(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
４０℃における動粘度が１０ｍｍ２／ｓ以上１０００ｍｍ２／ｓ以下である基油に、
（Ａ）下記式（１）で示されるリン化合物のうち少なくとも１種をリン分で０．００１質量％以上０．３質量％以下、
【化１】
0006030631.tif 000007
（Ｒは、水素原子または炭素数３以下のアルキル基、Ｘは酸素原子または硫黄原子を示す。）
（Ｂ）チオリン酸エステル化合物またはジチオリン酸化合物である硫黄化合物（Ｂ−１）、および、分子中にジチオ（−Ｓ−Ｓ−）結合を有し上記の基油に１質量％添加した場合の銅板腐食試験（ＪＩＳＫ ２５１３、測定条件：１００℃で３時間）で２以下の硫黄化合物（Ｂ−２）のうち少なくともいずれか１種を硫黄分で０．０１質量％以上０．５質量％以下、
（Ｃ）酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のカルボン酸アミドを０．０１質量％以上０．５質量％以下、
（Ｄ）コハク酸イミド誘導体を０．０１質量％以上１質量％以下配合してなる
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項２】
４０℃における動粘度が１０ｍｍ２／ｓ以上１０００ｍｍ２／ｓ以下である基油に、
（Ａ）下記式（１）で示されるリン化合物のうち少なくとも１種をリン分で０．００１質量％以上０．３質量％以下、
【化２】
0006030631.tif 000008
（Ｒは、水素原子または炭素数３以下のアルキル基、Ｘは酸素原子または硫黄原子を示す。）
（Ｂ）チオリン酸エステル化合物またはジチオリン酸化合物である硫黄化合物（Ｂ−１）、および、分子中にジチオ（−Ｓ−Ｓ−）結合を有し上記の基油に１質量％添加した場合の銅板腐食試験（ＪＩＳＫ ２５１３、測定条件：１００℃で３時間）で２以下の硫黄化合物（Ｂ−２）のうち少なくともいずれか１種を硫黄分で０．０１質量％以上０．５質量％以下、
（Ｃ’）カルボン酸アミドを、ＪＩＳ Ｚ ８８０２による抽出水のｐＨが６から８までとなる量、
（Ｄ）コハク酸イミド誘導体を０．０１質量％以上１質量％以下配合してなる
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項３】
請求項１または請求項２に記載の潤滑油組成物において、
前記（Ｂ−２）成分におけるトリチオ（−Ｓ−Ｓ−Ｓ−）結合以上のポリチオ結合を有
する硫黄化合物の含有量が、前記（Ｂ−２）成分全量基準で１質量％以下である
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項４】
請求項１から請求項３までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物において、
前記（Ｄ）成分は、アルキル基またはアルケニル基を側鎖に有し、前記側鎖の数平均分
子量が５００以上３０００以下である
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項５】
請求項１から請求項４までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物において、
前記基油が、ＡＰＩによって定義されたベースオイルカテゴリーのグループIIまたはグループIIIに属する基油である
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項６】
請求項１から請求項４までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物において、
前記基油が、ポリα−オレフィン（ＰＡＯ）である
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項７】
請求項１から請求項６までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物において、
該組成物の酸価が、０．０１ｍｇＫＯＨ／ｇ以上０．０５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項８】
請求項１から請求項７までのいずれか１項に記載の潤滑油組成物が油圧作動油である
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【請求項９】
請求項８に記載の潤滑油組成物が風力発電機の油圧ドライブトレイン用油圧作動油であ
る
ことを特徴とする潤滑油組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は潤滑油組成物に関し、詳しくは、産業機械，すなわち建設機械，工作機械，プラスチック加工機械，鉱山機械，風水力発電機械等に用いられる油圧装置用の潤滑油組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
