(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
潤滑剤によって軸受潤滑されるラジアルころ軸受に組み込まれ、転動体であるころを回転自在に保持するためのラジアルころ軸受用保持器であって、
軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向する一対の略円環状のリム部と、これらのリム部を連結するとともに、当該リム部間の空間領域を周方向に隔て、前記ころを挿入して回転自在に保持するためのポケットを形成する複数の柱部とを備え、
前記一対のリム部は、いずれもその外径寸法および内径寸法が一定に設定され、
それぞれのリム部は、径方向で外方に位置する外径側リム部と、径方向で内方に位置する内径側リム部と、前記外径側リム部と内径側リム部との間に挟まれた状態で周方向に設けられ、前記複数のポケットと連通することで、潤滑剤を流動させるテーパ状の通路部と、を有しており、
前記テーパ状の通路部は、
前記外径側リム部の内径寸法を外方側から徐々に縮径させた後、徐々に拡径させたものとし、
前記内径側リム部の外径寸法を外方側から徐々に拡径させた後、徐々に縮径させたものとすることを特徴とするラジアルころ軸受用保持器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、例えば、自動車や鉄道等の車両などに備えられた動力機構のように、大きなラジアル荷重（径方向への荷重）が負荷される回転系を軸支するためのラジアルころ軸受に用いられる保持器、具体的には、軸受が組み付けられる相手側部材の保持器端面案内部に制約があり、潤滑油が乏しい部位や貫通油性が要求される部位に用いられる保持器の改良に関する。
【背景技術】
【０００２】
自動車や鉄道等の車両などに備えられた動力機構における回転系にはラジアル方向（径方向）へ非常に大きな荷重が加わるため、その回転軸を回転自在に支持する軸受には、当該荷重に対する負荷能力に優れたラジアルころ軸受（以下、ころ軸受や軸受ともいう）が従来から広く用いられている。
かかる軸受は、内周面に円筒状の外方軌道を有する外方部材（例えば、常時非回転状態に維持される外輪やハウジング、あるいは、使用時に回転可能な歯車やローラなど）と、当該外方部材の内径側に配された内方部材（例えば、使用時に回転可能な内輪やシャフトなど）の外周面（内方軌道）と前記外方軌道との間へ転動可能に組み込まれる複数のころ（例えば、複数本のニードルなど）と、これらのころを周方向へ所定間隔（一例として、等間隔）で配して保持するとともに、前記外方部材および前記内方部材へ組み付けられる保持器を備えている。そして、保持器は、所定間隔を空けて同心上に対向する一対の円環部と、これらを連結するとともに当該円環部間の領域を当該円環部の周方向に隔て、ころを挿入して回転自在に保持するためのポケットを形成する複数の柱部を備えて構成される。
【０００３】
保持器のポケットへころを保持することで、軌道間（外方軌道および内方軌道）での転動時に各ころが相互に接触して摩擦が生じることによる回転抵抗の増大や焼付きなどの防止が図られている。加えて、このような回転抵抗の増大や焼付きなどをさらに効果的に防止すべく、通常は軸受潤滑（油潤滑やグリース潤滑）も併せて行われている。このため、軸受潤滑時における潤滑効率をより高めるべく、その潤滑性能の向上を図った各種の保持器構成が従来から知られている（特許文献１から３参照）。
例えば、これらの特許文献１から３に開示された保持器の構成例においては、円環部の外周部にポケットと連通する軸方向への切り欠きや溝を形成することで、潤滑剤の流動性を高め、保持器における潤滑性能の向上を図っている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００７−７８０９０号公報
【特許文献２】実開平５−３６４２号公報
【特許文献３】実開平５−３６４３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
その一方で、これらの構成例においては、円環部の外周部に切り欠きや溝が形成されているため、保持器の軸方向両端面の形態（つまり、一対の円環部の形態）がいずれも内径側と外径側でそれぞれ異なったものとなっている。具体的には、一対の円環部は、その内径側が連続（内径寸法が一定）する面域となっているのに対し、外径側は不連続の（外径寸法が上記切り欠きや溝の形成部位とそれ以外の部位とで相違する）面域となっている。
したがって、軸受を相手側部材（例えば、回転シャフトなど）に組み付けた際、相手側部材における軸受を回転案内するための部位が当該軸受の軸方向端面の全領域（軸受側の案内面）をカバーしないような構成となっている場合、特に、相手側部材の保持器端面案内径が軸方向の両側で異なるような場合（例えば、ＤＣＴ(Dual Clutch Transmission：デュアルクラッチトランスミッション)の入れ子部位など）、次のような問題を招く虞がある。
すなわち、保持器の軸方向両端面（一対の円環部）において、内径側の連続部と比べて面積の小さい外径側の不連続部で、回転する軸受を軸方向案内した場合、ころスキューなどによる押し付け力によって前記不連続部を有する保持器端面が相手側部材の保持器端面案内部との間の摩擦により摩耗してしまう可能性がある。
【０００６】
本発明は、このような課題を解決するためになされており、その目的は、潤滑性能の向上を図りつつ、軸受が組み付けられる相手側部材における保持器端面の案内部が十分に確保されていない場合であっても、当該相手側部材に対する軸受（端的には、保持器）の組み付け方向の制約を受けることなく、軸方向両端面（つまり、一対のリム部）の外径側および内径側をいずれも連続面として相手側部材の案内部と接触させ、従来のような不連続面と比較してより広い面域で軸受を回転案内可能で、耐摩耗性に優れたラジアルころ軸受用保持器を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
