(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
中空部と当該中空部内周に設けた環状凹部と当該環状凹部へ連通されるポートとを有するハウジングと、筒状であって内外を連通するスプールポートを有して上記中空部内に軸方向に摺動自在に挿入されるスプール弁と、上記スプール弁を軸方向に駆動するソレノイドとを備え、上記スプール弁を駆動して上記環状凹部と上記スプールポートの連通度合いで弁開度を調節可能なソレノイドバルブであって、上記スプールポートと上記ポートとが周方向にずれて、互いに向き合わないように配置する回り止め手段を備えることを特徴とするソレノイドバルブ。
【請求項２】
上記回り止め手段は、スプール弁側に設けられるピンと、ハウジング側に設けられ上記ピンが挿入されるピン孔とを有することを特徴とする請求項１に記載のソレノイドバルブ。
【請求項３】
上記ポートが絞り通路として機能することを特徴とする請求項１または２に記載のソレノイドバルブ。
【請求項４】
上記ハウジングは、上記中空部を備えた筒状のバルブスリーブと、当該バルブスリーブを収容するハウジング本体とを備え、上記環状凹部が上記バルブスリーブの内周に設けられるとともに、上記ポートが上記バルブスリーブの外周から開口して上記環状凹部に連通してなり、上記バルブスリーブが上記ハウジング本体に少なくとも径方向への移動が許容されるフローティング支持されること特徴とする請求項１から３のいずれか一項に記載のソレノイドバルブ。
【請求項５】
上記バルブスリーブは、上記ハウジング本体に上記ポートの軸方向の両側に配置される環状の弾性リングを介してフローティング支持され、上記弾性リングが上記バルブスリーブと上記ハウジング本体との間をシールするシール機能を備えていることを特徴とする請求項４に記載のソレノイドバルブ。
【請求項６】
上記ハウジング本体は、筒状であって、内周には、内径を拡径して形成されて上記バルブスリーブを収容する収容部と、当該収容部に面する段部が設けられ、上記弾性リングは上記バルブスリーブの外周と上記収容部の内周との間と上記バルブスリーブの上記段部に対向する端部と上記段部との間に介装されることを特徴とする請求項４または５に記載のソレノイドバルブ。
【請求項７】
上記スプール弁の一端から少なくとも上記スプールポートが設けられる範囲の肉厚を薄くした薄肉部を設けたことを特徴とする請求項１から６のいずれか一項に記載のソレノイドバルブ。
【請求項８】
上記スプールポートは、スプール弁に軸方向に沿って設けられる長孔とされることを特徴とする請求項１から７のいずれか一項に記載のソレノイドバルブ。
【請求項９】
上記スプール弁の外周の上記スプールポートを避ける位置に、複数の環状溝を設けたことを特徴とする請求項１から８のいずれか一項に記載のソレノイドバルブ。
【請求項１０】
上記ソレノイドが筒状のステータと当該ステータ内に摺動自在に挿入される環状の可動鉄心とを備え、上記可動鉄心の外径を上記スプール弁の外径よりも大径とし、当該可動鉄心内に上記スプール弁の他端を嵌合して一体化し、上記可動鉄心で上記ステータ内に当該可動鉄心の軸方向両側に区画されるスプール側室と反スプール側室とを連通したことを特徴とする請求項１から９のいずれか一項に記載のソレノイドバルブ。
【請求項１１】
シリンダと、当該シリンダ内に摺動自在に挿入されて当該シリンダ内を液体が充填される圧側室と伸側室とに区画するピストンと、上記シリンダ内に挿入されて上記ピストンに連結されるピストンロッドと、伸長時と収縮時の一方または両方で液体の通過を許容する流路と、当該流路の途中に設けた請求項１から１０のいずれかの一項に記載のソレノイドバルブとを備えた緩衝器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ソレノイドバルブおよび緩衝器の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、車両に搭載される緩衝器の減衰力を走行中に調整することができる減衰力調整バルブとしては、筒状のピストンロッドの内周に筒状弁体を挿入し、この筒状弁体をステッピングモータで駆動するものがある。
【０００３】
詳しくは、減衰力調整バルブは、先端が緩衝器の圧側室に臨むピストンロッドを筒状として、伸側室に臨む位置から内部へ開口するポートを設け、このポートとピストンロッド内とを介して伸側室と圧側室とを連通するようにしておき、このピストンロッド内に上記ポートに対向可能なオリフィス孔を備えた筒状弁体を挿入することで構成される。そして、減衰力調整バルブは、ステッピングモータで筒状弁体をピストンロッド内で回転させることで上記ポートと上記オリフィス孔のラップ面積を変化させて、緩衝器が発生する減衰力を調整するようになっている（たとえば、特許文献１参照）。
【０００４】
上記した減衰力調整バルブでは、ステッピングモータを利用して筒状弁体をピストンロッド内で回転させることで、上記ポートと上記オリフィス孔とのラップ面積を可変にしているが、筒状弁体をピストンロッドの軸方向に駆動することで上記ポートと上記オリフィス孔とのラップ面積を可変にすることもできる。ここで、筒状弁体を軸方向に駆動するには、たとえば、ソレノイドを利用することも可能である。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】特開２００８−３９０６５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
ところで、作動油がオリフィス孔を通過する場合、この作動油の流れが速くなればなるほど圧力が低くなる。ここで、筒状弁体でポートとオリフィス孔のラップ面積を小さくする場合、筒状弁体を移動させてポートに筒状弁体の側面を対向させるように駆動させるが、ラップ面積を小さくすると、流量が変化しなければ、オリフィス孔を通過する作動油の流れが速くなる。そして、オリフィス孔の端とポートの端とをラップさせる程度に両者のラップ面積を小さくする場合、オリフィス孔を通過する作動油の流れはオリフィス孔の端の部分で速くなって圧力低下が生じ、オリフィス孔の壁面全周に作用する圧力は均一ではなくなるため、筒状弁体にはラップ面積をより小さくする方向の力が作用することになる。
【０００７】
他方、ソレノイドは、筒状弁体を附勢するスプリングを備えていて、通電時に発生する吸引力とスプリングの附勢力とがバランスした位置に筒状弁体を駆動するようになっている。このことから、ソレノイドで筒状弁体を駆動することを考えた場合、ポートとオリフィス孔とのラップ面積を小さくした際にこれらを流れる流速が速くなると、液体の流れによる圧力低下によって筒状弁体にはポートを閉じる方向の力が大きくなるために、筒状弁体の位置が狙った位置からずれてしまい、狙い通りの減衰力を発揮できなくなってしまう問題がある。
【０００８】
そこで、本発明は、上記不具合を解決するためになされたものであり、その目的とするところは、安定した減衰力を発揮することができるソレノイドバルブおよび緩衝器を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記した目的を達成するため、本発明の課題解決手段は、中空部と当該中空部内周に設けた環状凹部と当該環状凹部へ連通されるポートとを有するハウジングと、筒状であって内外を連通するスプールポートを有して上記中空部内に軸方向に摺動自在に挿入されるスプール弁と、上記スプール弁を軸方向に駆動するソレノイドとを備え、上記スプール弁を駆動して上記環状凹部と上記スプールポートの連通度合いで弁開度を調節可能なソレノイドバルブであって、上記スプールポートと上記ポートとが周方向にずれて、互いに向き合わないように配置する回り止め手段を備えることを特徴とする。
【００１０】
このソレノイドバルブにあっては、スプールポートとポートとが周方向に位置をずらして配置されて互いに直接に向き合うことがないようになっており、液体がスプールポートから環状凹部を通過してからポートへ流れるので、スプールポートの内壁に作用する圧力差が低減され、スプール弁を閉弁方向へ押す力が低減される。
【発明の効果】
【００１１】