油圧装置は年々高圧化しており、油圧ポンプのカジリ等のトラブルが多くなっている。このためＩＳＯ規格ではＦＺＧスコーリング試験を採用するようになった。ＦＺＧ耐スコーリング性を向上する方法としては、酸性リン酸エステルまたはそのアミン塩や、活性な硫黄化合物を添加することが一般的である（たとえば特許文献１参照）。特許文献１では、基油に、（ａ）リン酸エステル０．０１〜５質量％、（ｂ）酸性リン酸エステルのアミン塩０．００５〜１質量％、（ｃ）硫黄系極圧剤０．０１〜１質量％を配合してなる潤滑油組成物を提案している。しかし、油圧装置の高圧化に伴い油温が上昇することから、これら添加剤のスラッジ化が問題になっている。スラッジはフィルターの目詰りや、バルブロック、ポンプ摩耗の原因となるため問題である。また、酸性リン酸エステルのアミン塩や、防錆剤として一般的に使用されているアルケニルコハク酸エステルは、抽出水ｐＨを低下させるため、水分が存在した場合にウレタンゴムを劣化させやすい。
酸性リン酸エステルのアミン塩やアルケニルコハク酸エステルを使用しない例としては、基油に、（Ａ）リン酸エステルまたはチオリン酸エステルをリン量で１５０〜３０００質量ｐｐｍ、（Ｂ）分子中にジチオ結合を有する硫黄化合物を硫黄量として０．０２〜０．５質量％、（Ｃ）金属スルフォネートを０．０５〜０．５質量％、（Ｄ）過塩基性金属サリシレートまたは過塩基性金属フィネートを０．０１〜０．５質量％含む油圧作動油組成物が提案されている（特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００３−１７１６８４号公報
【特許文献２】特開２０１１−１４０６０７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、特許文献２に開示された組成物によっても、耐摩耗性、低スラッジ特性およびゴムの劣化防止のすべてに渡って満足させることは必ずしも十分ではない。さらに、油圧装置等に用いる潤滑油には防錆性も必要であるが、これら４つの特性をすべて満たした潤滑油組成物はまだ提案されていない。【０００５】
本発明は、耐スコーリング性などの耐摩耗性に優れ、スラッジの発生を抑制し、ゴム製のシール材の劣化を防止するとともに防錆性にも優れる潤滑油組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記課題を解決すべく、本発明は、以下のような潤滑油組成物を提供するものである。〔１〕４０℃における動粘度が１０ｍｍ２／ｓ以上１０００ｍｍ２／ｓ以下である基油に、（Ａ）下記式（１）で示されるリン化合物のうち少なくとも１種をリン分で０．００１質量％以上０．３質量％以下、【０００７】
【化１】
0006030631.tif 000002
（１）
（Ｒは、水素原子または炭素数３以下のアルキル基、Ｘは酸素原子または硫黄原子を示す。）【０００８】
（Ｂ）下記式（２）で示される硫黄化合物（Ｂ−１）、および、分子中にジチオ（−Ｓ−Ｓ−）結合を有し上記の基油に１質量％添加した場合の銅板腐食試験（ＪＩＳＫ ２５１３、測定条件：１００℃で３時間）で２以下の硫黄化合物（Ｂ−２）のうち少なくともいずれか１種を硫黄分で０．０１質量％以上０．５質量％以下、
【化２】
0006030631.tif 000003
（２）
（Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４は各々独立に、炭素数１から１８までの直鎖若しくは分岐を有する飽和若しくは不飽和の脂肪族炭化水素基、あるいは、分岐を有していてもよい炭素数５から１８までの飽和若しくは不飽和の環状炭化水素基である。Ｒ３は炭素数１から６までの直鎖あるいは分岐鎖のアルキレン基である。Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４は各々独立に２価の酸素原子または硫黄原子である。Ｘ１は酸素原子または硫黄原子である。上記式中に硫黄原子は少なくとも一つ含まれる。）
（Ｄ）コハク酸イミド誘導体を０．０１質量％以上１質量％以下配合してなることを特徴とする潤滑油組成物。【０００９】
〔２〕上述の潤滑油組成物において、さらに、（Ｃ）酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のカルボン酸アミドを０．０１質量％以上０．５質量％以下配合してなることを特徴とする潤滑油組成物。
〔３〕上述の潤滑油組成物において、さらに（Ｃ’）カルボン酸アミドを、ＪＩＳ Ｚ ８８０２による抽出水のｐＨが６から８までとなる量を配合してなることを特徴とする潤滑油組成物。
〔４〕上述の潤滑油組成物において、前記（Ｂ−２）成分におけるトリチオ（−Ｓ−Ｓ−Ｓ−）結合以上のポリチオ結合を有する硫黄化合物の含有量が、前記（Ｂ−２）成分全量基準で１質量％以下であることを特徴とする潤滑油組成物。
〔５〕上述の潤滑油組成物において、前記（Ｄ）成分は、アルキル基またはアルケニル基を側鎖に有し、前記側鎖の数平均分子量が５００以上３０００以下であることを特徴とする潤滑油組成物。
〔６〕上述の潤滑油組成物において、前記基油が、ＡＰＩによって定義されたベースオイルカテゴリーのグループIIまたはグループIIIに属する基油であることを特徴とする潤滑油組成物。
〔７〕上述の潤滑油組成物において、前記基油が、ポリα−オレフィン（ＰＡＯ）であることを特徴とする潤滑油組成物。
〔８〕上述の潤滑油組成物において、該組成物の酸価が、０．０１ｍｇＫＯＨ／ｇ以上０．０５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることを特徴とする潤滑油組成物。
〔９〕上述の潤滑油組成物が油圧作動油であることを特徴とする潤滑油組成物。