このような目的を達成するために、本発明に係るラジアルころ軸受用保持器は、潤滑剤によって軸受潤滑されるラジアルころ軸受に組み込まれ、転動体であるころを回転自在に保持するためのラジアルころ軸受用保持器であって、軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向する一対の略円環状のリム部と、これらのリム部を連結するとともに、当該リム部間の空間領域を周方向に隔て、前記ころを挿入して回転自在に保持するためのポケットを形成する複数の柱部とを備え、前記一対のリム部は、いずれもその外径寸法および内径寸法が一定に設定され、それぞれのリム部は、径方向で外方に位置する外径側リム部と、径方向で内方に位置する内径側リム部と、前記外径側リム部と内径側リム部との間に挟まれた状態で周方向に設けられ、前記複数のポケットと連通することで、潤滑剤を流動させるテーパ状の通路部と、を有しており、前記テーパ状の通路部は、前記外径側リム部の内径寸法を外方側から徐々に縮径させた後、徐々に拡径させたものとし、前記内径側リム部の外径寸法を外方側から徐々に拡径させた後、徐々に縮径させたものとする。
【００１２】
またこの場合、前記欠損部を拡張させることで前記一対のリム部が拡径可能であるとともに、前記欠損部の拡張を防止することで前記一対のリム部を一定の径寸法に維持可能な係止機構を備えていてもよい。
その際、前記係止機構としては、相互に嵌合可能な凸部および凹部を備えることが可能である。
【００１３】
なお、前記一対のリム部は、いずれも複数の略円弧状の分割体を略円環状に組み付けた構成とすることも可能である。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、一対のリム部に対して潤滑剤を流動させるべく、ポケットと連通する通路部を設けることで、潤滑性能の向上を図りつつ、軸受が組み付けられる相手側部材における保持器端面の案内部が十分に確保されていない場合であっても、当該相手側部材に対する軸受（端的には、保持器）の組み付け方向の制約を受けることなく、軸方向両端面（つまり、一対のリム部）の外径側および内径側をいずれも連続面として相手側部材の案内部と接触させることができる。この結果、従来のような不連続面と比較してより広い面域で軸受を回転案内可能で、耐摩耗性に優れたラジアルころ軸受用保持器を実現することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施形態に係るラジアルころ軸受用保持器の全体構成を示す斜視図である。
【図２】本発明の第２実施形態に係るラジアルころ軸受用保持器の全体構成を示す斜視図である。
【図３】本発明の第３実施形態に係るラジアルころ軸受用保持器の全体構成を示す斜視図である。
【図４】本発明の第４実施形態に係るラジアルころ軸受用保持器の全体構成を示す斜視図である。
【図５】本発明の第５実施形態に係るラジアルころ軸受用保持器の全体構成を示す斜視図である。
【図６】本発明の第６実施形態に係るラジアルころ軸受用保持器の全体構成を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、本発明のラジアルころ軸受用保持器について、添付図面を参照して説明する。なお、本発明に係るラジアルころ軸受用保持器が組み込まれる軸受としては、自動車や鉄道等の車両などに備えられた動力機構（一例として、自動車のトランスミッション）における回転系を軸支するための軸受などを想定することが可能であるが、これに限定されるものではない。
かかる軸受は、内周面に円筒状の外方軌道を有する外方部材（例えば、常時非回転状態に維持される外輪やハウジング、あるいは、使用時に回転可能な歯車やローラなど）と、当該外方部材の内径側に配された内方部材（例えば、使用時に回転可能な内輪やシャフトなど）の外周面（内方軌道）と前記外方軌道との間へ転動可能に組み込まれる複数のラジアルころ（一例として、複数本のニードル）を備えている。なお、軸受のサイズ、内輪の有無、ころのサイズ（径や長さ）および個数などは、軸受の使用条件や使用目的などに応じて任意に設定することが可能であるため、ここでは特に限定しない。
転動体であるころは、軌道間（外方軌道および内方軌道）での転動時において、各ころが相互に接触して摩擦が生じることによる回転抵抗の増大や焼付きなどを防止すべく、軸受用保持器によってそのポケット内で回転自在に保持される。そして、このような回転抵抗の増大や焼付きなどをさらに効果的に防止すべく、軸受潤滑（油潤滑やグリース潤滑）が行われている。なお、軸受用保持器は、転動体案内（ころ案内）、外輪案内、および内輪案内のいずれの案内方式としても構成可能である。
【００１７】
図１には、本発明の第１実施形態に係るラジアルころ軸受用保持器（以下、単に保持器ともいう）２の構成が示されている。なお、本実施形態においては、保持器２が所定の弾性材製（一例として、樹脂製）であり、当該弾性材を金型へ射出することによって全体（後述するリム部４ａ,４ｂおよび柱部６）が一体成形されている場合（射出成形）を想定するが、既知の他の方法によって成形することを排除するものではない。例えば、削り出し保持器とすることも想定可能である。また、射出成形後の成形体に対して切削加工や研削加工などを別途施し、完成品としての保持器２を形成しても構わない。
【００１８】
本実施形態において、保持器２は、上述したように、潤滑剤（潤滑油やグリース）によって軸受潤滑されるラジアルころ軸受に組み込まれ、転動体であるころを回転自在に保持している。かかる保持器２は、軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向する一対の略円環状のリム部４ａ,４ｂと、これらのリム部４ａ,４ｂを連結するとともに、当該リム部４ａ,４ｂ間の空間領域を周方向に隔て、ころ（ニードル(図示しない)）を挿入して回転自在に保持するためのポケット１０を形成する複数の柱部６とを備えて構成されている。すなわち、周方向に隣り合う二つの柱部６、および一対のリム部４ａ,４ｂで囲まれた空間に一つのポケット１０が形成されており、これにより、保持器２は、柱部６とポケット１０が周方向へ交互に配された構造をなすとともに、各ポケット１０に一つずつころが挿入され、これらのころが周方向に対して等間隔（均一ピッチ）で配される構造をなす。
【００１９】