よって、本発明のソレノイドバルブおよび緩衝器によれば、安定した減衰力を発揮することができるのである。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】一実施の形態におけるソレノイドバルブが適用された緩衝器の断面図である。
【図２】一実施の形態におけるソレノイドバルブの拡大断面図である。
【図３】可動鉄心とスプール弁の斜視図である。
【図４】バルブスリーブの斜視図である。
【図５】スプールポートとポートとを正対させた場合におけるスプールポート内の圧力分布を説明する図である。
【図６】一実施の形態におけるソレノイドバルブのスプールポート内の圧力分布を説明する図である。
【図７】一実施の形態の一変形例のソレノイドバルブにおける可動鉄心とスプール弁の断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１３】
以下、図に示した実施の形態に基づき、本発明を説明する。一実施の形態におけるソレノイドバルブ１は、図１および図２に示すように、中空部Ｃと当該中空部Ｃの内周に設けた環状凹部９ａと当該環状凹部９ａへ連通されるポート９ｃとを有するハウジングＥと、上記中空部Ｃ内に軸方向に移動自在に挿入されるスプール弁７と、スプール弁７を軸方向に駆動するソレノイド８とを備えて構成されている。
【００１４】
この実施の形態では、ソレノイドバルブ１は、緩衝器Ｄに適用されていて、緩衝器Ｄが伸長する際に発生する減衰力を調節することができるようになっている。この緩衝器Ｄは、具体的には、シリンダ２と、シリンダ２内に摺動自在に挿入されてシリンダ２内を作動油等の液体が充填される伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とに区画するピストン３と、シリンダ２内に挿入されてピストン３に連結されるピストンロッド４と、ピストンロッド４内に設けられ緩衝器Ｄの伸長時でのみ液体の通過を許容する減衰力調整用の流路５とを備えており、ソレノイドバルブ１は当該流路５の途中に設けられて緩衝器Ｄの発生する減衰力を調整する。
【００１５】
なお、上記緩衝器Ｄは、この例では、鞍乗車両に向くように、さらに、ピストンロッド４を二輪車などの鞍乗車両の図示しない車体に連結される車体側チューブ１０と、鞍乗車両の図示しない車軸に連結されて車体側チューブ１０内へ摺動自在に挿入される車軸側チューブ１１とで構成されるフロントフォークＦ内に収容されている。より詳しくは、緩衝器Ｄは、ピストンロッド４がハウジング本体６を介して車体側チューブ１０へ連結され、シリンダ２が車軸側チューブ１１へ連結されて、車体側チューブ１０と車軸側チューブ１１との間に介装されつつ、車体側チューブ１０と車軸側チューブ１１で閉鎖されたフロントフォークＦ内となる空間Ｌ内に収容されている。本実施の形態では、フロントフォークＦは、車体側チューブ１０内に車軸側チューブ１１を挿入する倒立型のフロントフォークとされているが、反対に、車体側チューブ１０を車軸側チューブ１１へ挿入する正立型のフロントフォークとされていてもよい。
【００１６】
また、この緩衝器Ｄのピストンロッド４とシリンダ２との間には、懸架ばね１２が介装されており、この懸架ばね１２は緩衝器Ｄを介して車体側チューブ１０と車軸側チューブ１１を離間させる方向、つまり、緩衝器Ｄを伸長させる方向に弾発力を発揮していて、当該懸架ばね１２により図外の鞍乗車両の車体が弾性支持されるようになっている。
【００１７】
そして、緩衝器Ｄは、図１に示すように、車軸側チューブ１１に連結されたシリンダ２と、シリンダ２内に摺動自在に挿入されシリンダ２内を２つの作動室である伸側室Ｒ１および圧側室Ｒ２に区画するピストン３と、一端がピストン３に連結されるとともに他端が車体側チューブ１０に連結されたピストンロッド４と、ピストン３に設けられて伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを連通するとともに通過する液体の流れに抵抗を与える減衰通路１３と、シリンダ２の下端に設けられて圧側室Ｒ２からリザーバＲへ向かう液体の流れに抵抗を与える圧側減衰通路１５とリザーバＲから圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れのみを許容する吸込通路１６とを有するボトム部材１４とを備えて構成され、伸側室Ｒ１および圧側室Ｒ２には液体として作動油等の液体が充満され、リザーバＲ内には液体と気体が充填されている。
【００１８】
より詳しくは、シリンダ２は、下端に嵌合されたボトム部材１４を介して有底筒状に形成された車軸側チューブ１１の底部に固定されている。また、シリンダ２の上端には、ピストンロッド４を摺動自在に軸支するロッドガイド１７が設けられている。ピストンロッド４は、軸方向に沿って図１中上下に貫通する空孔４ｂを備えたピストンロッド本体４ａと、ピストンロッド本体４ａの図１中下端に固定されてピストン３を保持するピストン連結部４ｃとを備えて構成されており、その図１中上端となる先端がソレノイドバルブ１におけるスプール弁７を収容するハウジングＥとソレノイド８のケース３０を介して車体側チューブ１０の上端に固定されている。ピストン連結部４ｃは、空孔４ｂと伸側室Ｒ１とを連通する連通路４ｄと、連通路４ｄの途中に設けられて伸側室Ｒ１から空孔４ｂへ向かう液体の流れのみを許容する逆止弁４ｅとを備えて構成されていて、図１中下端に環状のピストン３がピストンナット２４を用いて固定されるようになっている。
【００１９】
そして、ロッドガイド１７とハウジング本体６の外周に設けた筒状のばね受１８との間に懸架ばね１２が介装され、緩衝器Ｄが懸架ばね１２により伸長方向に附勢され、これにより、緩衝器Ｄも懸架ばね１２により伸長方向に附勢されるようになっている。
【００２０】
ピストン３は、ピストンロッド４の図１中下端に固定されており、ピストン３に設けられる減衰通路１３は、伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを連通する通路１３ａと、通路１３ａの途中に設けた減衰弁１３ｂとを備えていて、通過する液体の流れに抵抗を与えるようになっている。この場合、減衰弁１３ｂが絞り弁などとされていて、減衰通路１３は、伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れと、圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう液体の流れの双方向の流れを許容するようになっているが、通路を二つ以上設けて一部の通路に伸側室Ｒ１から圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れのみを許容する減衰弁を設けるとともにそれ以外の通路に圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう液体の流れのみを許容する減衰弁を設けてもよい。
【００２１】
リザーバＲは、上記空間Ｌ内であって緩衝器Ｄ外に形成されており、リザーバＲには、液体と気体が充填されている。ボトム部材１４に形成される圧側減衰通路１５は、圧側室Ｒ２とリザーバＲとを連通する通路１５ａと、圧側室Ｒ２からリザーバＲへ向かう液体の流れのみを許容して通過する液体の流れに抵抗を与える減衰弁１５ｂとを備えて構成されており、圧側室Ｒ２からリザーバＲへ向かう液体の流れのみを許容する一方通行の通路とされている。他方、ボトム部材１４に形成される吸込通路１６は、リザーバＲと圧側室Ｒ２とを連通する通路１６ａと、リザーバＲから圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れのみを許容する逆止弁１６ｂとを備えて構成されており、圧側減衰通路１５とは逆向きにリザーバＲから圧側室Ｒ２へ向かう液体の流れのみを許容する一方通行の通路とされている。なお、この緩衝器Ｄにあっては、圧側減衰力を減衰弁１５ｂにて発生することができるので、上記したように圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ向かう液体の流れのみを許容する通路を設ける場合、当該通路に減衰弁を設けずともよい。
【００２２】