〔１０〕上述の潤滑油組成物が風力発電機の油圧ドライブトレイン用油圧作動油であることを特徴とする潤滑油組成物。【００１０】
本発明によれば、耐スコーリング性などの耐摩耗性に優れるとともに、耐熱性が良好でスラッジの発生を抑制し、ゴム製のシール材（パッキン）の劣化を防止するとともに、防錆性にも優れる潤滑油組成物を提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明は、基油に、（Ａ）特定のリン化合物、（Ｂ）特定の硫黄化合物、および（Ｄ）コハク酸イミド誘導体を配合してなる潤滑油組成物であり、さらに（Ｃ）成分あるいは（Ｃ’）成分を配合することが好ましい。以下、詳細に説明する。
【００１２】
〔基油〕
本発明の潤滑油組成物（以下、「本組成物」ともいう。）に用いられる基油としては、特に制限はないが、４０℃における動粘度が１０ｍｍ２／ｓ以上１０００ｍｍ２／ｓ以下のものが好適である。４０℃における動粘度が１０ｍｍ２／ｓ以上であると蒸発損失が少なく、１０００ｍｍ2／ｓ以下であると粘性抵抗による動力損失が大きくなりすぎることもない。より好ましくは４０℃における動粘度は、１０ｍｍ２／ｓ以上４６０ｍｍ２／ｓ以下の範囲のものである。
【００１３】
当該基油の粘度指数は８０以上のものが好ましい。粘度指数が８０以上であると、温度の変化による粘度変化が小さく、高温における必要な粘度を保つ。この粘度指数は、１００以上がより好ましく、１２０以上がさらに好ましい。また、当該基油の飽和分は、９０質量％以上のものが好ましい。飽和分が９０質量％以上であると本組成物の酸化安定性が向上する。飽和分は、より好ましくは９５質量％以上、さらに好ましくは９７質量％以上である。また、当該基油の硫黄分は、０．０３質量％以下が好ましい。基油の硫黄分が０．０３質量％以下であると、本組成物の酸化安定性がより向上する。なお、前記硫黄分は、ＪＩＳ Ｋ ２５４１に準拠して測定した値であり、飽和分は、ＡＳＴＭ Ｄ ２００７に準拠して測定した値である。
さらに、当該基油の流動点は、−１０℃以下が好ましい。流動点が−１０℃以下であると、本組成物は低温においても十分な流動性を有する。流動点は、より好ましくは−１５℃以下、さらに好ましく−２０℃以下、特に好ましくは−２５℃以下である。
【００１４】
本組成物に用いられる基油としては、アメリカ石油協会（ＡＰＩ）によって定義されたベースオイルカテゴリーのグループII、III、およびIVに属する基油または、それらの２種以上を混合した基油が好適である。グループIIは、粘度指数８０以上１２０以下、硫黄分０．０３質量％以下および飽和分９０質量％以上の基油であり、グループIIIは、粘度指数１２０以上、硫黄分０．０３質量％以下および飽和分９０質量％以上の基油であり、グループIVは、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）である。
【００１５】
当該基油としては、前記好ましい性状を有するものであれば、鉱油および合成油のいずれも用いることができる。この鉱油や合成油の種類、その他については特に制限はなく、鉱油としては、例えば、溶剤精製、水添精製、水素化分解などの精製法により得られたパラフィン基系鉱油、中間基系鉱油またはナフテン基系鉱油が挙げられる。
また、合成油としては、例えば、ポリα−オレフィン（ＰＡＯ），α−オレフィンコポリマー，ポリブテン，アルキルベンゼン，ポリオールエステル，二塩基酸エステル，ポリオキシアルキレングリコール，ポリオキシアルキレングリコールエステル，ポリオキシアルキレングリコールエーテル，ヒンダードエステル，シリコーンオイルなどが挙げられる。さらには、スラックワックスやＧＴＬ ＷＡＸの異性化物などが挙げられる。
中でも、水素化精製鉱油、水素化分解鉱油、スラックワックスやＧＴＬ ＷＡＸの異性化物（ワックス異性化鉱油）、およびポリα−オレフィンが好適である。特に入手容易性の観点からは、前記ＡＰＩによって定義されたベースオイルカテゴリーのグループIIに属する基油、あるいはポリα−オレフィン（ＰＡＯ）を基油として用いることが好ましい。
本発明においては、基油として、上記鉱油を１種用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。また、上記合成油を１種用いてもよく、２種以上組み合わせて用いてもよい。さらには、鉱油１種以上と合成油１種以上とを組み合わせて用いてもよい。
【００１６】
〔（Ａ）成分〕
本組成物において（Ａ）成分として用いられるリン化合物は、下記式（１）で示されるトリアリールフォスフェート、あるいはトリアリールチオフォスフェートである。
【００１７】
【化３】
0006030631.tif 000004
（１）
【００１８】
前記式（１）におけるＲは、水素原子または炭素数３以下のアルキル基を示し、Ｘは酸素原子または硫黄原子を示す。式（１）の３つのＲは、それぞれ同じでも異なってもよい。前記した炭素数３以下のアルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ-プロピル基、イソプロピル基が挙げられる。