なお、柱部６により形成するポケット１０の大きさは、ころの径寸法および長さに応じ、ポケット１０において当該ころを回転自在に保持可能となるように設定すればよく、ポケット１０の数（別の捉え方をすれば、柱部６の数）は、保持器２の容量（保持させるころの個数）に合わせて任意に設定すればよい。また、ポケット面（ころの周面との接触面）の形態（別の捉え方をすれば、隣り合う柱部６の周方向対向面の表面形状）は、凹曲面状（例えば、ころの周面よりもわずかに曲率の小さな凹曲面状など）とすればよい。ポケット１０の周縁部には、当該ポケット１０へ挿入したころが脱落不能に保持されるように、ポケット開口を狭めるような突出部（例えば、ころを把持する爪状の突起など）を設けることも可能である。
【００２０】
一対のリム部４ａ,４ｂは、いずれもその外径寸法および内径寸法が一定に設定され、潤滑剤を流動させるための通路部４２ａ,４２ｂを有している。かかる通路部４２ａ,４２ｂは、少なくとも複数のポケット１０と連通するように各リム部４ａ,４ｂをそれぞれ軸方向へ貫通している。図１には、各リム部４ａ,４ｂにその周方向に沿った円環状をなす溝を通路部４２ａ,４２ｂとして形成した保持器２の構成を一例として示している。すなわち、各リム部４ａ,４ｂは、いずれも通路部４２ａ,４２を挟んで外径側リム部４４ａ,４４ｂと内径側リム部４６ａ,４６ｂが同心上に並んだ二重の円環構造をなす。
【００２１】
この場合、通路部４２ａ,４２ｂは、周方向へ沿って連続しており、周方向に対してポケット１０と同一位相をなす部位において軸方向の一方側から他方側までリム部４ａ,４ｂを貫通し、当該ポケット１０と連通している。なお、その際には、ポケット１０の周方向幅の全域に亘って当該ポケット１０と通路部４２ａ,４２ｂを連通させてもよいし、前記周方向幅の一部のみで通路部４２ａ,４２ｂを連通させた構成としても構わない。また、周方向に対して柱部６と同一位相をなす部位においては、通路部４２ａ,４２ｂの軸方向底部（溝底）と当該柱部６の軸方向端部の軸方向位置が略一致するように当該通路部４２ａ,４２ｂの軸方向深さを調整すればよい。ただし、通路部４２ａ,４２ｂとポケット１０との連通口よりも通路部４２ａ,４２ｂの底部（溝底）が浅い状態（柱部６の軸方向端部が前記連通口よりも突出した状態に相当）とすることも想定可能である。
【００２２】
また、図１に示す構成において、通路部４２ａ,４２ｂは、外径寸法（別の捉え方をすれば、外径側リム部４４ａ,４４ｂの内径寸法）および内径寸法（同、内径側リム部４６ａ,４６ｂの外径寸法）が軸方向に対して一定の径寸法に設定されている。すなわち、通路部４２ａ,４２ｂ（別の捉え方をすれば、外径側リム部４４ａ,４４ｂの内周部および内径側リム部４６ａ,４６ｂの外周部）は、軸方向に対して一定外内径の円筒状（いわゆるストレート円筒状）をなしている。
なお、通路部４２ａ,４２ｂの径方向幅（外内径寸法差）、別の捉え方をすれば、外径側リム部４４ａ,４４ｂの内径寸法と内径側リム部４６ａ,４６ｂの外径寸法との差寸は、保持器２の大きさや材質（強度）などに応じて任意に設定することが可能である。また、通路部４２ａ,４２ｂの径方向位置（外径寸法および内径寸法）、別の捉え方をすれば、外径側リム部４４ａ,４４ｂの内径寸法および内径側リム部４６ａ,４６ｂの外径寸法も、同様に保持器２の大きさや材質（強度）などに応じて任意に設定して構わない。
【００２３】
このように、一対のリム部４ａ,４ｂに対して通路部４２ａ,４２ｂを設けることで、これらの通路部４２ａ,４２ｂに潤滑剤を引き込むことができるとともに、引き込んだ潤滑剤を一旦貯留させることができる。また、一方のリム部の通路部（一例として、リム部４ａの通路部４２ａ）からポケット１０へ潤滑剤を容易に流動させ、当該ポケット１０に保持されたころに対して充分に潤滑剤を供給することができるとともに、他方のリム部の通路部（同、リム部４ｂの通路部４２ｂ）を通して潤滑剤をスムーズに排出させることができる。したがって、保持器２において、一方の通路部（一例として、通路部４２ａ）からポケット１０を介して他方の通路部（同、通路部４２ｂ）に至る給油経路を確保することができ、潤滑剤の流動性（貫通油性）を高めることができ、潤滑性能の向上を図ることができる。
【００２４】
なお、図１には、外径寸法（外径側リム部４４ａ,４４ｂの内径寸法）および内径寸法（内径側リム部４６ａ,４６ｂの外径寸法）を軸方向に対して一定の径寸法に設定し、通路部４２ａ,４２ｂ（外径側リム部４４ａ,４４ｂの内周部および内径側リム部４６ａ,４６ｂの外周部）を軸方向に対して一定外内径の円筒状（ストレート円筒状）とした構成を示しているが、通路部の構成はこのような円筒状には限定されない。例えば、外周部および内周部の少なくともいずれか一方がテーパ状もしくは凸曲状をなすように、外径寸法もしくは内径寸法を軸方向の外方側と内方側で異なる寸法に設定した通路部の構成とすることも可能である。その一例として、外周部および内周部の双方がテーパ状をなすように、外径寸法および内径寸法をいずれも軸方向の外方側と内方側で異なる寸法に設定した通路部の構成を、本発明の第２実施形態として図２に示す。その際、上述した第１実施形態（図１）と同一もしくは類似する構成部材については、同一符号を付する。
【００２５】
かかる第２実施形態において、保持器２０の一対のリム部４ａ,４ｂは、外周部および内周部の双方をテーパ状とした通路部５２ａ,５２ｂを有しており、当該通路部５２ａ,５２ｂを挟んで外径側リム部４４ａ,４４ｂと内径側リム部４６ａ,４６ｂが同心上に並んだ二重の円環構造をなしている。図２には、外径寸法（別の捉え方をすれば、外径側リム部４４ａ,４４ｂの内径寸法）を軸方向の外方側と内方側で異なる寸法に設定し（一例として、外方側から徐々に縮径させた後、徐々に拡径させたテーパ状とし）、内径寸法（別の捉え方をすれば、内径側リム部４６ａ,４６ｂの外径寸法）を軸方向の外方側と内方側で異なる寸法に設定した（一例として、外方側から徐々に拡径させた後、徐々に縮径させたテーパ状とした）通路部５２ａ,５２ｂの構成を示している。通路部５２ａ,５２ｂをこのようなテーパ状とすることで、潤滑剤をより引き込み易くすることができるとともに、より排出させ易くすることができ、潤滑剤の流動性（貫通油性）をさらに高め、潤滑性能の一層の向上を図ることができる。このような作用効果を考慮すれば、通路部５２ａ,５２ｂはテーパ状や凸曲状とすればよいが、潤滑剤の流動性を高めることが可能であれば、これらを組み合わせた形状やその他の形状（例えば、通路部５２ａ,５２ｂの外内周部(外径側リム部４４ａ,４４ｂの内周部および内径側リム部４６ａ,４６ｂの外周部)に螺旋状の溝を形成した構造など）であっても構わない。双方のリム部４ａ,４ｂに異なる通路部を配すること（例えば、一方をテーパ状、他方を凸曲状とすること）も想定可能である。
