(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
間隔を有して配列する複数台の電子機器を台座に固定する電子機器の保持構造であって、
両端が前記台座に固定され、配列する複数の前記電子機器に掛け渡された固定ベルトと、
前記各電子機器の間に介在されて隣接する前記電子機器の間隔を保持するスペーサと、を備え、
前記スペーサは、板状の基部と、
該基部の一面から一面側に向けて突出し、隣接する前記電子機器の対向するそれぞれの側面に当接可能な第一当接部と、
前記基部の側端部から他面側に向けて突出し、隣接する前記電子機器の少なくとも一方の側面に当接可能な第二当接部と、を備えていることを特徴とする電子機器の保持構造。
【請求項２】
前記第二当接部に固定ベルトを挿通可能なベルト挿通部が設けられていることを特徴とする請求項１に記載の電子機器の保持構造。
【請求項３】
前記第二当接部から該第二当接部に直交する方向に向けて第三当接部が延設されていることを特徴とする請求項１または請求項２に記載の電子機器の保持構造。
【請求項４】
前記第一当接部の基部から突出する高さと、前記第一当接部の幅とが異なることを特徴とする請求項１から請求項３のいずれか一項に記載の電子機器の保持構造。
【請求項５】
前記基部の側端部から、前記基部の延在する方向に突出し、前記電子機器の上面に係止可能な係止部が設けられていることを特徴とする請求項１から請求項４のいずれか一項に記載の電子機器の保持構造。
【請求項６】
モニタが設置されるデスク天板と、
デスク天板の下方空間に設置された電子機器収納部と、
該電子機器収納部に配置され、高さが異なる複数の電子機器が載置される台座と、を備え、
請求項１から請求項５のいずれか一項に記載の電子機器の保持構造によって、前記電子機器同士の間隔が保持されて、複数の前記電子機器がそれぞれ前記台座に固定されていることを特徴とするデスクシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、電子機器の保持構造及びオフィスやトレーダールームなどの執務空間にて使用され、デスク天板の下方空間に設置された電子機器収納部に複数台の電子機器を収容したデスクシステムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来より、オフィスやトレーダールームなどの執務空間では、デスク天板の下方空間に設置された電子機器収納部に複数台の電子機器を収容したデスクシステムが周知である。また、このようなデスクシステムには、例えば、特許文献１及び特許文献２に開示されているように、複数台の電子機器としてのデスクトップ型のコンピュータ本体等（以下、単に「ＰＣ」と称する）を１台の台座に隣接設置するものが知られている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００１−００８７４４号公報
【特許文献２】特開２００１−１４４４５６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ところが、上述したデスクシステムでは、１台の台座に載置された複数台のＰＣは、それぞれ独立して帯状の固定ベルトによって台座に固定されているため、固定作業が面倒であるという問題が生じていた。
【０００５】
また、隣接するＰＣ間に各ＰＣ用の固定ベルト端部を台座に固定する必要があるため、固定ベルト端部を台座に固定するための隙間が大幅に必要となり、デスク天板の下方空間の利用効率が悪く、載置可能な台数が少なく制限されてしまうという問題が生じていた。
【０００６】
そこで、一台の台座上に複数台の電子機器を載置する際、これらを纏めて一本（又は一対）の帯状の固定ベルトで固定すれば、固定作業が簡素化されるうえ、狭い電子機器収納部の空間利用効率を向上することができる。
【０００７】
しかしながら、単に複数台の電子機器を隣接配置して纏めてベルト固定したのでは、ベルトの締付けによって隣接する電子機器同士が密着してしまい、電子機器から発生する熱の放熱効率が著しく悪くなってしまうという問題を有していた。
【０００８】
このような問題に対して、電子機器間にスペーサを介在させて電子機器同士の間に、十分な空間を確保し、適切に電子機器からの熱を放熱することが考えられる。また、隣接して配置される電子機器の高さは、同一の場合のみでなく、異なる場合もある。そのため、電子機器の高さが異なる場合においても介在させることが可能なスペーサを用いて電子機器のスペースを確保する必要がある。
【０００９】
しかしながら、高さが同一のみでなく、高さが異なる電子機器の間にスペーサを介在させるためには、形状が異なる種々のスペーサを用意しなければならず、スペーサの製造コストや管理コスト等が高騰してしまう上に、固定ベルトでの固定作業が煩雑化してしまう問題が生じる。
【００１０】
本発明は、上述する問題点に鑑みてなされたもので、複数の電子機器を固定ベルトで掛け渡し、電子機器を台座に固定する際に電子機器の高さが異なる場合においても、一種類のスペーサで隣接する電子機器の間隔を確保し、電子機器から発生する熱を効率良く排出可能な電子機器の保持構造及びデスクシステムを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
上記目的を達成するため、本発明の電子機器の保持構造は、間隔を有して配列する複数台の電子機器を台座に固定する電子機器の保持構造であって、両端が台座に固定され、配列する複数の前記電子機器に掛け渡された固定ベルトと、前記各電子機器の間に介在されて隣接する前記電子機器の間隔を保持するスペーサと、を備え、前記スペーサは、板状の基部と、該基部の一面から一面側に向けて突出し、隣接する前記電子機器の対向するそれぞれの側面に当接可能な第一当接部と、前記基部の側端部から他面側に向けて突出し、隣接する前記電子機器の少なくともいずれか一方の側面に当接可能な第二当接部と、を備えることを特徴としている。
【００１２】