前記式（１）で示されるリン化合物は、酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものが好ましい。酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であると、潤滑油組成物としたときに耐熱性がより優れ、スラッジの発生を抑制することができる。酸価は、より好ましくは５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、さらに好ましくは１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。なお、酸価は、ＪＩＳ Ｋ ２５０１によって測定した値である。
前記式（１）で示されるリン化合物としては、トリフェニルフォスフェート、トリクレジルフォスフェート、トリフェニルチオフォスフェート、およびトリクレジルチオフォスフェート等が挙げられる。特に、トリクレジルフォスフェートおよびトリフェニルホスホロチオエートが好ましい。
【００１９】
本組成物においては、（Ａ）成分として前記したリン化合物を１種単独で用いてもよく、２種以上を組合せて用いてもよい。また、その配合量は、組成物全量基準で、リン含有量として０．００１質量％以上０．３質量％以下である。リン含有量が０．００１質量％未満では、耐摩耗性が不十分であり、一方、０．３質量％を超えても含有量に見合った効果の向上が得られず、経済的に不利である。また、低温では析出しやすくなる。より好ましいリン含有量は、０．０１質量％以上０．１質量％以下である。
【００２０】
〔（Ｂ）成分〕
本組成物において（Ｂ）成分として用いられる硫黄化合物は、下記式（２）で示されるチオリン酸エステル化合物（Ｂ−１）、または、分子中にジチオ（−Ｓ−Ｓ−）結合を有し、上記の基油に１質量％添加した場合の銅板腐食試験（ＪＩＳ Ｋ ２５１３、測定条件：１００℃で３時間）で２以下の硫黄化合物（Ｂ−２）である。
【００２１】
【化４】
0006030631.tif 000005
（２）
【００２２】
上記式（２）の硫黄化合物（Ｂ−１）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ４は各々独立に、炭素数１から１８までの直鎖若しくは分岐を有する飽和若しくは不飽和の脂肪族炭化水素基、あるいは、分岐を有していてもよい炭素数５から１８までの飽和若しくは不飽和の環状炭化水素基である。Ｒ３は炭素数１から６までの直鎖あるいは分岐鎖のアルキレン基である。Ｘ２、Ｘ３、Ｘ４は各々独立に酸素原子または硫黄原子である。Ｘ１は酸素原子または硫黄原子である。上記式中に硫黄原子は少なくとも一つ含まれる。
このような硫黄化合物は、分子中に硫黄原子とリン原子を有するため、耐スコーリング性などの耐摩耗性を高めることができる。具体的には、チオリン酸エステル化合物やジチオリン酸エステル化合物が挙げられる。
チオリン酸エステル化合物としては、たとえば、トリブチルホスフォロチオネート、トリペンチルホスフォロチオネート、トリヘキシルホスフォロチオネート、トリヘプチルホスフォロチオネート、トリオクチルホスフォロチオネート、トリノニルホスフォロチオネート、トリデシルホスフォロチオネート、トリウンデシルホスフォロチオネート、トリドデシルホスフォロチオネート、トリトリデシルホスフォロチオネート、トリテトラデシルホスフォロチオネート、トリペンタデシルホスフォロチオネート、トリヘキサデシルホスフォロチオネート、トリヘプタデシルホスフォロチオネート、トリオクタデシルホスフォロチオネート、トリオレイルホスフォロチオネート、トリフェニルホスフォロチオネート、トリクレジルホスフォロチオネート、トリキシレニルホスフォロチオネート、クレジルジフェニルホスフォロチオネート、キシレニルジフェニルホスフォロチオネート、トリス（ｎ−プロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソプロピルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｎ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（イソブチルフェニル）ホスフォロチオネート、トリス（ｓ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート、およびトリス（ｔ−ブチルフェニル）ホスフォロチオネート等が挙げられる。
【００２３】
また、ジチオリン酸エステル化合物としては、たとえば、ジチオリン酸ジヘキシル、ジチオリン酸ジオクチル、ジチオリン酸ジ（２−エチルヘキシル）、ジチオリン酸ジドデシル、ジチオリン酸ジヘキサデシル、ジチオリン酸ジ（ヘキシルチオエチル）、ジチオリン酸ジ（オクチルチオエチル）、ジチオリン酸ジ（ドデシルチオエチル）、ジチオリン酸ジ（ヘキサデシルチオエチル）、ジチオリン酸ジオクテニル、ジチオリン酸ジオレイル、ジチオリン酸ジシクロヘキシル、ジチオリン酸ジフェニル、ジチオリン酸ジトリル、ジチオリン酸ジベンジル、ジチオリン酸ジフェネチル、およびエチル−３−［｛ビス（１−メチルエトキシ）フォスフィノチオイル｝チオ］プロピオネート等が挙げられる。
発明の効果の観点からは、チオリン酸エステル化合物よりも、ジチオリン酸エステル化合物が好ましい。
【００２４】
（Ｂ−２）成分の硫黄化合物としては、分子中にジチオ（−Ｓ−Ｓ−)結合を有する硫黄化合物を用いる。このようなジチオ（−Ｓ−Ｓ−）結合を有する硫黄化合物も、本組成物として耐スコーリング性などの耐摩耗性を高めることができる。
