(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
被検体の免疫応答の増強のための医薬の製造におけるＩＡＰ阻害剤の使用であって、前記ＩＡＰ阻害剤が、(S)-N-((S)-1-シクロヘキシル-2-{(S)-2-[4-(4-フルオロ-ベンゾイル)-チアゾール-2-イル]-ピロリジン-1-イル}-2-オキソ-エチル)-2-メチルアミノ-プロピオンアミド、又はその薬学的に許容可能な塩である、使用。
【請求項２】
被検体の免疫応答の増強がサイトカインの産生を含む、請求項１に記載の使用。
【請求項３】
前記サイトカインがIL-2である、請求項２に記載の使用。
【請求項４】
前記サイトカインがインターフェロン−γである、請求項２に記載の使用。
【請求項５】
前記被検体の免疫応答の増強が、癌に対する被検体の免疫応答の増強を含む、請求項１に記載の使用。
【請求項６】
被検体の免疫応答の増強がサイトカインの産生を含む、請求項５に記載の使用。
【請求項７】
前記サイトカインがIL-2である、請求項６に記載の使用。
【請求項８】
前記サイトカインがインターフェロン−γである、請求項６に記載の使用。
【請求項９】
前記癌が固形腫瘍又は血液悪性腫瘍である、請求項５に記載の使用。
【請求項１０】
前記ＩＡＰ阻害剤が、免疫応答の増強量の(S)-N-((S)-1-シクロヘキシル-2-{(S)-2-[4-(4-フルオロ-ベンゾイル)-チアゾール-2-イル]-ピロリジン-1-イル}-2-オキソ-エチル)-2-メチルアミノ-プロピオンアミド、又はその薬学的に許容可能な塩である、請求項１乃至９のいずれかに記載の使用。
【発明の詳細な説明】
【背景技術】
【０００１】
免疫化とは、抗原物質（例えば、ワクチン）を投与して、免疫応答を生じさせるかまたは人為的に増加させるプロセスのことである。しばしば直面する問題の１つは、免疫化に使用される多くの抗原が、将来の抗原侵入に対する防御を与えるのに十分な抗体価を生じるほど十分な免疫原性がないということである。弱い抗原は、細胞性免疫の誘導においても不十分な場合がある。
【０００２】
抗原に対する体液性および／または細胞性免疫応答を強化するために、抗原をアジュバントと共に投与するのが一般的である。アジュバントとは、抗原に対する免疫応答を増強する物質のことである。アジュバントを抗原と共に投与することにより、アジュバントの非存在下では応答しない個体を抗原に対して応答させることができる。一般的に使用されるアジュバントとしては、フロイントアジュバント、キーホールリンペットヘモシアニン（ＫＬＨ）および顆粒球マクロファージコロニー刺激因子（ＧＭ−ＣＳＦ）が挙げられる。既知のアジュバントの免疫増強特性にもかかわらず、これらのアジュバントは、多くの臨床的に重要な抗原、例えば、腫瘍関連抗原に対する免疫応答を被検体において誘導するためには、まだ不十分である。
【０００３】
したがって、新規なアジュバント組成物が必要とされる。
【発明の概要】
【０００４】
本発明は、改善された免疫原特性を有するアジュバントに関する。これらの免疫アジュバントは、免疫細胞活性化を広範に増強することができる。少なくとも１つの実施形態では、本発明は、ＩＡＰ（アポトーシス阻害物質）タンパク質ファミリーの阻害剤が、多様な免疫細胞系統での生理学的に関連する活性化シグナルの増強が可能な強力な免疫アジュバントとして機能するという予想外の発見に関する。したがって本発明は、第一の態様では、免疫活性の調節が可能なＩＡＰ阻害剤を含む、免疫アジュバントを特徴とする。一実施形態において、ＩＡＰ阻害剤は式Ｉの化合物である。別の実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は式ＩＩの化合物である。典型的な一実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は、（Ｎ−［１−シクロヘキシル−２−オキソ−２−（６−フェネチル−オクタヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］ピリジン−１−イル）−エチル］−２−メチルアミノ−プロピオンアミド）である。
【０００５】
別の態様では、本発明は、免疫原性量の抗原およびアジュバントを含む医薬組成物を特徴とし、ここで、アジュバントはＩＡＰ阻害剤を含む。関連する態様では、本発明は、免疫原性量の抗原およびアジュバントを含むワクチンを特徴とし、ここで、アジュバントはＩＡＰ阻害剤を含む。これらの態様の一実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は式Ｉの化合物である。これらの態様の別の実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は式ＩＩの化合物である。典型的な一実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は、Ｎ−［１−シクロヘキシル−２−オキソ−２−（６−フェネチル−オクタヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］ピリジン−１−イル）−エチル］−２−メチルアミノ−プロピオンアミドである。
【０００６】
本発明はさらに、免疫増強量のＩＡＰ阻害剤を被検体に投与することにより、被検体の免疫応答を増強させる方法を特徴とする。好適な一実施形態では、免疫増強量のＩＡＰ阻害剤は治療有効量である。一実施形態では、免疫応答は、樹状細胞、Ｂ細胞、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４＋Ｔ細胞、ＣＤ８＋Ｔ細胞、ＮＫＴ細胞など）、ＮＫ細胞およびマクロファージからなる群より選択される、１つまたは複数の免疫細胞型により仲介される。さらに別の態様では、被検体における免疫応答を増強する薬剤製造のためのＩＡＰ阻害剤の使用が本明細書に提供される。
【０００７】
関連する一態様では、本発明は、（ａ）免疫原性量の抗原を被検体に投与する段階および（ｂ）免疫増強量のＩＡＰ阻害剤を投与する段階を含む、抗原に対する被検体の免疫応答を増強する方法を特徴とする。一実施形態では、免疫応答は、樹状細胞、Ｂ細胞、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４＋Ｔ細胞、ＣＤ８＋Ｔ細胞およびＮＫＴ細胞）、ＮＫ細胞およびマクロファージからなる群より選択される、１つまたは複数の免疫細胞型により仲介される。この態様の別の実施形態では、抗原およびＩＡＰ阻害剤は、逐次的に投与される。別の実施形態では、抗原およびＩＡＰ阻害剤は、同時に投与される。抗原およびＩＡＰ阻害剤は、単一の組成物としてまたは別々の組成物として投与され得る。別の実施形態では、抗原は腫瘍由来抗原または腫瘍抗原である。別の実施形態では、抗原は、病原体、弱毒化病原体またはこれらの一部分を含む。別の実施形態では、抗原は、哺乳動物、植物、ウイルス、細菌または真菌の抗原を含む。一実施形態では、抗原はポリペプチド分子である。別の実施形態では、抗原は核酸である。さらに別の態様では、抗原に対する被検体の免疫応答を増強する薬剤製造のためのＩＡＰ阻害剤の使用が本明細書に提供される。
【０００８】
本発明はさらに、投与を必要とする被検体に、治療有効量のＩＡＰ阻害剤および免疫原性量の抗原を投与することを含む、被検体における癌の治療法を特徴とし、ここで、ＩＡＰ阻害剤および抗原の投与は、癌に対する被検体の免疫応答を増強する。一実施形態では、癌は固形腫瘍である。別の実施形態では、癌は血液悪性腫瘍である。一実施形態では、抗原は癌細胞を含む。典型的な一実施形態では、癌細胞は被検体から採取される。別の典型的な実施形態では、癌細胞は増殖不能である。この態様の一実施形態では、抗原およびＩＡＰ阻害剤は、逐次的に投与される。別の実施形態では、抗原およびＩＡＰ阻害剤は、同時に投与される。抗原およびＩＡＰ阻害剤は、単一の組成物としてまたは別々の組成物として投与され得る。さらに別の態様では、被検体における癌を治療する薬剤製造のためのＩＡＰ阻害剤の使用が本明細書に提供される。
【０００９】
別の実施形態では、本発明は、投与を必要とする被検体に、治療有効量のＩＡＰ阻害剤および免疫原性量の抗原を投与することを含む、感染病原体により引き起こされる感染症の治療法を特徴とし、ここで、上記ＩＡＰ阻害剤および上記抗原は、感染病原体に対する被検体の免疫応答を増強する。一実施形態では、感染病原体は、細菌、ウイルス、原虫、真菌および寄生虫から選択される。別の実施形態では、抗原およびＩＡＰ阻害剤は、逐次的に投与される。別の実施形態では、抗原およびＩＡＰ阻害剤は、同時に投与される。抗原およびＩＡＰ阻害剤は、単一の組成物としてまたは別々の組成物として投与され得る。さらに別の態様では、被検体における感染症を治療する薬剤製造のためのＩＡＰ阻害剤の使用が本明細書に提供される。
【００１０】
本発明はさらに、自己免疫疾患が治療されるように、ＩＡＰ阻害剤を含む組成物を被検体に投与することを含む、被検体における自己免疫疾患の治療法を特徴とする。この態様の一実施形態では、自己免疫疾患は、ＨＩＶに関連した反応性関節炎または自己免疫である。さらに別の態様では、被検体における自己免疫疾患を治療する薬剤製造のためのＩＡＰ阻害剤の使用が本明細書に提供される。
【００１１】
別の態様では、本発明は、活性化免疫細胞をＩＡＰ阻害剤と接触させることを含む、活性化免疫細胞の免疫活性を増強する方法を特徴とする。一実施形態では、免疫活性は増殖の増強を含む。別の実施形態では、免疫活性はサイトカイン産生の増強を含む。これらの実施形態の一態様では、活性化免疫細胞は、樹状細胞、Ｂ細胞、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４＋Ｔ細胞、ＣＤ８＋Ｔ細胞およびＮＫＴ細胞など）、ＮＫ細胞およびマクロファージからなる群より選択される。別の実施形態では、免疫活性は抗体産生の増強を含む。この実施形態の一態様では、活性化免疫細胞は、Ｂ細胞、形質細胞およびハイブリドーマ細胞からなる群より選択される。一実施形態では、活性化免疫細胞をＩＡＰ阻害剤と接触させることは、被検体にＩＡＰ阻害剤を投与することを含む。さらに別の態様では、活性化免疫細胞の免疫活性を増強する薬剤製造のためのＩＡＰ阻害剤の使用が本明細書に提供される。
【００１２】
本発明の上記各態様の一実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は、式Ｉまたは式ＩＩの化合物である。本発明の上記各態様の別の実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は、式ＩＩの化合物である。典型的な実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は、Ｎ−［１−シクロヘキシル−２−オキソ−２−（６−フェネチル−オクタヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］ピリジン−１−イル）−エチル］−２−メチルアミノ−プロピオンアミドである。
【００１３】
本発明はさらに、ＩＡＰ阻害剤を含有するキットを提供する。一態様において、本発明は、（ａ）ＩＡＰ阻害剤および薬学的に許容される担体を含む医薬組成物、（ｂ）上記医薬組成物を封入する包装材料および（ｃ）被検体の免疫応答増強のための上記医薬組成物の使用説明書、を含む、キットを特徴とする。一実施形態では、説明書には、医薬組成物が抗原と共に被検体に投与されるべきであると指示されている。別の実施形態では、キットはさらに抗原を含む。一実施形態では、キットは、治療を必要とする被検体における癌治療での上記医薬組成物の使用説明書を含有する。この態様の典型的な一実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は、式Ｉまたは式ＩＩの化合物である。別の典型的な実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は、（Ｎ−［１−シクロヘキシル−２−オキソ−２−（６−フェネチル−オクタヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］ピリジン−１−イル）−エチル］−２−メチルアミノ−プロピオンアミドである。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】胎児胸線器官培養法（ＦＴＯＣ）でのＮＫＴ細胞発生が、ＩＡＰ阻害剤処置により阻害されることを示すデータである。
【図２】ＩＡＰファミリーメンバー阻害が、成熟ＣＤ４＋Ｔ細胞をアポトーシスに対して感受性にしないことを示すデータである。
【図３】ＩＡＰファミリーメンバー阻害が、活性化Ｔ細胞からのサイトカイン分泌を増強することを示すデータである。
【図４】ＩＡＰファミリーメンバー阻害により引き起こされる活性化Ｔ細胞からの増強されたサイトカインの分泌が、ＮＫＴ細胞に依存しないことを示すデータである。
【図５】活性化ＣＤ８＋Ｔ細胞からのサイトカイン産生が、ＩＡＰ阻害により増大することを示すデータである。
【図６】ヒトＣＤ４＋Ｔ細胞が、ＩＡＰ阻害剤に応答することを示すデータである。
【図７】Ｔ細胞活性化中のＩＡＰファミリーメンバー阻害が、ＪＮＫおよびＮＦ−κＢ経路を介したシグナル伝達を増強することを示すデータである。
【図８】ＩＡＰ阻害剤が、免疫細胞活性化を広範に増強することを示すデータである。
【図９】ＩＡＰファミリーメンバー阻害が、アロ反応性を増強すること示すデータである。
【図１０】再刺激されたアロ反応性Ｔ細胞において、ＩＡＰ阻害が急速に逆転されることを示すデータである。
【図１１】ＣＤ４＋Ｔ細胞におけるＳＭＡＣ結合タンパク質ＭＬＩＡＰの過剰発現が、刺激後のＩＬ−２産生を減少させることを示すデータである。
【図１２】ＸＩＡＰノックアウト（ＫＯ）Ｔ細胞が、ＳＭＡＣ模倣物処置に対して耐性であることを示すデータである。
【図１３】ＩＡＰ阻害剤が、インビボでの免疫活性化を増強し、ワクチン接種後の防衛免疫を向上させることを示すデータである。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明は、少なくとも部分的には、ＩＡＰが、多様な免疫細胞系統での生理学的に関連する活性化シグナルの増強が可能な強力な免疫アジュバントとして機能するという驚くべき発見に基づく。これらの化合物は、休止状態の免疫細胞の機能は変化させなかったが、刺激状況下での免疫細胞活性化を増強した。この活性化は、例えば、拡張促進およびサイトカイン産生により証明される。ＩＡＰ阻害剤のこの特性により、これらの化合物は、数多くの臨床応用性を有する、免疫促進のための望ましい薬剤として位置付けられる。
【００１６】
本発明の様々な態様を、以下の節でさらに詳細に説明する。別途定義されない限り、本明細書で使用されるすべての技術用語および科学用語は、本発明が属する分野の当業者により一般に理解されているものと同じ意味を有する。矛盾が生じる場合には、定義を含めた本明細書が統制する。本明細書に記載のものと類似のまたは同等の方法および材料は、本発明の実施において使用し得るが、適切な方法および材料の例を以下に記載する。本明細書に記載の材料、方法および実施例は、単に例示的なものであり、限定することを意図するものではない。本明細書で挙げられるすべての刊行物、特許出願、特許およびその他の参考文献は、その内容全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【００１７】
Ｉ．ＩＡＰ阻害剤
プログラム細胞死の過程であるアポトーシスは、一連の分子的事象により厳重に調節されている。アポトーシス細胞死の本質的なエフェクターは、アスパラギン酸残基に隣接する標的ペプチドを優先的に切断するシステインプロテアーゼファミリーの１つ、カスパーゼである。非アポトーシス細胞では、カスパーゼは不活性状態に保たれている。アポトーシス促進性の刺激が階層的なカスパーゼカスケードを誘発し、重要な細胞タンパク質のタンパク質分解による切断がもたらされ、最終的には細胞死がもたらされる。
【００１８】
カスパーゼの活性化は、数多くの細胞因子により厳密に制御されている。ＩＡＰ（アポトーシス阻害物質）タンパク質ファミリーのメンバーは、直接カスパーゼと結合し、この結合によりカスパーゼ活性が抑制される。カスパーゼとの結合は、ＩＡＰの抗アポトーシス活性にとって重要な、ＩＡＰのＢＩＲ（バキュロウイルスＩＡＰリピート）ドメインにより仲介される。ＩＡＰファミリーには、基本型のファミリーメンバーであるＸＩＡＰ、ｃＩＡＰ−１およびｃＩＡＰ−２が含まれ、さらに、例えばＮＡＩＰ（神経細胞アポトーシス抑制タンパク質）、ＭＬ−ＩＡＰ（黒色腫ＩＡＰ）、ＩＬＰ−２（ＩＡＰ様タンパク質２）およびＯｐ−ＩＡＰ（バキュロウイルスＩＡＰ）が含まれる。
【００１９】