【００２６】
なお、本実施形態において、通路部５２ａ,５２ｂは、周方向へ沿って連続しており、周方向に対してポケット１０と同一位相をなす部位において軸方向の一方側から他方側までリム部４ａ,４ｂを貫通し、当該ポケット１０と連通する構造をなすことは、上述した第１実施形態（図１）と同様である。したがって、同様に、ポケット１０の周方向幅の全域に亘って当該ポケット１０と通路部５２ａ,５２ｂを連通させてもよいし、前記周方向幅の一部のみで通路部５２ａ,５２ｂを連通させた構成としても構わない。また、周方向に対して柱部６と同一位相をなす部位においては、通路部５２ａ,５２ｂの軸方向底部（溝底）と当該柱部６の軸方向端部の軸方向位置が略一致するように当該通路部５２ａ,５２ｂの軸方向深さを調整すればよい。ただし、通路部５２ａ,５２ｂとポケット１０との連通口よりも通路部５２ａ,５２ｂの底部（溝底）が浅い状態（柱部６の軸方向端部が前記連通口よりも突出した状態に相当）とすることも想定可能であることは、上述した第１実施形態（図１）と同様である。
【００２７】
また、本実施形態において、柱部６には、ころの転動面に対応して外径側を凹状に窪ませてなる縮径部６６が形成されているとともに、内径側を凹状に窪ませてなる拡径部６８が形成されている。この場合、縮径部６６は、柱部６の外径側の軸方向中央部近傍へ周方向全幅に亘って形成されており、拡径部６８は、柱部６の内径側の軸方向両端部近傍へ周方向全幅に亘って形成されている。したがって、本実施形態において、柱部６は、その径方向の肉厚が縮径部６６および拡径部６８の分だけ薄肉となるように構成されている。すなわち、縮径部６６および拡径部６８は、ころの転動面に対応して、換言すれば外方軌道および内方軌道に対応して形成されているため、これら外方軌道および内方軌道に沿って柱部６を薄肉とすることができる。つまり、外方軌道および内方軌道に沿って潤滑剤を容易に貯留および排出させることが可能となり、ポケット１０に保持されたころの転動面への給油を切らすことなく、ころ転動時における潤滑性をより一層確実に高めることができる。
【００２８】
縮径部６６および拡径部６８の大きさや形状、柱部６における形成位置などは特に限定されず、任意に設定することが可能である。例えば、縮径部を柱部６の外径側の軸方向両端部近傍へ形成し、拡径部を柱部６の内径側の軸方向中央部近傍へ形成した構成や、縮径部および拡径部を柱部６の周方向幅の一部のみに亘って形成した構成なども想定可能である。
また、図２には、各柱部６に対して同一の縮径部６６および拡径部６８を同一箇所に形成した構成を一例として示しているが、例えば、一部の柱部６にのみ同一の縮径部および拡径部を形成した構成や、縮径部のみを形成した柱部および拡径部のみを形成した柱部を混在させた構成、あるいは、それぞれ異なる形態をなす複数の縮径部および拡径部を任意の柱部に任意の組み合わせで形成した構成などとすることも想定可能である。
なお、上述した第１実施形態（図１）において、このような縮径部および拡径部（例えば、第２実施形態と同様の縮径部６６および拡径部６８(図２)）を柱部６に対して形成しても構わない。
【００２９】
上述した第１実施形態（図１）および第２実施形態（図２）においては、いずれも通路部４２ａ,４２ｂ,５２ａ,５２ｂを周方向へ沿って連続する円環状（各リム部４ａ,４ｂを外径側リム部４４ａ,４４ｂ,５４ａ,５４ｂと内径側リム部４６ａ,４６ｂ,５６ａ,５６ｂが同心上に並ぶ二重の円環構造）としているが、通路部は、周方向へ沿って断続するように所定間隔で配することも可能である。図３には、通路部をこのように周方向へ沿って断続して等間隔で配した保持器３０の構成を、本発明の第３実施形態として示す。その際、上述した第１実施形態（図１）および第２実施形態（図２）と同一もしくは類似する構成部材については、同一符号を付する。
【００３０】
かかる第３実施形態において、通路部７２ａ,７２ｂは、周方向へ沿って断続しており、周方向に対してポケット１０と同一位相をなす部位において軸方向の一方側から他方側までリム部４ａ,４ｂを貫通し、当該ポケット１０と連通している。すなわち、通路部７２ａ,７２ｂは、ポケット１０に対応して周方向へ等間隔で、かつポケット１０と同数でリム部４ａ,４ｂに穿孔された貫通孔となっている。なお、その際には、ポケット１０の周方向幅の全域に亘って当該ポケット１０と通路部７２ａ,７２ｂを連通させてもよいし、前記周方向幅の一部のみで通路部７２ａ,７２ｂを連通させた構成としても構わない。
このように通路部７２ａ,７２ｂを周方向へ沿って断続させることで、通路部を周方向へ沿って連続させた場合（例えば、上述した第１実施形態(図１)や第２実施形態(図２)など）と比べ、リム部４ａ,４ｂ自体の強度を高めることができる。したがって、より大きな保持器強度が求められる用途などにおいて優位性をもった形態となる。
【００３１】
図３には、ポケット１０の配設間隔（換言すれば、柱部の周方向に対する幅寸法）よりも小さな間隔で等配された通路部７２ａ,７２ｂの構成を一例として示している。この場合、通路部７２ａ,７２ｂは、軸方向外方側の開口（ポケット１０との連通側とは反対側の開口）から周方向の両側内面をその対向間隔がポケット１０の周方向幅となるまで徐々に近接させた凸曲状（いわゆるＲ状）をなしている。これにより、本実施形態のように通路部７２ａ,７２ｂを断続して配した場合であっても、潤滑剤をより引き込み易くすることができるとともに、より排出させ易くすることができる。なお、軸方向外方側の開口近傍をこのような凸曲状（Ｒ状）ではなく、周方向に対してテーパ状とした構成としても構わない。また、軸方向外方側の開口近傍を凸曲状（Ｒ状）やテーパ状とせず、ストレート状とした構成とすることも可能ではあるが、潤滑剤の引き込み性や排出性を考慮すれば、軸方向外方側の開口近傍は周方向に対して凸曲状（Ｒ状）やテーパ状とすることが好ましい。