また、（Ｂ−２）成分の硫黄化合物は、分子中にジチオ（−Ｓ−Ｓ−)結合を有するとともに、当該硫黄化合物中のトリチオ（−Ｓ−Ｓ−Ｓ−）以上のポリチオ結合を有する硫黄化合物の含有量が、前記ジチオ（−Ｓ−Ｓ−)結合を有する化合物との合計量を基準として１質量％以下であることが好ましい。硫黄化合物のトリチオ（−Ｓ−Ｓ−Ｓ−）以上のポリチオ結合を有する硫黄化合物の含有量が１質量％以下であれば、組成物の耐熱性を高めスラッジの発生を抑制する効果を有する。
【００２５】
また、（Ｂ−２）成分である硫黄化合物は、ＪＩＳ Ｋ ２５１３に規定する銅板腐食試験（測定条件：１００℃、３時間）で２以下のものが好ましい。当該銅板腐食試験が２以下の硫黄化合物であれば、油圧作動油組成物の耐熱性が良好でスラッジの発生を抑制する効果を有する。当該銅板腐食試験が１であれば、より好ましい。
【００２６】
本組成物において（Ｂ−２）成分として用いられるジチオ（−Ｓ−Ｓ−)結合を有する好適な硫黄化合物としては、例えば、（ｂ−１）ビス（アルキルジチオ）−チアジアゾール、（ｂ−２）ジアルキルジチオグリコレート、（ｂ−３）ジヒドロカルビルジサルファイドおよび（ｂ−４）テトラアルキルチウラムジスルフィドが挙げられる。
（ｂ−１）のチアジアゾールの具体例としては、２，５−ビス（１，１，３，３−テトラメチルブタンジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔ−オクチルジチオ）１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｎ−ノニルジチオ）１，３，４−チアジアゾール、および２，５−ビス（ｎ−ドデシルジチオ）１，３，４−チアジアゾール等が挙げられる。（ｂ−２）のジアルキルジチオグリコレートの具体例としては、ジエチルジチオグリコレート、ジｎ−ブチルジチオグリコレート、ジ−イソ−ブチルジチオグリコレート，ジｎ−オクチルジチオグリコレート、ジ−イソ−オクチルジチオグリコレート，ジ（２−エチルヘキシル）ジチオグリコレート、ジデシルジチオグリコレート、ジウンデシルジチオグリコレート、ジテトラデシルジチオグリコレート、およびジオクタデシルジチオグリコレート等が挙げられる。（ｂ−３）のジヒドロカルビルジサルファイドとしては、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルジサルファイド、ジオクチルジサルファイド、ジ−ｔｅｒｔ−ノニルジサルファイド、ジドデシルジサルファイド、ジベンジルジサルファイド、ジフェニルジサルファイド、およびジシクロヘキシルジサルファイド等が挙げられる。（ｂ−４）のテトラアルキルチウラムジスルフィドとしては、テトラメチルチウラムジスルフィドやテトラエチルチウラムジスルフィド等が挙げられる。
本発明においては、効果の点で、（ｂ−２）のジアルキルジチオグリコレート、および（ｂ−３）のジヒドロカルビルジサルファイドが好ましい。具体的には、ジｎ−ブチルジチオグリコレート、ジ−イソ−ブチルジチオグリコレート、およびジベンジルジサルファイドが好ましい。
【００２７】
本組成物においては、（Ｂ）成分として前記した硫黄化合物を１種単独で用いてもよく、２種以上を組合せて用いてもよい。
前記（Ｂ）成分の配合量は、組成物全量基準で、硫黄含有量として０．０１質量％以上０．５質量％以下の範囲が好ましい。この配合量が０．０１質量％未満では、摩耗防止効果（極圧性）が十分得られないおそれがあり、一方０．５質量％を超えても配合に見合った効果が得られないことがある。より好ましい配合量は、０．０２質量％以上０．２質量％以下である。
【００２８】
〔（Ｃ）成分〕
本組成物では、（Ｃ）成分として、酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であるカルボン酸アミドを用いることが好ましい。酸価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇを超えると、防錆性は向上するが、耐熱性が劣りスラッジが発生しやすくなり、抽出水ｐＨを低下させるため、水分が存在した場合にウレタンゴムを劣化させやすい。
このようなカルボン酸アミドは、たとえば、カプロン酸、カプリル酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、アラキン酸、ベヘン酸、リグノセリン酸、ゾーマリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、ガドレン酸、エルカ酸、セラコレイン酸、リシノレイン酸、およびヒドロキシステアリン酸等のカルボン酸と、アミン（アンモニア）とを反応させて得ることができる。
また、カルボン酸アミドとしては、カルボン酸アルカノールアミドも好適である。たとえば、ラウリン酸ジエタノールアミド、オレイン酸ジエタノールアミド、ステアリン酸ジエタノールアミド、オレイン酸モノエタノールアミド、オレイン酸モノプロパノールアミド、およびオレイン酸ジプロパノールアミド等が挙げられる。
本組成物におけるカルボン酸アミドとしては、オレイン酸ジエタノールアミドが防錆性と溶解性の点で特に好適である。
本組成物においては、（Ｃ）成分として前記したカルボン酸アミドを１種単独で用いてもよく、２種以上を組合せて用いてもよい。