本発明の電子機器の保持構造によれば、隣接する電子機器の対向するそれぞれの側面に当接可能な第一当接部を備えているので、電子機器の高さが同じ場合には、第一当接部と電子機器が当接するように配置することによって、固定ベルトで台座に固定する際においても、電子機器同士の離間間隔を確保することができる。
そして、さらに、電子機器の高さが異なる場合には、高さが低い側の電子機器の上面に第二当接部が係止されるように配置することによって、電子機器同士の離間間隔を確保することが可能である。このように、隣接する電子機器の高さが異なる場合においても、１種類のスペーサで電子機器同士の離間間隔を確保し、電子機器から発生する熱を効率良く排出することが可能である。
【００１３】
また、前記第二当接部に固定ベルトを挿通可能なベルト挿通部が設けられていても良い。
このように第二当接部にベルト挿通部が設けられることによって、固定ベルトをベルト挿通部に挿通できるので、スペーサを電子機器の間に配置し固定ベルトで電子機器を固定する際に、スペーサが脱落することを防止することができ、作業性が向上する。さらには、スペーサを設置した状態で長期間にわたって使用した場合においても、スペーサが脱落することを防止できる。
【００１４】
さらに、前記第二当接部から該第二当接部に直交する方向に向けて第三当接部が延設されていても良い。
このような第三当接部を設けることによって、スペーサの取付け方向を変更し、第二当接部と第三当接部とが電子機器の側面に当接するように配置することによって、第二当接部から突出する第三当接部の高さに電子機器の離間間隔を設定することができる。
【００１５】
また、前記第一当接部の基部から突出する高さと、前記第一当接部の幅とが異なるように設定されても良い。
第一当接部の基部から突出する高さと第一当接部の幅とが異なる場合には、スペーサの取付け方向を変えることによって、電子機器の離間間隔を確実に変更することが可能である。
【００１６】
また、前記基部の側端部から、前記基部の延在する方向に突出し、電子機器の上面に係止可能な係止部が設けられていても良い。
このような係止部を設けることによって、電子機器の上面に係止部を係止させてスペーサを配置することができ、スペーサが脱落することを抑制して確実に電子機器の間にスペーサを取付けることが可能である。
【００１７】
また、本発明のデスクシステムは、モニタが設置されるデスク天板と、デスク天板の下方空間に設置された電子機器収納部と、該電子機器収納部に配置され、高さが異なる複数の電子機器が載置される台座と、を備え、上述した電子機器の保持構造によって、前記電子機器同士の間隔が保持されて、複数の前記電子機器がそれぞれ前記台座に固定されていることを特徴としている。
【００１８】
本発明のデスクシステムによれば、デスク天板下方の電子機器収納部に、種々の高さの電子機器を配置した場合においても、一種類のスペーサで隣接する電子機器の間隔を確保することができる。
【発明の効果】
【００１９】
本発明によれば、複数の電子機器を固定ベルトで掛け渡し、電子機器を台座に固定する際に電子機器の高さが異なる場合においても、一種類のスペーサで隣接する電子機器の間隔を確保し、電子機器から発生する熱を効率良く排出可能な電子機器の保持構造及びデスクシステムを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２０】
【図１】本発明の第一の実施形態に係る電子機器の保持構造を採用したデスクシステムの説明図である。
【図２】本発明の第一の実施形態に係る電子機器の保持構造を採用したデスクシステムの断面図である。
【図３】本発明の第一の実施形態に係る電子機器の保持構造を採用したデスクシステムの平面方向から見た説明図である。
【図４】本発明の第一の実施形態に係るデスクシステムにおける左右フレームの側面図である。
【図５】本発明の第一の実施形態に係るデスクシステムに適用される台座を示し、（Ａ）は電子機器を固定した状態の大サイズ台座の平面図、（Ｂ）は電子機器を固定した状態の小サイズ台座の平面図である。
【図６】本発明の第一の実施形態に係るデスクシステムに適用される台座を示し、（Ａ）は台座の平面図、（Ｂ）は台座の正面図、（Ｃ）は台座の側面図である。
【図７】本発明の第一の実施形態に係るデスクシステムに適用される固定ベルトを示し、（Ａ）は固定ベルトの正面図、（Ｂ）は固定ベルトの側面図である。
【図８】本発明のデスクシステムに適用される第一の実施形態のスペーサを示し、（Ａ）はスペーサの表面側の斜視図、（Ｂ）はスペーサの側面図である。
【図９】本発明のデスクシステムに適用される第一の実施形態に係るスペーサを示し、（Ａ）はスペーサの表面側の平面図、（Ｂ）はスペーサの正面図である。
【図１０】第一の実施形態に係るスペーサの使用状態図を示し、（Ａ）は上面が同一の高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの幅の寸法に規定している状態の正面図、（Ｂ）は上面が同一の高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの高さの寸法に規定している状態の正面図、（Ｃ）は上面が異なる高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの幅の寸法に規定している状態の正面図、（Ｄ）は上面が異なる高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの高さの寸法に規定している状態の正面図である。
【図１１】本発明のデスクシステムに適用される第二の実施形態に係るスペーサを示し、（Ａ）はスペーサの表面側の斜視図、（Ｂ）はスペーサの側面図である。