【００３２】
貫通孔である通路部７２ａ,７２ｂの大きさや形状、形成数などは特に限定されず、保持器３０の大きさや材質（強度）などに応じて任意に設定することが可能である。例えば、隣り合う複数のポケット１０に対応して（一例として、隣り合う２つのポケット１０に対応する周方向領域に亘って）周方向へ等間隔で通路部をリム部４ａ,４ｂに配した（穿孔した）構成なども想定可能である。
また、図３には、一対のリム部４ａ,４ｂに対していずれも同一の通路部７２ａ,７２ｂを配した保持器３０の構成を一例として示しているが、例えば、双方のリム部４ａ,４ｂで異なる形態をなす通路部や、各リム部４ａ,４ｂにおいても異なる複数形態の通路部を組み合わせて配した構成などとすることも想定可能である。
【００３３】
なお、本実施形態において、一対のリム部４ａ,４ｂは、その外径寸法が柱部６の外径寸法よりも大寸に設定されている。すなわち、保持器３０は、柱部６の軸方向両端部において、当該柱部６よりも一対のリム部４ａ,４ｂが拡径方向へ全周に亘って突出し、段差７４を有する構成をなす。なお、一対のリム部４ａ,４ｂと柱部６の外径寸法の差寸（つまり、段差７４の高さに相当）は、保持器３０の大きさやころの径寸法などに応じて任意に設定すればよい。
このように、一対のリム部４ａ,４ｂの外径寸法を柱部６よりも大寸に設定することで、ころの転動面（換言すれば、外方軌道および内方軌道）に沿って柱部６を薄肉とした場合（上述した第２実施形態(図２)）と同様の効果を奏することができる。すなわち、一対のリム部４ａ,４ｂに対して柱部６を径方向に凹んだ状態とすることができるため、外方軌道および内方軌道に沿って潤滑剤を容易に貯留および排出させることが可能となり、ポケット１０に保持されたころの転動面への給油を切らすことなく、ころ転動時における潤滑性をより一層確実に高めることができる。
【００３４】
ここで、上述した第１実施形態から第３実施形態（図１から図３）においては、一対のリム部４ａ,４ｂをそれぞれ一連の略円環状として保持器２,２０,３０を構成しているが、一対のリム部をそれぞれ一箇所ずつ欠損部を有する非連続の欠円環状（略Ｃ字状）とした保持器構成とすることも可能であり、このような構成であっても上述した各実施形態（図１から図３）と同様の作用効果を奏することができる。
図４および図５には、一対のリム部をそれぞれ一箇所ずつ欠損部を有する非連続の欠円環状（略Ｃ字状）とした保持器の構成例をそれぞれ示している。
以下、図４に示す保持器構成を第４実施形態、図５に示す保持器構成を第５実施形態としてそれぞれ説明する。なお、これら第４実施形態（図４）および第５実施形態（図５）に係る保持器は、一対のリム部がそれぞれ一箇所ずつ欠損部を有する非連続の欠円環状（略Ｃ字状）となっているが、いずれも一対のリム部に対して通路部を配した構成となっており、その基本的な保持器構成は、上述した第１実施形態（図１）に係る保持器２と共通している。したがって、これと同一もしくは類似する部材については図面上で同一符号を付して説明を省略もしくは簡略化し、各実施形態（図４および図５）に特有の構成についてのみ詳述する。
【００３５】
図４には、第４実施形態に係る保持器４０の構成が示されている。一対のリム部３４ａ,３４ｂは、それぞれ一箇所ずつ欠損部３８ａ,３８ｂを有する非連続の欠円環状（略Ｃ字状）をなし、各リム部３４ａ,３４ｂの欠損部３８ａ,３８ｂが周方向に対して同一の位相をなした状態（周方向に対する欠損部３８ａ,３８ｂの位置が一致している状態）で、軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向配置されている。すなわち、保持器４０は、周方向に対して一つの割れ部３２を有する外観形状が略円筒状をなす（いわゆる一つ割れの保持器構造）。その際、リム部３４ａとリム部３４ｂの径寸法や軸方向に対する対向間隔は、軸受のサイズなどに応じて任意に設定すればよい。
【００３６】
なお、一対のリム部３４ａ,３４ｂが軸方向に対して一定外内径の円筒状をなす通路部４２ａ,４２ｂを有し、各リム部３４ａ,３４ｂがいずれも通路部４２ａ,４２を挟んで外径側リム部３５ａ,３５ｂと内径側リム部３６ａ,３６ｂが同心上に並んだ二重の円環構造をなすことは、上述した第１実施形態（図１）と同様である。この場合、通路部４２ａ,４２ｂが周方向へ沿って連続しており、周方向に対してポケット１０と同一位相をなす部位において軸方向の一方側から他方側までリム部３４ａ,３４ｂを貫通し、当該ポケット１０と連通していることも上述した第１実施形態（図１）と同様である。したがって、ポケット１０の周方向幅の全域に亘って当該ポケット１０と通路部４２ａ,４２ｂを連通させてもよいし、前記周方向幅の一部のみで通路部４２ａ,４２ｂを連通させた構成としても構わない。また、周方向に対して柱部６と同一位相をなす部位においては、通路部４２ａ,４２ｂの軸方向底部（溝底）と当該柱部６の軸方向端部の軸方向位置が略一致するように当該通路部４２ａ,４２ｂの軸方向深さを調整すればよい。ただし、通路部４２ａ,４２ｂとポケット１０との連通口よりも通路部４２ａ,４２ｂの底部（溝底）が浅い状態（柱部６の軸方向端部が前記連通口よりも突出した状態に相当）とすることも想定可能である。
また、通路部を上述した第２実施形態（図２）と同様に、一対のリム部３４ａ,３４ｂの外周部および内周部の双方（もしくは一方）をテーパ状や凸曲状としてなる構成とすることも可能である。あるいは、通路部を上述した第３実施形態（図３）と同様に、周方向へ沿って断続するように所定間隔で配した構成とすることも可能である。なお、いずれの場合であっても、柱部６に対して縮径部および拡径部（例えば、第２実施形態と同様の縮径部６６および拡径部６８(図２)）を形成して構わないし、一対のリム部３４ａ,３４ｂと柱部６との間に段差（例えば、第３実施形態と同様の段差７４(図３)）を形成しても構わない。
【００３７】
