクプレート６１は、互いに動力伝達方向に隣接しながら、これらのリンクプレート６１，６１における隣接したピン孔６１ｂ，６１ｂが所定間隔（ピン孔６１ｂ，６１ｂ間の長さ）となるように配置されて、リンクプレート列６１Ｓが形成される。そして、厚み方向に隣接したリンクプレート列６１Ｓは互いに歯部６１ａを１歯分だけずらせて配置され、厚み方向に整列した各ピン孔６１ｂを同時に貫通する連結ピン６２により環状に連結される。
【００８１】
本実施形態では、各チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃの厚み方向両端部のそれぞれに、多数の補助リンクプレート６３が動力伝達方向に直列に配列された補助リンクプレート列６３Ｓが装備されている。言い換えれば、補助リンクプレート６３は、複数枚並列されたリンクプレート６１の厚み方向最も外側で且つ動力伝達方向に多数配列されている。
この補助リンクプレート列６３Ｓは、補助リンクプレート６３の内周側に形成されたガイド面６３ａがガイドロッド２９の外周面に当接して案内されるものである。また、補助リンクプレート列６３Ｓは、動力伝達方向に沿って一列に配設された補助リンクプレート６３から構成される。
【００８２】
なお、補助リンクプレート６３には、樹脂製のものを用いることができる。この場合、ポリアミドやポリエステルといった所謂エンジニアリングプラスチックなどのガイドロッド２９との当接に耐えうる強度や剛性を有する樹脂を用いることが好ましい。
【００８３】
多数のガイドロッド２９は、変速比を変更する際に、基本的にはピニオンスプロケット２１，２２，２３と共に多角形をなすように、ピニオンスプロケット２１，２２，２３と同様に径方向に移動して、複合スプロケット５の外径を変更する。各チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃは、この複合スプロケット５の外径の変更に追従して転動経路が変更され、ピニオンスプロケット２１，２２，２３と噛み合う箇所の間では、ガイドロッド２９に当接して転動経路を案内される。
【００８４】
このため、各チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃには、ガイドロッド２９に当接する補助リンクプレート列６３Ｓが装備されている。すなわち、補助リンクプレート列６３Ｓを構成する各補助リンクプレート６３の内周側に直線状又は円弧状に形成されたガイド面６３ａがガイドロッド２９に当接される。
なお、補助リンクプレート６３は、図６（ａ）に示すような一対のピン孔６３ｂ，６３ｂのそれぞれに上記の連結ピン６２が貫通されて、リンクプレート６１と連結されている。
【００８５】
ここでは、ガイド面６３ａが円弧状に形成されたものに着目して説明する。このガイド面６３ａは、チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃの最大の巻き掛け半径（最大の接円半径に対応）の円弧に応じて形成されている。
それぞれの補助リンクプレート６３の内周側には、動力伝達方向に隣接する補助リンクプレート６３の内周側と厚み方向に重合してガイド面６３ａを動力伝達方向に連続させる重合部６４Ａ，６４Ｂが形成されている。これらの重合部６４Ａ，６４Ｂは、補助リンクプレート６３において隣接する他の補助リンクプレート６３側（即ち、動力伝達方向の上流側及び下流側のそれぞれ）に形成される。
【００８６】
以下の説明では、補助リンクプレート６３において、動力伝達方向の一方側に設けられた重合部を第一重合部６４Ａとし、動力伝達方向の他方側に設けられた重合部を第二重合部６４Ｂとする。
第一重合部６４Ａは、隣接する他の補助リンクプレート６３の第二重合部６４Ｂと隣接している。これらの第一重合部６４Ａと第二重合部６４Ｂとが重合する。
【００８７】
図６（ａ）及び（ｂ）に示すように、重合部６４Ａ，６４Ｂのそれぞれは、対応する形状に形成されている。具体的には、重合部６４Ａ，６４Ｂのそれぞれが、補助リンクプレート６３が厚み方向に切り欠かれた切欠部６５ｂによって薄肉化された肉薄部６５ａで形成されている。第一重合部６４Ａの切欠部６５ｂが第二重合部６４Ｂの肉薄部６５ａに対応するとともに、第二重合部６４Ｂの切欠部６５ｂが第一重合部６４Ａの肉薄部６５ａに対応する形状が構成されている。
【００８８】