【図１２】第二の実施形態に係るスペーサの使用状態図を示し、（Ａ）は上面が同一の高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの幅の寸法に規定している状態の正面図であり、（Ｂ）は上面が同一の高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの高さの寸法に規定している状態の正面図であり、（Ｃ）は上面が同一の高さに設定された電子機器の対向間隔を一対の壁部の高さの寸法に規定している状態の正面図であり、（Ｄ）は上面が異なる高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの幅の寸法に規定している状態の正面図であり、（Ｅ）は上面が異なる高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの高さの寸法に規定している状態の正面図であり、（Ｆ）は上面が異なる高さに設定された電子機器の対向間隔を一対の壁部の高さの寸法に規定している状態の正面図である。
【図１３】本発明のデスクシステムに適用される第三の実施形態に係るスペーサを示し、（Ａ）はスペーサの表面側の斜視図、（Ｂ）はスペーサの側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２１】
次に、本発明の第一の実施形態に係る電子機器の保持構造及びデスクシステムについて、図面を参照して説明する。尚、以下に示す実施形態は本発明の電子機器の保持構造及びデスクシステムにおける好適な具体例であり、技術的に好ましい種々の限定を付している場合もあるが、本発明の技術範囲は、特に本発明を限定する記載がない限り、これらの態様に限定されるものではない。また、以下に示す実施形態における構成要素は適宜、既存の構成要素等との置き換えが可能であり、かつ、他の既存の構成要素との組合せを含む様々なバリエーションが可能である。したがって、以下に示す実施形態の記載をもって、特許請求の範囲に記載された発明の内容を限定するものではない。
【００２２】
図１は本発明の第一の実施形態に係る電子機器の保持構造を採用したデスクシステムの説明図、図２は本発明の第一の実施形態に係る電子機器の保持構造を採用したデスクシステムの断面図、図３は本発明の第一の実施形態に係る電子機器の保持構造を採用したデスクシステムの平面方向から見た説明図である。
【００２３】
（全体構成）
図１乃至図３において、本発明に係るデスクシステム１０は、複数のパネル・フレームの組み合わせから構成されたデスク本体１１と、デスク本体１１の下方に収納された電子機器としての複数台のパーソナルコンピュータ本体（以下、単に「ＰＣ」と称する）１２と、デスク本体１１の上方に縦横に隣接して配置されて各ＰＣ１２（電子機器）に対となって接続された複数台のモニタ１３と、を備えている。本実施の形態において、ＰＣ１２は端末・サーバー等の機能は問わない。また、ＰＣ１２に接続されるモニタ１３以外の配線や他の周辺機器等の図示は省略する。さらに、ＰＣ１２とモニタ１３とは、汎用のものを用いているため、ここではその詳細な説明は省略すると共に、機能等は同一のものを用いている場合で説明する。なお、隣接して配置される各ＰＣ１２の高さは、同一の場合や異なる場合がある。
【００２４】
本実施形態においては、デスクシステム１０には、電子機器の保持構造が採用されている。この電子機器の保持構造は、間隔を有して配列する複数台のＰＣ１２（電子機器）を台座４０、４１に固定するＰＣ１２の保持構造であって、両端が台座４０、４１に固定され、配列する複数のＰＣ１２に掛け渡された固定ベルト４２と、各ＰＣ１２の間に介在されて隣接するＰＣ１２の間隔を保持するスペーサ６０（７０、８０）とを備えている。
【００２５】
以下の説明においては、デスク本体１１の正面を図１の紙面手前側、デスク本体１１の背面（又は後側）を図１の紙面奥行き側、デスク本体１１の左右を図１の紙面左右側、デスク本体１１の上下（天地）を図１の紙面上下、でそれぞれ定義して説明する。尚、図３に示すようにデスク本体１１の正面に作業者Ｐが作業姿勢でモニタ１３と対座している状態で、この作業者Ｐを基準とした前後方向はデスク本体１１の前後（正面・背面）とは逆となる。
【００２６】
（デスク本体１１の構成）
デスク本体１１は、作業者Ｐの作業スペースとなる平板状のデスク天板１４と、デスク本体１１の左右に配置された略矩形の左右フレーム１５，１６と、デスク本体１１の左右に配置された背面フレーム１７と、左右フレーム１５，１６に固定されてデスク天板１４の底面を支持する天板フレーム１８と、左右フレーム１５，１６に跨るように背面フレーム１７の上方に配置されたモニタベースフレーム１９と、モニタベースフレーム１９から立設された一対のモニタ支持フレーム２０と、背面フレーム１７に固定されてデスク背面側を閉成する幕板２１と、各フレーム１５，１６，１７に囲まれたデスク天板１４の下方空間に形成された電子機器収納部２２と、電子機器収納部２２をデスク本体１１の左右と中央に収納空間２２ａ，２２ｂ，２２ｃを区画（隔絶しない）形成する一対の区画フレーム２３と、区画された電子機器収納部２２の正面側を開放する扉２４，２５，２６と、を備えている。
【００２７】
（デスク天板１４の構成）
デスク天板１４は、木材や樹脂或いは金属等を用いて平板状に構成され、その後端とモニタベースフレーム１９との間には電子機器収納部２２とデスク外部とを連通するための排出口２７が形成されている。尚、この排出口２７には、配線トレイや配線カバー（共に図示せず）が配置され、排出口２７から内部が見えないようにデスク本体１１の外観上の見栄えを確保しつつ電子機器収納部２２とデスク外部との連通状態は確保するように構成されている。
【００２８】
（左右フレーム１５，１６の構成）
左右フレーム１５，１６は、実質的に同一（対称）のものが用いられている。以下、図４の側面図（以下、左フレーム１５で説明する）に示すように、その前側（正面側）の縦フレーム１５ａの上端がデスク前後に延びる上フレーム１５ｂから上方に突出しており、上フレーム１５ｂの前方寄りから立設された補強フレーム１５ｃとで天板フレーム１８の後端寄りを支持している。また、後側の縦フレーム１５ｄの上端も上フレーム１５ｂから上方に突出しており、その突出端面でモニタベースフレーム１９（図４では不図示）を支持している。また、後側の縦フレーム１５ｄのデスク内面側で背面フレーム１７（図４では不図示）を支持している。さらに、後側の縦フレーム１５ｄの下端と下フレーム１５ｅの前寄り底面（又は前側の縦フレーム１５ａの下端）には、デスク天板１４が水平となるようにデスク本体１１の全体の高さ調節を可能とする脚部２８が設けられている。