複数の柱部６は、一対のリム部３４ａ,３４ｂを軸方向に連結するとともに当該リム部３４ａ,３４ｂ間の領域を当該リム部４３ａ,３４ｂの周方向に隔て、転動体であるころ（ニードル(図示しない)）を挿入して回転自在に保持するためのポケット１０を形成している。すなわち、保持器４０は、周方向に隣り合う二つの柱部６、および一対のリム部３４ａ,３４ｂで囲まれた空間に一つのポケット１０が形成され、これら柱部６とポケット１０が周方向へ交互に配された構造となる。ただし、各リム部３４ａ,３４ｂの欠損部３８ａ,３８ｂに対して周方向の両側に近接して配された二つの柱部６（以下、欠損部近接柱部６２,６４という）によって隔てられるリム部３４ａ,３４ｂ間の領域には、割れ部３２が存在し、ポケット１０は形成されない。したがって、保持器４０は、かかる領域（つまり割れ部３２）に限ってころが欠落する構造、すなわち、当該領域以外は各ポケット１０に一つずつころが挿入され、これらのころが周方向に対して等間隔（均一ピッチ）で配される構造をなす。
なお、柱部６により形成するポケット１０の大きさは、ころの径寸法および長さに応じ、ポケット１０において当該ころを回転自在に保持可能となるように設定すればよく、ポケット１０の数（別の捉え方をすれば、柱部６の数）は、保持器４０の容量（保持させるころの個数）に合わせて任意に設定すればよい（上述した第１実施形態(図１)と同様）。
【００３８】
このように、一対のリム部３４ａ,３４ｂにそれぞれ一箇所ずつ欠損部３８ａ,３８ｂを形成し、保持器４０が周方向に対して一つの割れ部３２を有する構造（いわゆる一つ割れの保持器構造）とすることで、かかる保持器４０に対して割れ部３２を拡張させる方向、別の捉え方をすれば、各リム部３４ａ,３４ｂの周方向両端面（欠損部３８ａ,３８ｂにおける対向面）をそれぞれ離間させる方向へ力が加わると、保持器４０の全体が弾性変形される。この結果、割れ部３２（欠損部３８ａ,３８ｂ）を拡張させること、すなわち、保持器４０（端的にはリム部３４ａ,３４ｂ）を拡径させることができる。また、この状態から割れ部３２を縮小させる方向、別の捉え方をすれば、各リム部３４ａ,３４ｂの周方向両端面（欠損部３８ａ,３８ｂにおける対向面）をそれぞれ近接させる方向へ力が加わると、保持器４０の全体が上記割れ部３２の拡張前のもとの状態に弾性変形される。この結果、割れ部３２（欠損部３８ａ,３８ｂ）を縮小させてもとの状態まで戻すこと、すなわち、保持器４０（端的にはリム部３４ａ,３４ｂ）を縮径させてもとの径寸法（拡径前の径寸法）まで戻すことができる。なお、保持器４０に対して割れ部３２を縮小させる方向へ力を加えることなく、割れ部３２を拡張させる方向へ加えていた力を解除することによる保持器４０自体の弾性復元力のみで、あるいは、当該弾性復元力に前記縮小方向への力を加えつつ、保持器４０を縮径させ、もとの径寸法（拡径前の径寸法）まで戻すような保持器構成も想定可能である。
【００３９】
これにより、保持器４０の径寸法を自由に拡縮させることができ、各種大きさの段部や鍔部などを有する内方部材などに対して保持器４０を容易に組み付けることができる。例えば、外径寸法が保持器の内径寸法よりも大寸に設定された段部やフランジ状の鍔部などがシャフト外周面域に突設されている回転シャフトの内方軌道部分へ保持器４０を組み付ける場合であっても、保持器４０の割れ部３２を拡張させること（保持器４０を拡径させること）で、保持器４０をかかる段部や鍔部と干渉させることなく、回転シャフトの内方軌道部分まで軸方向へスムーズに移動させることができる。
【００４０】
保持器４０を前記のような回転シャフトへ組み付けた後は、保持器４０の割れ部３２（欠損部３８ａ,３８ｂ）が再度拡張され、当該保持器４０の脱落や位置ずれなどが生ずることを防止する必要があり、保持器４０にはかかる事態を防止するための係止機構が備えられている。すなわち、係止機構は、欠損部３８ａ,３８ｂの拡張（端的には再拡張）を防止することで、一対のリム部３４ａ,３４ｂを一定の径寸法に維持し、保持器４０を定常径寸法に保つことを可能とする。
【００４１】
図４には、相互に嵌合される凸部１２ａと凹部１２ｂを係止機構として備えた保持器４０の構成を例示している。この場合、割れ部３２を挟んで周方向に隣り合い、対向配置された欠損部近接柱部６２,６４のうち、一方側（一例として、欠損部近接柱部６２）には凸部１２ａ、他方側（同、欠損部近接柱部６４）には凹部１２ｂをそれぞれ設けている。凸部１２ａは、欠損部近接柱部６２における欠損部近接柱部６４との対向面から周方向へ所定の形状および大きさ（長さ）で突出し、凹部１２ｂは、前記凸部１２ａを嵌合可能となるように、欠損部近接柱部６４における欠損部近接柱部６２との対向部分を、所定の形状および大きさ（周方向への深さ）で内径側から外径側まで切り欠いている。なお、凸部１２ａおよび凹部１２ｂは、相互に嵌合可能であれば、これらの形状および大きさ（長さや深さ）などは特に限定されず、保持器４０の材質、大きさ（径寸法や幅）などに応じて任意に設定すればよい。また、前記係止機構は、保持器４０の割れ部３２（欠損部３８ａ,３８ｂ）の再拡張を抑止することが可能であれば、相互に嵌合可能な凸部１２ａと凹部１２ｂのような機構に限定されるものではなく、既知の各種機構に適宜変更可能である。
例えば、係止機構は、割れ部３２（欠損部３８ａ,３８ｂ）を挟んで周方向の一方側から第１の凸部が突出し、他方側の第１の凹部と嵌合されるとともに、当該割れ部３２（欠損部３８ａ,３８ｂ）を挟んで周方向の他方側から第２の凸部が突出し、一方側の第２の凹部と嵌合される構造（軸方向に対して互い違い(オフセットさせても可)に嵌合される構造）や、径方向に重畳する構造などとすることが可能である。
【００４２】
なお、一対のリム部３４ａ,３４ｂには、一方のリム部においてその欠損部３８ａ,３８ｂを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部と、他方のリム部においてその欠損部３８ａ,３８ｂを挟んで対向する周方向両端部のうち、前記一端部と周方向に対して反対側の端部とを相互に連結する伸縮自在な弾性連結部を設けてもよい。あるいは、前記一方のリム部においてその欠損部３８ａ,３８ｂを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部と、前記他方のリム部においてその欠損部３８ａ,３８ｂを挟んで対向する周方向両端部のうち、前記一端部と周方向に対して同一側の端部とを相互に連結する伸縮自在な弾性連結部を設けることも可能である。この場合、かかる弾性連結部は、上述した第４実施形態（図４）における係止機構（凹部１２ａおよび凸部１２ｂ）に代えて、保持器に対して設ければよい。