ここでは、図６（ｂ）に示すように、重合部６４Ａ，６４Ｂそれぞれの肉薄部６５ａの厚みと切欠部６５ｂの厚みとが等しい又は略等しく設けられている。ただし、肉薄部６５及び切欠部６５ｂそれぞれの厚みは、任意に設定することができる。
なお、重合部６４Ａ，６４Ｂの形状としては、種々の形状を採用することができる。例えば、図６（ｂ）に二点鎖線で示すように、各重合部６４Ａ，６４Ｂが動力伝達方向端部に向かうに連れて切欠部６５ｂの厚み方向長さが大きくなるような形状を採用してもよい。
【００８９】
また、重合部６４Ａ，６４ｂは、チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃが最小の巻き掛け半径（接円半径）をなすときに、互いに干渉することなく重合するように設定されている。
一方、重合部６４Ａ，６４ｂは、最大の巻き掛け半径をなすときであっても重合し、ガイド面６３ａが動力伝達方向に連続するように重合領域が設定されている。なお、重合領域とは、動力伝達方向に直交する方向（ピン軸方向）から視たときの重合面積に対応する。
詳細には、チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃの巻き掛け半径（接円半径）が小さくなるに連れて、第一重合部６５Ａの切欠部６５ｂに第二重合部６５Ｂの肉薄部６５ａが進入するとともに、第二重合部６５Ｂの切欠部６５ｂに第一重合部６５Ａの肉薄部６５ａが進入して、両肉薄部６５ａの重合する領域が大きくなる。
【００９０】
〔１−２．作用及び効果〕
本発明の一実施形態にかかる無段変速機構は、上述のように構成されるため、以下のような作用及び効果を得ることができる。
まず、ガイドロッド２９に案内されるチェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃに着目して説明する。
【００９１】
複合スプロケット５，５に巻き掛けられた、サイレントチェーンが適用されたチェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃは、複数のピニオンスプロケット２０と係合して動力伝達する。このとき、各チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃは、補助リンクプレート６３のガイド面６３ａにガイドロッド２９が当接されて案内される。
このガイド面６３ａは、それぞれの補助リンクプレート６３の内周側に形成されるとともに隣接する他の補助リンクプレート６３の内周側と厚み方向に重合する重合部６４Ａ，６４Ｂによって動力伝達方向に連続されるため、ガイド面６３ａとガイドロッド２９とを円滑に接触させることができ、静音性を確保することができる。さらに、振動を抑制することができ、耐久性の向上にも寄与しうる。
【００９２】
隣接する重合部６４Ａ，６４Ｂは、それぞれが対応する形状に形成され、チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃが最小の巻き掛け半径をなすときに干渉することなく重合するとともに、最大の巻き掛け半径において重合し、ガイド面６３ａが動力伝達方向に連続するように重合領域が設定されるため、巻き掛け半径の拡縮径するときに、静音性の確保することができや、振動を抑制することができる。
【００９３】
具体的には、重合部６４Ａ，６４Ｂは、厚み方向に切り欠いた切欠部６５ｂによって薄肉化された肉薄部６５ａで形成されるため、隣接する重合部６４Ａ．６４Ｂどうしが重合するときには、一方の切欠部６５ｂに他方の肉薄部６５ａが位置するとともに他方の切欠部６５ｂに一方の肉薄部６５ａが位置する。かかる切欠部６５ｂの厚みと肉薄部６５ａの厚みとが等しい又は略等しく設けられているため、各重合部６４Ａ．６４Ｂに対する負荷を均すことができる。これにより、耐久性の向上に寄与する。
【００９４】
重合部６４Ａ，６４Ｂは、チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃの巻き掛け半径が小さくなるに連れて重合領域が大きくなるため、さまざま巻き掛け半径に対応することができる。
さらに、チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃの巻き掛け半径が小さいときには、１リンクあたりの負荷が大きくなるものの、巻き掛け半径の小さくなるに連れて重合領域が大きくなるため、確実に負荷に対抗し、耐久性を確保することができる。