（Ｃ）成分の配合量は、０．０１質量％以上０．５質量％以下である。配合量が０．０１質量％未満では、防錆性を発揮できないおそれがある。一方、配合量が０．５質量％を超えると耐熱性が悪くスラッジが生成しやすくなるおそれがある。
【００２９】
〔（Ｃ’）成分〕
本組成物では、（Ｃ’）成分としてカルボン酸アミドを、ＪＩＳ Ｚ ８８０２による抽出水のｐＨが６から８までとなる量を配合することが好ましい。本組成物の抽出水ｐＨが６以上８以下であると、パッキンシール・塗料等の材料として油圧装置などに用いられるウレタンゴムなどの劣化を抑制し、シール性を良好に保つことができる。
【００３０】
〔（Ｄ）成分〕
本発明においては、（Ｄ）成分としてコハク酸イミド誘導体を用いる。この成分は、防錆効果とスラッジ分散効果を兼ね備えている。コハク酸イミド誘導体としては、無灰系分散剤として知られるアルキル基またはアルケニル基を側鎖に有するコハク酸イミドを好適に使用できる。特に、数平均分子量５００以上３０００以下程度のアルキル基またはアルケニル基を側鎖に有するコハク酸イミドが好ましい。側鎖の数平均分子量が５００未満であると、基油への分散性が悪化するおそれがある。一方、この側鎖の数平均分子量が３０００を超えると、潤滑油組成物を調製する際のハンドリング性が悪化する。また、組成物の粘度が上がり過ぎて、例えば油圧装置に使用する場合に、その作動特性が悪化するおそれがある。
【００３１】
このようなコハク酸イミドとしては、様々なものがあり、例えば、ポリブテニル基またはポリイソブテニル基を有するコハク酸イミドが挙げられる。ここでいうポリブテニル基とは、１−ブテンとイソブテンの混合物あるいは高純度のイソブテンを重合させたものまたは、ポリイソブテニル基を水添した物として得られる。なお、コハク酸イミドとしては、いわゆるモノタイプのアルケニル若しくはアルキルコハク酸イミド、あるいは、いわゆるビスタイプのアルケニル若しくはアルキルコハク酸イミドのいずれでもよい。これらの中ではポリブテニルコハク酸イミドが好ましい。
【００３２】
また、前記したコハク酸イミド誘導体はさらにホウ素変性して用いることも好ましい。例えば、アルコール類、ヘキサン、キシレンなどの有機溶媒に前記ポリアミンとポリブテニルコハク酸（無水物）とホウ酸などのホウ素化合物を加え、適当な条件で加熱することでホウ素化ボリブテニルコハク酸イミドを得ることができる。なお、ホウ素化合物としては、ホウ酸以外にも、ホウ酸無水物、ハロゲン化ホウ素、ホウ酸エステル、ホウ酸アミド、酸化ホウ素などが挙げられる。中でも、ホウ酸が特に好ましい。
【００３３】
前記したホウ素変性コハク酸イミドを配合する場合は、ホウ素分は、組成物全量基準で５０質量ｐｐｍ以上３０００質量ｐｐｍ以下であることが好ましく、さらに好ましくは５０質量ｐｐｍ以上２５００質量ｐｐｍ以下である。ホウ素が５０質量ｐｐｍ以上であると、潤滑油組成物としたときの耐熱性が向上する。また、ホウ素分が３０００質量ｐｐｍ以下であると、ホウ素部分の加水分解を抑えることができ、さらに製造コストを抑えることもできるので好ましい。上述したホウ素誘導体中のホウ素含有量には、特に制限はないが、通常、０．０５質量％以上、５質量％以下、好ましくは０．１質量％以上、３質量％以下である。
【００３４】
（Ｄ）成分の配合量は、組成物全量基準で、０．０１質量％以上、１質量％以下が好ましく、より好ましくは０．０５質量％以上、０．５質量％以下である。配合量が０．０１質量％未満であると、その効果が発揮されにくく、また１質量％を超えてもその配合量に見合った効果は得られない。また、多すぎると、水分離性が低下するおそれがある。なお、（Ｄ）成分は、上記の量を配合する限り、単独または２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３５】
本組成物は、上記基油に、（Ａ）成分、（Ｂ）成分および（Ｄ）成分を配合することによって得られるが、（Ｃ）成分や（Ｃ’）成分を配合することがより好ましい。さらに本組成物の性能を向上させるために、金属系清浄剤、酸化防止剤、金属不活性化剤、粘度指数向上剤、流動点降下剤、消泡剤などの公知の添加剤を、本発明の目的を損なわない範囲で適宜配合することができる。
これら（Ａ）成分、（Ｂ）成分、（Ｃ）成分、および（Ｄ）成分の好適な組合せとしては、（I）トリクレジルフォスフェート（（Ａ）成分）、ジチオリン酸化合物（（Ｂ）成分）、オレイン酸ジエタノールアミド（（Ｃ）成分）、ポリブテニルコハク酸イミド（（Ｄ）成分）としたもの、（II）トリフェニルホスホロチオエート（（Ａ）成分）、ジチオリン酸化合物（（Ｂ）成分）、オレイン酸ジエタノールアミド（（Ｃ）成分）、ポリブテニルコハク酸イミド（（Ｄ）成分）としたもの、（III）トリフェニルホスホロチオエート（（Ａ）成分）、ジブチルジチオグリコレート（（Ｂ）成分）、オレイン酸ジエタノールアミド（（Ｃ）成分）、ポリブテニルコハク酸イミド（（Ｄ）成分）としたもの、および（IV）トリフェニルホスホロチオエート（（Ａ）成分）、ジベンジルジサルファイド（（Ｂ）成分）、オレイン酸ジエタノールアミド（（Ｃ）成分）、ポリブテニルコハク酸イミド（（Ｄ）成分）としたもの、などが挙げられる。
【００３６】