ＩＡＰの活性を抑制することによりアポトーシス経路をさらに仲介する、数多くの因子が同定されている。このうち最も有名なものが、Ｓｍａｃ（ミトコンドリアの第２のカスパーゼ活性化因子）およびマウスＳｍａｃオルソログのＤＩＡＢＬＯ（低ｐＩで直接ＩＡＰと結合するタンパク質）であり、これらはミトコンドリアに局在し、アポトーシス刺激に応答して細胞質中に放出される。Ｓｍａｃ／ＤＩＡＢＬＯは、直接ＩＡＰと結合することによりＩＡＰタンパク質の活性を阻害し、ＩＡＰとカスパーゼとの相互作用を妨げる。多くのタイプの癌においてＩＡＰファミリーメンバーが過剰発現されるという発見により、研究者らは、ＩＡＰ阻害剤が、癌細胞におけるアポトーシス促進性のシグナル伝達を促進することにより、抗癌剤としての臨床的意義をもち得るという仮説を立てた。本発明は、少なくとも部分的には、ＩＡＰ阻害剤が免疫応答の増強が可能な免疫アジュバントとしてさらに有用であるという予想外の発見に基づいている。
【００２０】
同様にＩＡＰと相互作用してその活性を抑制する、Ｓｍａｃ模倣物を含めた数多くのＩＡＰ阻害剤が開発されている。したがって、「ＩＡＰ阻害剤」は、ＩＡＰファミリーメンバーの活性を阻害する任意の化合物を指す。このような化合物としては、例えば、小分子、ポリペプチド（すなわち、Ｓｍａｃ模倣物ペプチド）、ＩＡＰタンパク質標的ＲＮＡ干渉分子（例えば、ｓｉＲＮＡまたはアンチセンスＲＮＡ）および抗ＩＡＰ抗体が挙げられる。
【００２１】
特定の実施形態では、本発明のＩＡＰ阻害剤は、式Ｉ：
【化１】
0006030739.tif 000002
の化合物ならびにその薬学的に許容される塩、鏡像異性体、立体異性体、回転異性体、互変異性体、ジアステレオ異性体またはラセミ体であり、式中、
Ｒ１は、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ２〜Ｃ４アルケニル、Ｃ２〜Ｃ４アルキニルまたはＣ３〜Ｃ１０シクロアルキルであり、ここで、Ｒ１は非置換であるかまたは置換されていてもよく、
Ｒ２は、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ２〜Ｃ４アルケニル、Ｃ２〜Ｃ４アルキニル、Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキルであり、ここで、Ｒ２は、非置換であるかまたは置換されていてもよく、
Ｒ３は、Ｈ、ＣＦ３、Ｃ２Ｆ５、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ２〜Ｃ４アルケニル、Ｃ２〜Ｃ４アルキニル、ＣＨ２−Ｚであるか、
あるいはＲ２およびＲ３は、それらが結合している窒素原子と共に複素環を形成し、
ここで、アルキル、アルケニル、アルキニルの各基もしくはｈｅｔ環は、非置換であるかまたは置換されていてもよく、
ＺはＨ、ＯＨ、Ｆ、Ｃｌ、ＣＨ３、ＣＨ２Ｃｌ、ＣＨ２ＦまたはＣＨ２ＯＨであり、
Ｒ４は、Ｃ１〜１０アルキル、Ｃ１〜１０アルケニル、Ｃ１〜１０アルキニル、Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキルであり、ここで、Ｃ１〜１０アルキルまたはシクロアルキル基は、非置換であるかまたは置換されており、
Ａは、ｈｅｔであり、置換されているかまたは非置換であってもよく、
Ｄは、Ｃ１〜Ｃ７アルキレンまたはＣ２〜Ｃ９アルケニレン、Ｃ（Ｏ）、Ｏ、ＮＲ７、Ｓ（Ｏ）ｒ、Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、Ｏ−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、Ｓ（Ｏ）ｒＣ１〜Ｃ１０アルキル、Ｃ（Ｏ）Ｃ０〜Ｃ１０アリールアルキル、ＯＣ０〜Ｃ１０アリールアルキルまたはＳ（Ｏ）ｒＣ０〜Ｃ１０アリールアルキルであり、
ここで、アルキルおよびアリール基は非置換であるかまたは置換されていてもよく、
ｒは０、１または２であり、
Ａ１は、置換もしくは非置換アリールまたは非置換もしくは置換ｈｅｔであり、ここで、アリールおよびｈｅｔ上の置換基は、ハロ、アルキル、低級アルコキシ、ＮＲ５Ｒ６、ＣＮ、ＮＯ２またはＳＲ５であり、
各Ｑは独立して、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシ、アリールＣ１〜Ｃ１０アルコキシ、ＯＨ、Ｏ−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、（ＣＨ２）０〜６−Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル、アリール、アリールＣ１〜Ｃ１０アルキル、Ｏ−（ＣＨ２）０〜６アリール、（ＣＨ２）１〜６ｈｅｔ、ｈｅｔ、Ｏ−（ＣＨ２）１〜６ｈｅｔ、−ＯＲ１１、Ｃ（Ｏ）Ｒ１１、−Ｃ（Ｏ）Ｎ（Ｒ１１）（Ｒ１２）、Ｎ（Ｒ１１）（Ｒ１２）、ＳＲ１１、Ｓ（Ｏ）Ｒ１１、Ｓ（Ｏ）２Ｒ１１、Ｓ（Ｏ）２−Ｎ（Ｒ１１）（Ｒ１２）またはＮＲ１１−Ｓ（Ｏ）２−（Ｒ１２）であり、ここで、アルキル、シクロアルキルおよびアリールは非置換であるかまたは置換されており、
ｎは０、１、２または３、４、５、６または７であり、
Ｒ１１およびＲ１２は、独立して、Ｈ、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、（ＣＨ２）０〜６−Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル、（ＣＨ２）０〜６−（ＣＨ）０〜１（アリール）１〜２、Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、−Ｃ（Ｏ）−（ＣＨ２）１〜６−Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル、−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−（ＣＨ２）０〜６−アリール、−Ｃ（Ｏ）−（ＣＨ２）０〜６−Ｏ−フルオレニル、Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−（ＣＨ２）０〜６−アリール、Ｃ（Ｏ）−（ＣＨ２）０〜６−アリール、Ｃ（Ｏ）−（ＣＨ２）１〜６−ｈｅｔ、−Ｃ（Ｓ）−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、−Ｃ（Ｓ）−（ＣＨ２）１〜６−Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル、−Ｃ（Ｓ）−Ｏ−（ＣＨ２）０〜６−アリール、−Ｃ（Ｓ）−（ＣＨ２）０〜６−Ｏ−フルオレニル、Ｃ（Ｓ）−ＮＨ−（ＣＨ２）０〜６−アリール、−Ｃ（Ｓ）−（ＣＨ２）０〜６−アリールまたはＣ（Ｓ）−（ＣＨ２）１〜６−ｈｅｔ、Ｃ（Ｏ）Ｒ１５、Ｃ（Ｏ）ＮＲ１５Ｒ１６、Ｃ（Ｏ）ＯＲ１５、Ｓ（Ｏ）ｍＲ１５、Ｓ（Ｏ）ｍＮＲ１５Ｒ１６（ｍ＝１または２）、Ｃ（Ｓ）Ｒ１５、Ｃ（Ｓ）ＮＲ１５Ｒ１６、Ｃ（Ｓ）ＯＲ１５であり、ここで、アルキル、シクロアルキルおよびアリールは、非置換であるかまたは置換されているか、あるいはＲ１１およびＲ１２は、分子の細胞膜を横切る輸送を促進する置換基であり、
あるいはＲ１１およびＲ１２は窒素原子と共にｈｅｔを形成し、ここで、
Ｒ１１およびＲ１２のアルキル置換基は、非置換であるか、またはＣ１〜Ｃ１０アルキル、ハロゲン、ＯＨ、Ｏ−Ｃ１〜Ｃ６アルキル、−Ｓ−Ｃ１〜Ｃ６アルキル、ＣＦ３もしくはＮＲ１５Ｒ１６から選択される１つまたは複数の置換基により置換されていてもよく、
Ｒ１１およびＲ１２の置換シクロアルキル置換基は、Ｃ２〜Ｃ１０アルケン；Ｃ１〜Ｃ６アルキル；ハロゲン；ＯＨ；Ｏ−Ｃ１〜Ｃ６アルキル；Ｓ−Ｃ１〜Ｃ６アルキル、ＣＦ３；またはＮＲ１５Ｒ１６から選択される１つまたは複数の置換基により置換されており、かつ、
Ｒ１１およびＲ１２の置換ｈｅｔまたは置換アリールは、ハロゲン、ヒドロキシ、Ｃ１〜Ｃ４アルキル、Ｃ１〜Ｃ４アルコキシ、ニトロ、ＣＮＯ−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜Ｃ４アルキルおよびＣ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１〜Ｃ４アルキルから選択される１つまたは複数の置換基により置換されており、
Ｒ５、Ｒ６およびＲ７は、独立して、水素、低級アルキル、アリール、アリール低級アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルキル低級アルキル、Ｃ（Ｏ）Ｒ１５、Ｓ（Ｏ）Ｒ１５、Ｃ（Ｏ）ＯＲ１５、Ｃ（Ｏ）ＮＲ１５Ｒ１６であり、かつ、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｑ上の置換基ならびにＡおよびＡ１基は、独立して、ハロ、ヒドロキシ、低級アルキル、低級アルケニル、低級アルキニル、低級アルカノイル、低級アルコキシ、アリール、アリール低級アルキル、アミノ、アミノ低級アルキル、ジ低級アルキルアミノ、低級アルカノイル、アミノ低級アルコキシ、ニトロ、シアノ、シアノ低級アルキル、カルボキシ、低級カルバルコキシ（ｃａｒｂａｌｋｏｘｙ）、低級アルカノイル、アリーロイル、低級アリールアルカノイル、カルバモイル、Ｎ−モノ−もしくはＮ，Ｎ−ジ低級アルキルカルバモイル、低級アルキルカルバミン酸エステル、アミジノ、グアニジン、ウレイド、メルカプト、スルホ、低級アルキルチオ、スルホアミノ、スルホンアミド、ベンゾスルホンアミド、スルホナート、スルファニル低級アルキル、アリールスルホンアミド、ハロゲン置換アリールスルホナート、低級アルキルスルフィニル、アリールスルフィニル；アリール−低級アルキルスルフィニル、低級アルキルアリールスルフィニル、低級アルキルスルホニル、アリールスルホニル、アリール−低級アルキルスルホニル、低級アリールアルキル低級アルキルアリールスルホニル、ハロゲン−低級アルキルメルカプト、ハロゲン−低級アルキルスルホニル、ホスホノ（−Ｐ（＝Ｏ）（ＯＨ）２）、ヒドロキシ−低級アルコキホスホリルもしくはジ−低級アルコキシホスホリル、（Ｒ９）ＮＣ（Ｏ）−ＮＲ１０Ｒ１３、低級アルキルカルバミン酸エステルもしくはカルバマートまたは−ＮＲ８Ｒ１４であり、ここで、
Ｒ８およびＲ１４は、同じであっても異なっていてもよく、かつ独立してＨまたは低級アルキルであるか、あるいは、
Ｒ８およびＲ１４は、Ｎ原子と共に、窒素複素環原子を含む３〜８員の複素環を形成し、かつ窒素、酸素および硫黄から選択される１つまたは２つのさらなる複素環原子を任意に含んでもよく、ここで、複素環は、非置換であるか、または、低級アルキル、ハロ、低級アルケニル、低級アルキニル、ヒドロキシ、低級アルコキシ、ニトロ、アミノ、低級アルキル、アミノ、ジ低級アルキルアミノ、シアノ、カルボキシ、低級カルバルコキシ（ｃａｒｂａｌｋｏｘｙ）、ホルミル、低級アルカノイル、オキソ、カルバルモイル（ｃａｒｂａｒｍｏｙｌ）、Ｎ−低級−もしくはＮ，Ｎ−ジ低級アルキルカルバモイル、メルカプトまたは低級アルキルチオで置換されていてもよく、
Ｒ９、Ｒ１０およびＲ１３は、独立して、水素、低級アルキル、ハロゲン置換低級アルキル、アリール、アリール低級アルキル、ハロゲン置換アリール、ハロゲン置換アリール低級アルキルであり、
Ｒ１５およびＲ１６は、独立して、水素、低級アルキル、アリール、アリール低級アルキル、シクロアルキルまたはシクロアルキル低級アルキルであり、かつ、
ｈｅｔは、Ｎ、ＯおよびＳから選択される１〜４個の複素環原子を含む５〜７員の単環式複素環、あるいはＮ、ＯおよびＳから選択される１、２または３個の複素環原子を含む５〜７員の単環式複素環を１つ含む８〜１２員の縮合環系であり、ここで、ｈｅｔは、非置換であるかまたは置換されている。
【００２２】
別の実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は式ＩＩ：
【化２】
0006030739.tif 000003
の化合物およびその薬学的に許容される塩、鏡像異性体、立体異性体、回転異性体、互変異性体、ジアステレオ異性体またはラセミ体であり、式中、
Ｒ１’はＨであり、
Ｒ２'は、Ｃ１〜Ｃ４アルキルであり、非置換であるかまたは置換されていてもよく、
Ｒ３'は、Ｃ１〜Ｃ４アルキルであり、
Ｒ４’は、−Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキルであり、非置換であるかまたは置換されていてもよく、
Ｒ５’は、Ｈ；Ｃ１〜Ｃ１０−アルキル；アリール；フェニル；Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル；−（ＣＨ２）１〜６−Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル；−Ｃ１〜Ｃ１０−アルキル−アリール；−（ＣＨ２）０〜６−Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル−（ＣＨ２）０〜６フェニル；−（ＣＨ２）０〜４ＣＨ−（（ＣＨ２）１〜４−フェニル）２；−（ＣＨ２）０〜６−ＣＨ（フェニル）２；−インダニル；−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；−Ｃ（Ｏ）−（ＣＨ２）１〜６−Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル；−Ｃ（Ｏ）−（ＣＨ２）０〜６−フェニル；−（ＣＨ２）０〜６−Ｃ（Ｏ）−フェニル；−（ＣＨ２）０〜６−ｈｅｔ；−Ｃ（Ｏ）−（ＣＨ２）１〜６−ｈｅｔであり、またはＲ５’は、アミノ酸の残基であり、ここで、アルキル、シクロアルキル、フェニルおよびアリール基は、非置換であるかまたは置換されており、
Ｕは、化学構造ＩＩＩで示される通りであり：
【化３】
0006030739.tif 000004
式中、Ｒ５'は、ＲｃまたはＲｄと結合しており、
各ｎは、独立して０〜５であり、
Ｘは、ＣまたはＮであり、
ＲａおよびＲｂは、独立して、Ｏ、ＳもしくはＮ原子またはＣ０〜８アルキルであり、ここで、アルキル鎖中の１つまたは複数の炭素原子は、Ｏ、ＳまたはＮから選択されるヘテロ原子で置換されていてもよく、かつアルキルは非置換であるかまたは置換されていてもよく、Ｒｄは、
（ａ）−Ｒｅ−Ｑ−（Ｒｆ）ｐ（Ｒｇ）ｑまたは
（ｂ）Ａｒ１−Ｄ−Ａｒ２
から選択され、
ＲｃがＨであるかまたはＲｃとＲｄが共にシクロアルキルもしくはｈｅｔを形成してもよく、ＲｄとＲｃがシクロアルキルまたはｈｅｔを形成する場合、Ｒ５’は、形成される環とＣまたはＮ原子のところで結合し、
ｐおよびｑは、独立して、０または１であり、
Ｒｅは、Ｃ１〜８アルキルもしくはアルキリデンおよび非置換であるかもしくは置換されていてもよいＲｅであり、
Ｑは、Ｎ、Ｏ、Ｓ、Ｓ（Ｏ）またはＳ（Ｏ）２であり、
ＡＲ１およびＡＲ２は、置換または非置換である、アリールまたはｈｅｔであり、
ＲｆおよびＲｇは、それぞれ独立して、Ｈ；−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；Ｃ１〜Ｃ１０アルキルアリール；−ＯＨ；−Ｏ−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；−（ＣＨ２）０〜６−Ｃ３−Ｃ７シクロアルキル；−Ｏ−（ＣＨ２）０〜６−アリール；フェニル；アリール；フェニル−フェニル；−（ＣＨ２）１〜６−ｈｅｔ；−Ｏ−（ＣＨ２）１〜６−ｈｅｔ；−ＯＲ１１；−Ｃ（Ｏ）−Ｒ１１；−Ｃ（Ｏ）−Ｎ（Ｒ１１）（Ｒ１２）；−Ｎ（Ｒ１１）（Ｒ１２）；−Ｓ−Ｒ１１；−Ｓ（Ｏ）−Ｒ１１；−Ｓ（Ｏ）２−Ｒ１１；−Ｓ（Ｏ）２−ＮＲ１１Ｒ１２；−ＮＲ１１−Ｓ（Ｏ）２−Ｒ１２；Ｓ−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；アリール−Ｃ１〜Ｃ４アルキル；ｈｅｔ−Ｃ１〜Ｃ４アルキル（ここで、アルキル、シクロアルキル、ｈｅｔおよびアリールは非置換であるかまたは置換されている）；−Ｓ（Ｏ）２−Ｃ１〜Ｃ２アルキル；−Ｓ（Ｏ）２−Ｃ１〜Ｃ２アルキルフェニル；−Ｏ−Ｃ１〜Ｃ４アルキルであるか、あるいはＲｇおよびＲｆは、ｈｅｔまたはアリールから選択される環を形成し、
Ｄは、−ＣＯ−；−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜７アルキレンもしくはアリーレン；−ＣＦ２−；−Ｏ−；−Ｓ（Ｏ）ｒ（ｒは０〜２である）；１，３−ジオアキソラン（ｄｉｏａｘｏｌａｎｅ）；またはＣ１〜７アルキル−ＯＨであり、ここで、アルキル、アルキレンまたはアリーレンは、非置換であるか、または１つもしくは複数の、ハロゲン、ＯＨ、−Ｏ−Ｃ１〜Ｃ６アルキル、−Ｓ−Ｃ１〜Ｃ６アルキルもしくは−ＣＦ３で置換されていてもよく、あるいは、Ｄは、−Ｎ（Ｒｘ）−（ＲｘはＨである）；Ｃ１〜７アルキル（非置換であるかまたは置換されている）；アリール；−Ｏ（Ｃ１〜７シクロアルキル）（非置換であるかまたは置換されている）；Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；Ｃ（Ｏ）−Ｃ０〜Ｃ１０アルキル−アリール；Ｃ−Ｏ−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；Ｃ−Ｏ−Ｃ０〜Ｃ１０アルキル−アリールまたはＳＯ２−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；ＳＯ２−（Ｃ０〜Ｃ１０アルキルアリール）であり、