つづいて、ソレノイドバルブ１について説明する。ソレノイドバルブ１は、上記した流路５の途中に設けられており、中空部Ｃを備えたハウジングＥと、ハウジングＥの中空部Ｃ内に摺動自在に挿入されるスプール弁７と、スプール弁７を可動鉄心として当該スプール弁７をハウジングＥ内で駆動するソレノイド８とを備えて構成されている。
【００２３】
また、ハウジングＥは、筒状のハウジング本体６と、ハウジング本体６の内部に収容される筒状のバルブスリーブ９とで構成されている。ハウジング本体６は、図１から図３に示すように、この場合、筒状であって内部に内径を拡径して形成されて内部に上記したバルブスリーブ９およびスプール弁７を収容する収容部６ａと、外周から開口して収容部６ａに通じる排出通路６ｂと、図２中上端に設けた筒状のソレノイド装着部６ｃを備えて構成されている。また、このハウジング本体６の図２中下方内周には螺子孔部６ｄを設けてあり、ピストンロッド４の上端の外周には螺子部４ｆが設けてあって、螺子孔部６ｄにピストンロッド４の上端を挿入しつつ螺子締結することができるようになっている。なお、この実施の形態では、螺子部４ｆにナット１９を螺着していて、当該ナット１９の図２中上端をハウジング本体６の図２中下端に当接させてハウジング本体６に軸荷重をかけることで上記螺子孔部６ｄと螺子部４ｆとが緩まないように配慮している。
【００２４】
また、ハウジング本体６のソレノイド装着部６ｃの外周には、螺子部６ｆが設けられていて、ハウジング本体６を車体側チューブ１０の開口端に螺着することにより、ピストンロッド４を車体側チューブ１０に連結することができるようになっている。
【００２５】
バルブスリーブ９は、筒状であって、内周に中空部Ｃを備え、この中空部Ｃの周方向に沿って設けた環状凹部９ａと、外周に周方向に沿って設けた環状溝９ｂと、環状凹部９ａと環状溝９ｂとを連通してバルブスリーブ９の内外を連通するポート９ｃと、外周であってポート９ｃよりも図２中上方側に設けた環状溝でなるリング装着溝９ｄと、図２中下端に周方向に沿って設けられた環状溝でなるリング装着溝９ｅと、図３中上端から軸方向へ向けて形成されるピン孔９ｆとを備えて構成されている。このバルブスリーブ９の外径は、ハウジング本体６の収容部６ａの内径よりも小径とされており、バルブスリーブ９が収容部６ａ内に収容されると遊びがあるために径方向へ移動することが可能となっている。また、バルブスリーブ９のリング装着溝９ｄ，９ｅには、弾性リング２５，２６が装着されている。弾性リング２５，２６は、この実施の形態の場合、たとえば、ゴム等の弾性とシール性を発揮する樹脂材料で形成したＯリングとされており、外径がハウジング本体６の収容部６ａの内径よりも大径に設定されていて、バルブスリーブ９をハウジング本体６の収容部６ａ内に収容すると、弾性リング２５は、収容部６ａの内壁に当接し、弾性リング２６は収容部６ａの下端に形成されてバルブスリーブ９側に面する段部６ｅに当接して、バルブスリーブ９がハウジング本体６に対してフローティング支持される。つまり、バルブスリーブ９とハウジング本体６の収容部６ａとの間には隙間があって、弾性リング２５，２６でバルブスリーブ９が弾性支持されていて、バルブスリーブ９が収容部６ａ内で径方向へ移動することが許容されている。このようにバルブスリーブ９が収容部６ａ内に収容されると、ポート９ｃは、環状溝９ｂを介して排出通路６ｂに対向し、バルブスリーブ９内とポート９ｃを介して緩衝器Ｄにおける伸側室Ｒ１とリザーバＲが連通される。そして、このポート９ｃは、内径が液体の流れに抵抗を与えることができる径に設定されていて絞り通路として機能するようになっている。なお、この場合、弾性リング２５，２６は、シールとしても機能し、ポート９ｃを挟む軸方向両側に配置されているので、バルブスリーブ９とハウジング本体６との間がシールされ、液体がポート９ｃ以外を通過して伸側室Ｒ１からリザーバＲへ移動することが阻止されている。また、弾性リング２５，２６は
、弾性を備えていればよいので、シール機能を発揮しないものであってもよいが、その場合には、別途シールが必要となるので、シール機能を備えることで部品点数の削減とコスト低減を図ることができる。
【００２６】
一方の弾性リング２５はバルブスリーブ９の外周と収容部６ａの内周との間に、他方の弾性リング２６は、ハウジング本体６の収容部６ａに面する段部６ｅとバルブスリーブ９の段部６ｅに対向する端部にそれぞれ介装されるので、バルブスリーブ９は軸方向にも径方向にもハウジング本体６との接触が全くなく、バルブスリーブ９を完全にハウジング本体６から浮いた状態で支持することが可能であり、ハウジング本体６からバルブスリーブ９への熱伝達を抑制することができるとともに、バルブスリーブ９或いは収容部６ａの軸方向寸法誤差を弾性リング２６で吸収することができる。
【００２７】
このようにハウジング本体６とバルブスリーブ９でなるハウジングＥをピストンロッド４に連結すると、バルブスリーブ９内でなる中空部Ｃがピストンロッド４の空孔４ｂとが同軸で且つ直列に接続されて、この中空部Ｃは、当該空孔４ｂおよび連通路４ｄを介して緩衝器Ｄにおける伸側室Ｒ１に連通される。また、中空部Ｃは、環状凹部９ａ、ポート９ｃ、環状溝９ｂおよび排出通路６ｂを介して緩衝器Ｄ外に形成されたリザーバＲに連通される。よって、この実施の形態の場合、流路５は、上記した連通路４ｄ、空孔４ｂ、中空部Ｃ、環状凹部９ａ、ポート９ｃ、環状溝９ｂおよび排出通路６ｂとで構成されており、伸側室Ｒ１とリザーバＲとを連通している。また、流路５は、この場合、逆止弁４ｅによって、伸側室Ｒ１からリザーバＲへ向かう液体の通過のみを許容するようになっている。流路５を一方通行に設定する逆止弁は、ピストン連結部４ｃに設けるのではなく、他の箇所へ設けてもよく、具体的にはたとえば、ピストンロッド本体４ａの空孔４ｂ内に設けてもよいし、ピストンロッド本体４ａの図１中上端における空孔４ｂの開口端に設けるようにしてもよい。
【００２８】
スプール弁７は、筒状とされていてバルブスリーブ９内に摺動自在に挿入されており、側方から開口して内部へ通じスプール弁７の内外を連通するスプールポート７ａを備えている。また、スプール弁７は、この実施の形態の場合、スプール弁７の一端である下端からスプールポート７ａが設けられる範囲Ｈの内径を当該範囲Ｈ外の内径よりも大径とすることで当該範囲Ｈの肉厚を薄くして設けた薄肉部７ｂを備えている。換言すれば、スプールポート７ａは、スプール弁７の薄肉部７ｂが設けられる範囲内に設けられている。
【００２９】
なお、スプール弁７の一端から少なくともスプールポート７ａが設けられる範囲を薄肉部７ｂとすることは、薄肉部７ｂが設けられる範囲Ｈは、スプール弁７の一端からスプールポート７ａにおけるスプール弁他端側の縁まで、つまり、図２中上端縁まででもよいし、この縁よりも図２中上方を含む範囲であってもよい。また、スプール弁７に薄肉部７ｂを設けるには、内周側を切削する等の加工が必要であるから、スプールポート７ａを設ける位置をスプール弁７の一端から軸方向中央までとすることで薄肉部７ｂを設ける範囲をスプール弁７の軸方向長さの半分以下とすることができ、経済的である。このことから、本実施の形態では、スプールポート７ａをスプール弁７に設ける位置をスプール弁７の一端に近くに配置するほど、薄肉部７ｂを形成する加工長さが短くなり、経済性が向上することになる。なお、薄肉部７ｂは、これが設けられる範囲Ｈの外径を範囲Ｈ外の外径よりも小径にすることで設けることも可能であるが、この場合、バルブスリーブ９の形状をスプール弁７のストロークを妨害せずに薄肉部７ｂの外周に摺接する形状に設定する必要があって、バルブスリーブ９の内周をスプール弁７の上記範囲Ｈ外の外周にも摺接させる場合には、バルブスリーブ９とスプール弁７の上記範囲Ｈの外周との間、バルブスリーブ９と上記範囲Ｈ外の外周との間の二箇所で同軸度を出す関係上、高度な加工精度を要求されることになるが、スプール弁７の一端である下端からスプールポート７ａが設けられる範囲Ｈの内径を当該範囲Ｈ外の内径よりも大径とすることで当該範囲Ｈの肉厚を薄くして設けた薄肉部７ｂを設ける場合、スプール弁７の全体がハウジングＥの中空部Ｃ、この場合、バルブスリーブ９内に摺接するために加工が容易となる利点もある。
【００３０】