金属系清浄剤としては、金属スルフォネート、金属サリシレート、および金属フィネートが好ましい。これらは、潤滑油組成物のさび止め性能を高めるとともに、潤滑油中に存在または混入した水分のｐＨの低下を抑制することによって、ウレタンゴムなどのパッキンシール材の劣化を抑制する効果を有する。金属スルフォネートは中性、塩基性、過塩基性を問わず使用できる。これらの中でも、中性のアルカリ土類金属スルフォネートが好ましく、特に、中性Ｃａスルフォネートが好ましい。一方、金属サリシレートや金属フィネートは、過塩基性金属サリシレートや過塩基性金属フィネートとして用いることが好ましい。また、これらの金属系清浄剤は、組成物全量基準で、０．０５質量％以上０．５質量％以下配合することが好ましい。
【００３７】
酸化防止剤としては、フェノール系酸化防止剤およびアミン系酸化防止剤を使用することができる。これらの酸化防止剤は、１種を単独でまたは２種以上を組み合わせて用いることができる。フェノール系酸化防止剤としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−エチルフェノール、オクタデシル３−(３．５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル)プロピオネートなどのモノフェノール系化合物、４，４’−メチレンビス（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）などのジフェノール系化合物が挙げられる。
アミン系酸化防止剤としては、例えば、モノオクチルジフェニルアミン、モノノニルジフェニルアミンなどのモノアルキルジフェニルアミン系化合物、４，４’−ジブチルジフェニルアミン、４，４’−ジペンチルジフェニルアミン、４，４’−ジヘキシルジフェニルアミン、４，４’−ジヘプチルジフェニルアミン、４，４’−ジオクチルジフェニルアミン、４，４’−ジノニルジフェニルアミンなどのジアルキルジフェニルアミン系化合物、テトラブチルジフェニルアミン、テトラヘキシルジフェニルアミン、テトラオクチルジフェニルアミン、テトラノニルジフェニルアミンなどのポリアルキルジフェニルアミン系化合物、α−ナフチルアミン、フェニル−α−ナフチルアミン、ブチルフェニル−α−ナフチルアミン、ペンチルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘキシルフェニル−α−ナフチルアミン、ヘプチルフェニル−α−ナフチルアミン、オクチルフェニル−α−ナフチルアミン、ノニルフェニル−α−ナフチルアミンなどのナフチルアミン系化合物が挙げられる。
【００３８】
本発明においては、前記フェノール系酸化防止剤を１種用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。また、前記アミン系酸化防止剤を１種用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。さらには、フェノール系酸化防止剤１種以上とアミン系酸化防止剤１種以上とを組み合わせることが好ましい。本発明においては、この酸化防止剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で、０．０５質量％以上２質量％以下、より好ましくは０．１質量％以上１質量％以下である。
【００３９】
金属不活性化剤としては、ベンゾトリアゾール、チアジアゾールなどを挙げることができる。これら金属不活性化剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で、０．００５質量％以上１質量％以下程度であり、より好ましくは０．００７質量％以上０．５質量％以下である。
粘度指数向上剤としては、例えば、ポリメタクリレート、分散型ポリメタクリレート、オレフィン系共重合体（例えば、エチレン−プロピレン共重合体など）、分散型オレフィン系共重合体、スチレン系共重合体（例えば、スチレン−ジエン水素化共重合体など）などが挙げられる。粘度指数向上剤の配合量は、特に限定されないが、組成物全量基準で、０．５質量％以上１５質量％以下が好ましく、１質量％以上１０質量％以下がより好ましい。
流動点降下剤としては、質量平均分子量が５万以上１５万以下程度のポリメタクリレートなどを用いることができる。流動点降下剤の好ましい配合量は組成物全量基準で、０．１質量％以上５質量％以下、より好ましくは０．２質量％以上２質量％以下である。
消泡剤としては、高分子シリコーン系消泡剤、ポリアクリレート系消泡剤を用いることができる。消泡剤の好ましい配合量は、組成物全量基準で、０．０００１質量％以上０．５質量％以下であり、０．０００５質量％以上０．３質量％以下配合することがより好ましい。
【００４０】
本組成物は、上記で述べた組成を有するものであるが、組成物の抽出水ｐＨは、６以上８以下であることが好ましい。組成物の抽出水ｐＨが６以上８以下であると、パッキンシール・塗料等の材料として油圧装置などに用いられるウレタンゴムなどの劣化を抑制し、シール性を良好に保つことができる。
また、組成物としての酸価（ｍｇＫＯＨ／ｇ）は、防錆性と耐熱性の観点から、ＪＩＳ  Ｋ２５０１に規定される「潤滑油中和試験方法」に準拠し、電位差法により測定した値が、０．０１ｍｇＫＯＨ／ｇ以上０．０５ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることが好ましく、より好ましくは０．０２ｍｇＫＯＨ／ｇ以上０．０４ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。