【００２９】
（背面フレーム１７の構成）
背面フレーム１７は、その中途部に一対の補強縦フレーム１７ａが設けられている。この補強縦フレーム１７ａの左右両面と左右の縦フレーム１７ｂの内面とには上下方向に伸びるダクトフレーム２９が設けられている。
【００３０】
（天板フレーム１８の構成）
天板フレーム１８は、デスク天板１４の左右縁部に沿って配置されており、複数の（本実施の形態では三つ）の引き出し３０がデスク前後方向にスライド変位可能に設けられている。
【００３１】
（モニタ支持フレーム２０の構成）
モニタ支持フレーム２０は、その下端がモニタベースフレーム１９に溶接等によって固定されている。本実施の形態においては、モニタ支持フレーム２０は、上下に分割されており、下側支持フレーム２０ａに上側支持フレーム２０ｂがインロー方式等によって接続されている。これにより、例えば、上側支持フレーム２０ｂの上端にさらに上側支持フレーム２０ｂを接続して上下三段とすることも可能となっている。さらに、各支持フレーム２０ａ，２０ｂは、モニタアーム３１を介してモニタ１３を支持している。
【００３２】
（幕板２１の構成）
幕板２１は、薄肉の金属板等から構成されており、ネジ等によってその周囲が左右フレーム１５，１６及び背面フレーム１７に固定されている。また、幕板２１の下端から左右フレーム１５，１６の下フレーム（１５ｅ）に跨る電子機器収納部２２の下端周囲はゴム等のパッキン３２によって外部への冷気漏れが抑制されている。
【００３３】
（電子機器収納部２２の構成）
電子機器収納部２２は、デスク背面を幕板２１によって外部と区画され、デスク左右は左右フレーム１５，１６に側板又はパーテーション（共に図示せず）を配置することによって外部と区画される。また、電子機器収納部２２のデスク前面は扉２４，２５，２６によって外部と区画される。この際、扉２４，２５，２６は区画フレーム２３とユニット化することにより、左右フレーム１５，１６に両端が支持される。また、左右の扉２４，２６は区画フレーム２３の前側に配置され、中央の扉２５は区画フレーム２３の後側に配置される。これにより、デスク天板１４の正面寄り下方には、作業者Ｐの足元空間を奥行き方向で長く確保することができる。さらに、扉２４，２５，２６の下端には、ゴム等のパッキン３３が設けられ、電子機器収納部２２から外部への冷気漏れが抑制されている。また、電子機器収納部２２のデスク正面側を開閉する扉２４，２５，２６は、例えば、扉２４，２６は隣接する左右フレーム１５，１６側を支点として回動し、中央の扉２５はデスク左右の何れか一方を支点として回動する。
【００３４】
尚、本実施の形態においては、電子機器収納部２２の下方には、デスク本体１１を設置する床面３４に冷却風の送風口３５が開設されており、床面３４の底面をダクト（又は別途配置）とする冷却システムによる冷却風の供給により、送風口３５、電子機器収納部２２、排出口２７、モニタ１３の背面、に至る冷却風路を構成している。
【００３５】
一方、電子機器収納部２２には、区画フレーム２３によって区画された各収納空間２２ａ，２２ｂ，２２ｃに、台座４０，４１を介してＰＣ１２が配置されている。
【００３６】
（台座４０，４１の構成）
台座４０はデスク左右に位置する収納空間２２ａ，２２ｃに配置され、台座４１はデスク中央に位置する収納空間２２ｂに配置されている。また、台座４０は、図５（Ａ）に示すように、本実施の形態においては、四台のＰＣ１２をデスク左右方向に沿って隣接して配置している。また、台座４１は、図５（Ｂ）に示すように、二台のＰＣ１２をデスク前後方向に沿って隣接して配置している。さらに、台座４０，４１には、四台又は二台のＰＣ１２を台座４０，４１に固定するための固定ベルト４２の両端が固定される。
【００３７】
以下、台座４０と台座４１とは、その大きさが異なるのみで、実質的な構成は同一であるので、台座４１に関し、図６に基づいて説明する。
【００３８】
図６において、台座４１は、上面をＰＣ載置面４３とする天板４４と、天板４４の底面四角付近に設けられて台座４１の移動を可能とするキャスター４５と、キャスター４５によって天板４４の下方に形成された空間部４６を包囲する周壁４７と、天板４４に設けられたスリット状の複数の開口４８と、周壁４７のデスク背面側から突出されて背面フレーム１７又は幕板２１に突き当たるストッパ突起４９と、周壁４７のデスク正面側に形成された引き出し操作用の操作開口（又は取っ手）５０と、を備えている。
【００３９】
（固定ベルト４２の構成）
固定ベルト４２は、図７に示すように、一端に固定端具５１を設けると共に他端に折り返しバックル５２を固定した長さ固定の固定ベルト部５３と、一端に固定端具５４を設けると共に他端を折り返しバックル５２で折り返した長さ可変の調整ベルト部５５と、を備えている。
【００４０】
固定端具５１，５４は、台座４０，４１のＰＣ載置面４３又は周壁４７にネジ等で固定され、調整ベルト部５５の長さ調整により四台又は二台のＰＣ１２を緊張状態で締め付ける（架け渡す）ことにより、ＰＣ１２を台座４０，４１に固定する。尚、本実施の形態においては、台座４０，４１に二本の固定ベルト４２を用いているが、一本又は三本以上としても良い。また、固定ベルト４２は長さ調整が可能な帯状で両端を台座４０，４１に固定できる構成であれば特に限定されるものではない。
【００４１】
さらに、固定ベルト４２の中途部には、隣接するＰＣ１２の対向間隔を確保するためのスペーサ６０（７０，８０）を支持している。
【００４２】