また、スプールポート７ａは、スプール弁７の軸方向に沿う長孔とされている。スプールポート７ａを軸方向に沿う長孔とすることで、周方向幅を短くしつつもバルブスリーブ９の環状凹部９ａにスプールポート７ａを対向させた際に有効な流路面積を大きく確保することができる。スプールポート７ａを通過する液体の流速が速くなると圧力低下が生じ、スプールポート７ａ内の圧力がスプール弁７を軸方向へ移動させるように作用する受圧面積はスプールポート７ａの周方向幅とスプール弁７の肉厚で決せられるため、スプールポート７ａの周方向幅を狭くすればするほど、上記流速の増加に起因する圧力低下によって生じるスプール弁７を軸方向へ移動させようとする力を小さくすることができる。また、スプールポート７ａが薄肉部７ｂに設けられているので、この点でも同様に、上記流速の増加に起因する圧力低下によって生じるスプール弁７を軸方向へ移動させようとする力を小さくすることができる。
【００３１】
なお、このスプール弁７の場合、外周であってスプールポート７ａを避ける位置に、周方向に沿って形成した複数の環状溝７ｄが設けられている。この環状溝７ｃは、スプール弁７がバルブスリーブ９内に摺動自在に挿入された状態で液体溜まりとして機能し、スプール弁７のバルブスリーブ９への張り付きを防止して、バルブスリーブ９に対して滑らかな軸方向への移動を保証している。
【００３２】
そして、スプール弁７がバルブスリーブ９内で摺動してスプールポート７ａが環状凹部９ａに対向すると、スプールポート７ａとポート９ｃとが連通状態におかれ流路５が開放され、反対に、スプールポート７ａを環状凹部９ａに対向させずスプール弁７の側面が環状凹部９ａを閉塞すると、スプールポート７ａとポート９ｃの連通が断たれて流路５が遮断されるようになっている。
【００３３】
また、スプール弁７の他端となる図２中上端には、環状の可動鉄心２２が取り付けられている。また、このスプール弁７は、可動鉄心２２よりも比重の小さい非磁性材料で形成されており、たとえば、アルミニウム、アルミニウム合金、マグネシウム合金或いは合成樹脂といった材料で形成される。
【００３４】
可動鉄心２２は、鉄、ニッケル、コバルトやこれらを含む合金、フェライト等といった磁性材料で形成されていて環状とされ、図２および図４に示すように、内周に内側へ突出する内周フランジ２２ａと、図２中下端となるスプール弁側端から軸方向へ突出するピン２２ｃとを備えている。そして、この可動鉄心２２の外径は、スプール弁７の外径よりも大径とされており、また、その内径は、スプール弁７の上端が嵌合可能な径とされていて、可動鉄心２２の図２中下端内周に上記スプール弁７の図２中上端が嵌合されて固定されている。なお、可動鉄心２２とスプール弁７の一体化に際して、スプール弁７の上端を可動鉄心２２内に圧入することや焼き嵌めすることで両者を一体化してもよいし、両者を接着するようにしてもよく、他の固定方法を採用することもできる。また、この場合、可動鉄心２２は、内周フランジ２２ａを備えているので、スプール弁７を内周フランジ２２に当接するまで可動鉄心２２内に押し込むことで、可動鉄心２２に対してスプール弁７が軸方向に位置決めされるとともに、それ以上のスプール弁７の可動鉄心２２内側への侵入が阻止されるようになっているが、内周フランジ２２ａを省略することも可能である。
【００３５】
このように可動鉄心２２に一体化されたスプール弁７をバルブスリーブ９内である中空部Ｃへ挿入する際に、可動鉄心２２に設けたピン２２ｃをバルブスリーブ９に設けたピン孔９ｆ内へ挿入する。すると、可動鉄心２２およびスプール弁７がバルブスリーブ９に対して周方向に回り止めされ、スプール弁７におけるスプールポート７ａとバルブスリーブ９に設けたポート９ｃとが周方向にずれた位置に配置されるとそのままの周方向で位置決められるようになっている。つまり、スプール弁７がバルブスリーブ９に対して軸方向へ移動しても、スプールポート７ａがポート９ｃに直接向き合って対向することが無いようになっている。この場合、回り止め手段は、ピン２２ｃとピン孔９ｆとで構成されているが、スプール弁７におけるスプールポート７ａとバルブスリーブ９に設けたポート９ｃとが周方向にずれた位置に配置されて回り止めできればよいので、上記構成以外の構成で回り止め手段を構成してもよい。また、ピン２２とピン孔９ｆの設置数は１つ以上であれば回り止め可能であるから、任意に決めることができる。また、この場合、スプールポート７ａとポート９ｃは、周方向へ１８０度の位相ずれをもって配置されているが、スプールポート７ａとポート９ｃとが正対することを避ければよいので、その限度においてずれ角度は任意である。なお、この実施の形態の場合、ピン２２ｃが可動鉄心２２に周方向に等間隔をもって四つ設けられており、ピン孔９ｆもバルブスリーブ９の全てのピン２２ｃの挿入を可能とする位置に四つ設けられているが、少なくともピン２２ｃを一つ以上として、ピン孔９ｆをピン２２ｃと同数以上設けておけばよい、また、ピン２２ｃをどのようにピン孔９ｆへ挿入してもスプールポート７ａとポート９ｃとが周方向へ位置がずれるようにしておけば、組み付け作業が容易となる。
【００３６】
つづいて、ソレノイド８は、筒状のステータＳと、ステータＳ内に摺動自在に挿入された上記の可動鉄心２２と、可動鉄心２２を附勢する附勢ばね３５とを備えて構成されている。ステータＳは、この例では、この場合、内筒３０ａと外筒３０ｂと内筒３０ａおよび外筒３０ｂの図２中下端を接続する環状底部３０ｃとでなり磁性体で形成されるケース３０と、コイル３１ａをモールド樹脂３１ｂにてモールドして形成されて上記外筒３０ｂと内筒３０ａとの間に収容される筒状のモールドコイル３１と、モールドコイル３１の内周に挿入される筒状であって磁性体であるベース３３と、ベース３３の外周とケース３０の内筒３０ａの内周に嵌合されてこれらを一体化するとともにベース３３とケース３０の内筒３０ａとの間に環状隙間（ギャップ）を設ける非磁性リング３２と、ベース３３内に螺着されるアジャスタ３４とを備えて構成され、上記したアジャスタ３４と可動鉄心２２との間には附勢ばね３５が介装されている。ソレノイド８は、スプール弁７に一体化された可動鉄心２２をコイル３１ａへの通電によって吸引することで、スプール弁７を駆動することができるようになっている。なお、以下にステータＳの構造を詳しく説明するが、以下のステータＳの構造は一例であって、これに限定されるものではない。
【００３７】
ケース３０の内筒３０ａは、その内径を可動鉄心２２が移動自在に挿入可能な径に設定されており、中間部外周が環状底部３０ｃに接続され、この環状底部３０ｃを介して外筒３０ｂに結合されている。この実施の形態の場合、図示はしないが、可動鉄心２２の外周にフッ素樹脂等の自己潤滑性を備えた樹脂材料で形成したシートを貼付してあり、このシートが内筒３０ａに摺接するようになっていて、上記液体が潤滑性に乏しくとも当該シートを設けることで可動鉄心２２の内筒３０ａに対する移動がスムーズとなるが、可動鉄心２２の内筒３０ａに対する摺動性に問題が無ければシートを設けずともよい。
【００３８】
また、ケース３０は、ハウジング本体６の図２中上端に設けたソレノイド装着部６ｃ内に収容され、ケース３０とハウジング本体６との間に設けたシールリング２７でケース３０とハウジング本体６との間にシールされる。なお、この場合、ケース３０とハウジング本体６を別部品としてケース３０とハウジング本体６とを一体化しているが、ケース３０とハウジング本体６とを一部品で構成してもよい。このように、ケース３０がハウジング本体６に収容されると、ケース３０の図２中下端でバルブスリーブ９を介して弾性リング２６を押圧するので、バルブスリーブ９とハウジング本体６の段部６ｅとの間が密にシールされる。
【００３９】
また、ケース３０の内筒３０ａの内径は、可動鉄心２２の外周が摺接することが可能な径に設定される一方、バルブスリーブ９の内径はスプール弁７の外周が摺接することが可能な径とされているので、内筒３０ａの内径は、バルブスリーブ９の内径よりも大径となる。そのため、ケース３０の内筒３０ａの内周面に可動鉄心２２を摺接させつつ、バルブスリーブ９の内周面にスプール弁７を摺接させると、内筒３０ａ内であって可動鉄心２２によって可動鉄心２２の軸方向の両端側に、スプール側室Ａと反スプール側室Ｂが区画される。
【００４０】