Ｒ６’’、Ｒ７’’、Ｒ６’およびＲ７’は、それぞれ独立して、Ｈ；−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；−Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシ；アリール−Ｃ１〜Ｃ１０アルコキシ；−ＯＨ；−Ｏ−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；−（ＣＨ２）０〜６−Ｃ３−Ｃ７シクロアルキル；−Ｏ−（ＣＨ２）０〜６−アリール；フェニル；−（ＣＨ２）１〜６−ｈｅｔ；−Ｏ−（ＣＨ２）１〜６−ｈｅｔ；ＯＲ１１’；−Ｃ（Ｏ）−Ｒ１１’；−Ｃ（Ｏ）−Ｎ（Ｒ１１’）（Ｒ１２’）；−Ｎ（Ｒ１１’）（Ｒ１２’）；−Ｓ−Ｒ１１’；−Ｓ（Ｏ）−Ｒ１１’；−Ｓ（Ｏ）２−Ｒ１１’；−Ｓ（Ｏ）２−ＮＲ１１’Ｒ１２’；−ＮＲ１１’−Ｓ（Ｏ）２−Ｒ１２’であり、ここで、アルキル、シクロアルキルおよびアリールは、非置換であるかまたは置換されており、かつＲ６’’、Ｒ７’’、Ｒ６’およびＲ７’は、結合して環系を形成してもよく、
Ｒ１１'およびＲ１２'は、独立して、Ｈ；Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；−（ＣＨ２）０〜６−Ｃ３−Ｃ７シクロアルキル；−（ＣＨ２）０〜６−（ＣＨ）０〜１−（アリール）１〜２；−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；−Ｃ（Ｏ）−（ＣＨ２）１〜６−Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル；−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−（ＣＨ２）０〜６−アリール；−Ｃ（Ｏ）−（ＣＨ２）０〜６−Ｏ−フルオレニル；−Ｃ（Ｏ）−ＮＨ−（ＣＨ２）０〜６−アリール；−Ｃ（Ｏ）−（ＣＨ２）０〜６−アリール；−Ｃ（Ｏ）−（ＣＨ２）１〜６−ｈｅｔ；−Ｃ（Ｓ）−Ｃ１〜Ｃ１０アルキル；−Ｃ（Ｓ）−（ＣＨ２）１〜６−Ｃ３〜Ｃ７シクロアルキル；−Ｃ（Ｓ）−Ｏ−（ＣＨ２）０〜６−アリール；−Ｃ（Ｓ）−（ＣＨ２）０〜６−Ｏ−フルオレニル；−Ｃ（Ｓ）−ＮＨ−（ＣＨ２）０〜６−アリール；−Ｃ（Ｓ）−（ＣＨ２）０〜６−アリール；−Ｃ（Ｓ）−（ＣＨ２）１〜６−ｈｅｔであり、ここで、アルキル、シクロアルキルおよびアリールは、非置換であるかまたは置換されているか、あるいは、Ｒ１１'およびＲ１２'は、分子の細胞膜を横切る輸送を促進する置換基であるか、あるいは、Ｒ１１'およびＲ１２'は、窒素原子と共にｈｅｔを形成し、ここで、Ｒ１１'およびＲ１２'のアルキル置換基は、非置換であるか、または、Ｃ１〜Ｃ１０アルキル、ハロゲン、ＯＨ、−Ｏ−Ｃ１〜Ｃ６アルキル、−Ｓ−Ｃ１〜Ｃ６アルキルまたは−ＣＦ３から選択される１つもしくは複数の置換基で置換されていてもよく、
Ｒ１１'およびＲ１２'の置換シクロアルキル置換基は、Ｃ１〜Ｃ１０アルケン；Ｃ１〜Ｃ６アルキル；ハロゲン；ＯＨ；−Ｏ−Ｃ１〜Ｃ６アルキル；−Ｓ−Ｃ１〜Ｃ６アルキルまたは−ＣＦ３から選択される１つまたは複数の置換基により置換されており、
Ｒ１１'およびＲ１２'の置換フェニルまたはアリールは、ハロゲン；ヒドロキシ；Ｃ１〜Ｃ４アルキル；Ｃ１〜Ｃ４アルコキシ；ニトロ；−ＣＮ；−Ｏ−Ｃ（Ｏ）−Ｃ１〜Ｃ４アルキルおよび−Ｃ（Ｏ）−Ｏ−Ｃ１〜Ｃ４−アリールから選択される１つまたは複数の置換基により置換されており、ここで、
ｈｅｔは、Ｎ、ＯおよびＳから選択される１〜４個のヘテロ原子を含む５員〜７員の複素環、あるいはＮ、ＯおよびＳから選択される１、２または３個のヘテロ原子を含む５員〜７員の複素環を少なくとも１つ含む、８員〜１２員の縮合環系であり、複素環または縮合環系は、非置換であるかまたは炭素もしくは窒素原子上で置換されている。
【００２３】
式ＩＩの一実施形態では、Ｕ−Ｒ５は、
【化４】
0006030739.tif 000005
であり、
式中、ｍは、０、１、２または３であり、Ａｒは、置換または非置換である、アリールまたはｈｅｔである。一実施形態では、Ａｒはフェニルである。
【００２４】
式ＩＩの別の実施形態では、
Ｒ１'はＨであり、
Ｒ２’はＣ１〜Ｃ４アルキルであり、
Ｒ３'はＣ１〜Ｃ４アルキルであり、
Ｒ４'は−Ｃ３〜Ｃ１０シクロアルキルであり、
Ｒ５'はＨまたはＣ１〜Ｃ１０−アルキルであり、かつ
Ｕは、
【化５】
0006030739.tif 000006
であり、
式中、ｍは、０、１、２または３であり、Ａｒは、置換または非置換である、アリールまたはｈｅｔであり（例えば、Ａｒは、置換または非置換である、フェニルまたはｈｅｔである）、
Ｒ１７はＡｒ１−Ｄ−Ａｒ２であり、ここで、
Ａｒ１およびＡｒ２は、置換または非置換である、アリールまたはｈｅｔであり、かつ
Ｄは、−ＣＯ−；もしくは−Ｏ−であるか、またはＤは−Ｎ（Ｒｘ）−（Ｒｘは、ＨもしくはＣ１〜７アルキルである）。
【００２５】
ＩＡＰ阻害剤およびそれらの製造方法は、国際公開第２００５／０９７７９１号および同２００８／０１６８９３号に開示されており、これらは共にその内容全体が参照により本明細書に組み込まれる。
【００２６】
本明細書で使用される「アルキル」という用語は、完全飽和された分岐または非分岐の炭化水素部分を指す。好ましくは、アルキルは１〜２０個の炭素原子を含み、より好ましくは、１〜１６個の炭素原子、１〜１０個の炭素原子、１〜７個の炭素原子または１〜４個の炭素原子を含む。アルキルの代表的な例として、メチル、エチル、ｎ−プロピル、ｉｓｏ−プロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、ｉｓｏ−ブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、ｎ−ヘキシル、３−メチルヘキシル、２，２−ジメチルペンチル、２，３−ジメチルペンチル、ｎ−ヘプチル、ｎ−オクチル、ｎ−ノニル、ｎ−デシルなどが挙げられるが、これらに限定されない。さらに、「Ｃｘ〜Ｃｙ−アルキル」（ｘは１〜５であり、ｙは２〜１０である）という語句は、特定の範囲の炭素の特定のアルキル基（直鎖または分岐鎖）を示す。例えば、Ｃ１〜Ｃ４−アルキルという語句には、メチル、エチル、プロピル、ブチル、イソプロピル、ｔｅｒｔ−ブチルおよびイソブチルが包含されるが、これらに限定されない。
【００２７】
「アルケニル」という用語は、単独でまたは組み合わせて、少なくとも１つのオレフィン結合および示された数の炭素原子を含む、直鎖状、環状または分岐状の炭化水素残基を指す。好ましいアルケニル基は、８個以下、好ましくは６個以下、特に好ましくは４個以下の炭素原子を有する。アルケニル基の例としては、エテニル、１−プロペニル、２−プロペニル、イソプロペニル、１−ブテニル、２−ブテニル、３−ブテニル、イソブテニル、１−シクロヘキセニル、１−シクロペンテニルがある。
【００２８】
「アルキニル」という用語は、上記アルキルと同様の長さであるが、少なくとも１つの三重結合を含む、不飽和脂肪族基を包含する。例えば、「アルキニル」という用語には、直鎖状アルキニル基（例えば、エチニル、プロピニル、ブチニル、ペンチニル、ヘキシニル、ヘプチニル、オクチニル、ノニニル、デシニルなど）、分岐鎖アルキニル基およびシクロアルキルもしくはシクロアルケニル置換アルキニル基が包含される。アルキニルという用語には、炭化水素骨格の１つまたは複数の炭素と置き換わった酸素、窒素、硫黄またはリン原子を含むアルキニル基がさらに包含される。特定の実施形態では、直鎖または分岐鎖アルキニル基は、その骨格中に６個以下の炭素原子（例えば、直鎖ではＣ２〜Ｃ６、分岐鎖ではＣ３〜Ｃ６）を有する。Ｃ２〜Ｃ６という用語は、２〜６個の炭素原子を含むアルキニル基を包含する。
【００２９】
本明細書で使用される「シクロアルキル」という用語は、３〜１２個の炭素原子、好ましくは、３〜９個または３〜７個の炭素原子である、飽和または不飽和の、単環式、二環式または三環式炭化水素基を指す。単環式炭化水素基の例としては、シクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロペンテニル、シクロヘキシルおよびシクロヘキセニルなどが挙げられるが、これらに限定されない。二環式炭化水素基の例としては、ボルニル、インジル（ｉｎｄｙｌ）、ヘキサヒドロインジル（ｈｅｘａｈｙｄｒｏｉｎｄｙｌ）、テトラヒドロナフチル、デカヒドロナフチル、ビシクロ［２．１．１］ヘキシル、ビシクロ［２．２．１］ヘプチル、ビシクロ［２．２．１］ヘプテニル、６，６−ジメチルビシクロ［３．１．１］ヘプチル、２，６，６−トリメチルビシクロ［３．１．１］ヘプチル、ビシクロ［２．２．２］オクチルなどが挙げられる。三環式炭化水素基の例としては、アダマンチルなどが挙げられる。
【００３０】
「シクロアルケニル」という用語は、１〜３個の環および１個の環に４〜８個の炭素を含む、部分不飽和環式炭化水素基を指す。典型的な基としては、シクロブテニル、シクロペンテニルおよびシクロヘキセニルが挙げられる。「シクロアルケニル」という用語には、二環式および三環式の基も包含され、これらの基では、結合点がシクロアルケニル基に対するものであれば、少なくとも１つの環が部分飽和で炭素を含む環であり、第二または第三の環が炭素環または複素環であってもよい。
【００３１】
「アルコキシ」は、１〜１０個の炭素原子を有し、酸素原子を介して残りの分子と結合している上記アルキル基を指す。１〜８個の炭素原子を有するアルコキシ基が好ましい。アルコキシのアルキル部分は、直線状、環状または分岐状あるいはそれらの組合せであってもよい。アルコキシ基の例としては、メトキシ、エトキシ、イソプロポキシ、ブトキシ、シクロペンチルオキシなどが挙げられる。アルコキシ基は、次の式：−ＯＲｉ（Ｒｉは、アルコキシ基の「アルキル部分」である）で表すこともできる。
【００３２】
「ヘテロアルキル」という用語は、単独でまたは別の用語と組み合わせて、別途記述されない限り、示された数の炭素原子ならびにＯ、Ｎ、ＳｉおよびＳからなる群より選択される１〜５個のヘテロ原子、より好ましくは１〜３個のへテロ原子からなる、安定な直鎖もしくは分岐鎖またはそれらの組合せを意味し、ここで、窒素および硫黄原子は任意に酸化されていてもよく、窒素へテロ原子が任意で四級化されてもよい。ヘテロアルキル基は、炭素原子またはヘテロ原子を介して残りの分子と結合している。
【００３３】
「アルキルカルボニル」という用語は、式−Ｃ（Ｏ）−Ｒｉｉを有する基を指し、ここで、Ｒｉｉは、上で定義されるようなアルキル基であり、かつここで、炭素原子の総数は、結合しているアルキルおよびカルボニル部分を指す。「アルキルカルボニル」基は、アルキル基を介して残りの分子と結合し得る（すなわち、−アルキル−Ｃ（Ｏ）−Ｒｉｉ）。
【００３４】
「アルコキシカルボニル」という用語は、式−Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｒｉｉｉを有する基を指し、ここで、Ｒｉｉｉは、上で定義されるようなアルキル基であり、かつここで、炭素原子の総数は、結合しているアルキルおよびカルボニル部分を指す。「アルコキシカルボニル」基は、アルキル基を介して残りの分子と結合し得る（すなわち、−アルキル−Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｒｉｉｉ）。
【００３５】
「ヘテロアルキルカルボニル」という用語は、式−Ｃ（Ｏ）Ｒｉｖを有する基を指し、ここで、Ｒｉｖは、上で定義されるようなヘテロアルキル基であり、かつここで、炭素原子の総数は、結合しているアルキルおよびカルボニル部分を指す。「ヘテロアルキルカルボニル」基は、アルキルまたはヘテロアルキル基を介して残りの分子と結合し得る（すなわち、−アルキル−Ｃ（Ｏ）ＯＲｉｖまたは−ヘテロアルキル−Ｃ（Ｏ）Ｏ−Ｒｉｖ）。
【００３６】
「アリール」という用語は、水素および炭素のみからなり、かつ６〜１９個の炭素原子または６〜１０個の炭素原子を含む、芳香族単環式または多環式（例えば、三環式、二環式）の炭化水素環系を包含し、この環系は部分飽和であってもよい。アリール基としては、フェニル、トリル、キシリル、アントリル、ナフチルおよびフェナントリルのような基が挙げられるが、これらに限定されない。アリール基はまた、芳香族でない脂環または複素環と縮合または架橋されて、多環（例えば、テトラリン）を形成し得る。
【００３７】
本明細書で使用される「ヘテロアリール」という用語は、各環が７個以下の原子である安定な単環または二環を表し、ここで、少なくとも１つの環は芳香族であり、かつＯ、ＮおよびＳからなる群より選択される１〜４個のへテロ原子を含む。この定義の範囲内にあるヘテロアリール基としては、アクリジニル、カルバゾリル、シンノリニル、キノキサリニル、ピラゾリル（ｐｙｒｒａｚｏｌｙｌ）、インドリル、ベンゾトリアゾリル、フラニル、チエニル、ベンゾチエニル、ベンゾフラニル、キノリニル、イソキノリニル、オキサゾリル、イソオキサゾリル、インドリル、ピラジニル、ピリダジニル、ピリジニル、ピリミジニル、ピロリル、テトラヒドロキノリンが挙げられるが、これらに限定されない。以下の複素環の定義と同様に、「ヘテロアリール」は、任意の含窒素ヘテロアリールのＮ−オキシド誘導体を包含することも理解される。ヘテロアリール置換基が二環式であり、一方の環が非芳香族であるかまたはヘテロ原子を含まない場合は、結合はそれぞれ芳香環を介するか、または環を含むヘテロ原子を介することが理解される。
【００３８】
「複素環」または「ヘテロシクリル」という用語は、Ｏ、ＳまたはＮのようなヘテロ原子を少なくとも１つ含む、５員〜１０員の、完全飽和または部分不飽和の非芳香族複素環基を指す。最もよく見られる例は、ピペリジニル、モルホリニル、ピペラジニル、ピロリジニルまたはピラジニル（ｐｉｒａｚｉｎｙｌ）である。ヘテロシクリル置換基の結合は、炭素原子を介してまたはヘテロ原子を介して生じ得る。
【００３９】
さらに、上記の、アルキル、アルケニル、シクロアルキル、シクロアルケニル、アルコキシ、アリール、ヘテロアリールおよび複素環基は、「非置換」または「置換（されている）」であり得る。「置換（されている）」という用語は、分子の１つまたは複数の原子、例えば、Ｃ、ＯもしくはＮ上の水素を置換する置換基を有する部分を表すものとする。このようは置換基としては、例えば、以下の１つまたは複数が独立して包含され得る：直鎖または分岐鎖の、アルキル（好ましくは、Ｃ１〜Ｃ５）、シクロアルキル（好ましくは、Ｃ３〜Ｃ８）、アルコキシ（好ましくは、Ｃ１〜Ｃ６）、チオアルキル（好ましくは、Ｃ１〜Ｃ６）、アルケニル（好ましくは、Ｃ２〜Ｃ６）、アルキニル（好ましくは、Ｃ２〜Ｃ６）、複素環、炭素環、アリール（例えば、フェニル）、アリールオキシ（例えば、フェノキシ）、アラルキル（例えば、ベンジル）、アリールオキシアルキル（例えば、フェニルオキシアルキル）、アリールアセトアミドイル、アルキルアリール、ヘテロアラルキル、アルキルカルボニルおよびアリールカルボニルまたはこのようなその他のアシル基、ヘテロアリールカルボニル、またはヘテロアリール基、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３ＮＲ’Ｒ’’（例えば、−ＮＨ２）、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３ＣＮ（例えば、−ＣＮ）、−ＮＯ２、ハロゲン（例えば、−Ｆ、−Ｃｌ、−Ｂｒまたは−Ｉ）、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３（ハロゲン）３（例えば、−ＣＦ３）、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３ＣＨ（ハロゲン）２、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３ＣＨ２（ハロゲン）、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３ＣＯＮＲ’Ｒ’’、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３（ＣＮＨ）ＮＲ’Ｒ’’、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３Ｓ（Ｏ）１〜２ＮＲ’Ｒ’’、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３ＣＨＯ、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３Ｏ（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３Ｈ、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３Ｓ（Ｏ）０〜３Ｒ’（例えば、−ＳＯ３Ｈ、−ＯＳＯ３Ｈ）、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３Ｏ（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３Ｈ（例えば、−ＣＨ２ＯＣＨ３および−ＯＣＨ３）、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３Ｓ（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３Ｈ（例えば、−ＳＨおよび−ＳＣＨ３）、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３ＯＨ（例えば、−ＯＨ）、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３ＣＯＲ’、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３（置換または非置換フェニル）、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３（Ｃ３〜Ｃ８シクロアルキル）、（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３ＣＯ２Ｒ’（例えば、−ＣＯ２Ｈ）または（ＣＲ’Ｒ’’）０〜３ＯＲ’基、あるいは任意の天然に存在するアミノ酸の側鎖；ここで、Ｒ’およびＲ’’は、それぞれ独立して、水素、Ｃ１〜Ｃ５アルキル、Ｃ２〜Ｃ５アルケニル、Ｃ２〜Ｃ５アルキニルまたはアリール基である。