以下、図８から図１０に基づいて、本発明のデスクシステムに適用される第一の実施形態に係るスペーサを説明する。図８は本発明のデスクシステムに適用される第一の実施形態に係るスペーサを示し、図８（Ａ）はスペーサの表面側の斜視図、図８（Ｂ）はスペーサの側面図である。図９は本発明のデスクシステムに適用される第一の実施形態に係るスペーサを示し、図９（Ａ）はスペーサの表面側の平面図、図９（Ｂ）はスペーサの正面図である。図１０はスペーサの使用状態図を示し、図１０（Ａ）は上面が同一の高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの幅の寸法に規定している状態の正面図であり、図１０（Ｂ）は上面が同一の高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの高さの寸法に規定している状態の正面図であり、図１０（Ｃ）は上面が異なる高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの幅の寸法に規定している状態の正面図であり、図１０（Ｄ）は上面が異なる高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの高さの寸法に規定している状態の正面図である。
【００４３】
（スペーサ６０の構成）
図８に示すように、スペーサ６０は、金属製の矩形プレート部６１（基部）と、矩形プレート部６１の裏面側（一面側）に向けて突出して隣接するＰＣ１２の対向する側面と当接可能な一対の幅広リブ６２（第一当接部）とを備えている。
【００４４】
幅広リブ６２は、矩形状に形成されており、矩形プレート部６１の対向する二辺から裏面側に向けて屈曲することで立ち上げられている。幅広リブ６２は、矩形プレート部６１の表面及び裏面の垂線方向において互いに間隔を空けて配された二つの短辺６２ｄ，６２ｅと、上記の垂線方向に交差するリブ幅方向において互いに間隔を空けて配された二つの長辺６２ｆ，６２ｇと、をそれぞれ互いに同一の高さに上面１２ａが延びるＰＣ１２の対向する側面と当接する当接部としている（図１０（Ａ），図１０（Ｂ）参照）。
【００４５】
なお、第一の実施形態においては、幅広リブ６２の幅（長辺６２ｆ、６２ｇ）が、幅広リブ６２の矩形プレート部６１から突出する高さ（短辺６２ｅ、６２ｄ）よりも大きく設定されている。以下では、幅広リブ６２の矩形プレート部６１から突出する高さを、単に高さと称することとする。
【００４６】
さらに、スペーサ６０は、矩形プレート部６１の対向する他の二辺の一方において表面側（他面側）に向けて突出して、隣接する一方のＰＣ１２の側面に当接可能な幅狭リブ６３（第二当接部）と、矩形プレート部６１の対向する他の二辺の他方に形成されていると共に隣接する一方のＰＣ１２の上面に係止可能な先端部６４（係止部）と、を有している。
なお、幅狭リブ６３は、図１０（Ｂ）で示すように、隣接する一方のＰＣの上面に係止可能な係止部とされる場合もある。
【００４７】
幅狭リブ６３は、矩形プレート部６１の対向する基端縁６１ａ及び先端縁６１ｂのうち基端縁６１ａから表面側に向けて屈曲することで立ち上げられている。また、幅狭リブ６３には、突出端面の中央付近で開放するベルト挿入口６３ａと、このベルト挿入口６３ａと連通してリブ幅方向に延びるベルト挿通部６３ｂと、が形成されている。
【００４８】
先端部６４は、矩形プレート部６１の、幅広リブ６２の短辺６２ｅから先端縁６１ｂまでの部分である。この先端部６４には、先端中央付近で開放するベルト挿入口６４ａと、このベルト挿入口６４ａと連通して先端部６４の幅方向に延びるベルト挿通部６４ｂと、が形成されている。
【００４９】
上記構成からなるスペーサ６０は、互いに異なる高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２の対向間隔を以下のようにして、幅広リブ６２の幅と、幅広リブ６２の高さの２種類に設定することが可能である。
すなわち、図１０（Ａ）に示すように、ＰＣ１２の対向間隔を幅広リブ６２の幅の寸法にする場合には、ＰＣ１２の側面の上端縁よりも先端部６４と幅狭リブ６３とを上方に位置させることで、ＰＣ１２の対向する側面に幅広リブ６２の短辺６２ｄ，６２ｅをそれぞれ当接させる。このようにすることで、幅広リブ６２の幅（長辺６２ｆ，６２ｇ）の寸法に、ＰＣ１２の対向間隔が規定される。
【００５０】
また、図１０（Ｂ）に示すように、互いに同一の高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２にスペーサ６０を用いてＰＣ１２の対向間隔を幅広リブ６２の高さの寸法にする場合には、先端部６４及び矩形プレート部６１を一方のＰＣ１２の側面に沿わせると共に、幅狭リブ６３を一方のＰＣ１２の上面１２ａに沿わせることでＰＣ１２の対向する側面に幅広リブ６２の長辺６２ｆ，６２ｇがそれぞれ当接する。このようにすることで、幅広リブ６２の高さ（短辺６２ｄ，６２ｅ）の寸法に、ＰＣ１２の対向間隔が規定される。
【００５１】
さらに、スペーサ６０は、互いに異なる高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２の対向間隔を幅広リブ６２の幅と、幅広リブ６２の高さの２種類に設定することが可能である。
すなわち、図１０（Ｃ）に示すように、ＰＣ１２の対向間隔を幅広リブ６２の幅の寸法にする場合には、相対的に低い一方側のＰＣ１２の上面１２ａに先端部６４を係止させると共に他方のＰＣ１２の側面に幅狭リブ６３を当接させる。このようにすることで、幅広リブ６２の幅（長辺６２ｆ，６２ｇ）の寸法に、ＰＣ１２の対向間隔が規定される。
【００５２】
また、図１０（Ｄ）に示すように、ＰＣ１２の対向間隔を幅広リブ６２の高さの寸法にする場合には、先端部６４及び矩形プレート部６１を一方のＰＣ１２の側面に沿わせると共に、幅狭リブ６３を一方のＰＣ１２の上面１２ａに沿わせることでＰＣ１２の対向する側面に幅広リブ６２の長辺６２ｆ，６２ｅをそれぞれ当接させる。このようにすることで、幅広リブ６２の高さ（短辺６２ｄ，６２ｅ）の寸法に、ＰＣ１２の対向間隔が規定される。
【００５３】