スプール側室Ａは、可動鉄心２２と、内筒３０ａ、バルブスリーブ９とスプール弁７で仕切られた環状の部屋とされており、反スプール側室Ｂは、可動鉄心２２およびスプール弁７の内方を介して流路５に接続されている。また、このスプール側室Ａと反スプール側室Ｂは、可動鉄心２２の外周に形成の軸方向に沿う溝２２ｂによって連通され、スプール側室Ａが密閉されることがないようになっている。なお、可動鉄心２２の外周に貼付されるシートは、上記溝２２ｂを閉塞しないように配慮されるのは当然である。そして、スプール側室Ａは、弾性リング２５がシール機能を発揮してハウジング本体６とバルブスリーブ９との間をシールし、上記したシールリング２７がケース３０とハウジング本体６との間をシールするので反スプール側室Ｂへ連通されるほかはいずれにも連通されずスプール側室を介して液体がリザーバＲへ漏洩することはない。このように、スプール側室Ａは、密閉されることなく反スプール側室Ｂに連通されていて、これらスプール側室Ａおよび反スプール側室Ｂは流路５に通じ、スプール弁７と可動鉄心２２とで構成されたソレノイドバルブ１における可動部の両端には、ともに流路５から導かれる圧力が作用することになる。つまり、可動部における図２中上方へ押し上げる方向へ圧力を受ける受圧面積と、可動部における図２中下方へ押し下げる方向へ圧力を受ける受圧面積が等しく、流路５からの圧力で可動部を図２中上方へ押し上げる方向の力と同じく流路５からの圧力で可動部を図２中下方へ押し下げる方向の力とが等しくなる関係となっており、可動部が流路５からの圧力で図２中上下方向となる軸方向へ動かされることがないようになっている。なお、スプール側室Ａと反スプロール側室Ｂとの連通に際して、可動鉄心２２の外周に溝２２ｂを設ける代わりに、スプール弁７或いは可動鉄心２２にスプール側室Ａをスプール弁７或いは可動鉄心２２の内周へ通じる孔を設けるようにしてもよいし、可動鉄心２２を軸方向に貫通する透孔を設けてスプール側室Ａを反スプール側室Ｂに連通するようにしてもよい。
【００４１】
戻って、ケース３０の外筒３０ｂの図２中上端外周には、エンドキャップ３８が嵌合されており、ソレノイド装着部６ｃの開口端内周に螺着されるエンドリング３７で上記エンドキャップ３８を押圧してケース３０をハウジング本体６のソレノイド装着部６ｃ内に固定することができるようになっている。なお、エンドリング３７の内周には、シール部材としてのシールキャップ４０が取り付けてあって、内部への水や埃等の侵入を防止している。
【００４２】
モールドコイル３１は、コイル３１ａへ通電するための電源端子３１ｃを内部に収容する筒状のコネクタ３１ｄを備えており、このコネクタ３１ｄは、モールド樹脂３１ｂによってコイル３１ａに一体化されている。上記コネクタ３１ｄ内の電源端子３１ｃを図外の外部電源へ接続することで、外部からコイル３１ａへの通電ができるようになっている。
【００４３】
ベース３３は、筒状とされてモールドコイル３１の内周に挿入されており、図２中下端となるスプール弁側端の外周にスプール弁側へ突出する環状凸部３３ａを備えており、当該環状凸部３３ａは、外周がテーパ状に面取りされている。そして、この環状凸部３３ａの外周とケース３０の内筒３０ａの外周には、アルミニウム、銅、亜鉛、ＳＵＳ３０５等の非磁性ステンレス鋼や高マンガン鋼等といった材料で形成した非磁性リング３２が嵌めこまれており、当該非磁性リング３２によってケース３０とベース３３とが一体化されている。この非磁性リング３２は、コイル３１ａの通電時に磁化されるベース３３で可動鉄心２２を吸引できるようにベース３３とケース３０との間にギャップを形成するとともに、ケース３０とベース３３とを一体化し、ケース３０とベース３３との間をシールする役割も果たしている。
【００４４】
なお、ベース３３とケース３０の内筒３０ａとの間にギャップを設けるには、非磁性リング３２を用いるほか、ケース３０の内筒３０ａとベース３３の環状凸部３３ａとの間に環状の非磁性リングを介装しろう付けする等してケース３０とベース３３とを一体化するようにしてもよい。
【００４５】
アジャスタ３４は、軸状であって図２中上端となる基端外周に螺子部を備えてベース３３の内周に螺着されており、その先端となる図２中下端と可動鉄心２２との間に附勢ばね３５が圧縮状態で介装されている。
【００４６】
なお、附勢ばね３５は、図２中下端が可動鉄心２２内に挿入されて、この可動鉄心２２の内周フランジ２２ａとアジャスタ３４との間に介装されているが、上述したように内周フランジ２２ａを省略するのであれば、附勢ばね３５の下端をスプール弁７の図２中上端で受ければよい。そして、アジャスタ３４を送り螺子の要領でベース３３に対して軸方向となる図２中上下方向へ進退させて附勢ばね３５の圧縮長さを調整することで、スプール弁７へ附勢ばね３５が与える初期荷重を調整することができるようになっている。
【００４７】
また、この実施の形態では、可動鉄心２２内に附勢ばね３５の一部が収容される構造を採用しているため、附勢ばね３５の収容スペースが確保され、アジャスタ３４を含めたソレノイド８の全長を短くすることができる。
【００４８】
このように構成されたソレノイド８は、コイル３１ａへ通電すると、ベース３３が磁化されて可動鉄心２２を吸引する吸引力が発生し、スプール弁７を附勢ばね３５の附勢力に抗して図２中上方側へ駆動することができるようになっている。
【００４９】
そして、車両が走行中には緩衝器Ｄには上下方向の大きな加速度が作用するが、この加速度の方向がスプール弁７の摺動方向とほぼ一致するので、この実施の形態では、スプール弁７の重量を軽量にして上記加速度によるスプール弁７の慣性力を小さくしスプール弁７の振動を抑制すべく、ソレノイドバルブ１における可動部であるスプール弁７と可動鉄心２２の全体重量を軽量化するようにしている。
【００５０】
具体的には、このソレノイドバルブ１にあっては、可動鉄心２２の外径をスプール弁７の外径よりも大径としている。詳しく説明すると、可動鉄心２２をベース３３側へ吸引する際に、可動鉄心２２も磁路を形成するが、可動鉄心２２における磁路の断面積を充分に確保でき得る程度に可動鉄心２２の外径を設定する一方で、磁路に影響しないスプール弁７の外径を可動鉄心２２の外径よりも小径とすることでスプール弁７の軽量化を図っており、このようにすることで、可動鉄心２２とスプール弁７とで構成されるソレノイドバルブ１の可動部の全体重量を軽量化しつつもソレノイド８の吸引力の低下を招くことがないようにしている。なお、可動鉄心２２の内周フランジ２２ａよりも図２中下方であるスプール弁側の肉厚よりも図２中上方であるベース側の肉厚を厚くしており、これにより、磁路の断面積の確保が容易となり、磁束密度が飽和して吸引力が低下してしまうことのないように配慮されている。
【００５１】
戻って、上述のように、スプール弁７を附勢ばね３５で附勢すると、スプール弁７は、バルブスリーブ９内で最下方位置に位置決められる。具体的には、可動鉄心２２の下端がバルブスリーブ９の図２中上端に当接すると、スプール弁７のそれ以上のピストンロッド４側への移動が制限され、スプール弁７がこの最下方位置に位置決められる。
【００５２】
この最下方位置では、スプール弁７のスプールポート７ａがバルブスリーブ９の環状凹部９ａに対向して、スプールポート７ａとポート９ｃが連通状態におかれ、流路５は開放された状態となる。
【００５３】
そして、この実施の形態では、コイル３１ａへ通電して可動鉄心２２をベース３３側へ向けて吸引することで、スプール弁７をバルブスリーブ９内で図２中上方へ後退させることができ、このようにすることで、環状凹部９ａとスプールポート７ａのラップ面積（環状凹部９ａとスプールポート７ａとの対向面積）を変更することで、ソレノイドバルブ１の弁開度を調整できる、つまり、ソレノイドバルブ１における流路面積を調整することができるようになっている。コイル３１ａへの通電によりスプール弁７を図２中上方向へ駆動でき、コイル３１ａへの通電を停止すればスプール弁７を図２中下方向へ駆動でき、コイル３１ａの通電量でスプール弁７の位置を調節できる。要するに、コイル３１ａの通電量によってスプール弁７の移動量をコントロールすることで、環状凹部９ａとスプールポート７ａのラップ面積を調整でき、これによりソレノイドバルブ１の弁開度を調節できる。このように、ソレノイド８でスプール弁７を軸方向となる図２中上下方向へ駆動することができる。
【００５４】