【００４０】
「アミン」または「アミノ」という用語は、当該技術分野において一般に理解されているような、分子または部分もしくは官能基の両方に広く適用されるものとして理解されるべきであり、第一級、第二級、第三級であり得る。「アミン」または「アミノ」という用語は、窒素原子が少なくとも１つの炭素、水素またはヘテロ原子と共有結合した化合物を包含する。これらの用語には、例えば、「アルキルアミノ」、「アリールアミノ」、「ジアリールアミノ」、「アルキルアリールアミノ」、「アルキルアミノアリール」、「アリールアミノアルキル」、「アルカミノアルキル」、「アミド（ａｍｉｄｅ）」、「アミド（ａｍｉｄｏ）」および「アミノカルボニル」が包含されるが、これらに限定されない。「アルキルアミノ」という用語は、窒素が少なくとも１つのさらなるアルキル基と結合した基および化合物を包含する。「ジアルキルアミノ」という用語は、窒素原子が少なくとも２つのさらなるアルキル基と結合した基を包含する。「アリールアミノ」および「ジアリールアミノ」という用語は、窒素が少なくともそれぞれ１つまたは２つのアリール基と結合した基を包含する。「アルキルアリールアミノ」、「アルキルアミノアリール」または「アリールアミノアルキル」という用語は、少なくとも１つのアルキル基および少なくとも１つのアリール基と結合したアミノ基を指す。「アルカミノアルキル」という用語は、アルキル基とも結合している窒素原子と結合した、アルキル、アルケニルまたはアルキニル基を指す。
【００４１】
「アミド（ａｍｉｄｅ）」、「アミド（ａｍｉｄｏ）」および「アミノカルボニル」という用語は、カルボニルまたはチオカルボニル基の炭素と結合した窒素原子を含む、化合物または部分を包含する。この用語には、カルボニル基と結合したアミノ基と結合している、アルキル、アルケニル、アリールまたはアルキニル基を含む、「アルカミノカルボニル」または「アルキルアミノカルボニル」基が包含される。この用語には、カルボニルまたはチオカルボニル基の炭素と結合したアミノ基と結合しているアリールまたはヘテロアリール部分を含む、アリールアミノカルボニルおよびアリールカルボニルアミノ基が包含される。「アルキルアミノカルボニル」、「アルケニルアミノカルボニル」、「アルキニルアミノカルボニル」、「アリールアミノカルボニル」、「アルキルカルボニルアミノ」、「アルケニルカルボニルアミノ」、「アルキニルカルボニルアミノ」および「アリールカルボニルアミノ」は、「アミド（ａｍｉｄｅ）」という用語に包含される。アミド（ａｍｉｄｅ）は、尿素基（アミノカルボニルアミノ）およびカルバマート（オキシカルボニルアミノ）も包含する。
【００４２】
本発明の特定の一実施形態では、「アミン」または「アミノ」という用語は、式Ｎ（Ｒ８）Ｒ９、ＣＨ２Ｎ（Ｒ８）Ｒ９およびＣＨ（ＣＨ３）Ｎ（Ｒ８）Ｒ９の置換基を指し、ここで、Ｒ８およびＲ９は、それぞれ独立して、Ｈおよび（Ｃ１〜Ｃ４−アルキル）０〜１Ｇからなる群より選択され、ここで、Ｇは、ＣＯＯＨ、Ｈ、ＰＯ３Ｈ、ＳＯ３Ｈ、Ｂｒ、Ｃｌ、Ｆ、Ｏ−Ｃ１〜４−アルキル、Ｓ−Ｃ１〜４−アルキル、アリール、Ｃ（Ｏ）ＯＣ１〜Ｃ６−アルキル、Ｃ（Ｏ）Ｃ１〜Ｃ４−アルキル−ＣＯＯＨ、Ｃ（Ｏ）Ｃ１〜Ｃ４−アルキルおよびＣ（Ｏ）−アリールからなる群より選択される。
【００４３】
本発明のいくつかの化合物の化学構造には不斉炭素原子が包含されることが留意されるであろう。したがって、このような不斉から生じる異性体（例えば、すべての鏡像異性体およびジアステレオ異性体）が本発明の範囲内に包含されることが理解されるべきである。このような異性体は、標準的な分離法によりおよび立体化学的に制御された合成により、実質的に純粋な形態で得ることができる。さらに、本願で述べられる化学構造ならびにその他の化合物および部分も、それらのすべての互変異性体を包含する。本明細書に記載の化合物は、当該分野で認められている合成法により得ることができる。
【００４４】
好適な一実施形態において、ＩＡＰ阻害剤は、ＬＢＷ２４２（Ｎ−［ｌ−シクロヘキシル−２−オキソ−２−（６−フェネチル−オクタヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］ピリジン−１−イル）−エチル］−２−メチルアミノ−プロピオンアミド）：
【化６】
0006030739.tif 000007
である。
【００４５】
本願でＩＡＰ阻害剤として使用され得る化合物を以下に示す：
【表１】
0006030739.tif 000008
0006030739.tif 000009
0006030739.tif 000010
【００４６】
ＩＩ．ＩＡＰ阻害剤の免疫調節特性
被検体において免疫応答を生じさせるために、免疫刺激剤、免疫原または抗原を免疫アジュバントと組み合わせて投与するのが一般的である。アジュバントとは、免疫刺激剤、免疫原または抗原に対する免疫応答を増強する物質のことである。本発明によれば、Ｓｍａｃ模倣物を含めたＩＡＰ阻害剤は、強力な免疫アジュバントである。ＩＡＰ阻害剤は、多様な免疫細胞系統における生理学的に関連する活性化シグナルを増強することが可能である。ＩＡＰ阻害剤は、休止状態の免疫細胞の機能は変化させないが、刺激状況下での免疫細胞活性化を増強する。免疫細胞の活性化は、例えば、拡張促進、サイトカイン産生および細胞表面マーカー発現の変化により証明される。ＩＡＰ阻害剤に応答する細胞型としては、樹状細胞、Ｂ細胞、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４＋Ｔ細胞、ＣＤ８＋Ｔ細胞およびＮＫＴ細胞）、ＮＫ細胞、およびマクロファージ、形質細胞、およびハイブリドーマが挙げられるが、これらに限定されない。
【００４７】
本明細書で使用される「被検体」という用語は、癌のような疾患もしくは障害に罹患するかまたは苦しむ可能性があるか、あるいはその免疫応答を増強させる必要のある動物を包含するものとする。被検体の例としては、例えば、ヒト、マウス、ウサギ、ラット、イヌ、ウシ、ウマ、ブタ、ヒツジ、ヤギ、ネコ、ロバおよびトランスジェニック非ヒト動物が挙げられる。特定の実施形態では、被検体は、ヒト、例えば、癌のような疾患または障害に、罹患しているか、罹患するリスクがあるか、または潜在的に罹患する可能性がある、あるいは自身の免疫応答を増強させる必要のあるヒトである。
【００４８】
ＩＡＰ阻害剤により増強される免疫シグナルの範囲は、現在知られているアジュバントのそれを上回る。さらに、ＩＡＰ阻害剤は、現在知られているアジュバントよりも、より広範で多様な免疫細胞系統を刺激することができる。これらの特性により、ＩＡＰ阻害剤は、免疫促進のための望ましい薬剤として位置付けられる。弱い免疫シグナルを増幅することにより、ＩＡＰ阻害剤はワクチンアジュバントとして機能することが可能であり、さらには慢性感染症または腫瘍に対する免疫を増強するために使用することが可能である。ＩＡＰ阻害剤は、免疫刺激が疾患の消散を早めるような特定の自己免疫疾患においても有用である。特定の一実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は、ＬＢＷ２４２（Ｎ−［ｌ−シクロヘキシル−２−オキソ−２−（６−フェネチル−オクタヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］ピリジン−１−イル）−エチル］−２−メチルアミノ−プロピオンアミド）のような、式Ｉまたは式ＩＩの化合物である。ＩＡＰ阻害剤のさらなる治療応用を、以下でより詳細に説明する。
【００４９】
ＩＩＩ．治療組成物および方法
（Ａ）アジュバントおよびワクチン
ＩＡＰ阻害剤の免疫調節特性により、ＩＡＰ阻害剤は望ましいアジュバントとなる。したがって、本発明は、ＩＡＰ阻害剤を含む免疫アジュバントを特徴とする。このような免疫アジュバントは、単独でまたは抗原もしくは免疫原と組み合わせて被検体に投与され得る。抗原または免疫原は、ワクチンまたはワクチンの成分であり得る。本発明はさらに、抗原およびＩＡＰ阻害剤を含有する医薬組成物を特徴とする。さらに、本発明は、抗原およびＩＡＰ阻害剤を含有するワクチンを特徴とする。
【００５０】
上記医薬組成物および／またはワクチン中に提供される、あるいは抗原と組み合わせて投与されるＩＡＰ阻害剤の量は、通常は免疫増強量である。本明細書で使用される「免疫増強量」のＩＡＰ阻害剤は、免疫応答の任意の指標を刺激または増強することができる、任意の量のＩＡＰ阻害剤を指す。典型的な実施形態では、免疫増強量のＩＡＰ阻害剤は、疾患の治療または予防において治療的に有効である。本明細書で使用される、免疫応答の増強とは、本発明のＩＡＰ阻害剤の非存在下で生じ得る免疫応答のレベルと比べて免疫応答を増強させることを指す。
【００５１】
上記医薬組成物および／またはワクチン中に提供される、あるいはＩＡＰ阻害剤と組み合わせて投与される抗原の量は、好ましくは免疫原性量である。抗原は、単独投与された場合に免疫原性であり得るか、またはアジュバント、例えば、ＩＡＰ阻害剤と組み合わせて投与された場合にのみ免疫原性である。抗原量は、通常は、有意な副作用を伴わずに被検体における免疫応答を誘導する量である。単独投与された場合に免疫原性である抗原量は、本発明の免疫アジュバントと組み合わせて投与された場合あるいは本発明の医薬組成物またはワクチンの成分として投与された場合に減らされ得る。被検体における免疫応答を刺激するために必要な抗原量を減らすことは、現在使用中のいくつかの抗原に関連した不要な副作用の可能性を減らすので望ましい。
【００５２】
本明細書で使用される「抗原」という用語は、免疫応答の任意の指標を刺激または増強することができる任意の分子または組成物を指す。免疫応答の指標としては、以下の任意の免疫活性が挙げられるが、これらに限定されない：サイトカイン産生、抗体産生、免疫細胞活性化、免疫細胞拡張、免疫細胞増殖、免疫細胞仲介による細胞傷害および免疫細胞表面マーカー発現の変化。「抗原」という用語は、「免疫原」という用語と互換的に使用される。本明細書で使用される「免疫原性量」の抗原は、免疫応答の任意の指標を刺激または増強することができる任意の抗原量を指す。
【００５３】
免疫応答の刺激または増強は、サイトカイン産生、抗体産生、免疫細胞活性化、免疫細胞拡張、免疫細胞仲介による細胞傷害における変化、および免疫細胞表面マーカー発現の変化の検出を非限定的に含む、当該分野で公知の任意の適切な方法を用いて判定し得る。免疫応答が可能な免疫細胞としては、樹状細胞、Ｂ細胞、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４＋Ｔ細胞、ＣＤ８＋Ｔ細胞およびＮＫＴ細胞）、ＮＫ細胞、マクロファージ、形質細胞およびハイブリドーマが挙げられるが、これらに限定されない。
【００５４】
本明細書で使用される「ワクチン」という用語は、免疫を誘導するために使用される抗原物質の任意の調製物を広く指す。
【００５５】
（Ｂ）免疫応答の増強法
本発明は、ＩＡＰ阻害剤を被検体に投与することにより、被検体における免疫応答を増強する方法を提供する。このような免疫応答は、通常、樹状細胞、Ｂ細胞、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４＋Ｔ細胞、ＣＤ８＋Ｔ細胞およびＮＫＴ細胞）、ＮＫ細胞、マクロファージ、形質細胞およびハイブリドーマを非限定的に含む、１つまたは複数の免疫細胞型により仲介される。この方法には、免疫応答の増強を必要とする被検体の選択が含まれ得る。この免疫応答増強法のために選択された被検体は、抗原、例えば、腫瘍抗原またはウイルス抗原に対して低レベルの免疫応答を示す被検体であり得る。
【００５６】
本発明はさらに、抗原をＩＡＰ阻害剤と組み合わせて被検体に投与することにより、抗原に対する被検体の免疫応答を増強する方法を提供する。特定の一実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は、ＬＢＷ２４２（Ｎ−［ｌ−シクロヘキシル−２−オキソ−２−（６−フェネチル−オクタヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］ピリジン−１−イル）−エチル］−２−メチルアミノ−プロピオンアミド）のような、式Ｉまたは式ＩＩの化合物である。抗原は、単独投与された場合に免疫原性であり得るか、またはアジュバント、例えば、ＩＡＰ阻害剤と組み合わせて投与された場合にのみ免疫原性である。このような免疫応答は、通常、樹状細胞、Ｂ細胞、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４＋Ｔ細胞、ＣＤ８＋Ｔ細胞およびＮＫＴ細胞）、ＮＫ細胞、マクロファージ、形質細胞およびハイブリドーマを非限定的に含む、１つまたは複数の免疫細胞型により仲介される。抗原およびＩＡＰ阻害剤は、別々の組成物で投与され得るか、または単一組成物の成分であり得る。抗原およびＩＡＰ阻害剤が別々の組成物として投与される場合、組成物は、同時にまたは逐次的に投与され得る。抗原および／またはＩＡＰ阻害剤は、単回投与量としてまたは複数回投与量として投与され得る。
【００５７】
本発明の実施における使用に適した抗原としては、哺乳動物抗原、植物抗原、腫瘍抗原、細菌抗原、ウイルス抗原および真菌抗原が挙げられるが、これらに限定されない。これらの抗原は、単離もしくは別の方法で精製されていてもよく、または他の化合物の混合物中に存在していてもよい。適切な抗原としては、例えば、哺乳動物タンパク質、植物タンパク質、腫瘍タンパク質、細菌タンパク質、ウイルスタンパク質および真菌タンパク質が挙げられる。適切な抗原として、腫瘍細胞、細菌細胞、ウイルス感染細胞および真菌細胞を含めた、生きている、弱毒化された、もしくは死んでいる細胞または細胞フラグメントも挙げられる。さらなる適切な抗原として、免疫応答を誘導することができる核酸分子（例えば、ＤＮＡ、ＲＮＡなど）が挙げられる。
【００５８】
（Ｃ）癌治療法
「治療された」、「治療すること」または「治療」という用語は、治療中の状態に関連した少なくとも１つの症状の軽減または緩和を包含する。例えば、治療は、癌のような疾患の１つまたは複数の症状の軽減あるいは疾患の完全な根絶であり得る。
【００５９】
癌細胞および腫瘍抗原に対する免疫系の応答は一般に低いため、ワクチン接種は、癌治療において困難なアプローチとなっている。ＩＡＰ阻害剤（例えば、式Ｉまたは式ＩＩの化合物）により増強される免疫シグナルの効力および範囲により、ＩＡＰ阻害剤（および同物質を含むアジュバント、組成物およびワクチン）は、癌に対する免疫応答の向上に特に有用となる。したがって、ＩＡＰ阻害剤を含むまたはこれと同時投与される癌ワクチンは、癌の治療および／または予防において有利である。したがって、本発明は、癌を有する患者に治療有効量のＩＡＰ阻害剤および抗原を投与することにより、被検体における癌の症状を治療または軽減する方法を提供し、この方法では、ＩＡＰ阻害剤および抗原が癌に対する被検体の免疫応答を増強して癌を治療する。本発明はさらに、癌発症のリスクの高い被検体に治療有効量のＩＡＰ阻害剤および抗原を投与することにより、抗原に対する被検体の免疫応答を増強し、かつ被検体における癌の発症を予防する、被検体における癌の予防法を提供する。抗原は、単独投与された場合に免疫原性であり得るか、またはアジュバント、例えば、ＩＡＰ阻害剤と組み合わせて投与された場合にのみ免疫原性である。このような免疫応答は、通常、樹状細胞、Ｂ細胞、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４＋Ｔ細胞、ＣＤ８＋Ｔ細胞およびＮＫＴ細胞）、ＮＫ細胞、マクロファージ、形質細胞およびハイブリドーマを非限定的に含む、１つまたは複数の免疫細胞型により仲介される。抗原およびＩＡＰ阻害剤は、別々の組成物で投与され得るか、または単一組成物の成分であり得る。抗原およびＩＡＰ阻害剤が別々の組成物として投与される場合、組成物は、同時にまたは逐次的に投与され得る。抗原および／またはＩＡＰ阻害剤は、単回投与量としてまたは複数回投与量として投与され得る。