これにより、スペーサ６０を所定の向きに設定してＰＣ１２の間に載置し、その対向間隔を揃えた後に、固定ベルト４２を架け渡して緊張状態とすれば、一種類のスペーサ６０の向きを変えることにより、広い対向間隔（幅広リブ６２の幅の寸法）としたＰＣ１２の固定と、狭い対向間隔（幅広リブ６２の高さの寸法）としたＰＣ１２の固定とを可能とする。
【００５４】
さらに、相対的に低い一方側のＰＣ１２の上面１２ａに先端部６４を係止すると共に他方のＰＣ１２の側面に幅狭リブ６３を当接させることで、互いに異なる高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２の間にスペーサを配置することができる。また、この場合には、対向間隔を広く設定することができる。
そして、先端部６４及び矩形プレート部６１を一方のＰＣ１２の側面に沿わせると共に、幅狭リブ６３を一方のＰＣ１２の上面１２ａに沿わせることで互いに異なる高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２の対向間隔を狭く設定することができる。
【００５５】
このように、隣接するＰＣ１２の高さが異なる場合であっても、スペーサ６０を介在させて固定ベルト４２でＰＣ１２を固定することができるので、ＰＣ１２の間の隙間を確保し、ＰＣ１２から発生する熱を効率良く排出することができる。また、１種類のスペーサ６０を異なる高さのＰＣ１２に取り付けることができるので、必要なスペーサの数を減らすことができ、製造コストや管理コストを抑制することができる。
【００５６】
また、上述のようなスペーサ６０を用いることで、台座４０，４１のサイズやＰＣ１２の台数に関わらず、一つのスペーサ６０を用いて隣接するＰＣ１２の適宜対向間隔を確保することができ、上述した冷却風路として、送風口３５、空間部４６、開口４８、ＰＣ１２の間、排出口２７、モニタ１３の背面、に至る風路を確保することができる。
【００５７】
さらに本実施形態においては、ベルト挿通部６３ｂ、６４ｂが形成されているので、高さが同一のＰＣ１２にスペーサ６０を取付けるときに、ベルト挿通部６３ｂ、６４ｂに固定ベルト４２を挿通することでスペーサ６０が外れたり、各ＰＣ１２の間に落下したりすることを抑制することができる。また、長期にわたってスペーサ６０をＰＣ１２の間に取り付けた場合であってもスペーサ６０が所定の位置からずれたり、各ＰＣ１２の間に落下したりすることを予防できる。
【００５８】
（第二の実施形態）
以下、図１１及び図１２に基づいて、本発明のデスクシステムに適用される第二の実施形態に係るスペーサを説明する。図１１は本発明のデスクシステムに適用される第二の実施形態に係るスペーサを示し、図１１（Ａ）はスペーサの表面側の斜視図、図１１（Ｂ）はスペーサの側面図である。図１２はスペーサの使用状態図を示し、図１２（Ａ）は上面が同一の高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの幅の寸法に規定している状態の正面図であり、図１２（Ｂ）は上面が同一の高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの高さの寸法に規定している状態の正面図であり、図１２（Ｃ）は上面が同一の高さに設定された電子機器の対向間隔を一対の壁部の高さの寸法に規定している状態の正面図であり、図１２（Ｄ）は上面が異なる高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの幅の寸法に規定している状態の正面図であり、図１２（Ｅ）は上面が異なる高さに設定された電子機器の対向間隔を幅広リブの高さの寸法に規定している状態の正面図であり、図１２（Ｆ）は上面が異なる高さに設定された電子機器の対向間隔を一対の壁部の高さの寸法に規定している状態の正面図である。
【００５９】
（スペーサ７０の構成）
第二の実施形態については、幅狭リブ６３からこの幅狭リブ６３の垂直方向に一対の壁部７５が設けられていること以外は、第一の実施形態と同様の構成であるので、同一の符号で記載して、詳細な記載を省略する。
図１１に示すように、スペーサ７０は、金属製の矩形プレート部６１と、矩形プレート部６１の裏面側（一面側）に向けて突出して隣接するＰＣ１２の対向する側面と当接可能な一対の幅広リブ６２（第一当接部）とを備えている。
【００６０】
幅広リブ６２は、矩形状に形成されており、矩形プレート部６１の対向する二辺から裏面側に向けて屈曲することで立ち上げられている。
そして、スペーサ７０は、矩形プレート部６１の対向する他の二辺の一方において表面側（他面側）に向けて突出して、隣接する一方のＰＣ１２の側面に当接可能な幅狭リブ６３（第二当接部）と、矩形プレート部６１の対向する他の二辺の他方に形成されていると共に隣接する一方のＰＣ１２の上面に係止可能な先端部６４（係止部）とを有している。
【００６１】
さらに、第二の実施形態においては、図１１で示すように、幅狭リブ６３の側端部から垂直方向に延設されて一対の壁部７５が延設されており、この一対の壁部７５は隣接するＰＣ１２に当接可能な当接部（第三当接部）とされている。なお、この一対の壁部７５は、隣接する一方のＰＣ１２の上面に係止される場合もある。
【００６２】
なお、第二の実施形態においては、幅広リブ６２の幅（長辺６２ｆ、６２ｇ）が、幅広リブ６２の矩形プレート部６１から突出する高さ（短辺６２ｅ、６２ｄ）よりも大きく設定されている。また、一対の壁部７５の幅狭リブ６３から突出する高さが、幅広リブ６２の幅よりも大きく、幅広リブ６２の矩形プレート部６１から突出する高さよりも小さく設定されている。以下では、幅広リブ６２の矩形プレート部６１から突出する高さを単に幅広リブ６２の高さと称し、一対の壁部７５の幅狭リブ６３から突出する高さを単に一対の壁部７５の高さと称することとする。
【００６３】
上記構成からなるスペーサ７０は、互いに異なる高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２の対向間隔を以下のようにして、幅広リブ６２の幅の寸法、幅広リブ６２の高さの寸法、一対の壁部７５の高さの寸法、の３種類に設定することが可能である。