【００４１】
本組成物は、耐スコーリング性などの耐摩耗性に優れるとともに、耐熱性が良好でスラッジの発生を抑制し、ウレタンゴムなどのシール材（パッキン）の劣化を防止するとともに、防錆性にも優れる。それ故、本組成物は、各種の潤滑油用途に好適に用いられる。特に、建設機械、射出成形機、工作機械、製鉄設備等の油圧作動油として好適に用いられるものであり、その他の油圧機器、例えば産業用ロボット、油圧エレベーター等の油圧機器用の油圧作動油としても良好な性能を示すものである。特に、潤滑油の交換作業は一般に困難なため、本組成物は、より長寿命が必要となる風力発電機の油圧ドライブトレイン用油圧作動油、および油圧ドライブトレインを備える風力発電機用油圧作動油として好適である。
【実施例】
【００４２】
次に、本発明を実施例によりさらに詳しく説明するが、本発明はこれらの例によってなんら限定されるものではない。なお、性能の評価は以下に示す方法で行った。
（１）耐摩耗性（ＦＺＧ耐スコーリング試験）
ＦＺＧギヤ試験機を用い、ＤＩＮ ５１３５４−２に準拠し、規定に沿って段階的に荷重を上げ、スコーリングが発生した荷重のステージで表示した。【００４３】
（２）防錆性（さび止め試験）
ＪＩＳ Ｋ ２５１０（Ｂ法、人工海水法）に準拠して、測定した。
（３）抽出水ｐＨ  供試油とイオン交換水を質量比１：１で混合し、静置後水分のｐＨを測定した（ＪＩＳ Ｚ ８８０２）。
（４）耐熱性（酸化試験後のスラッジ量）
ＪＩＳ Ｋ ２５１４−１９９６に準じる内燃機関用潤滑油酸化安定度試験（ＩＳＯＴ）により、発生したスラッジ量をミリポアフィルターで捕集してその量（ｍｇ／１００ｍＬ）を測定した。試験温度は１５０℃であり、試験時間は１６８時間である。
（５）ゴム劣化防止性（ウレタンゴム浸漬試験）
供試油９０ｍＬとイオン交換水１０ｍＬをガラスビーカーに採取し、ウレタンゴム（ＪＣＭＡＳ  Ｐ０４１に記載）のＪＩＳ３号ダンベルを浸漬し、攪拌しながら９３℃で、１２０時間の浸漬試験を行った。浸漬後のウレタンゴムダンベルの引張強度を測定し、浸漬試験前のウレタンゴムからの引張強度の変化率（％）を求めた。【００４４】
〔実施例１〜５、比較例１〜６〕
表１に示すように、基油に各添加剤を配合し、実施例および比較例の試料油を調製し、それぞれの性能を評価した。結果も表１に示す。【００４５】
【表１】
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【００４６】
１）基油：ＡＰＩ分類グループIIに該当する水素化精製鉱油、４０℃動粘度４６ｍｍ２／ｓ
２）リン化合物１（（Ａ）成分）：トリクレジルフォスフェート
３）リン化合物２（（Ａ）成分）：トリフェニルホスホロチオエート
４）リン化合物３：酸性リン酸エステルのアミン塩（Ｖａｎｄｅｒｂｉｌｔ社製ＶＡＮＬＵＢＥ６７２）
５）硫黄化合物１（（Ｂ−１）成分）：ジチオリン酸化合物（チバスペシャリティーケミカルズ社製ＩＲＧＡＬＵＢＥ６３）
６）硫黄化合物２（（Ｂ−２）成分）：ジベンジルジサルファイド（銅板腐食試験１（１ｂ））
７）硫黄化合物３（（Ｂ−２）成分）：ジブチルジチオグリコレート（銅板腐食試験２（２Ｃ））
８）硫黄化合物４（（Ｂ−２）成分）：２，５−ビス（ｎ−ドデシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール（銅板腐食試験１（１Ａ））
９）硫黄化合物５：硫化オレフィン含有硫黄化合物（アフトンケミカルズ社製ＨＩＴＥＣ３４３）
１０）カルボン酸アミド１（（Ｃ）成分）：オレイン酸ジエタノールアミド（酸価  ０．６ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ）
１１）カルボン酸アミド２：高級アルキル置換ドデシレンコハク酸アミド（酸価６０ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ）
１２）アルケニルコハク酸イミド（（Ｄ）成分）：ポリブテニルコハク酸イミド（ＬＵＢＬＩＺＯＬ社製  ＬＺ６４０６）
１３）アルケニルコハク酸エステル：ＬＵＢＬＩＺＯＬ社製  ＬＺ８５９（アルケニルコハク酸多価アルコールエステル）
１４）フェノール系酸化防止剤：２，６-ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール
１５）アミン系酸化防止剤：ジフェニルアミン系（チバスペシャルティケミカルズ社製  ＩＲＧＡＮＯＸ−Ｌ５７）
１６）金属不活性化剤：ベンゾトリアゾール系（チバスペシャルティーケミカルズ社製  ＩＲＧＡＭＥＴ３９）
１７）消泡剤：ＬＵＢＬＩＺＯＬ社製  ８８９Ｄ
１８）４０℃動粘度：ＪＩＳ Ｋ ２２８３に準拠して測定した。
１９）酸価：ＪＩＳ  Ｋ２５０１に規定される「潤滑油中和試験方法」に準拠し、電位差法により測定した。
２０）Ｐ分：ＪＰＩ−５Ｓ−３８−９２に準拠して測定した。
２１）Ｓ分：ＪＩＳ Ｋ ２５４１に準拠して測定した。【００４７】
〔評価結果〕
表１から分かるように、実施例１〜５の試料油は、耐摩耗性（ＦＺＧ耐スコーリング性）、耐熱性（スラッジ発生量）、防錆性が良好であり、さらにウレタンゴムの劣化防止性にも優れている。
一方、比較例１〜６は、いずれも本発明の構成要素のいずれかが外れており、したがって、性能が実施例のものに比べて劣っている。