【００６０】
被検体における癌の症状を治療または軽減する上記の方法での使用に適した抗原には、被検体の癌と関連した任意の抗原が包含される。このような抗原は、癌細胞中に存在し、非癌性細胞では非存在であり得る。あるいは、このような抗原は、癌細胞中に非癌性細胞よりも高レベルで存在し得る。異なって発現される抗原は、ノーザンブロット法、ウエスタンブロット法、定量的ＲＴ−ＰＣＲ法、インサイチュハイブリダイゼーション法、オリゴヌクレオチドマイクロアレイ解析、抗体アレイ解析、ディファレンシャルディスプレイ法、サブトラクティブハイブリダイゼーション法および遺伝子発現連続解析（ＳＡＧＥ法）を非限定的に含む、当該分野で公知の任意の適切な技術を用いて同定され得る。典型的な一実施形態では、抗原は細胞表面抗原である。抗原は、癌細胞中で非癌性細胞とは異なって発現されることが既知である抗原であり得る。あるいは、抗原は、癌を有する被検体から採取された癌細胞または細胞試料を、被検体から採取された正常な細胞または細胞試料と比較することにより同定され得る。抗原は、単離もしくは別の方法で精製されていてもよく、または混合物の成分として存在していてもよい。
【００６１】
適切な抗原として、生きている、弱毒化された、もしくは死んでいる癌細胞または癌細胞フラグメントも挙げられる。癌細胞は、それらが増殖不能となるように、抗原として使用される前に放射線照射または別の方法で処置されていてもよい。細胞はまた、抗原として使用される前に、破壊、剪断、超音波処理または溶解されてもよい。好適な一実施形態において、抗原として使用される癌細胞は、本明細書に記載の方法に従って抗原を投与される被検体から採取される自己細胞である。別の実施形態では、抗原として使用される癌細胞は、異種細胞である。
【００６２】
被検体における癌を予防する上記方法での使用に適した抗原には、特定の型の癌細胞中には高頻度で存在するが非癌性細胞には存在しないことが既知である任意の抗原、または癌細胞中に非癌性細胞よりも高レベルで高頻度に存在することが既知である任意の抗原が包含される。このような抗原としては、ムチン−１（ＭＵＣ−１）、前立腺特異抗原（ＰＳＡ）、癌胎児抗原（ＣＥＡ）、前立腺酸性ホスファターゼ（ＰＡＰ）および黒色腫抗原遺伝子ファミリー（ＭＡＧＥ）が挙げられるが、これらに限定されない。特定のウイルスによる感染が、被検体の発癌の可能性を増加させることが知られている。このようなウイルスに関連した抗原も、上記癌予防法での使用に適する。このような抗原は、単離もしくは別の方法で精製され得るか、あるいは生きている、死んでいる、もしくは弱毒化されたウイルス粒子のすべてまたは一部分を含み得る。被検体の癌に対する感受性の増加に関連したウイルスとしては、ヒトパピローマウイルス（ＨＰＶ）、Ｂ型肝炎、Ｃ型肝炎、ヘルペスウイルス、エプスタイン−バーウイルス、ヒトＴ細胞リンパ向性ウイルスおよびＨＩＶ−１が挙げられるが、これらに限定されない。上記抗原に対する被検体の免疫応答増強により、被検体が、その抗原を含有するウイルスまたは癌細胞による後の攻撃に抵抗することが可能となり、したがって被検体の発癌が予防される。
【００６３】
癌に対する免疫応答を含めた免疫応答の増強を評価するために適した方法は、当該分野で公知である。このような方法としては、抗体価、サイトカイン産生測定、限界希釈法、ＥＬＩＳＡ（サイトカイン産生測定のための）、テトラマー法、免疫表現型検査（例えば、ＦａｓｔＩｍｍｕｎｅ（商標）Ａｓｓａｙ（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｌａｋｅｓ，ＮＪ）を用いた）および酵素結合免疫スポット（ＥＬＩＳＰＯＴ）法などが挙げられるが、これらに限定されない。癌治療に対する応答を測定するために有用な臨床エンドポイントも同様に、当該分野で公知であり、腫瘍体積の減少、全生存率、無病生存率および疾病進行期間を含むが、これらに限定されない。
【００６４】
本発明のＩＡＰ阻害剤は、免疫応答を広範に増強するため、上記の方法は、すべての固形腫瘍および血液系悪性腫瘍を含めた広範なスペクトルの腫瘍の治療において有用である。このような腫瘍の例としては、白血病、リンパ腫、骨髄腫、癌腫、転移性癌腫、肉腫、腺腫、神経系癌および尿生殖器癌が挙げられるが、これらに限定されない。典型的な実施形態では、上記の方法は、成人および小児急性リンパ芽球性白血病、急性骨髄性白血病、副腎皮質癌、ＡＩＤＳ関連癌、肛門癌、虫垂癌、星状細胞腫、基底細胞癌、胆管癌、膀胱癌、骨癌、骨肉腫、線維性組織球腫、脳癌、脳幹神経膠腫、小脳星状細胞腫、悪性神経膠腫、上衣腫、髄芽腫、テント上原始神経外胚葉性腫瘍、視床下部神経膠腫、乳癌、男性乳癌、気管支腺腫、バーキットリンパ腫、カルチノイド腫瘍、原発不明腫瘍、中枢神経系リンパ腫、小脳星状細胞腫、悪性神経膠腫、子宮頸癌、小児癌、慢性リンパ球性白血病、慢性骨髄性白血病、慢性骨髄増殖性疾患、結腸直腸癌、皮膚Ｔ細胞リンパ腫、子宮内膜癌、上衣腫、食道癌、ユーイングファミリー腫瘍、頭蓋外胚細胞腫瘍、性腺外胚細胞腫瘍、肝外胆管癌、眼球内黒色腫、網膜芽細胞腫、胆嚢癌、胃癌、消化管間質腫瘍、頭蓋外胚細胞腫瘍、性腺外胚細胞腫瘍、卵巣胚細胞腫瘍、妊娠性絨毛性腫瘍、神経膠腫、有毛細胞白血病、頭頸部癌、肝細胞癌、ホジキンリンパ腫、非ホジキンリンパ腫、下咽頭癌、視床下部および視経路グリオーマ、眼球内黒色腫、島細胞腫、カポジ肉腫、腎臓癌、腎細胞癌、喉頭癌、口唇および口腔癌、小細胞肺癌、非小細胞肺癌、原発性中枢神経系リンパ腫、ワンデルストロームマクログロブリン血症、悪性線維性組織球腫、髄芽腫、黒色腫、メルケル細胞癌、悪性中皮腫、頸部扁平上皮癌、多発性内分泌腫瘍症候群、多発性骨髄腫、菌状息肉症、骨髄異形成症候群、骨髄増殖性疾患、慢性骨髄増殖性疾患、鼻腔および副鼻腔癌、上咽頭癌、神経芽腫、中咽頭癌、卵巣癌、膵臓癌、副甲状腺癌、陰茎癌、咽頭癌、褐色細胞腫、松果体芽腫およびテント上原始神経外胚葉性腫瘍、下垂体癌、形質細胞腫瘍、胸膜肺芽腫、前立腺癌、直腸癌、横紋筋肉腫、唾液腺癌、軟部組織肉腫、子宮肉腫、セザリー症候群、非黒色腫皮膚癌、小腸癌、扁平上皮癌、頸部扁平上皮癌、テント上原始神経外胚葉性腫瘍、精巣癌、咽喉癌、胸腺腫および胸腺癌、甲状腺癌、移行上皮癌、絨毛性腫瘍、尿道癌、子宮癌、子宮肉腫、腟癌、外陰癌およびウイルムス腫瘍の治療において有用である。
【００６５】
また、エキソビボでの癌治療法も提供される。これらの方法に従って、癌を有する被検体から免疫細胞群を単離し、それらの免疫細胞を抗原および治療有効量のＩＡＰ阻害剤で刺激することで、免疫細胞が抗原に対して活性化される。次いで、免疫細胞を被検体に戻す。次いで、これらの免疫細胞が、被検体の癌に対する、被検体の免疫応答を増強する。被検体における癌の症状を治療、予防または軽減する上記の方法に適する抗原は、エキソビボでの癌治療法にも同様に適する。当該分野で公知のいくつかの実験的治療プロトコールには、レシピエントの腫瘍に対する抗原特異的Ｔ細胞を提供するための、抗原特異的Ｔ細胞のエキソビボ活性化および拡張ならびにこれらの細胞のレシピエントへの養子移植が含まれる（例えば、Ｇｒｅｅｎｂｅｒｇ，Ｒ．およびＲｉｄｄｅｌｌ，Ｓ．（１９９９）Ｓｃｉｅｎｃｅ  ２８５（下線）：５４６−５５１を参照されたい）。これらの方法は、本明細書に記載のような、被検体の発癌の可能性を増加させる感染病原体を含めた感染病原体に対するＴ細胞応答を活性化するためにも使用され得る。本発明のＩＡＰ阻害剤存在下でのエキソビボ活性化は、養子移植されたＴ細胞の出現頻度および活性を増加させ得る。樹状細胞ワクチンの作製中に樹状細胞の成熟を増進するために、ＩＡＰ阻害剤を使用することも意図される。
【００６６】
（Ｄ）感染症の治療または予防法
ＩＡＰ阻害剤（例えば、式Ｉまたは式ＩＩの化合物）により増強される免疫シグナルの効力および範囲により、ＩＡＰ阻害剤（および同物質を含むアジュバント、組成物およびワクチン）は、感染病原体に対する被検体の免疫応答増強において特に有用である。ＩＡＰ阻害剤を、ワクチンに組み込むか、またはワクチンと組み合わせて投与して、ワクチン抗原の免疫原性を向上させ得る。したがって、ＩＡＰ阻害剤を含有するか、またはＩＡＰ阻害剤と組み合わせて投与されたワクチンは、感染病原体により引き起こされる感染症の予防に有用であり、さらに、感染が生じた後に投与された場合には、このような感染症の治療に有効である。したがって、本発明は、治療有効量のＩＡＰ阻害剤および抗原を被検体に投与することにより、感染病原体により引き起こされる感染症を治療する方法を特徴とし、この方法では、ＩＡＰ阻害剤および抗原が感染病原体に対する被検体の免疫応答を増強することにより、感染症が治療される。同様に、本発明は、治療有効量のＩＡＰ阻害剤および抗原を被検体に投与することにより、感染病原体により引き起こされる感染症を予防する方法を特徴とし、この方法では、ＩＡＰ阻害剤および抗原が感染病原体に対する被検体の免疫応答を増強することにより、感染症が予防される。このような免疫応答は、通常、樹状細胞、Ｂ細胞、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４＋Ｔ細胞、ＣＤ８＋Ｔ細胞およびＮＫＴ細胞）、ＮＫ細胞、マクロファージ、および形質細胞を非限定的に含む、１つまたは複数の免疫細胞型により仲介される。抗原およびＩＡＰ阻害剤は、別々の組成物で投与され得るか、または単一組成物の成分であり得る。抗原およびＩＡＰ阻害剤が別々の組成物として投与される場合、組成物は、同時または逐次的に投与され得る。抗原および／またはＩＡＰ阻害剤は、単回投与量としてまたは複数回投与量として投与され得る。
【００６７】
上記の方法を用いて治療または予防され得る感染症としては、細菌、ウイルス、原虫、真菌および寄生虫により引き起こされる感染症が挙げられるが、これらに限定されない。適切な抗原には、感染病原体と関連した任意の抗原が含まれる。抗原は、単離もしくは別の方法で精製されていてもよく、または混合物中の成分として存在していてもよい。適切な抗原としては、生きている、死んでいるもしくは弱毒化された感染病原体粒子、例えば、細菌細胞、ウイルス、原虫、真菌または寄生虫あるいは同粒子のフラグメントも挙げられる。これらの感染病原体は、それらが増殖不能、複製不能または別の形で活動性感染症を生じることが不可能となるように、抗原として使用される前に放射線照射または別の方法で処置されてもよい。感染病原体はまた、抗原として使用される前に、破壊、剪断、超音波処理または溶解されてもよい。抗原に対する免疫応答の増強を評価するために適した方法は当該分野で公知であり、例えば、抗体価、限界希釈法、ＥＬＩＳＡ（サイトカイン産生測定のための）、テトラマー法、免疫表現型検査（例えば、ＦａｓｔＩｍｍｕｎｅ（商標）Ａｓｓａｙ（ＢＤ  Ｂｉｏｓｃｉｅｎｃｅｓ，Ｆｒａｎｋｌｉｎ  Ｌａｋｅｓ，ＮＪ）を用いた）および酵素結合免疫スポット（ＥＬＩＳＰＯＴ）法が挙げられる。感染病原体の治療に対する応答を測定するために有用な臨床エンドポイントも同様に、当該分野で公知であり、細菌力価の減少、ウイルス力価の減少、および感染症に関連した症状の緩和が挙げられるが、これらに限定されない。
【００６８】
（Ｅ）免疫細胞増殖および／またはサイトカイン分泌の増強法
免疫活性化は、免疫細胞系列の増殖および拡張を誘導する。免疫細胞活性化を増強することにより、本発明のＩＡＰ阻害剤（例えば、式Ｉまたは式ＩＩの化合物）は、樹状細胞、Ｂ細胞、Ｔ細胞（例えば、ＣＤ４＋Ｔ細胞、ＣＤ８＋Ｔ細胞およびＮＫＴ細胞）、ＮＫ細胞およびマクロファージを非限定的に含めた多様な免疫細胞の増殖および拡張を増進する。したがって、本発明は、免疫細胞を含む細胞集団をＩＡＰ阻害剤と接触させることにより、免疫細胞増殖を促進する方法を特徴とする。好適な一実施形態では、細胞を、ＩＡＰ阻害剤と組み合わせた追加の免疫活性化刺激剤と接触させて、免疫細胞増殖を増強する。この実施形態では、ＩＡＰ阻害剤および追加の免疫活性化刺激剤と接触させた細胞は、ＩＡＰ阻害剤非存在下で免疫活性化刺激剤と接触させた場合よりも大きな拡張を示す。免疫活性化を惹起する刺激剤は当該分野で公知であり、α−ｇａｌｃｅｒ、抗ＣＤ３、抗ＣＤ２８、抗ＩｇＭおよび抗ＣＤ４０が挙げられるが、これらに限定されない。さらなる免疫刺激剤は、例えば、Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，Ｆｅｒｎａｎｄｅｚ−Ｂｏｔｒａｎら，ＣＲＣ；Ｓｐｉ  ｅｄｉｔｉｏｎ（Ｍａｙ  ２６，２０００）に記載されている。
【００６９】
免疫活性化は、免疫細胞におけるサイトカインの発現および分泌も誘導する。免疫細胞活性化の増強により、本発明のＩＡＰ阻害剤は、免疫細胞におけるサイトカインの産生および分泌を増加させる。このようなサイトカインとしては、ＩＦＮ−γ、ＩＬ−２、ＩＬ−４、ＩＬ−６、ＩＬ−８、ＩＬ−１０、ＩＬ−１２、ＩＦＮ−α、ＴＮＦα、ＴＮＦβ、ＴＧＦβおよびＧＭ−ＣＳＦが挙げられるが、これらに限定されない。したがって、本発明は、免疫細胞を含む細胞集団をＩＡＰ阻害剤と接触させることにより、サイトカイン産生を増強する方法を特徴とする。好適な一実施形態において、細胞を、ＩＡＰ阻害剤と組み合わせた追加の免疫活性化刺激剤と接触させて、サイトカイン産生を増強する。この実施形態では、ＩＡＰ阻害剤および追加の免疫活性化刺激剤と接触させた細胞は、ＩＡＰ阻害剤非存在下で免疫活性化刺激剤と接触させた場合よりも高いサイトカイン産生を示す。免疫活性化を惹起する刺激剤は当該分野で公知であり、α−ｇａｌｃｅｒ、抗ＣＤ３、抗ＣＤ２８、抗ＩｇＭおよび抗ＣＤ４０が挙げられるが、これらに限定されない。さらなる免疫刺激剤は、例えば、上記の、Ａｄｖａｎｃｅｄ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｉｎ  Ｃｅｌｌｕｌａｒ  Ｉｍｍｕｎｏｌｏｇｙ，Ｆｅｒｎａｎｄｅｚ−Ｂｏｔｒａｎら，ＣＲＣ；Ｓｐｉ  ｅｄｉｔｉｏｎ（Ｍａｙ  ２６，２０００）に記載されている。
【００７０】
（Ｆ）抗体産生の向上法
多くの商業上重要な抗原は免疫原性が弱く、このような抗原を認識する抗体を得ることは従来困難であった。強力な免疫アジュバントとして機能する本発明のＩＡＰ阻害剤の能力により、当該ＩＡＰ阻害剤は特に、ポリクローナルおよび／またはモノクローナル抗体産生の効率を増強するのに適する。ＩＡＰ阻害剤は、免疫原性の弱い抗原を認識する抗体の産生において特に有用である。したがって、本発明は、哺乳動物を抗原およびＩＡＰ阻害剤で免疫化することにより、抗体産生を増強する方法を特徴とする。免疫化後にモノクローナルおよび／またはポリクローナル抗体を単離するために有用な当該分野で公知の方法は、本発明の実施に適する。抗原およびＩＡＰ阻害剤で免疫化された動物からモノクローナル抗体が単離された場合、抗原のみで免疫化された動物からモノクローナル抗体が単離された場合に産生されるよりも、抗原を認識するハイブリドーマがより多く産生される。同様に、抗原およびＩＡＰ阻害剤で免疫化された動物の抗血清から単離されたポリクローナル抗体の反応性は、抗原のみで免疫化された動物の抗血清から単離されたポリクローナル抗体のものよりも大きい。したがって、モノクローナルおよび／またはポリクローナル抗体産生を増強するためにＩＡＰ阻害剤を使用すれば、商業分野における抗体産生の効率を向上させることが可能である。対象とする抗体を産生するハイブリドーマの単離後に、このハイブリドーマをＩＡＰ阻害剤と接触させることにより、抗体産生を増強することができる。したがって、ＩＡＰ阻害剤は、ハイブリドーマからのモノクローナル抗体産生の増大に有用である。特定の一実施形態では、ＩＡＰ阻害剤は、ＬＢＷ２４２（Ｎ−［ｌ−シクロヘキシル−２−オキソ−２−（６−フェネチル−オクタヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］ピリジン−１−イル）−エチル］−２−メチルアミノ−プロピオンアミド）のような、式Ｉまたは式ＩＩの化合物である。
【００７１】
（Ｇ）製剤および投与法
医薬組成物
本発明はまた、医薬組成物を提供する。このような組成物は、治療（または予防）有効量のＩＡＰ阻害剤および薬学的に許容される担体もしくは添加剤を含む。薬学的に許容される適切な担体としては、生理食塩水、緩衝生理食塩水、デキストロース、水、グリセロール、エタノールおよびこれらの組合せが挙げられるが、これらに限定されない。担体および組成物は無菌であり得る。製剤は、投与様式に適合しているべきである。