すなわち、図１２（Ａ）に示すように、ＰＣ１２の対向間隔を幅広リブ６２の幅の寸法にする場合には、ＰＣ１２の側面の上端縁よりも先端部６４と幅狭リブ６３とを上方に位置させることで、ＰＣ１２の対向する側面に幅広リブ６２の短辺６２ｄ，６２ｅをそれぞれ当接させる。このようにすることで、幅広リブ６２の幅（長辺６２ｆ，６２ｇ）の寸法に、ＰＣ１２の対向間隔が規定される。
【００６４】
また、図１２（Ｂ）に示すように、互いに同一の高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２にスペーサ６０を用いてＰＣ１２の対向間隔を幅広リブ６２の高さにする場合には、先端部６４及び矩形プレート部６１を一方のＰＣ１２の側面に沿わせると共に、一対の壁部７５の側端部を一方のＰＣ１２の上面１２ａに沿わせてＰＣ１２の対向する側面に幅広リブ６２の長辺６２ｆ，６２ｇがそれぞれ当接するようにする。このようにすることで、幅広リブ６２の高さ（短辺６２ｄ，６２ｅ）の寸法に、ＰＣ１２の対向間隔が規定される。
【００６５】
そして、図１２（Ｃ）に示すように、互いに同一の高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２にスペーサを用いてＰＣ１２の対向間隔を一対の壁部７５（第三当接部）の高さにする場合には、幅狭リブ６３を他方側のＰＣに沿わせて一対の壁部７５を隣接するＰＣ１２の間に配置し、一対の壁部７５を隣接するＰＣ１２間に当接させ、矩形プレート部６１を他方のＰＣ１２の上面に係止させる。このようにすることで、一対の壁部７５の高さの寸法に、ＰＣ１２の対向間隔が規定される。
【００６６】
さらに、スペーサ７０は、互いに異なる高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２の対向間隔
を幅広リブ６２の幅の寸法、幅広リブ６２の高さの寸法、一対の壁部７５の高さの寸法、の３種類に設定することが可能である。
すなわち、図１２（Ｄ）に示すように、ＰＣ１２の対向間隔を幅広リブ６２の幅にする場合には、相対的に低い一方側のＰＣ１２の上面１２ａに先端部６４を係止すると共に他方のＰＣ１２の側面に幅狭リブ６３を当接させる。このようにすることで、幅広リブ６２の幅（長辺６２ｆ、６２ｇ）の寸法に、ＰＣ１２の対向間隔が規定される。
【００６７】
また、図１２（Ｅ）に示すように、ＰＣ１２の対向間隔を幅広リブ６２の高さにする場合には、先端部６４及び矩形プレート部６１を一方のＰＣ１２の側面に沿わせると共に、一対の壁部７５の側端部を一方のＰＣ１２の上面１２ａに沿わせ、ＰＣ１２の対向する側面に幅広リブ６２の長辺６２ｆ，６２ｇがそれぞれ当接するようにする。このようにすることで、幅広リブ６２の高さ（短辺６２ｄ，６２ｅ）の寸法で、ＰＣ１２の対向間隔が規定される。
【００６８】
そして、図１２（Ｆ）に示すように、ＰＣ１２の対向間隔を一対の壁部７５（第三当接部）の高さにする場合には、幅狭リブ６３を他方側のＰＣに沿わせて一対の壁部７５を隣接するＰＣ１２の間に配置し、一対の壁部７５を隣接するＰＣ１２間に当接させ、矩形プレート部６１を他方のＰＣ１２の上面に係止させる。このようにすることで、一対の壁部７５の高さの寸法に、ＰＣ１２の対向間隔が規定される。
【００６９】
これにより、所定の向きに設定してスペーサ７０をＰＣ１２の間に載置し、その対向間隔を揃えた後に、固定ベルト４２を架け渡して緊張状態とすれば、一種類のスペーサ７０の向きを所定の向きに変えることにより、上述したように隣接するＰＣ１２の対向間隔を３種類に適宜設定することが可能となる。
【００７０】
さらに、相対的に低い一方側のＰＣ１２の上面１２ａに先端部６４を係止させると共に他方側のＰＣ１２の側面に幅狭リブ６３を当接させることで、互いに異なる高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２の対向間隔を幅広リブ６２の幅の寸法に設定することができる。また、先端部６４及び矩形プレート部６１を一方側のＰＣ１２の側面に沿わせると共に、一対の壁部７５の側端部を一方のＰＣ１２の上面１２ａに沿わせることで互いに異なる高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２の対向間隔を幅広リブ６２の高さの寸法に設定することができる。さらに、幅狭リブ６３を他方側のＰＣ１２に当接させて一対の壁部７５を隣接するＰＣ１２の間に配置し、矩形プレート部６１を一方側のＰＣ１２に係止させることで、互いに異なる高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２の対向間隔を一対の壁部７５の高さの寸法に設定することができる。
【００７１】
このように、隣接するＰＣ１２の高さが異なる場合であっても、スペーサ７０を介在させて固定ベルト４２でＰＣ１２を固定することができるので、ＰＣ１２の間の隙間を確保し、ＰＣ１２から発生する熱を効率良く排出することができる。また、１種類のスペーサ７０を異なる高さのＰＣ１２に取り付けることができるので、必要なスペーサの数を減らすことができ、製造コストや管理コストを抑制することができる。
【００７２】
上記のようにすることで、台座４０，４１のサイズやＰＣ１２の台数に関わらず、一つのスペーサ７０を用いて隣接するＰＣ１２の適宜対向間隔を確保することができ、上述した冷却風路として、送風口３５、空間部４６、開口４８、ＰＣ１２の間、排出口２７、モニタ１３の背面、に至る風路を確保することができる。
【００７３】
（第三の実施形態）
以下、図１３に基づいて、本発明のデスクシステムに適用される第三の実施形態に係るスペーサを説明する。図１３は本発明のデスクシステムに適用される第三の実施形態に係るスペーサを示し、図１３（Ａ）はスペーサの表面側の斜視図、図１３（Ｂ）はスペーサの側面図である。
【００７４】
（スペーサ８０の構成）
図１３に示すように、スペーサ８０は、金属製の矩形プレート部８１と、矩形プレート部８１の裏面側（一面側）に向けて突出して隣接するＰＣ１２の対向する側面と当接可能な幅広リブ８２（第一当接部）とを備えている。