図５には、このような弾性連結部を設けた保持器５０の構成例を示しており、同図に示す構成例を本発明の第５実施形態として、以下に説明する。なお、かかる第５実施形態（図５）においては、係止機構に代えて弾性連結部が設けられているが、それ以外の構成は、上述した第４実施形態（図４）と同様としている（これと同一もしくは類似する構成部材については、図面上で同一符号を付する）。
【００４３】
第５実施形態においては、図５に示すように、一対のリム部３４ａ,３４ｂには、一方のリム部（一例として、リム部３４ａ）においてその欠損部３８ａを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部と、他方のリム部（同、リム部３４ｂ）においてその欠損部３８ｂを挟んで対向する周方向両端部のうちの他端部とを相互に連結する伸縮自在な弾性連結部１６が設けられている。
具体的には、リム部３４ａの欠損部３８ａを挟んで対向する周方向両端部のうちの一端部とリム部３４ｂの欠損部３８ｂを挟んで対向する周方向両端部のうちの他端部とを弾性連結部１６が相互に連結している。すなわち、弾性連結部１６は、欠損部近接柱部６２とリム部３４ａとの連結部分（欠損部近接柱部６２のリム部３４ａ側の根元部分）から、欠損部近接柱部６４とリム部３４ｂとの連結部分（欠損部近接柱部６４のリム部３４ｂ側の根元部分）までに亘って、割れ部３２へたすき状に架け渡され、当該割れ部３２を二分している（図５参照）。ただし、弾性連結部を図５とは逆のたすき状をなして割れ部３２へ架け渡してもよい（欠損部近接柱部６２とリム部３４ｂとの連結部分(欠損部近接柱部６２のリム部３４ｂ側の根元部分)から、欠損部近接柱部６４とリム部３４ａとの連結部分(欠損部近接柱部６４のリム部３４ａ側の根元部分)までに亘って、割れ部３２へたすき状に架け渡した構成）。
【００４４】
このように、リム部３４ａ,３４ｂの間を弾性連結部１６で連結することで、保持器５０に対して割れ部３２（端的にはリム部３４ａ,３４ｂの欠損部３８ａ,３８ｂ）を拡張させる方向へ力が加わると、弾性連結部１６が周方向の双方（割れ部３２の拡張方向）へ弾性変形し、当該弾性連結部１６が伸長される。この結果、割れ部３２（欠損部３８ａ,３８ｂ）を拡張させること、すなわち、保持器５０を拡径させることができる。また、割れ部３２（端的にはリム部３４ａ,３４ｂの欠損部３８ａ,３８ｂ）を縮小させる方向へ保持器５０に対して力が加わると、弾性連結部１６が上記割れ部３２の拡張時とは周方向に対して逆方向へ弾性変形されて伸長し、割れ部３２をつぶす。この結果、割れ部３２（欠損部３８ａ,３８ｂ）を縮小させること、すなわち、保持器５０を縮径させることができる。
そして、保持器５０に対して作用させていた所定の力（割れ部３２(欠損部３８ａ,３８ｂ)の拡張方向もしくは縮小方向への力）を解除すると、弾性連結部１６が弾性復元力によりもとの状態まで戻され、保持器５０の割れ部３２（欠損部３８ａ,３８ｂ）、換言すれば、保持器５０の径寸法をもとの状態まで戻すことが可能となる。なお、保持器５０は、弾性連結部１６の伸長量の限度内において拡径され、その限度を超えて過度に拡径されることはなく、一対のリム部３４ａ,３４ｂの欠損部３８ａ,３８ｂを挟んで対向する周方向両端部が接触されるまでの範囲内において縮径され、その接触範囲を超えて過度に縮径されることはない。
【００４５】
このように、弾性連結部１６は、いわゆるバネの役目を果たして保持器５０の径寸法を所定範囲内において自由に拡大、および縮小させている（いわゆるバネ付きの保持器構成）。これにより、例えば、保持器５０が組み込まれた軸受がギアと一体回転し、その際に生じる遠心力によって保持器５０を径方向へ拡げる（拡径させる）一方で、低回転時（減速時）には当該保持器５０をもとの状態までスムーズに戻す（縮径させる）ことで、ポケット面ところの周面（転動面）との接触位置を変動調整させることができ、かかる保持器５０に対するフレッチングなどの損傷の発生を有効に防止することが可能となる。また、保持器５０が組み込まれた軸受に対して非常に大きな荷重（例えば、ラジアル荷重）が負荷された場合であっても、当該保持器５０を柔軟に拡径あるいは縮径させることでポケット面ところの周面との接触位置を変動調整させ、負荷荷重を効率的に逃がすことが可能となる。したがって、保持器５０の耐久性（一例として、耐フレッチング性）の向上を図ることが可能となる。
なお、弾性連結部は、上述した第４実施形態（図４）に係る係止機構と同様に、径方向に対して重畳する構造、例えば、外径側と内径側で交差して重なる二重構造（一例として、交差するたすき状の二重バネ構造）などとすることも可能である。
【００４６】
本発明に係る保持器において、一対のリム部は、いずれも複数の略円弧状の分割体を略円環状に組み付けた構成（非連続の欠円環状）としても構わない。
図６には、本発明の第６実施形態に係る保持器６０の構成を示しており、この場合、一対のリム部９０ａ,９０ｂを、いずれも２つの略円弧状の分割体９２ａ,９４ａ,９２ｂ,９４ｂからなる二分割構造としている。なお、本実施形態に係る保持器６０は、一対のリム部９０ａ,９０ｂ、より具体的には、その分割体９２ａ,９４ａ,９２ｂ,９４ｂに対していずれも通路部を配した構成となっており、その基本的な保持器構成は、上述した第１実施形態（図１）に係る保持器２と共通している（これと同一もしくは類似する部材については図面上で同一符号を付する）。
【００４７】
図６に示すように、一対のリム部９０ａ,９０ｂは、いずれも２つの略円弧状の分割体９２ａ,９４ａ,９２ｂ,９４ｂからなる二分割構造をなし、各リム部９０ａ,９０ｂ（各分割体９２ａ,９４ａ,９２ｂ,９４ｂ）の欠損部９６ａ,９８ａ,９６ｂ,９８ｂが周方向に対して同一の位相をなした状態（周方向に対する欠損部９６ａ,９６ｂおよび欠損部９８ａ,９８ｂの位置が一致している状態）で、軸方向に対して同心上に所定間隔を空けて対向配置されている。すなわち、保持器９０は、周方向に対して二つの割れ部３２ｍ,３２ｎを有する外観形状が略円筒状をなす（いわゆる二つ割れの保持器構造）。その際、リム部９０ａ（分割体９２ａ,９４ａ）とリム部９０ｂ（分割体９２ｂ,９４ｂ）の径寸法や軸方向に対する対向間隔は、軸受のサイズなどに応じて任意に設定すればよい。