【００７２】
「薬学的に許容される担体」というは語句は、当該分野で認められており、本発明の化合物を哺乳動物に投与するのに適した、薬学的に許容される材料、組成物または媒体を包含する。担体は、１つの器官または身体部分から別の器官または身体部分への対象薬剤の運搬または輸送に関与する、液体または固体の、賦形剤、希釈剤、添加剤、溶媒またはカプセル化材料を包含し得る。各担体は、製剤の他の成分に適合し、被検体に対して有害でないという意味で「許容される」ものでなければならない。薬学的に許容される担体として働き得る材料のいくつかの例としては、以下のもの挙げられる：ラクトース、グルコース、デキストロースおよびスクロースのような糖類；コーンスターチおよびジャガイモデンプンのようなデンプン；セルロースおよびその誘導体、例えば、カルボキシメチルセルロース、エチルセルロース、メチルセルロースおよび酢酸セルロースなど；粉末トラガカント；麦芽；ゼラチン；タルク；カカオバターおよび坐剤ワックスのような添加剤；ラッカセイ油、綿実油、ベニバナ油、ゴマ油、オリーブ油、トウモロコシ油、ヒマシ油、テトラグリコールおよびダイズ油のような油；プロピレングリコールのようなグリコール；グリセリン、ソルビトール、マンニトールおよびポリエチレングリコールのようなポリオール；オレイン酸エチル、ポリエチレングリコールとラウリン酸エチルのエステルのようなエステル；寒天；水酸化マグネシウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、炭酸塩、トリエチルアノールアミン（trｉethylanolamｉne）、酢酸塩、乳酸塩、クエン酸カリウムおよび水酸化アルミニウムのような緩衝剤；アルギン酸；無発熱物質水；等張食塩水；リンガー溶液；エチルアルコール；リン酸緩衝液；および医薬製剤で用いられるその他の非毒性の適合物質。
【００７３】
湿潤剤、乳化剤ならびにラウリル硫酸ナトリウムおよびステアリン酸マグネシウムのような潤滑剤、ならびに着色剤、放出剤、コーティング剤、甘味、香味および芳香剤、保存剤ならびに酸化防止剤も組成物中に存在し得る。
【００７４】
薬学的に許容される酸化防止剤の例としては、以下のものが挙げられる：アスコルビン酸、塩酸システイン、硫酸水素ナトリウム、二亜硫酸ナトリウム、亜硫酸ナトリウムなどのような水溶性酸化防止剤；パルミチン酸アスコルビン、ブチル化ヒドロキシアニソール（ＢＨＡ）、ブチル化ヒドロキシトルエン（ＢＨＴ）、レシチン、没食子酸プロピル、α−トコフェロールおよびビタミンＥトコフェロールのような誘導体などのような油溶性酸化防止剤；クエン酸、エチレンジアミン四酢酸（ＥＤＴＡ）、ソルビトール、酒石酸、リン酸、クエン酸ナトリウムなどの金属キレート剤。
【００７５】
適切な薬学的に許容される担体としては、水、塩溶液（例えば、ＮａＣｌ）、アルコール、アラビアゴム、植物油、ベンジルアルコール、ポリエチレングリコール、ゼラチン、ラクトースのような糖類、アミロースまたはデンプン、シクロデキストリン、ステアリン酸マグネシウム、タルク、ケイ酸、粘性パラフィン、香油、脂肪酸エステル、ヒドロキシメチルセルロース、ポリビニルピロリドンなどが挙げられるが、これらに限定されない。医薬調製物は、滅菌され、さらに必要に応じて、活性化化合物と有害な反応を起こさない補助剤、例えば、潤滑剤、保存剤、安定化剤、湿潤剤、乳化剤、浸透圧に影響を与えるための塩類、緩衝剤、着色、香味および／芳香剤などと混合され得る。薬学的に許容される担体として、デキストロース、グリセリン、マンニトールおよび塩化ナトリウムのような、浸透圧調整剤も挙げ得る。
【００７６】
組成物は、必要に応じて、少量の湿潤もしくは乳化剤またはｐＨ緩衝剤も含み得る。組成物は、溶液、懸濁液、乳濁液、錠剤、丸剤、カプセル、徐放性製剤または粉末であり得る。組成物は、トリグリセライドのような従来の結合剤および担体と共に、坐剤として製剤化され得る。経口製剤は、医薬品等級のマンニトール、ラクトース、デンプン、ステアリン酸マグネシウム、ポリビニルピロリドン、サッカリンナトリウム、セルロース、炭酸マグネシウムなどのような標準的な担体を含み得る。
【００７７】
組成物は、ヒトへの経口、皮下または静脈内投与に適合した医薬組成物として、常法に従って製剤化され得る。通常、皮下または静脈内投与のための組成物は、無菌等張水性緩衝液中の液剤である。必要に応じて、組成物は、注射部位の痛みを軽減するための可溶化剤および局所麻酔薬も含み得る。一般に成分は、別々に、または単位投与剤形に混合されて、例えば、活性薬剤の量を示すアンプルまたは小袋のような密閉容器中の凍結乾燥粉末または無水濃縮物として供給される。組成物が注入により投与される場合、無菌医薬品等級の水、生理食塩水またはデキストロース／水を含む注入ボトルで投薬される。組成物が注射により投与される場合、投与前に成分が混合され得るように、無菌注射用水または生理食塩水のアンプルが提供され得る。
【００７８】
本発明の製剤は、皮下、静脈内、経口、経鼻、局所、粘膜、経皮、バッカル、舌下、直腸内、膣内および／または非経口投与に適する製剤を含む。製剤は、便宜的に単位投与剤形で存在してもよく、かつ製薬分野で公知の任意の方法により調製され得る。単一の剤形を作製するために担体材料と組み合わせ得る活性成分の量は一般に、治療効果を生じる化合物の量となる。一般にこの量は、１００パーセントのうち、約１パーセント〜約９９パーセント、好ましくは、約５パーセント〜約７０パーセント、最も好ましくは、約１０パーセント〜約３０パーセントの活性成分となる。
【００７９】
これらの製剤または組成物の調製法は、本発明の化合物を、担体および任意で１つもしくは複数の補助成分と会合させる段階を含む。一般に製剤は、本発明の化合物を、液体担体もしくは微粉化した固体担体と、またはその両方と、均一かつ密に会合させ、次いで、必要があれば製品を成型することにより調製される。
【００８０】
経口投与に適する本発明の製剤は、カプセル剤、カシェ剤、丸剤、錠剤、ロゼンジ剤（香味基剤、通常は、スクロースおよびアカシアもしくはトラガカントを使用する）、粉末剤、顆粒剤の形態、あるいは水性もしくは非水性液体中の溶液または懸濁液として、あるいは水中油型または油中水型の液体乳濁液として、あるいはエリキシルまたはシロップとして、あるいは香錠剤（ゼラチンとグリセリン、またはスクロースとアカシアのような不活性な基剤を使用する）として、ならびに／あるいは洗口剤としての形態であってもよく、それぞれ活性成分として所定量の本発明の化合物を含有する。本発明の化合物は、巨丸剤、舐剤またはペースト剤としても投与され得る。
【００８１】
経口投与のための本発明の固形剤形（カプセル剤、錠剤、丸剤、糖衣錠剤、粉末剤、顆粒剤など）中では、活性成分が、１つまたは複数の薬学的に許容される担体、例えば、クエン酸ナトリウムもしくは第二リン酸カルシウム、および／または以下に挙げる任意の担体と混合される：デンプン、ラクトース、スクロース、グルコース、マンニトールおよび／またはケイ酸のような、賦形剤および増量剤；例えば、カルボキシメチルセルロース、アルギン酸塩、ゼラチン、ポリビニルピロリドン、スクロースおよび／またはアカシアのような結合剤；グリセロールのような保湿剤；寒天、炭酸カルシウム、ジャガイモもしくはタピオカデンプン、アルギン酸、特定のケイ酸塩および炭酸ナトリウムのような崩壊剤；パラフィンのような溶解遅延剤；第四級アンモニウム化合物のような吸収促進剤；例えば、セチルアルコールおよびグリセロールモノステアラートのような湿潤剤；カオリンおよびベントナイト粘土のような吸収剤：タルク、ステアリン酸カルシウム、ステアリン酸マグネシウム、固形ポリエチレングリコール、ラウリル硫酸ナトリウムおよびそれらの混合物のような潤滑剤；ならびに着色剤。カプセル剤、錠剤および丸剤の場合、医薬組成物は緩衝剤も含み得る。同様のタイプの固形組成物は、ラクトースまたは乳糖ならびに高分子量ポリエチレングリコールなどのような添加剤を用いた、軟質および硬質充填ゼラチンカプセル中の賦形剤としても使用され得る。
【００８２】
錠剤は、任意で１つまたは複数の補助成分と共に、圧縮または成形により作製され得る。圧縮錠剤は、結合剤（例えば、ゼラチンまたはヒドロキシプロピルメチルセルロース）、潤滑剤、不活性希釈剤、保存剤、崩壊剤（例えば、グリコール酸デンプンナトリウムまたは架橋カルボキシメチルセルロースナトリウム）、界面活性剤または分散剤を用いて調製され得る。成形錠剤は、不活性液体希釈剤で湿潤された粉末化合物の混合物を適切な機械で成形することにより作製され得る。
【００８３】
本発明の医薬組成物の錠剤およびその他の固形剤形、例えば、糖衣錠剤、カプセル剤、丸剤および顆粒剤などは、腸溶性コーティングおよび医薬製剤技術分野で公知のその他のコーティングのような、コーティングおよびシェルで任意に刻み目を施されるか、あるいは調製され得る。これらはまた、中に含まれる活性成分の持続性または徐放性の放出を実現するように、例えば、所望の放出プロファイルを実現するための様々な割合のヒドロキシプロピルメチルセルロース、その他のポリマー基質、リポソームおよび／またはマイクロスフィアを用いて製剤化され得る。これらは、例えば、細菌保持フィルターによる濾過により、あるいは使用直前に、滅菌水またはその他の滅菌注射媒体に溶解可能な滅菌固形組成物の形態で滅菌剤を配合することにより、滅菌され得る。これらの組成物はまた、任意で乳白剤を含有してもよく、また、これらが消化管の特定部分でのみまたはその部分で優先的に、任意で遅延式に、１つまたは複数の活性成分を放出するような組成物であってもよい。使用され得る埋封組成物の例としては、ポリマー物質およびワックスが挙げられる。活性成分はまた、適切な場合、１つまたは複数の上記添加剤を含む、マイクロカプセル化形態であり得る。
【００８４】
本発明の化合物の経口投与のための液体剤形としては、薬学的に許容される、乳剤、マイクロエマルション剤、液剤、懸濁剤、シロップ剤およびエリキシル剤が挙げられる。活性成分に加えて、液体剤形は、当該技術分野において一般に使用される不活性希釈剤、例えば、水またはその他の溶媒など、可溶化剤および乳化剤、例えば、エチルアルコール、イソプロピルアルコール、炭酸エチル、酢酸エチル、ベンジルアルコール、安息香酸ベンジル、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、油（特に、綿実油、ラッカセイ油、トウモロコシ油、胚芽油、オリーブ油、ヒマシ油およびゴマ油）、グリセロール、テトラヒドロフリルアルコール、ポリエチレングリコールおよびソルビタン脂肪酸エステルなど、ならびにそれらの混合物を含有し得る。
【００８５】
不活性希釈剤に加えて、経口組成物は、湿潤剤、乳化および懸濁化剤、甘味、香味、着色、芳香および保存剤のような補助剤も含み得る。
【００８６】
懸濁剤は、活性化合物に加えて、例えば、エトキシル化イソステアリルアルコール、ポリオキシエチレンソルビトールおよびソルビタンエステル、微結晶性セルロース、メタ水酸化アルミニウム、ベントナイト、寒天およびトラガカントならびにそれらの混合物を含有し得る。
【００８７】
本発明の医薬組成物の直腸内および膣内投与のための製剤は、坐剤として提供することができ、この坐剤は、本発明の１つまたは複数の化合物を、１つまたは複数の適切な無刺激性の添加剤あるいは担体、例えば、カカオバター、ポリエチレングリコール、坐剤ワックスまたはサリチル酸塩を含む添加剤あるいは担体と混合することにより調製することができ、かつ室温では固体であるが、体温では液体あるため、直腸または膣腔内で溶解して活性化合物を放出する。
【００８８】
膣内投与に適する本発明の製剤はまた、適切であることが当該分野で公知の担体を含有する、膣坐剤、タンポン剤、クリーム剤、ゲル剤、ペースト剤、泡沫剤またはスプレー剤の製剤を含む。
【００８９】
本発明の化合物の局所または経皮投与のための剤形は、粉末剤、スプレー剤、軟膏剤、ペースト剤、クリーム剤、ローション剤、ゲル剤、液剤、パッチ剤および吸入剤を含む。活性化合物は、薬学的に許容される担体および必要とされ得る任意の保存剤、緩衝剤もしくは噴霧剤と、無菌条件下で混合され得る。
【００９０】
軟膏剤、ペースト剤、クリーム剤およびゲルは、本発明の活性化合物に加えて、添加剤、例えば、動物性および植物性脂肪、油、ワックス、パラフィン、デンプン、トラガカント、セルロース誘導体、ポリエチレングリコール、シリコーン、ベントナイト、ケイ酸、タルクおよび酸化亜鉛あるいはそれらの混合物などを含有し得る。
【００９１】
粉末剤およびスプレー剤は、本発明の活性化合物に加えて、添加剤、例えば、ラクトース、タルク、ケイ酸、水酸化アルミニウム、ケイ酸カルシウムおよびポリアミド粉末あるいはこれらの物質の混合物などを含有し得る。スプレー剤は、クロロフルオロ炭化水素および揮発性非置換炭化水素（例えば、ブタンおよびプロパンなど）のような、通常の噴霧剤をさらに含有し得る。
【００９２】
経皮パッチ剤は、本発明の化合物の体内への制御送達を提供するというさらなる利点を有する。このような剤形は、適切な溶剤中に溶解または分散させることにより作製され得る。吸収促進剤を使用して、化合物の皮膚を横切る流入を促進し得る。このような流入の速度は、速度調節膜を備えるか、または活性化合物をポリマー基質もしくはゲル中に拡散させることにより、調節され得る。
【００９３】
眼科製剤、眼用軟膏剤、粉末剤、液剤なども、本発明の範囲内にあることが意図される。
【００９４】
非経口投与に適する本発明の医薬組成物は、酸化防止剤、緩衝剤、静菌剤、意図された受容者の血液と製剤を等張にする溶質または懸濁化もしくは増粘剤を含有し得る、１つまたは複数の薬学的に許容される無菌等張水性もしくは非水性液剤、分散液剤、懸濁剤もしくは乳剤、または滅菌された注射用液剤または分散液剤中に使用直前に再構成され得るものと組み合わせて、１つまたは複数の本発明の化合物を含む。本発明の医薬組成物で使用され得る適切な水性および非水性担体の例としては、水、エタノール、ポリオール（例えば、グリセロール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコールなど）および適切なそれらの混合物、オリーブ油のような植物油ならびにオレイン酸エチルのような注射用有機エステルが挙げられる。適切な流動性は、例えば、レシチンのようなコーティング材料により、分散液剤の場合は必要とされる粒子サイズを維持することによりおよび界面活性剤の使用により維持され得る。
【００９５】
これらの組成物は、保存剤、湿潤剤、乳化剤および分散剤のような補助剤も含有し得る。微生物の活動は、様々な抗菌および抗真菌剤、例えば、パラベン、クロロブタノール、フェノールソルビン酸（ｐｈｅｎｏｌ  ｓｏｒｂｉｃ  ａｃｉｄ）などを含むことにより、確実に阻止し得る。糖類、塩化ナトリウムなどのような等張剤を組成物中に含むことも望まれ得る。さらに、注射用医薬形態の持続的吸収は、モノステアリン酸アルミニウムおよびゼラチンのような、吸収を遅延させる薬剤を含めることによりもたらし得る。
【００９６】
いくつかの場合においては、薬物の効果を持続させるために、皮下または筋肉内注射からの薬物吸収を遅延させることが望ましい。このことは、難水溶性の結晶性または非晶質物質の液体懸濁液の使用により達成され得る。その場合、薬物の吸収速度はその溶解速度に依存し、そして溶解速度は、結晶の大きさおよび結晶形態に依存し得る。あるいは、非経口投与された薬物形態の遅延吸収は、薬物を油性媒体に溶解または懸濁させることにより達成される。
【００９７】
注射用デポー剤形態は、ポリ乳酸−ポリグリコライドのような生物分解性ポリマーにおいて、対象化合物のマイクロカプセルマトリックスを形成することにより作製される。ポリマーに対する薬物の比および使用する特定のポリマーの性質により、薬物放出速度を調節し得る。その他の生物分解性ポリマーの例としては、ポリ（オルトエステル）およびポリ（無水物）が挙げられる。注射用デポー製剤はまた、身体組織に適合するリポソームまたはマイクロエマルション内に薬物を封入することにより調製される。
【００９８】
キット
有利なことに、本発明は、疾患の治療または予防のために消費者が使用するためのキットも提供する。キットは、ａ）ＩＡＰ阻害剤（例えば、式Ｉまたは式ＩＩの化合物、例えば、ＬＢＷ２４２）および薬学的に許容される担体、媒体もしくは希釈剤を含む医薬組成物；ならびに任意で、ｂ）特定の疾患の治療または予防のための当該医薬組成物の使用法を記載した使用説明書を含む。典型的な実施形態では、使用説明書には、免疫応答増強のための当該医薬組成物の使用法が記載されている。別の典型的な実施形態では、使用説明書には、癌の治療または予防のための当該医薬組成物の使用法が記載されている。別の典型的な実施形態では、使用説明書には、免疫細胞の免疫活性増強法が記載されている。本発明のキットはさらに、投与されるか、または別の方法で当該医薬組成物と共に使用される抗原を含む。
【００９９】