【００９５】
補助リンクプレート６３に樹脂製のものを用いれば、一般に用いられる鋼製のものに比較して軽量化を図ることができる。さらに、ガイドロッド２９との当接にかかる振動や衝撃を緩衝させて、振動や騒音の軽減に寄与しうる。
【００９６】
例えば、ガイド面６３ａがチェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃの最大の巻き掛け半径よりも小さい径に合わせて形成されているものでは、巻き掛け半径が最大のときに、ガイド面６３ａに対するガイドロッド２９の当接が安定せず、振動や騒音を発生するおそれがある。これに対し、本実施形態のチェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃによれば、補助リンクプレート６３のガイド面６３ａが最大の巻き掛け半径の円弧状に応じて形成されているため、ガイド面６３ａに対してガイドロッド２９を良好に当接させることができ、振動や騒音の発生を抑制することができる。
【００９７】
このように、複数のピニオンスプロケット２０及びガイド部材２９に当接されて案内されるチェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃを本実施形態の無段変速機構に用いることで、振動や騒音を抑制させることができ、摩耗を軽減させることができる。このため、本実施形態のチェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃは、かかる無段変速機構に用いて好適である。
チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃは、互いにピッチをずらして設けられているため、チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃとガイドロッド２９との接触による騒音を分散させることにより、騒音を更に低減させることができる。
【００９８】
補助リンクプレート列６３Ｓは、動力伝達方向に沿って一列に配設された補助リンクプレート６３から構成されるため、チェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃにおいて動力伝達方向に直交する方向（厚み方向）の長さを抑えることができる。
【００９９】
次に、ピニオンスプロケット２０の自転について説明する。
相対回転駆動機構３０により固定ディスク群１０に対する可動ディスク１９の回転位相を変化させると、スプロケット移動機構４０Ａ及びロッド移動機構４０Ｂが稼働して、回転軸１の軸心Ｃ1に対するピニオンスプロケット２０及びガイドロッド２９の径方向位置が等距離を維持されながら同期して変更される。これにより、接円半径が変更される。この場合、ピニオンスプロケットが自転しなければ、チェーンに対するピニオンスプロケットの位相ズレが発生してしまうが、かかる位相ズレは、機械式自転駆動機構５０による自転ピニオンスプロケット２２，２３の自転により解消される。
【０１００】
固定ピニオンスプロケット２１と第一自転ピニオンスプロケット２２又は第二自転ピニオンスプロケット２３にチェーン６が巻き掛けられている場合に、接円半径が拡径する際には、固定ピニオンスプロケット２１と第一自転ピニオンスプロケット２２又は第二自転ピニオンスプロケット２３との間の最適なチェーン長が長くなり、機械式自転駆動機構５０が設けられていなければチェーン長不足を招いてしまう。このとき、第一自転ピニオンスプロケット２２又は第二自転ピニオンスプロケット２３が機械式自転駆動機構５０により自転されることにより、固定ピニオンスプロケット２１と第一自転ピニオンスプロケット２２又は第二自転ピニオンスプロケット２３との間にはチェーン長の不足分だけが送り込まれる。
【０１０１】
一方、固定ピニオンスプロケット２１と第一自転ピニオンスプロケット２２又は第二自転ピニオンスプロケット２３にチェーン６が巻き掛けられている場合に、接円半径が縮径する際には、固定ピニオンスプロケット２１と第一自転ピニオンスプロケット２２又は第二自転ピニオンスプロケット２３との間の最適なチェーン長が短くなり、機械式自転駆動機構５０が設けられていなければチェーンの弛みを招いてしまう。このとき、第一自転ピニオンスプロケット２２又は第二自転ピニオンスプロケット２３が機械式自転駆動機構５０により自転されることにより、固定ピニオンスプロケット２１と第一自転ピニオンスプロケット２２又は第二自転ピニオンスプロケット２３との間からチェーン長の余り分（弛み分）だけが引き出される。