【００４８】
第６実施形態において、各分割体９２ａ,９４ａは、軸方向に対して一定外内径の略半円筒状をなす通路部８２ａ,８４ａを有しており、これらを組み合わせたリム部９０ａは、通路部８２ａ,８４ａを挟んで外径側リム部８１ａ,８５ａと内径側リム部８３ａ,８７ａが同心上に並んだ二重の略半円環構造をなしている。同様に、各分割体９２ｂ,９４ｂは、軸方向に対して一定外内径の略半円筒状をなす通路部８２ｂ,８４ｂを有しており、これらを組み合わせたリム部９０ｂは、通路部８２ｂ,８４ｂを挟んで外径側リム部８１ｂ,８５ｂと内径側リム部８３ｂ,８７ｂが同心上に並んだ二重の略半円環構造をなしている。この場合、通路部８２ａ,８４ａ,８２ｂ,８４ｂが周方向へ沿って連続しており、周方向に対してポケット１０と同一位相をなす部位において軸方向の一方側から他方側までリム部９０ａ,９０ｂ（各分割体９２ａ,９４ａ,９２ｂ,９４ｂ）を貫通し、当該ポケット１０と連通していることは、上述した第１実施形態（図１）と同様である。したがって、ポケット１０の周方向幅の全域に亘って当該ポケット１０と通路部８２ａ,８４ａ,８２ｂ,８４ｂを連通させてもよいし、前記周方向幅の一部のみで通路部８２ａ,８４ａ,８２ｂ,８４ｂを連通させた構成としても構わない。また、周方向に対して柱部６と同一位相をなす部位においては、通路部８２ａ,８４ａ,８２ｂ,８４ｂの軸方向底部（溝底）と当該柱部６の軸方向端部が一致するように当該通路部８２ａ,８４ａ,８２ｂ,８４ｂの軸方向深さを調整すればよい。ただし、通路部８２ａ,８４ａ,８２ｂ,８４ｂとポケット１０との連通口よりも通路部４２ａ,４２ｂの底部（溝底）が浅い状態（柱部６の軸方向端部が前記連通口よりも突出した状態に相当）とすることも想定可能である。
また、通路部を上述した第２実施形態（図２）と同様に、一対のリム部９０ａ,９０ｂ（各分割体９２ａ,９４ａ,９２ｂ,９４ｂ）の外周部および内周部の双方（もしくは一方）をテーパ状や凸曲状としてなる構成とすることも可能である。あるいは、通路部を上述した第３実施形態（図３）と同様に、周方向へ沿って断続するように所定間隔で配した構成とすることも可能である。なお、いずれの場合であっても、柱部６に対して縮径部および拡径部（例えば、第２実施形態と同様の縮径部６６および拡径部６８(図２)）を形成して構わないし、一対のリム部３４ａ,３４ｂと柱部６との間に段差（例えば、第３実施形態と同様の段差７４(図３)）を形成しても構わない。
【００４９】
複数の柱部６は、一対のリム部９０ａ,９０ｂ（各分割体９２ａ,９４ａ,９２ｂ,９４ｂ）を軸方向に連結するとともに当該リム部９０ａ,９０ｂ間の領域を当該リム部９０ａ,９０ｂの周方向に隔て、転動体であるころ（ニードル(図示しない)）を挿入して回転自在に保持するためのポケット１０を形成している。すなわち、保持器６０は、周方向に隣り合う二つの柱部６、および一対のリム部９０ａ,９０ｂ（各分割体９２ａ,９４ａ,９２ｂ,９４ｂ）で囲まれた空間に一つのポケット１０が形成され、これら柱部６とポケット１０が周方向へ交互に配された構造となる。ただし、各リム部９０ａ,９０ｂの欠損部９６ａ,９８ａ,９６ｂ,９８ｂに対して周方向の両側に近接して配された四つの柱部６（以下、欠損部近接柱部６２ｍ,６４ｍ,６２ｎ,６４ｎという）によって隔てられるリム部９０ａ,９０ｂ間（分割体９２ａ,９４ａ間および分割体９２ｂ,９４ｂ間）の領域には、割れ部３２ｍ,３２ｎが存在し、ポケット１０は形成されない。したがって、保持器６０は、かかる領域（つまり割れ部３２ｍ,３２ｎ）に限ってころが欠落する構造、すなわち、当該領域以外は各ポケット１０に一つずつころが挿入され、これらのころが周方向に対して等間隔（均一ピッチ）で配される構造をなす。
なお、柱部６により形成するポケット１０の大きさは、ころの径寸法および長さに応じ、ポケット１０において当該ころを回転自在に保持可能となるように設定すればよく、ポケット１０の数（別の捉え方をすれば、柱部６の数）は、保持器６０の容量（保持させるころの個数）に合わせて任意に設定すればよい（上述した第１実施形態(図１)と同様）。
【００５０】
このように、一対のリム部９０ａ,９０ｂ（各分割体９２ａ,９４ａ,９２ｂ,９４ｂ）にそれぞれ二箇所ずつ欠損部９６ａ,９８ａ,９６ｂ,９８ｂを形成し、保持器６０が周方向に対して二つの割れ部３２ｍ,３２ｎを有する構造（いわゆる二つ割れの保持器構造）とすることで、保持器６０の径寸法を自由に拡縮させることができ、各種大きさの段部や鍔部などを有する内方部材などに対して保持器６０を容易に組み付けることができることは、上述した第４実施形態（図４）および第５実施形態（図５）と同様である。
【００５１】
以上、本発明の第１実施形態から第６実施形態（図１から図６）によれば、潤滑性能の向上を図りつつ、軸受が組み付けられる相手側部材における保持器端面の案内部が十分に確保されていない場合であっても、当該相手側部材に対する軸受（端的には、保持器２,２０,３０,４０,５０,６０）の組み付け方向の制約を受けることなく、軸方向両端面（つまり、一対のリム部４ａ,４ｂ,３４ａ,３４ｂ,９０ａ,９０ｂ）の外径側および内径側をいずれも連続面として相手側部材の案内部と接触させることができる。この結果、従来のような不連続面と比較してより広い面域で軸受を回転案内可能で、耐摩耗性に優れたラジアルころ軸受用保持器２,２０,３０,４０,５０,６０を実現することができる。
【符号の説明】
【００５２】
４ａ，４ｂ      リム部
６              柱部
１０            ポケット
４２ａ，４２ｂ  通路部
【図１】
0006047865.tif 000002
【図２】
0006047865.tif 000003
【図３】
0006047865.tif 000004
【図４】
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【図５】
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【図６】
0006047865.tif 000007