本願で使用される「キット」は、分割ボトルまたは分割ホイル小包のような、個別の単位投与剤形を収容するための容器を包含する。容器は、薬学的に許容される材料で製造された、当該分野で公知である任意の従来型の形状または形態、例えば、紙もしくは段ボール箱、ガラスもしくはプラスティックのボトルまたはジャー、再封止可能なバッグ（例えば、異なる容器に収容する錠剤の「補充品」を保持するためのもの）あるいは治療計画に従ってパックから押し出すための個々の用量を有するブリスターパックであり得る。使用される容器は、含まれる的確な投与剤形により決めることができ、例えば、従来型の段ボール箱は、液体懸濁液を保持するためには一般に用いられない。単一の投与剤形を販売するために、複数の容器を単一の包装に一緒に入れて用い得ることが可能である。例えば、錠剤をボトルに収容し、次にそれを箱の中に収容し得る。
【０１００】
このようなキットの例は、いわゆるブリスターパックである。ブリスターパックは、包装業界では公知であり、医薬単位投与剤形（錠剤、カプセル剤など）の包装に広く用いられている。ブリスターパックは一般に、好ましくは透明なプラスティック材料のホイルで覆われた比較的硬い材料のシートからなる。包装工程中、プラスティックホイルにくぼみが形成される。このくぼみは、包装される個々の錠剤またはカプセル剤の大きさおよび形状を有するか、または包装される複数の錠剤および／またはカプセル剤に適合する大きさおよび形状を有し得る。次に、錠剤またはカプセル剤をそれに応じてくぼみに入れ、比較的硬い材料のシートを、くぼみが形成された方向と反対側のホイル面でプラスティックホイルに対して密閉させる。その結果、錠剤またはカプセル剤は、プラスティックホイルとシートとの間のくぼみに、所望通りに、個々に密閉されるかまたはまとめて密閉される。好ましくは、シートの強度は、くぼみに手で圧力を加え、それによりくぼみの位置でシートに開口部が形成されることで、錠剤またはカプセル剤をブリスターパックから取り出ことができる強度である。その結果、錠剤またはカプセル剤を上記開口部から取り出すことができる。
【０１０１】
書面による記憶補助手段が提供されることが望しい場合があり、ここで、書面による記憶補助手段は、医師、薬剤師または対象者などに対する情報および／または指示を含むタイプのものであり、例えば、錠剤またはカプセル剤に隣接する数字の形態であって、そのように指定された錠剤またはカプセル剤を摂取するべき投与計画の日にその数字が対応するという形態か、あるいは同じタイプの情報を含むカードである。このような記憶補助手段の別の例は、カードに印刷されたカレンダーであり、たとえば次のような、「第１週、月曜、火曜」．．．など、．．．「第２週、月曜、火曜」．．．などである。記憶補助手段の他の変形物は容易にわかるであろう。「１日投与量」は、所与の日に摂取される、単一の錠剤もしくはカプセル剤またはいくつかの錠剤もしくはカプセル剤であり得る。
【０１０２】
キットの別の特定の実施形態は、一度に１つの１日投与量を分配するように設計されたディスペンサである。好ましくは、ディスペンサには、投与計画のコンプライアンスがさらに容易になるように、記憶補助手段が備えられている。このような記憶補助手段の例は、すでに分配された１日投与量の数を示す機械的計数器である。このような記憶補助手段の別の例は、例えば、最後の１日投与量が摂取された日付を読み上げ、かつ／または次回の用量が摂取される時期を知らせる、液晶読出し装置または可聴式通知シグナルと一体化した、電池式マイクロチップメモリである。
【０１０３】
本発明は、以下の実施例によりさらに説明されるが、これらの実施例は、限定するものとして解釈されるべきではない。
【実施例】
【０１０４】
実施例１：胎児胸線器官培養法（ＦＴＯＣ）において、ＩＡＰ阻害剤処置によりＮＫＴ細胞の発生が阻害された
ＮＫＴ細胞発生におけるＩＡＰファミリーメンバーの役割を調べるために、内因性ＩＡＰ阻害剤である、ミトコンドリアの第２のアポトーシス活性化因子（ＳＭＡＣ）の薬理学的模倣物を得た。大部分の実験には、３つの化学的に異なる阻害剤を使用した。このような阻害剤の１つであるＬＢＷ−２４２は、ＩＡＰファミリーメンバーの強力な阻害剤であり、マイクロモル以下の濃度（ＩＣ５０＝２８０ｎＭ）でＸＩＡＰのＢＩＲドメインと結合する。ほとんどの実験反復にＬＢＷ−２４２を使用した。
【０１０５】
胎児胸線器官培養法（ＦＴＯＣ）を用いてＮＫＴ細胞の発生を調べた。Ｃ５７ＢＬ／６マウス由来の胚令１６．５日の胚を、３つの異なるＩＡＰ阻害剤、対照化合物または溶媒（ＰＢＳ）の存在下で培養した。１４日後、培養物を回収して、フローサイトメトリーにより解析した。図１に示されるように、胎児胸線器官培養法（ＦＴＯＣ）でのＮＫＴ細胞発生が、ＩＡＰ阻害剤処置により阻害された。図１Ａは、ＩＡＰ阻害剤（ＳＭＡＣ模倣物）で１４日間処置したＦＴＯＣにおける胸腺集団の定量化を表す。図１Ａに示される通り、ＦＴＯＣのＩＡＰ阻害剤処置によりＣＤ４＋Ｔ細胞が中程度減少し、培養サイズならびにＣＤ８＋およびダブルポジティブＴ細胞に対する一貫した作用はなかった。複数の実験において、ＦＴＯＣ培養中のＩＡＰファミリーメンバー阻害は、図１Ｂ〜１Ｄに示されるように、投与量依存的にＮＫＴ細胞発生を完全に阻止した。図１Ｂは、１４日目のシングルポジティブ胸腺細胞の発生を、ＬＢＷ−２４２濃度の関数として表したものである。図１Ｃは、１４日目のＦＴＯＣの、α−ｇａｌｃｅｒを負荷したＣＤ１ｄテトラマーおよび抗ＣＤを用いたフローサイトメトリー解析を表す。各培養物に使用された処置剤は、対応するプロットの上方に記してある。データは、４つの独立した実験の代表的なものである。図１Ｄは、ＩＡＰ阻害剤を用いたいくつかの独立した実験による、ＮＫＴ細胞発生の定量化を表す。図１Ｅは、１４日目ＦＴＯＣから回収されたＮＫＴ細胞のパーセントを、ＬＢＷ−２４２投与量の関数として表したものである。ＩＡＰファミリーメンバー阻害は、ＣＤ１ｄ発現に対して、またはＦＯＸＰ３ポジティブＴ細胞もしくはγδＴ細胞の発生に対して、一貫した作用を有しなかった。図１で使用されたのは、Ｓｍａｃ模倣物３がＬＢＷ−２４２であり、Ｓｍａｃ模倣物１および２が、ＬＢＷ−２４２よりも高い効力を有するさらなるＩＡＰ阻害剤化合物である。ＬＢＷ−２４２および対照化合物は５００ｎＭで使用した。Ｓｍａｃ模倣物１および２は１００ｎＭで使用した。すべての培養には、胚令１６．５日のＣ５７ＢＬ／６胚を使用した。
【０１０６】
実施例２：ＩＡＰファミリーメンバー阻害は、成熟ＣＤ４＋Ｔ細胞をアポトーシスに対して感受性にしない
成熟ＮＫＴ細胞の生存におけるＩＡＰファミリーメンバーの役割を評価した。ＢＡＬＢ／ｃマウスの脾臓由来ＣＤ４＋Ｔ細胞を抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８で２４時間活性化し、次いでフローサイトメトリーにより解析した。図２で示されるように、ＩＡＰファミリーメンバー阻害は、成熟ＣＤ４＋Ｔ細胞をアポトーシスに対して感受性にしない。２×１０６個のＢＡＬＢ／ｃ脾臓ＣＤ４＋Ｔ細胞を、ＲＰＭＩ中で抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８により刺激した。２４時間後、トリパンブルー排除法により生存細胞を定量化した。得られた細胞数を図２Ａに示す。図２Ａの培養物中のアポトーシス細胞を、フローサイトメトリーを用いてアネキシンＶおよび７−ＡＡＤで定量化した（結果を図２Ｂに示す）。ＬＢＷ−２４２も対照化合物も共に５００ｎＭで使用した。図２Ａ〜２Ｂに示されるように、ＣＤ４＋Ｔ細胞のＩＡＰ阻害剤処置は、総Ｔ細胞数を変化させず、アポトーシスにも寄与しなかった。図２Ａの培養物中のＮＫＴ細胞を、抗ＣＤ３およびα−ｇａｌｃｅｒを負荷したＣＤ１ｄテトラマーを用いて同定した。図２Ｃに示されるように、ＮＫＴ細胞は依然、正常な頻度で培養物中で検出された。刺激の非存在下でも、ＩＡＰファミリーメンバー阻害はアポトーシスに対して識別可能な作用を有しなかった。
【０１０７】
実施例３：ＩＡＰファミリーメンバー阻害は、活性化Ｔ細胞からのサイトカイン分泌を増強する
ＮＫＴ細胞におけるＩＡＰ阻害の機能的結果を判定するために、ＢＡＬＢ／ｃマウス由来の膵臓細胞を、ＮＫＴ細胞特異的アゴニストであるα−ガラクトシルセラミド（α−ｇａｌｃｅｒ）で刺激した。驚くべきことに、図３Ａ〜３Ｂに示されるように、α−ｇａｌｃｅｒで刺激されたＩＡＰ阻害剤処置膵臓細胞は、ＩＦＮ−γ（インターフェロン−γ）およびＩＬ−２（インターロイキン−２）両方の分泌増加を示した。３匹の別々のマウス由来のＢＡＬＢ／ｃ脾臓細胞５×１０５個を、ＬＢＷ−２４２または対照化合物の存在下、α−ｇａｌｃｅｒと共にＲＰＭＩ中で培養した。４８時間後に、培養上清中のサイトカインレベルをＥＬＩＳＡにより測定した。その結果を図３Ａ（ＩＦＮγ）および図３Ｂ（ＩＬ−２）に示す。図３Ｃ〜３Ｄに示されるように、抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８で刺激した、未分画のＢＡＬＢ／ｃまたはＣ５７ＢＬ／６ＣＤ４＋Ｔ細胞において、ＩＬ−２産生に対する同様の投与量依存的作用が観察された。ＢＡＬＢ／ｃマウス由来の脾臓ＣＤ４＋Ｔ細胞１０５個を、ＬＢＷ−２４２または対照化合物の存在下、抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８あるいはアイソタイプ対照と共にＲＰＭＩ中で４８時間培養した。図３Ｃに示されるように、培養上清中のＩＬ−２レベルをＥＬＩＳＡにより測定した。図３Ｃに記載の条件を用いたＬＢＷ−２４２に対する用量反応曲線を、図３Ｄに示す。ＬＢＷ−２４２および対照化合物は５００ｎＭで使用した。刺激の非存在下では、ＩＡＰ阻害による作用は観察されなかった。重要なことに、ＣＤ４＋Ｔ細胞のＳＭＡＣ模倣物処置により、汎カスパーゼ阻害剤ＺＶＡＤ−ＦＭＫの存在下でもサイトカイン産生が増強され、このことは、観察された作用が、カスパーゼ阻害解除の結果ではないということを示唆している。
【０１０８】
Ｔ細胞において観察されたＩＡＰ阻害の作用は、依然、ＮＫＴ細胞機能における変化に依存している可能性があるため、ＩＡＰ阻害の結果を、ＮＫＴ細胞欠損ＣＤ１ｄノックアウトＣ５７ＢＬ／６マウスにおいて評価した。ＩＡＰ阻害剤の存在下、ＣＤ１ｄノックアウトＣＤ４＋Ｔ細胞を抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８で刺激した結果、ＷＴ動物のものと識別不可能なＩＬ−２産生が見られ、このことは、ＩＡＰファミリーメンバー阻害により引き起こされる、活性化Ｔ細胞からの増強されたサイトカイン分泌が、ＮＫＴ細胞に依存しないことを示唆している（図４）。野生型（ＷＴ）およびＣＤ１ｄノックアウト（ＫＯ）Ｃ５７ＢＬ／６マウスの脾臓由来ＣＤ４＋Ｔ細胞をＲＰＭＩ中で、抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８と共に、あるいはＬＢＷ−２４２、Ｍ２または対照化合物の存在下で４８時間、培養した。図４に示されるように、培養上清中のＩＬ−２レベルをＥＬＩＳＡにより測定した。ＩＡＰ阻害の作用はＣＤ４＋Ｔ細胞に限定されず、ＣＤ８＋Ｔ細胞も同様に、ＩＡＰ阻害剤存在下での刺激後に過剰のＩＦＮ−γおよびＩＬ−２を産生した（図５）。Ｃ５７ＢＬ／６マウス由来のＣＤ８＋Ｔ細胞をＲＰＭＩ中で、抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８と共に、あるいはＬＢＷ−２４２または対照化合物の存在下で４８時間、培養した。培養上清中のサイトカインレベルをＥＬＩＳＡにより測定した。図５に示されるように、活性化ＣＤ８＋Ｔ細胞からのサイトカイン産生が、ＩＡＰ阻害により増大した。
【０１０９】
実施例４：ヒトＣＤ４＋Ｔ細胞はＩＡＰ阻害剤に応答する
ＩＡＰファミリーのメンバーの大部分は、マウスとヒトとの間で高度に保存されており、このことは、マウスにおける上記観察は、活性化ヒト細胞にも適用され得ることを示唆している。この可能性を検討するために、何人かの健常志願者の末梢血からＣＤ４＋Ｔ細胞を精製し、ＩＡＰ阻害剤の存在下、抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８で刺激した。マウスにおいて観察されたように、ＩＡＰファミリーメンバー阻害により、活性化ＣＤ４＋Ｔ細胞からのＩＬ−２分泌が投与量依存的に増加し、また、マウスにおいて観察されたように、ＩＡＰ阻害は、休止状態の細胞に対しては明らかな作用を有しなかった（図６Ａ〜６Ｂ）。健常提供者の末梢血から１０５個のＣＤ４＋Ｔ細胞を精製し、ＩＡＰ阻害剤（Ｍ２、Ｍ３およびＭ４）または対照化合物（Ｍ１）の存在下、抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８あるいはアイソタイプ対照抗体で４８時間刺激した。図６Ａに示すように、ＩＬ−２をＥＬＩＳＡにより測定した。Ｍ１およびＭ４（ＬＢＷ−２４２）は５００ｎＭで使用した。Ｍ２およびＭ３は１００ｎＭで使用した。図６Ｂは、図６Ａに記載された異なる提供者由来のＣＤ４＋Ｔ細胞および設定を用いた、ＬＢＷ−２４２に対する用量反応曲線を表す。
【０１１０】
シクロスポリンによるカルシニューリンの薬理学的遮断は、ＩＡＰ阻害に関連したＩＬ−２産生増強を阻止することができた。これに対し、ラパマイシンによるＡｋｔ経路の阻害は、総ＩＬ−２産生を低下させることはできたが、ＩＡＰ阻害中のＩＬ−２産生増強は阻害しなかった（図６Ｃ）。ヒトＣＤ４＋Ｔ細胞を、ＩＡＰ阻害剤または対照化合物の存在下、シロリムス（ラパマイシン）またはシクロスポリンで刺激し、得られたＩＬ−２レベルを図６Ｃに示す。
【０１１１】
実施例５：Ｔ細胞活性化中のＩＡＰファミリーメンバー阻害は、ＪＮＫおよびＮＦ−κＢ経路を介したシグナル伝達を増強する
増強された活性化依存性のサイトカイン産生とＩＡＰ阻害とを関連付ける機構を調べるために、刺激ＣＤ４＋Ｔ細胞におけるＪＮＫリン酸化およびＩＫＢ分解に対するＩＡＰ阻害の作用を、ウエスタンブロット法により評価した。図７に示されるように、ＪＮＫおよびＮＦ−κＢ経路は共に、ＩＡＰ阻害Ｔ細胞においてより急速に活性化された。２×１０６個のＣＤ４＋Ｔ細胞の同型培養物を、５００ｎＭのＬＢＷ−２４２または対照化合物（ＬＣＶ−８４３）の存在下、表示された時間の間、抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８で刺激した。同型培養物を混合し、細胞溶解物を、表示されたタンパク質に関してウエスタンブロット法により解析した。負荷対照としてＰＤＩを使用した。ｃＩＡＰ２は、ｂｃｌ−１０に対するユビキチンリガーゼあると報告されているが、ＩＡＰ阻害は、活性化Ｔ細胞におけるｂｃｌ−１０の検出可能な変化をもたらさなかった。刺激の非存在下でＩＡＰ阻害剤処置されたＴ細胞では、ＪＮＫリン酸化およびＩＫＢ分解における変化は観察されなかった。
【０１１２】
実施例６：ＩＡＰ阻害剤は免疫細胞活性化を広範に増強する
ＪＮＫおよびＮＦ−κＢ経路は、広範な免疫受容体下流のシグナル伝達において重要な役割を担っているため、本発明者らは、さらにいくつかの免疫集団におけるＩＡＰ阻害剤の作用を解析した。図８Ａに示されるように、抗ＩｇＭおよび抗ＣＤ４０で刺激されたＩＡＰ阻害Ｂ細胞は、対照細胞に比べてＩＬ−６産生が増大した。２×１０６個のＢ細胞を、ＬＢＷ−２４２または対照化合物の存在下、抗ＩｇＭおよび抗ＣＤ４０と共に９６時間培養した。培養上清中のＩＬ−６をＥＬＩＳＡにより測定した。さらに、部分的に活性化された（すなわち、クラスター破壊による）骨髄由来樹状細胞（ＤＣ）では、ＩＡＰ阻害後にＩＬ−１２ｐ４０の産生が増大し、この作用は、ＬＰＳまたはＣｐＧで刺激されたＩＡＰ阻害ＤＣでも観察された（図８Ｂ）。４×１０４個の部分的に活性化された骨髄由来樹状細胞を、ＬＢＷ−２４２または対照化合物の存在下、図８Ｂに表示された刺激剤と共に２４時間培養した。培養上清中のｐ４０をＥＬＩＳＡにより測定した。図８に示される両実験に関しては、ＬＢＷ−２４２および対照化合物は５００ｎＭで使用した。ＬＰＳで処置した腹腔マクロファージでも、ＩＡＰ阻害剤で共処理した場合にＩＬ−６の分泌増加が見られた。
【０１１３】
実施例７：ＩＡＰファミリーメンバー阻害はアロ反応性を増強する
免疫細胞活性化を増強するＩＡＰ阻害の広範な能力を仮定して、アロタイプ応答に対するＩＡＰ阻害剤の作用を調べた。ＢＡＬＢ／ｃマウス由来脾臓細胞４×１０５個を、ＬＢＷ−２４２または対照化合物（ＬＣＶ−８４３）の存在下、放射線照射されたＣ５７ＢＬ／６脾臓細胞８×１０５個と共に培養した。６日後、培養物を回収して、サイトカイン産生および脾臓細胞増殖を解析した。図９Ａに示されるように、ＬＢＷ−２４２処理した培養物は、有意に増強されたＩＦＮ−γ分泌を示したが、ＩＬ−２  レベルは有意に減少した。細胞上清中のサイトカインをＥＬＩＳＡにより測定した。ＬＢＷ−２４２および対照化合物は共に５００ｎＭで使用した。図９Ａに記載の培養の終わりに、トリパンブルー排除法により総生存細胞を計数し、免疫細胞サブセットを、図９Ｂに表示のマーカーを用いたフローサイトメトリーにより同定した。図９Ａに記載の培養物が、有意なＣＤ４Ｔ細胞増殖も示している（図９Ｂ）ことを考慮すれば、ＩＬ−２減少はサイトカイン消費によるという可能性がある。ＩＡＰ阻害培養物において、かなりのＢ細胞増殖が生じた（図９Ｂ）。