そして、環状凹部９ａとスプールポート７ａとで流路５を絞ることで、流路５を通過しようとする液体の流れに与える抵抗を、スプール弁７が最下方位置にある場合に比較して大きくすることができる。この場合、スプール弁７の後退量が大きくなればなるほど、環状凹部９ａとスプールポート７ａとのラップ面積が減少してソレノイドバルブ１の弁開度が減少し、流路５の絞り度合が大きくなるので、スプール弁７の後退量の増加に伴って流路５を通過する液体の流れに与える抵抗が大きくなる。
【００５５】
続いて、このように構成された緩衝器Ｄの作動について説明する。シリンダ２に対してピストン３が図１中上方へ移動する緩衝器Ｄの伸長時には、ピストン３によって圧縮される伸側室Ｒ１内の液体は減衰通路１３を介して圧側室Ｒ２へ移動する。また、伸側室Ｒ１の液体は、ソレノイドバルブ１が開弁状態である場合、伸側室Ｒ１からリザーバＲへ向かう液体の通過のみを許容するようになっている逆止弁４ｅを押し開き、流路５を介してリザーバＲへ移動しようとする、詳しくは、液体は、連通路４ｄ、空部４ｂ、収容部６ａ、スプール弁７内、スプールポート７ａ、環状凹部９ａ、ポート９ｃ、環状溝９ｂおよび排出通路６ｂでなる流路５を通過してリザーバＲへ移動しようとする。このような液体の流れに対して、この緩衝器Ｄは、減衰通路１３で抵抗を与えるとともに、流路５を介して伸側室Ｒ１からリザーバＲへ向かう液体の流れに対してソレノイドバルブ１で抵抗を与える。つまり、緩衝器Ｄは、この実施の形態にあっては、伸長時に減衰通路１３およびソレノイドバルブ１によって伸側減衰力を発揮する。したがって、ソレノイドバルブ１で弁開度を調節してやれば、緩衝器Ｄの伸長時に発生する減衰力を調節することができ、ソレノイドバルブ１の弁開度を小さくすればするほど緩衝器Ｄは大きな減衰力を発揮することになる。なお、伸長時に拡大する圧側室Ｒ２には、ボトム部材１４に設けた吸込通路１６を介してリザーバＲから液体が供給されて、緩衝器Ｄの伸長時にシリンダ２内からピストンロッド４が退出することで生じるシリンダ２内の容積変化が補償される。
【００５６】
反対に、シリンダ２に対してピストン３が図１中下方へ移動する緩衝器Ｄの収縮時には、ピストン３によって圧縮される圧側室Ｒ２から伸側室Ｒ１へ移動する液体の流れに減衰通路１３で抵抗を与えるとともに、シリンダ２内へピストンロッド４が侵入することで生じるシリンダ２内の容積減少分の液体がボトム部材１４の圧側減衰通路１５を介してリザーバＲへ排出されてシリンダ２内の体積変化が補償されるので、この圧側減衰通路１５でも液体の流れに抵抗を与えることになる。よって、緩衝器Ｄの収縮時には、減衰通路１３および圧側減衰通路１５で圧側減衰力を発揮し、この場合、流路５には、液体が流れないようになっているので、ソレノイドバルブ１は圧側減衰力の発生には関与しない。
【００５７】
つまり、この実施の形態では、ソレノイドバルブ１において、スプール弁７を駆動することで流路５の流路面積を可変にすることができるので、この緩衝器Ｄでは、伸長時における伸側減衰力を調節することができるようになっている。
【００５８】
そして、このソレノイドバルブ１にあっては、スプールポート７ａとポート９ｃとが周方向に位置をずらして配置されて互いに直接に向き合うことがないようになっているので、ソレノイドバルブ１を通過する液体は、スプール弁７内からスプールポート７ａから直接ポート９ｃへ流れ込むのではなく、一端、環状凹部９ａとスプール弁７の外周とで形成される円環状の通路を通過してポート９ｃへ流れるようになっている。
【００５９】
ここで、液体がスプールポート７ａとポート９ｃとが互いに対向し、液体の流速が早くなって圧力低下が生じた際のスプールポート７ａ内の圧力分布について説明すると、凡そ、図５に示すように、スプールポート７ａの図５中右端側が低圧となり図５中左端側が高圧となる。したがって、スプールポート７ａの内壁のうち、スプール弁７の図２中下端となる先端側の内壁に低圧が、スプール弁７の図２中上端となるソレノイド側の内壁に高圧が作用するので、スプールポート７ａの内壁に作用する圧力バランスに偏りが生じ、スプール弁７を閉弁方向となる図２中上方へ押し上げる力が作用する。
【００６０】
これに対して、本発明のソレノイドバルブ１にあっては、液体がスプールポート７ａから環状凹部９ａを通過してからポート９ｃへ流れるので、液体がスプールポート７ａから環状凹部９ａおよびポート９ｃを順に通過する過程において、スプールポート７ａとポート９ｃとの間に距離があるため、環状凹部９ａ内の圧力がポート９ｃの下流側の圧力よりも高くなる。そして、この場合において、液体の流速が早くなって圧力低下が生じた際のスプールポート７ａ内の圧力分布は、凡そ、図６に示すように、環状凹部９ａ内の圧力が高くなることから、スプールポート７ａの図６中右端側が中圧となり図６中左端側が高圧となる。
【００６１】
したがって、スプールポート７ａの内壁のうち、スプール弁７の図２中下端となる先端側の内壁に中圧が、スプール弁７の図２中上端となるソレノイド側の内壁に高圧が作用するので、スプールポート７ａの内壁に作用する圧力バランスに偏りが生じるものの、スプールポート７ａとポート９ｃとが正対する場合に比較して、スプールポート７ａの上記両内壁に作用する圧力差が小さくなり、スプール弁７を閉弁方向となる図２中上方へ押し上げる力は低減される。
【００６２】
よって、本発明のソレノイドバルブ１にあっては、スプール弁７をハウジングＥに対して図２中上方となる閉弁方向へ移動させる力が低減されるので、ソレノイド８でのスプール弁７の駆動に与える影響が軽微となる。そのため、ソレノイド８がスプール弁７を駆動するために必要となる推力も小さくて済み、また、ソレノイド８によるスプール弁７の位置決め精度も向上し、よって、本発明のソレノイドバルブ１は、安定した減衰力を発揮することができる。なお、圧力分布の理解を容易とするために、圧力分布を大まかに低圧、高圧、中圧（低圧と高圧の中間の圧力）として説明し、また、各圧力の境界を示しているが、実際には、圧力は徐々に変化し、液体の流れによって、たとえば、高圧範囲内に低圧が発生することもあるが、本発明の効果に影響しない。そして、スプールポート７ａとポート９ｃを周方向へずらして配置することで、スプールポート７ａをバルブスリーブ９へ投影した範囲にポート９ｃが配置されなければ上記効果を得ることができるのであるが、液体が環状凹部９ａを通過する距離が長ければそれだけ圧力損失が見込めるため、スプールポート７ａと環状凹部９ａとが接続される部位における圧力を高くでき、スプール弁７をハウジングＥに対して図２中上方となる閉弁方向へ移動させる力をより低減することができる。したがって、スプール弁７およびハウジングＥの中心から見てスプールポート７ａとポート９ｃの配置位置の位相ずれ角度は１８０度に近ければ近いほど上記力の低減効果を高くすることができる。
【００６３】
また、上記したところに加えて、ポート９ｃを積極的に絞り通路として機能させることもできる。その場合には、ポート９ｃが絞り通路として機能することにより環状凹部９ａ内の内圧が、スプールポート７ａとポート９ｃとを周方向にずらして配置するだけの場合よりも高くなるので、スプール弁７をハウジングＥに対して図２中上方となる閉弁方向へ移動させる力がより一層低減され、ソレノイド８によるスプール弁７の位置決め精度もより一層向上し、よって、本発明のソレノイドバルブ１は、より効果的に安定した減衰力を発揮することができる。
【００６４】
さらに、このソレノイドバルブ１にあっては、ハウジングＥがハウジング本体６と当該ハウジング本体６内に収容される筒状であって環状凹部９ａとポート９ｃを有するバルブスリーブ９を備え、当該バルブスリーブ９がハウジング本体６に径方向への移動が許容されるフローティング支持されているので、ハウジング本体６にアウターチューブ１０側からのモーメントが作用してハウジング本体６が弾性変形したり、長期間にわたる繰り返される応力の作用によってハウジング本体６が塑性変形したりしても、バルブスリーブ９とスプール弁７との径方向の位置関係に変化が生じにくく、スプール弁７の円滑な駆動が保証される。
【００６５】
よって、本発明のソレノイドバルブ１によれば、ハウジング本体６にモーメントが作用するような緩衝器Ｄに適用されても、緩衝器Ｄの減衰力発生応答性の劣化を防ぐことができ、安定した減衰力を発揮することができるのである。
【００６６】