【０１０２】
接円半径が拡縮径する際に自転する自転ピニオンスプロケット２２，２３は、機械式自転駆動機構５０によって、ピニオンスプロケット２０の径方向位置と自転ピニオンスプロケット２２，２３の自転にかかる回転位相は一対一の対応関係となっている。つまり、自転ピニオンスプロケット２２，２３は、接円半径の拡縮径による変速比の変更時に、チェーン６の過不足分を調整しながら動力伝達することができる。
【０１０３】
このように、機械式自転駆動機構５０が、スプロケット移動機構４０Ａによる複数のピニオンスプロケット２０の径方向移動に伴って、チェーン６に対する複数のピニオンスプロケット２０の位相ズレを解消するように自転ピニオンスプロケット２２，２３をスプロケット移動機構４０と連動して自転駆動するため、複数のピニオンスプロケット２０の径方向移動時、即ち、変速比の変更時に、ピニオンスプロケット間のチェーン長が適切に調整されることにより、動力伝達しながら変速比を変更することができる。
【０１０４】
〔２．その他〕
以上、本発明の実施形態について説明したが、本発明は上述の実施形態に限定されるものではなく、本発明の趣旨を逸脱しない範囲で種々変形して実施することができる。上述した一実施形態の各構成は、必要に応じて取捨選択することができ、適宜組み合わせてもよい。ここではサイレントチェーンが無段変速機のチェーン６Ａ，６Ｂ，６Ｃに適用されたものを説明したが、その他の機構に本発明のサイレントチェーンを適用することもできる。
【符号の説明】
【０１０５】
１    回転軸
２    凹所
５    複合スプロケット
６    チェーン
１０    固定ディスク群
１１    第一固定ディスク（径方向移動用固定ディスク）
１１ａ    スプロケット用固定放射状溝
１１ｂ    ロッド用固定放射状溝
１２    第二固定ディスク（自転用固定ディスク）
１２ａ    第一案内溝（固定ピニオンスプロケット案内溝）
１２ｂ    第二案内溝
１２ｃ    第三案内溝
１２Ａ    ヘリカルギヤ
１９    可動ディスク（径方向移動用可動ディスク）
１９ａ    スプロケット用可動放射状溝
１９ｂ    ロッド用可動放射状溝
１９Ａ    外周歯
２０    ピニオンスプロケット
２１      固定ピニオンスプロケット
２１ａ    支持軸
２２    第一自転ピニオンスプロケット（進角側自転ピニオンスプロケット）
２２ａ    支持軸
２３    第二自転ピニオンスプロケット（遅角側自転ピニオンスプロケット）
２３ａ    支持軸
２９    ガイドロッド
２９ａ    ロッド支持軸
２９ｂ    ガイド部材
３０    相対回転駆動機構
３１    モータ
３１ａ    出力軸
３１ｂ    雄ネジ部
３２    フォーク
３２ａ    雌ネジ部
３２ｂ    支持体
３２ｃ    フォーク外周部
３２Ａ    運動変換機構
３３    入力部材
３３ａ    ヘリカルギヤ
３３ｂ    フォーク溝
３４Ａ    連動回転機構
３４    出力部材
３４ａ    回転駆動歯
４０Ａ    スプロケット移動機構
４０Ｂ    ロッド移動機構
５０    機械式自転駆動機構
５１    第一ピニオン（進角側ピニオン）
５２    第二ピニオン（遅角側ピニオン）
５３    第一ラック（進角側ラック）
５４    第二ラック（遅角側ラック）
５９    案内部材
６１    リンクプレート(駆動リンク)
６１Ｓ    リンクプレート列
６１ａ    リンクプレート６１の歯部
６１ｂ    ピン孔
６１ｃ    リンク溝
６２    連結ピン
６３    補助リンクプレート
６３Ｓ    補助リンクプレート列
６３ａ    ガイド面
６３ｂ    ピン孔
６４Ａ，６４Ｂ    重合部
６５ａ    肉薄部
６５ｂ    切欠部
Ｃ1，Ｃ2，Ｃ3，Ｃ4  軸心
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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