【００７５】
幅広リブ８２は、矩形状に形成されており、矩形プレート部８１の対向する二辺のうちの一方から裏面側に向けて屈曲することで立ち上げられている。幅広リブ８２は、矩形プレート部８１の表面及び裏面の垂線方向において互いに間隔を空けて配された二つの短辺８２ｄ，８２ｅと、上記の垂線方向に交差するリブ幅方向において互いに間隔を空けて配された二つの長辺８２ｆ，８２ｇと、をそれぞれ互いに同一の高さに上面１２ａが延びるＰＣ１２の対向する側面と当接する当接部としている。
【００７６】
そして、スペーサ８０は、矩形プレート部８１の対向する他の二辺の一方において表面側（他面側）に向けて突出して、隣接する一方のＰＣ１２の側面に当接可能な幅狭リブ８３（第二当接部）と、矩形プレート部８１の対向する他の二辺の他方側に形成されていると共に隣接する一方のＰＣ１２の上面に係止可能な先端部８４（係止部）とを有している。
【００７７】
さらに、第三の実施形態においては、図１３に示すように、幅狭リブ８３の側端部から垂直方向に延設されて壁部８５が延設されており、この壁部８５（第三当接部）は隣接するＰＣ１２に当接可能な当接部（第三当接部）とされている。なお、この壁部８５は、隣接する一方のＰＣ１２の上面に係止される場合もある。
【００７８】
なお、第三の実施形態においては、幅広リブ８２の幅（長辺８２ｆ、８２ｇ）が、幅広リブ８２の矩形プレート部８１から突出する高さ（短辺８２ｅ、８２ｄ）よりも大きく設定されている。また、壁部８５の幅狭リブ８３から突出する高さが、幅広リブ８２の幅よりも大きく、幅広リブ８２の矩形プレート部８１から突出する高さよりも小さく設定されている。以下では、幅広リブ８２の矩形プレート部８１から突出する高さを単に幅広リブ８２の高さと称し、壁部８５の幅狭リブ８３から突出する高さを単に壁部８５の高さと称することとする。
【００７９】
幅狭リブ８３は、矩形プレート部８１の対向する基端縁８１ａ及び先端縁８１ｂのうち基端縁８１ａから表面側に向けて屈曲することで立ち上げられている。また、幅狭リブ８３には、突出端面の基端縁８１ａ付近でリブ幅方向に延びるベルト挿通部８３ｂが形成されている。
【００８０】
先端部８４は、矩形プレート部８１の、幅広リブ８２の短辺８２ｅから先端縁８１ｂまでの部分である。この先端部８４には、先端部８４の幅方向に延びるベルト挿通部８４ｂが形成されている。
【００８１】
上記構成からなるスペーサ８０は、同一の高さ又は互いに異なる高さで上面１２ａが延びるＰＣ１２の対向間隔を、第二の実施形態のスペーサ７０の幅広リブ６２、幅狭リブ６３、一対の壁部７５と同様にして、幅広リブ８２、幅狭リブ８３、壁部８５を配置することによって取付けることが可能であり、隣接するＰＣ１２の間隔を、幅広リブ８２の幅の寸法、幅広リブ８２の高さの寸法、壁部８５の高さの寸法の３種類の対向間隔に設定することができる。
【００８２】
また、第三の実施形態のスペーサ８０は、第二の実施形態のスペーサ７０と比較して簡易な構成とされており、製造時においてリブを形成する際の屈曲の回数が少ないので、製造コストを低減することができる。
【００８３】
さらに第三の実施形態においては、ベルト挿通部８３ｂ、８４ｂが形成されているので、高さが同一のＰＣ１２にスペーサ８０を取付けるときに、ベルト挿通部８３ｂ、８４ｂに固定ベルト４２を容易に挿通でき、スペーサ８０が外れたり、各ＰＣ１２の間に落下したりすることを抑制することができる。また、長期にわたってスペーサ８０をＰＣ１２の間に取り付けた場合であってもスペーサ８０が所定の位置からずれたり、各ＰＣ１２の間に落下したりすることを予防できる。
【００８４】
なお、上記実施の形態においては、幅広リブの幅、第三当接部（一対の壁部、壁部）の高さ、幅広リブの高さの順に寸法が大きい場合について説明したが、これに限定されるものではなく、例えば寸法を上記の順とは逆にした場合には、隣接するＰＣの間隔を幅広リブの高さ、第三当接部の高さ、幅広リブの高さの順に狭い間隔から広い間隔に設定することができる。このように、幅広リブの幅、第三当接部の高さ、幅広リブの高さを必要に応じて適宜設定することで、隣接するＰＣの間隔を調節することが可能である。
【符号の説明】
【００８５】
Ｐ…作業者
Ｗ１…対向間隔
Ｗ２…対向間隔
１０…デスクシステム
１１…デスク本体
１２…ＰＣ（電子機器）
１３…モニタ
１４…デスク天板
２２…電子機器収納部
２７…排出口
３４…床面
３５…送風口
４０…台座（大サイズ）
４１…台座（小サイズ）
４２…固定ベルト
４３…ＰＣ載置面
４６…空間部
４８…開口
６０…スペーサ
６１…矩形プレート部（基部）
６２…幅広リブ（第一当接部）
６２ｂ…ベルト挿通部
６３…幅狭リブ（第二当接部）
６４…先端部（係止部）
７０…スペーサ
７５…一対の壁部（第三当接部）
８０…スペーサ
８１…矩形プレート部（基部）
８２…幅広リブ（第一当接部）
８２ｂ…ベルト挿通部
８３…幅狭リブ（第二当接部）
８３ｂ…ベルト挿通部
８４…先端部（係止部）
８５…壁部（第三当接部）
【図１】
0005957304.tif 000002
【図２】
0005957304.tif 000003
【図３】
0005957304.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
0005957304.tif 000007
【図７】
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【図８】
0005957304.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0005957304.tif 000011
【図１１】
0005957304.tif 000012
【図１２】
0005957304.tif 000013
【図１３】
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