また、バルブスリーブ９がハウジング本体６に排出通路６ｂおよびポート９ｃの軸方向の両側に配置される環状の弾性リング２５，２６を介してフローティング支持され、弾性リング２５，２６がバルブスリーブ９とハウジング本体６との間をシールするシール機能を備えているのでなお、バルブスリーブ９とハウジング本体６との間を別途シールするシール部材が不要となり、部品点数の削減とコスト低減を図ることができる。
【００６７】
さらに、一方の弾性リング２５はバルブスリーブ９の外周と収容部６ａの内周との間に、他方の弾性リング２６は、ハウジング本体６の収容部６ａに面する段部６ｅとバルブスリーブ９の段部６ｅに対向する端部にそれぞれ介装されるので、バルブスリーブ９は軸方向にも径方向にもハウジング本体６との接触が全くなく、バルブスリーブ９を完全にハウジング本体６から浮いた状態で支持することが可能であり、ハウジング本体６からバルブスリーブ９への熱伝達を抑制することができるので、スプール弁７とバルブスリーブ９の熱膨張による摺動性の悪化を抑制することができ、さらに、バルブスリーブ９或いはハウジング本体６の収容部６ａの軸方向寸法誤差を弾性リング２６で吸収することができる。なお、弾性リング２５，２６はともにバルブスリーブ９の外周とハウジング本体６の収容部６ａの内周との間に介装することも可能であり、バルブスリーブ９の端部がハウジング本体６に接触しないようにある程度隙間を設けておくことで熱伝達を抑制することも可能であるが、バルブスリーブ９が軸方向へずれると狙った減衰力特性の発揮が難しくなるので、熱伝導が低い部材をバルブスリーブ９と段部６ｅとの間に介装しておくとよい。ただし、弾性リング２５，２６はともにバルブスリーブ９の外周とハウジング本体６の収容部６ａの内周との間に介装すると、バルブスリーブ９の外周に弾性リング２６を装着するスペースを確保する必要があるから、弾性リング２６をハウジング本体６の収容部６ａに面する段部６ｅとバルブスリーブ９の段部６ｅに対向する端部に介装する方がバルブスリーブ９の軸方向長さを短くでき、ソレノイドバルブ１の全長を短くしてコンパクト化することができる。なお、バルブスリーブ９を省略してハウジング本体６の内周にスプール弁７を摺動自在に挿入し、内周に環状溝を設けて排出通路６ｂをこの環状溝に連通し、この排出通路６ｂを絞り通路として機能するポートとしてもよいことは当然である。
【００６８】
また、このソレノイドバルブ１にあっては、スプール弁７の一端からスプールポート７ａが設けられる範囲Ｈの内径を当該範囲Ｈ外の内径よりも大径とすることで当該範囲Ｈの肉厚を薄くして設けた薄肉部７ｂを備えている。
【００６９】
このように薄肉部７ｂにスプールポート７ａが設けられているから、スプール弁７にスプールポート７ａをレーザー加工によって穿つ際に、レーザー出力が小さくてもよく、バリの発生量も低減されるため仕上げ加工も容易となる。
【００７０】
さらに、薄肉部７ｂにスプールポート７ａを設けることにより、スプールポート７ａを形成する孔の壁面の面積が小さくなる。そのため、ポート９ｃとスプールポート７ａを通過する液体の流れが速くなり圧力が低下しても、この圧力を受ける壁面の面積が小さいので、スプール弁７をバルブスリーブ９に対して図２中上方へ移動させる力はより小さくなり、ソレノイド８でのスプール弁７の駆動に与える影響もポート９ｃを絞り通路とした効果と相まって非常に軽微となる。よって、本実施の形態におけるソレノイドバルブ１では、加工性に優れ、より一層安定した減衰力を発揮することができる。
【００７１】
また、スプール弁７の薄肉部７ｂが設けられる範囲Ｈをスプール弁７の一端から軸方向中央までとすることにより、薄肉部７ｂを設ける範囲をスプール弁７の軸方向長さの半分以下とすることができ、経済的となる。
【００７２】
さらに、ソレノイド８が筒状のステータＳと当該ステータＳ内に摺動自在に挿入される環状の可動鉄心２２とを備え、当該可動鉄心２２内にスプール弁７の他端を嵌合して一体化するようにしたので、スプール弁７を可動鉄心２２内に圧入する場合、スプール弁７の薄肉部７ｂとされておらず強度的に充分な他端を可動鉄心２２に固定することができ、可動鉄心２２とスプール弁７を強固に一体化することができる。
【００７３】
また、この実施の形態のソレノイドバルブ１は、可動鉄心２２の外径をスプール弁７の外径よりも大径とし、可動鉄心２２でステータＳ内に可動鉄心２２の軸方向両側に区画されるスプール側室Ａと反スプール側室Ｂとを連通している。このように、可動鉄心２２の外径をスプール弁７の外径よりも大径としたことで、減衰力調節の際、必要に応じてスプール弁７をソレノイド８で駆動して流路５の流路面積を変化させる際に、ソレノイド８の吸引力の低下を招くことなく可動鉄心２２とスプール弁７とで構成されるソレノイドバルブ１の可動部の全体重量を軽量化することができるので、車両走行中に緩衝器Ｄに入力される上下方向となる伸縮方向の大きな加速度によって上記可動部に作用する慣性力を軽微なものとして、スプール弁７の振動を抑制することができる。
【００７４】
また、スプール弁７と可動鉄心２２とが筒状とされていて、可動鉄心２２でステータＳ内に可動鉄心２２の軸方向両側に区画されるスプール側室Ａと反スプール側室Ｂとが連通されているので、ソレノイドバルブ１の可動部に流路５の圧力が作用しても、当該可動部を図２中下方へ押し下げる力と図２中上方へ押し上げる力とが拮抗するから、当該圧力によってはスプール弁７が軸方向の何れへも移動することがない。したがって、このソレノイドバルブ１にあっては、流路５の圧力が高圧となっても、ソレノイド８による流路５の流路面積の調整に影響しない。この結果、ソレノイド８の推力を流路５の圧力に打ち勝つように大きくしなければならないという問題を解消でき、小型のソレノイド８でスプール弁７を駆動して減衰力調整を行うことができる。
【００７５】
以上したところから、流路５の圧力によってスプール弁７が軸方向へ駆動されてしまうことがないので、ソレノイド８の可動鉄心２２を吸引する力が小さくても流路５の流路面積を調節することが可能となり、可動鉄心２２における磁路断面積をより小さくすることができるともに磁路に影響を与えないスプール弁７を可動鉄心２２よりも小径にして軽量化することができスプール弁７の振動を抑制することができるから、本発明のソレノイドバルブ１によれば、入力される振動によって、緩衝器Ｄの発生する減衰力が狙った減衰力とならずに振動的に変化してしまうことを防止できる。このようにソレノイド８を利用しつつも振動入力に対しても安定的な減衰力を発揮することができるので、緩衝器Ｄにソレノイドバルブ１の利用が可能となる。それゆえ、このソレノイドバルブ１は、緩衝器Ｄの減衰力調整応答性を飛躍的に向上でき、安定した減衰力を発揮しつつ減衰力調整をスカイフック制御等といったアクティブ制御にて行うことが可能となり、特に、大きな上下加速度が作用する悪路走行に向く鞍乗車両に用いられる緩衝器に最適となる。
【００７６】
さらに、ソレノイド８の大型化を招かずに、スプール弁７の駆動が可能となるから、この緩衝器Ｄにあっては、鞍乗車両といった小型な車両への搭載性を損なうこともなく、コスト高となって経済性も損なってしまう問題もない。
【００７７】
また、本実施の形態では、スプール弁７を可動鉄心２２よりも比重の小さい材料で形成しているので、スプール弁７が可動鉄心２２と同じ材料で構成される場合に比較して、ソレノイドバルブ１における可動部であるスプール弁７と可動鉄心２２の全体重量の軽量化を図っているので、車両走行中に緩衝器Ｄに入力される上下方向となる伸縮方向の大きな加速度によってスプール弁７に作用する慣性力をより一層軽微なものとして、スプール弁７の振動を軽微にすることができるので、より一層、ソレノイドバルブ１の発生する減衰力が狙った減衰力とならずに振動的に変化してしまうことを防止でき、より安定した減衰力を発揮することが可能である。
【００７８】
なお、本実施の形態におけるソレノイドバルブ１にあっては、バルブスリープ９の内周にポート９ｃに連通されるとともにスプールポート７ａに対向可能な環状溝でなる環状凹部９ａを設け、スプールポート７ａと環状凹部９ａのラップ面積でソレノイドバルブ１の弁開度を調節するようにしているから、スプール弁７に環状溝を設ける必要がなく、薄肉部７ｂの肉厚をより一層薄くすることができるから、スプールポート７ａを液体が流れる際にスプール弁７を移動させようとする力をより一層低減することができる。