【０１１４】
ＩＡＰ阻害による活性化増強作用は容易に逆転され、アロ反応性Ｔ細胞においては、阻害剤非存在下での抗ＣＤ３による二次刺激により、それ以前の培養条件に関係なく等しい応答を生じた（図１０）。６日間の混合リンパ球反応で刺激した細胞を回収し、抗ＣＤ３で４８時間、再刺激した。培養上清中のサイトカインをＥＬＩＳＡにより測定した。図１０に表示されている試料の名称は、一次刺激中に使用された処置剤を表す。
【０１１５】
実施例８：ＣＤ４＋Ｔ細胞におけるＳＭＡＣ結合タンパク質ＭＬＩＡＰの過剰発現は、刺激後のＩＬ−２産生を減少させる
内因性のＳＭＡＣ結合タンパク質であるＭＬ−ＩＡＰの過剰発現が、活性化刺激に対するＴ細胞の応答を変化させ得るか否かも調べた。図１１に示されるように、ＭＬ−ＩＡＰに対するトランスジェニックＢＡＬＢ／ｃＴ細胞では、抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８刺激に応答してＩＬ−２の分泌レベルが減少し、この作用はＩＡＰ阻害により調節された可能性がある。ＢＡＬＢ／ｃＷＴまたはＭＬＩＡＰトランスジェニック（ＩＡＰ）マウス由来のＣＤ４＋Ｔ細胞１０５個を、ＬＢＷ−２４２または対照化合物の存在下、抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８と共にＲＰＭＩ中で４８時間培養した。培養上清中のＩＬ−２レベルをＥＬＩＳＡにより測定した。
【０１１６】
実施例９：ＸＩＡＰノックアウト（ＫＯ）Ｔ細胞は、ＳＭＡＣ模倣物処置に対して耐性である
Ｔ細胞活性化に対するＩＡＰ依存性作用の特異性を明らかにするために、ＸＩＡＰ欠損マウス由来のＴ細胞を、ＬＢＷ−２４２または対照化合物ＬＣＶ−８４３の存在下で活性化した。開始時に、ＸＩＡＰ欠損Ｔ細胞は、ＷＴ動物と同等レベルのＩＬ−２を分泌した。しかし、ＸＩＡＰ欠損Ｔ細胞は、ＳＭＡＣ模倣物処置に対して耐性であり、ＬＢＷ−２４２処置に対してわずかなサイトカイン分泌増加を示すのみであった（図１２）。図１２Ａに示されるように、Ｃ５７ＢＬ／６ＷＴまたはＸＩＡＰ−ＫＯマウス由来の細胞１０５個を、ＬＢＷ−２４２または対照化合物ＬＣＶ−８４３の存在下、抗ＣＤ３および抗ＣＤ２８と共にＲＰＭＩ中で４８時間培養した。培養上清中のＩＬ−２レベルをＥＬＩＳＡにより測定した。図１２Ｂは、ＬＣＶ−８４３と比較した、ＬＢＷ−２４２存在下で刺激したＣＤ４＋Ｔ細胞から産生されたＩＬ−２の比である。これらの結果は、Ｔ細胞をＳＭＡＣ模倣物処置に対して感受性にすることにおいて、ＸＩＡＰが重要な役割を担っていることを示唆している。
【０１１７】
実施例１０：ＩＡＰ阻害剤は、インビボで、免疫活性化を増強しワクチン接種後の防衛免疫を向上させる
インビボでの免疫活性化に対するＩＡＰ阻害剤の作用を調べるために、後の抗原投与の前に、ＬＢＷ−２４２をワクチンと組み合わせてマウスに投与した。１４日目および７日目に、放射線照射したＢ１６マウス黒色腫細胞（ワクチン）を、単一経口投与量のＬＢＷ−２４２（１５０ｍｇ／ｋｇ）と共に、またはそれなしで投与した。０日目にＢ１６腫瘍生細胞をマウスに移植した（抗原投与）。生細胞移植後の７日、１０日、１３日および１６日目に、腫瘍体積を測定した。図１３に示されるように、Ｂ１６ワクチンと組み合わせてＩＡＰ阻害剤ＬＢＷ−２４２を投与されたマウスは、ＬＢＷ−２４２またはＢ１６ワクチンを単独で投与されたマウスに比べて、Ｂ１６生細胞による抗原投与後に腫瘍量が減少した。このデータは、抗原と組み合わせてＩＡＰ阻害剤を投与することにより、免疫活性化が向上し、防衛免疫が増強されることを示唆している。
【０１１８】
実施例１１：本発明のＩＡＰ阻害剤の合成
ＬＢＷ２４２（Ｎ−［１−シクロヘキシル−２−オキソ−２−（６−フェネチル−オクタヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］ピリジン−１−イル）−エチル］−２−メチルアミノ−プロピオンアミド）の合成方法を以下に記載する。
【０１１９】
類似の合成方法を用いて、本発明の他のＩＡＰ阻害剤を調製し得る。
【化７】
0006030739.tif 000011
【０１２０】
ブト−３−エニル−（（Ｓ）−１−フェニル−エチル）−アミン（Ａ）：０℃のＳ−（−）−１−フェニルエチルアミン（１５．７５ｇ、１３０ｍｍｏｌ）ＤＭＦ溶液１５０ｍＬに、Ｋ２ＣＯ３（５３．９ｇ、３９０ｍｍｏｌ）を少量加える。０℃で１０分間攪拌した後、４−ブロモブテン（１３．５ｇ、１００ｍｍｏｌ）を滴加し、次いでＮａＩ（５８．５ｇ、３９０ｍｍｏｌ）を少量加える。反応混合物の白色懸濁液を９５℃まで加熱し、一晩／１６時間攪拌する。この溶液を室温まで冷却して、エーテル２００ｍＬで希釈し、水１００ｍＬで３回洗浄する。有機層をＮａ２ＳＯ４で乾燥させて濃縮する。粗生成物を蒸留（６５〜７０℃、高真空下）により精製して無色の液体（１３．５ｇ、７６．７％）を得る。
【０１２１】
[ブト−３−エニル−（（Ｓ）−１−フェニル−エチル）−アミノ］−酢酸エチルエステル（Ｂ）：０℃のブト−３−エニル−（（Ｓ）−１−フェニル−エチル）−アミン（６．３７ｇ、３６．４ｍｍｏｌ）ＤＭＦ溶液１５０ｍＬに、Ｋ２ＣＯ３（１０．０ｇ、７２．８ｍｍｏｌ）を少量加える。０℃で１０分間攪拌した後、エチルブロモアセタート（８．３５ｇ、５４．６ｍｍｏｌ）を徐々に加える。反応混合物の白色懸濁液を室温で一晩／１６時間攪拌する。この溶液をエーテル２００ｍＬで希釈し、水１００ｍＬで３回洗浄する。粗生成物をクロマトグラフィー（ヘキサン／ＣＨ２Ｃｌ２：５０／５０）により精製して淡色の液体（８．５ｇ、９４．５％）を得る。
【０１２２】
（２Ｓ，３Ｒ）−３−ブト−３−エニル−１−（（Ｓ）−１−フェニル−エチル−ピロリジン−２−カルボン酸エチルエステル（Ｃ）：−４０℃のジイソプロピルアミン（３．６ｇ、３５．７ｍｍｏｌ）ＴＨＦ溶液（８０ｍＬ）に、ＢｕＬｉ（１４．２８ｍＬ、３５．７ｍｍｏｌ、ヘキサン中２．５Ｍ）を徐々に加える。この溶液を０℃まで加温し、３０分間攪拌してＬＤＡ溶液を形成する。ＬＤＡ溶液を−７０℃まで冷却し、−７０℃の［ブト−３−エニル−（（Ｓ）−１−フェニル−エチル）−アミノ］−酢酸エチルエステル（７．８ｇ、２９．８ｍｍｏｌ）ＴＨＦ溶液（８０ｍＬ）を徐々に加える。淡黄色の反応溶液を、濃黄色の溶液になるまで−２０℃で３０分間攪拌し、次いで−７０℃まで冷却する。この溶液に、ＺｎＢｒ２（１６．７６ｇ、７４．５ｍｍｏｌ）のエーテル溶液（５０ｍＬ）を−７０℃で滴加する。室温で１．５時間攪拌した後、反応溶液を０℃まで冷却し、ＣｕＣＮ（３．４７ｇ、３８．７４ｍｍｏｌ）／ＬｉＣｌ（３．２９ｇ、７７．４８ｍｍｏｌ）ＴＨＦ溶液（８０ｍｌ）を徐々に加える。０℃で１０分間攪拌した後、反応溶液に臭化アリル（７．２６ｇ、６０ｍｍｏｌ）を滴加し、室温まで極めて緩慢に加温する。室温で一晩攪拌後、飽和ＮＨ４Ｃｌ６０ｍＬを加えて反応を停止し、エーテル１５０ｍＬで３回抽出を行う。混合した有機層を濃縮する。粗生成物をクロマトグラフィー（ヘキサン／ＥｔＯＡｃ：８５／１５）により精製して、無色の液体（７．４ｇ、８２．６％）を得る。（ＺｎＢｒ２を、使用前の１時間、高真空下、１５０℃で乾燥させる）。
【０１２３】
（２Ｓ，３Ｒ）−１−（（２Ｅ，４Ｚ）−（Ｓ）−１）２−ジメチル−ヘキサ−２，４−ジエニル）−３−（３−オキソ−プロピル）ピロリジン−２−カルボン酸エチルエステル（Ｄ）：（２Ｓ，３Ｒ）−３−ブト−３−エニル−１−（（Ｓ）−１−フェニル−エチル）−ピロリジン−２−カルボン酸エチルエステル（１．０ｇ、３．３２ｍｍｏｌ）を、ＨＣｌ（０．５ｍＬ、３７％）を含むＥｔＯＨ（１０ｍＬ）中に溶かし、−７０℃まで冷却する。オゾンガスを１０分間または溶液が極淡い青色になるまで溶液中で泡立たせる。窒素ガスを１５分間溶液中で泡立たせて、溶液中の余分なオゾンを除去する。冷却溶液にＺｎ粉（０．４３ｇ、６．６ｍｍｏｌ）および（０．５ｍＬ、３７％）を加え、室温で２０分間攪拌する。濾過後に溶液をＣＨ２Ｃｌ２５０ｍＬで希釈し、飽和ＮａＨＣＯ３（１０ｍＬ）、そして水２０ｍｌで２回洗浄する。乾燥および濃縮後、無色の液体（１．０ｇ）が得られ、これを、さらに精製することなく次の段階の反応で使用する。
【０１２４】
（２Ｓ，３Ｒ）−３−（３−フェネチルアミノ−プロピル）−１−（（Ｓ）−１−フェニル−エチル）−ピロリジン−２−カルボン酸エチルエステル（Ｅ）：（２Ｓ，３Ｒ）−１−（（２Ｅ，４Ｚ）−（Ｓ）−１，２−ジメチル−ヘキサ−２，４−ジエニル）−３−（３−オキソ−プロピル）ピロリジン−２−カルボン酸エチルエステル（１ｇ、未精製）ＥｔＯＨ溶液（１０ｍＬ）にフェネチルアミン（０．４４ｇ、３．６５ｍｍｏｌ）を室温で加える。室温で３０分間攪拌した後、ＮａＢＨ３ＣＮ（０．３ｇ、４．８７ｍｍｏｌ）を少量加える。室温で１．５時間攪拌した後、反応溶液をエーテル５０ｍＬで希釈し、鹹水２０ｍＬで洗浄する。エーテル層を濃縮し、粗生成物をクロマトグラフィー（ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ：９７／３）により精製して、淡色の液体（４０５ｍｇ、３０．０％）を得る。
【０１２５】
（３ａＳ５７ａＳ）−６−フェネチル−１−（（Ｓ）−１−フェニル−エチル）−オクタヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］ピリジン−７−オン（Ｆ）：（２Ｓ，３Ｒ）−３−（３−フェネチルアミノ−プロピル）−１−（（Ｓ）−１−フェニル−エチル）−ピロリジン−２−カルボン酸エチルエステル（３４０ｍｇ、０．８３ｍｍｏｌ）をＭｅＯＨ／ＫＯＨ／Ｈ２Ｏ（１０ｍＬ／５ｇ／５ｍＬ）２０ｍＬ中に溶かす。８０℃で２時間攪拌した後、この溶液を０℃まで冷却し、ＨＣｌ（３７％）添加によりｐＨ＝５まで中和する。濃縮後に粗生成物をＣＨ２Ｃｌ２１ｍＬ中に溶かし、短いシリカゲルプラグで濾過し、ＣＨ２Ｃｌ２／ＭｅＯＨ（９３／７）で溶出して、淡色のガラス状固体（２５０ｍｇ、７８．９％）を酸として得る。
【０１２６】
室温の酸（１当量）ＤＭＦ溶液（０．０５〜０．１Ｍ）にジイソプロピルエチルアミン（５当量）を加える。室温で２０分間攪拌した後、反応混合物にＨＯＢＴ（１．２当量）／ＨＢＴＵ（１．２当量）ＤＭＦ溶液を加え、１．５時間攪拌（またはＴＬＣによるモニター）を続ける。反応溶液をエーテル（溶液の５〜１０倍量で１回）で希釈し、水（溶液の３倍量で２回）で洗浄する。混合した有機溶液を濃縮する。粗生成物をＣＨ２Ｃｌ２で希釈し、Ｎａ２ＳＯ４で乾燥させ、クロマトグラフィー（ＣＨ２Ｃ１２／ＭｅＯＨ：９７／３）により精製して、純生成物（収率７０〜９５％）を得る。
【０１２７】
２−ヒドロキシルピリジンを用いた化合物Ｆの製法：（２Ｓ，３Ｒ）−３−（２−フェネチルアミノ−エチル）−１−（（Ｓ）−１−フェニル−エチル）−ピロリジン−２カルボン酸メチルエステル（４００ｍｇ、１．０５ｍｍｏｌ）／２−ヒドロキシルピリジン（１００ｍｇ、１．０５ｍｍｏｌ）のＴＨＦ溶液（１０ｍｌ）を４０℃で２４時間攪拌する。反応溶液をエーテル５０ｍＬで希釈し、水１２０ｍＬで２回洗浄する。乾燥および濃縮後、淡色の液体（３５０ｍｇ）が得られ、これを、さらに精製することなく次の段階の反応で使用する。
【０１２８】
（３ａＲ，８ａＳ）−７−フェネチル−１−（（Ｓ）−１−フェニル−エチル）−デカヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］アゼピン（Ｇ）：−２０℃のラクタム（１当量）ＴＨＦ溶液（０．０２Ｍ）にＬｉＡｌＨ４（２当量）ＴＨＦ溶液（０．０２Ｍ）を徐々に加える。室温で１．５時間攪拌した後、この溶液をエーテル（溶液の倍量で５回）で希釈し、水（溶液の２倍量で２回）で洗浄し、乾燥および濃縮する。粗生成物をクロマトグラフィー（ＣＨ２Ｃｌ２／Ｍｅ０Ｈ：９７／３）により精製して、生成物を得る（収率７０〜９０％）。
【０１２９】
（３ａＲ，８ａＳ）−７−フェネチル−デカヒドロ−ピロロ［２，３−ｃ］アゼピン（Ｈ）：１０００ｍｌ丸底フラスコ中の反応物（＜１ｇ）と炭素上Ｐｄ１０％（２０重量％）のＭｅＯＨ溶液／懸濁液（１０ｍＬ、酢酸を２滴添加）を、バルーンからの水素ガス（大気圧）の下、室温で４〜８時間激しく攪拌する。ハウスバキュームで１０分間脱気した後、反応混合物を濾過して触媒を除去し、濃縮した。粗生成物をＣＨ２Ｃｌ２／Ｈ２Ｏ（８／２、十分な量）で希釈し、ＮＨ４ＯＨでｐＨ＝７〜８まで中和した。乾燥および濃縮後、生成物（定量的収率８０％）が得られ、これを、さらに精製することなく次の段階の反応で使用する。
【０１３０】
ＬＢＷ２４２：以下に記載のスキームを用いて、化合物Ｈを調製する：
【化８】
0006030739.tif 000012
【０１３１】
化合物（７）：６のジクロロメタン溶液（２５ｍＬ）に、ジイソプロピルエチルアミン（４．１７ｍＬ、２４ｍｍｏｌ）、ｔ−Ｂｏｃ−Ｌ−シクロヘキシルグリシン（１．５４ｇ、６ｍｍｏｌ）およびＨＯＢｔ／ＨＢＴＵ（０．４５Ｍ）のＤＭＦ溶液（１６ｍＬ、７．１９ｍｍｏｌ）を順次加える。この混合物を室温で一晩攪拌し、次いでＥｔＯＡｃ（２００ｍＬ）で希釈し、１Ｍクエン酸水溶液（５０ｍＬ）、水（５０ｍＬ）、ＮａＨＣＯ３飽和水溶液（５０ｍＬ）および鹹水（５０ｍＬで２回）で順次洗浄する。有機層を真空下で乾燥および濃縮させる。残留物をフラッシュクロマトグラフィー（シリカゲル；ヘキサン／ＥｔＯＡｃ１：９）で精製して、黄色の油状物を得る。この黄色の油状物をジクロロメタン（２０ｍＬ）に溶かし、ＴＦＡ（１０ｍＬ）を加え、混合物を室温で３時間攪拌する。この混合物を濃縮し、残留物をジクロロメタン（１００ｍＬ）に溶かし、飽和炭酸水素ナトリウムで中和する。この溶液をジクロロメタン（５０ｍＬで３回）で抽出する。有機抽出液を混合し、真空下で乾燥および濃縮させて、１．７５ｇ（２段階で７９％）の表題化合物が得られ、これを、さらに精製または特徴付けすることなく次の段階で使用する。
【０１３２】
ＬＢＷ２４２：７（１．７５ｇ、４．７４ｍｍｏｌ）のジクロロメタン溶液（２５ｍＬ）に、ジイソプロピルエチルアミン（３．３０ｍＬ、１９ｍｍｏｌ）、ｔ−Ｂｏｃ−Ｎ−メチル−Ｌ−アラニン（０．９７ｇ、４．７４ｍｍｏｌ）およびＨＯＢｔ／ＨＢＴＵ（０．４５Ｍ）のＤＭＦ溶液（１３ｍＬ、５．６９１ｍｍｏｌ）を順次加える。この混合物を室温で一晩攪拌する。混合物をＥｔＯＡｃ（２００ｍＬ）で希釈し、１Ｍクエン酸水溶液（５０ｍＬ）、水（５０ｍＬ）、ＮａＨＣＯ３飽和水溶液（５０ｍＬ）および鹹水（５０ｍＬで２回）で順次洗浄する。有機層を真空下で乾燥および濃縮させる。残留物をジクロロメタン（２０ｍＬ）に溶かし、ＴＦＡ（１０ｍＬ）を加え、混合物を室温で３時間攪拌する。この混合物を濃縮し、残留物をジクロロメタン（１００ｍＬ）に溶かし、飽和炭酸水素ナトリウムで中和する。この溶液をジクロロメタン（５０ｍＬで３回）で抽出する。有機抽出液を混合し、真空下で乾燥および濃縮させる。残留物をＨＰＬＣ（Ｃ−１８シリカゲル、０．５％ＴＦＡ中２０％ＣＨ３ＣＮ／Ｈ２Ｏ）で精製して、ｇ（２段階で３６％）の表題化合物をＴＦＡ塩として得る。
【０１３３】
均等物
本発明は、特定の実施例および実施形態のみに関して本明細書に記載されている。本発明のすべての可能な実施例および実施形態を網羅的に記載する努力がなされているわけではない。実際、様々な追加、削除、改変およびその他の変更が、以下の特許請求の範囲で列挙される本発明の意図された精神および範囲を逸脱することなく、上記実施例および実施形態に対してなされ得ることを、当業者は理解するであろう。このような追加、削除、改変およびその他の変更はすべて、以下の特許請求の範囲内に包含されるものとする。
【０１３４】
参照による援用
本明細書に引用されるすべての特許、特許出願公開公報、ウェブサイトおよびその他の参考文献は、その内容全体が参照により明示的に本明細書に援用される。
【図１Ａ】
0006030739.tif 000013
【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
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【図１Ｄ】
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【図１Ｅ】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｄ】
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【図４】
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【図５】
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【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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