【００７９】
また、本実施の形態のソレノイドバルブ１にあっては、可動鉄心２２の外周に軸方向に沿って溝２２ｂを設けてスプール側室Ａと反スプール側室Ｂとを連通するようにしており、小さな可動鉄心２２の肉に軸方向に沿って孔を設けてスプール側室Ａと反スプール側室Ｂとを連通することに比較しても、可動鉄心２２の外周への溝２２ｂの形成加工は、加工性に優れていて加工が簡単となるとともに、可動鉄心２２とスプール弁７の両者を貫く孔を設けてスプール側室Ａをスプール弁７内に連通する場合に比較すると、溝２２ｂによる場合、スプール弁７と可動鉄心２２との周方向の位置決めが不要であるから組立も簡単となる。
【００８０】
なお、上記したところでは、可動鉄心２２の外径は、単一であるが、ベース３３に着座した状態でベース側端からケース３０の内筒３０ａのベース側端内周に接する部位までの断面積が磁束密度の飽和を生じさせないようであれば、その部位よりもスプール弁側の肉厚はベース側よりも薄くすることも可能であるし、当該部位よりもスプール弁側の外径を小径にして、よりソレノイドバルブ１の可動部における全体重量を低減するようにしてもよい。このようにする場合、たとえば、図７に示すように、可動鉄心２２の反スプール側であって常時内筒３０ａの内周に摺接する部位までの外径をスプール弁７の外径よりも径を大きくして大径部２２ｄとするが、その大径部２２ｄよりもスプール弁側の外径については小径として小径部２２ｅを設け、この小径部２２ｅをスプール弁７の内周に嵌合して両者を一体化することも可能である。回り止め手段を構成するピン２２ｆは、大径部２２ｄに設ければよい。この場合には、重量が重い可動鉄心２２の重量をより軽減することができるので、ソレノイドバルブ１の可動部の全体重量をより軽減することができる。なお、スプール側室Ａと反スプール側室Ｂの連通には、大径部２２ｄの外周に溝２２ｇを設ける等とすればよい。
【００８１】
なお、本実施の形態における緩衝器Ｄは、鞍乗車両の車体に連結される車体側チューブ１０と、鞍乗車両の車軸に連結される車軸側チューブ１１とを備え、ピストンロッド４の先端に連結したハウジング本体６を介してピストンロッド４を車体側チューブ１０に連結するとともにシリンダ２を車軸側チューブ１１に連結して緩衝器Ｄを車体側チューブ１０と車軸側チューブ１１とで形成される空間Ｌ内に収容し、空間Ｌ内であって緩衝器Ｄ外にリザーバＲを形成し、流路５がピストンロッド４を貫通してシリンダ２内の圧側室Ｒ２或いは伸側室Ｒ１とハウジングＥの中空部Ｃとを連通し、ポート９ｃがリザーバＲに連通される。これにより、ソレノイドバルブ１を車体側チューブ１０の上方へ集約することができ、ソレノイド８への通電も容易となるとともに、ソレノイドバルブ１が緩衝器Ｄにて制振される鞍乗車両の車体側へ連結されることになるから、車両走行中におけるスプール弁７の振動を抑制することができ、当該振動による減衰力変動を抑制することができる。
【００８２】
また、緩衝器Ｄは、ピストンロッド４が軸方向に沿って流路５の一部を形成する空孔４ｂを備え、ピストンロッド４と当該ピストンロッド４の先端に連結されるハウジングＥとが中空部Ｃと空孔４ｂとを同軸かつ直列となるように連結される。これにより、スプール弁７の駆動方向がピストンロッド４の軸方向に一致するからスプール弁７を駆動するソレノイド８が側方へ張り出すことがなく、スプール弁７の駆動方向をピストンロッド４の軸線に対して交差する方向とする場合に比較して、緩衝器Ｄをスリムにすることができる。無論、当該効果と引き換えにスプール弁７の駆動方向を緩衝器Ｄの伸縮方向とは異なった方向とする、つまり、ピストンロッド４の軸線と一致させないようにすることもできるが、この場合、車両の振動と上記駆動方向とが一致しないため、当該振動によってスプール弁７の駆動方向へ加振させることを抑制することができる。
【００８３】
さらに、本実施の形態における緩衝器Ｄは、ソレノイド８の附勢ばね３５の初期荷重を調節するアジャスタ３４が車体側チューブ１０の開口端から緩衝器Ｄの外方へ臨んで設けられる。これにより、アジャスタ３４を外部操作することができるので、上記初期荷重の調整が容易となる。なお、附勢ばね３５のばね定数にバラつきがある場合等にこの初期荷重調整を行うことで、製品毎でバラツキのない均一な減衰力調整を行うことができる。緩衝器Ｄの減衰力調整の均一化は、ソレノイド８に与える電流量を補正することで行ってもよい。
【００８４】
なお、上記したところでは、ソレノイドバルブ１は、緩衝器Ｄが伸長する際にのみ流路５が液体の通過を許容するようになっており、緩衝器Ｄの伸側減衰力を発生する減衰力発生要素として機能しているので、緩衝器Ｄの伸側減衰力を調整することができるが、緩衝器Ｄが収縮する際にのみ流路５が液体の通過を許容するように設定して、緩衝器Ｄの圧側減衰力を発生する減衰力発生要素として機能して圧側減衰力の調整をするようにしてもよい。つまり、ピストン連結部４ｃに設けられる連通路４ｄで伸側室Ｒ１の代わりに圧側室Ｒ２を中空部４ｂへ連通するようにすれば、ソレノイドバルブ１は、圧側減衰力の調整を行うことができる。このようにすると、緩衝器Ｄの収縮作動時にのみ流路５を液体が通過するように設定できる。
【００８５】
また、流路５が伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを連通するように設定される場合には、ソレノイドバルブ１は、緩衝器Ｄの伸長時と収縮時の両方で減衰力調整を行うように設定されてもよい。この場合、たとえば、ハウジングをピストンロッド若しくはピストン連結部としてスプール弁を収容し、ピストンロッド若しくはピストン連結部に伸側室Ｒ１と圧側室Ｒ２とを連通する流路を設けて、ソレノイドでスプール弁を駆動してやればよい。
【００８６】
さらに、上記したところでは、スプール弁７の後退時に流路５の流路面積が減少するように設定されているが、スプール弁７が最下方位置にて流路５の流路面積を最小とするように設定しておき、スプール弁７の後退で流路５の流路面積が大きくなるようにしてもよく、また、流路５を完全に遮断することができるようになっていてもよい。
【００８７】
また、ハウジング本体６は、ピストンロッド４と一体とされて一部品とされてもよく、ハウジング本体６を複数の部品で構成するようにしてもよい。さらに、上記実施の形態では、コイル３１ａへ通電するためのコネクタ３１ｄをモールドコイル３１に一体化しているが、コネクタ３１ｄをモールドコイル３１から分離してコイル３１ａと電源端子３１ｃとをコードで接続するようにしてもよいし、コネクタおよび電源端子を廃してコイル３１ａをコードのみを介して外部電源に接続するようにしてもよい。
【００８８】
また、緩衝器Ｄは、ソレノイドバルブ１が緩衝器Ｄの伸長時に減衰力を発揮する場合には、伸長時にのみ減衰力を発揮する構成とされてもよく、また、ソレノイドバルブ１が緩衝器Ｄの収縮時に減衰力を発揮する場合には、収縮時にのみ減衰力を発揮する構成を採用しても構わず、緩衝器Ｄが左右一対で車両に適用されて車輪を支持するような場合、左右の緩衝器Ｄの一方が伸長時に減衰力を発揮し、他方が収縮時に減衰力を発揮するように設定されてもよい。
【００８９】
以上で、本発明の実施の形態についての説明を終えるが、本発明の範囲は図示されまたは説明された詳細そのものには限定されないことは勿論である。
【符号の説明】
【００９０】
１  ソレノイドバルブ
２  シリンダ
４  ピストンロッド
５  流路
６  ハウジング本体
６ａ  収容部
６ｂ  ポート
６ｅ  段部
７  スプール弁
７ａ  スプールポート
７ｂ  薄肉部
７ｄ  環状溝
８  ソレノイド
９  バルブスリーブ
９ａ  環状凹部
９ｃ  ポート
９ｆ  回り止め手段としてのピン孔
２２  可動鉄心
２２ｃ，２２ｆ  回り止め手段としてのピン
２５，２６  弾性リング
Ａ  スプール側室
Ｂ  反スプール側室
Ｃ  中空部
Ｄ  緩衝器
Ｅ  ハウジング
Ｒ１  伸側室
Ｒ２  圧側室
Ｓ  ステータ
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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