(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
表示部に複数の表示内容を表示させ、タッチ入力を受け付ける表示手段と、
前記表示部に表示された前記複数の表示内容の表示サイズを、前記タッチ入力の２点間の位置関係に応じて変更し、前記２点間の位置関係を広げる操作が行われた場合に、前記複数の表示内容の表示サイズを大きくし、かつ、前記表示内容内に表示される情報を多くする処理を行う処理手段と、
を備えたことを特徴とする表示装置。
【請求項２】
前記複数の表示内容は、予め定められた表示領域に表示され、
前記処理手段は、前記タッチ入力の２点の位置座標が前記表示領域に含まれる場合に、前記処理を行う、
ことを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項３】
前記表示手段は、前記複数の表示内容の表示サイズの変更が可能な方向を示す画像を前記表示部に表示させる、
ことを特徴とする請求項１に記載の表示装置。
【請求項４】
コンピュータに、
表示部に複数の表示内容を表示させ、タッチ入力を受け付ける表示機能と、
前記表示部に表示された前記複数の表示内容の表示サイズを、前記タッチ入力の２点間の位置関係に応じて変更し、前記２点間の位置関係を広げる操作が行われた場合に、前記複数の表示内容の表示サイズを大きくし、かつ、前記表示内容内に表示される情報を多くする処理を行う処理機能と、
を実現させるためのプログラム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タッチパネル装置及びプログラムに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、対象装置の表示パネルに表示された内容に対する操作入力を、当該表示パネルに重ねて設けられたタッチパネルにより受け付けることが行なわれている。すなわち、例えば、複数のボタンを配置した操作画面を表示パネルに表示し、タッチパネルに対するタッチ操作がなされた場合に、そのタッチ位置の座標に対応するボタンを特定し、当該特定したボタンに割り当てられた処理を実行する、という具合である。
また、タッチパネルに対するタッチ操作に関し、例えば、特許文献１には、タッチパネル上のボタンその他の表示内容を、拡大縮小操作部に対する操作に応じて拡大又は縮小させる発明が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２００７−２９３５１１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
本発明は、表示パネルに表示される構成要素の表示内容のサイズ変更について、サイズ変更の自由度を高めつつ、簡易な操作でサイズ変更を行うことが可能な技術を提案することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
請求項１に係る本発明は、表示部に複数の表示内容を表示させ、タッチ入力を受け付ける表示手段と、前記表示部に表示された前記複数の表示内容の表示サイズを、前記タッチ入力の２点間の位置関係に応じて変更し、前記２点間の位置関係を広げる操作が行われた場合に、前記複数の表示内容の表示サイズを大きくし、かつ、前記表示内容内に表示される情報を多くする処理を行う処理手段と、を備えたことを特徴とする表示装置である。
請求項２に係る本発明は、請求項１に係る本発明において、前記複数の表示内容は、予め定められた表示領域に表示され、前記処理手段は、前記タッチ入力の２点の位置座標が前記表示領域に含まれる場合に、前記処理を行う、ことを特徴とする表示装置である。
請求項３に係る本発明は、請求項１に係る本発明において、前記表示手段は、前記複数の表示内容の表示サイズの変更が可能な方向を示す画像を前記表示部に表示させる、ことを特徴とする表示装置である。
【０００８】
請求項４に係る本発明は、コンピュータに、表示部に複数の表示内容を表示させ、タッチ入力を受け付ける表示機能と、前記表示部に表示された前記複数の表示内容の表示サイズを、前記タッチ入力の２点間の位置関係に応じて変更し、前記２点間の位置関係を広げる操作が行われた場合に、前記複数の表示内容の表示サイズを大きくし、かつ、前記表示内容内に表示される情報を多くする処理を行う処理機能と、を実現させるためのプログラムである。
【発明の効果】
【００１０】
請求項１，４に係る本発明によれば、表示部に表示される複数の表示内容の表示サイズについて、サイズ変更の自由度を高めつつ、簡易な操作でサイズ変更を行うことできる。すなわち、タッチパネル上の２点をタッチした状態でタッチ位置を変化させる操作（所謂「ピンチ操作」）によって表示内容のサイズ変更を指示できるだけでなく、表示内容のサイズ変更の態様をピンチ操作の方向に応じて変化させることができる。
また、タッチ入力の２点間の位置関係を広げる操作により、複数の表示内容のサイズを大きくした上で、表示内容内に表示される情報を多くすることができる。
【００１１】
請求項２に係る本発明によれば、表示サイズを変更する対象を直感的な操作により指定することができる。
請求項３に係る本発明によれば、表示サイズの変更が可能な方向を容易に認識できるようになる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の一実施形態に係るタッチパネル装置の機能ブロックの例を示す図である。
【図２】表示パネルによる表示の例を示す図である。
【図３】縦方向のピンチ操作による宛先表リストの表示内容のサイズ変更の例を示す図である。
【図４】横方向のピンチ操作による宛先表リストの表示内容のサイズ変更の例を示す図である。
【図５】横方向のピンチ操作による蓄積文書リストの表示内容のサイズ変更の例を示す図である。
【図６】構成要素の表示内容のサイズ変更が可能な方向を示す画像を表示する例を示す図である。
【図７】ピンチ操作による構成要素の表示内容のサイズ変更をメニュー画面に適用した例を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の一実施形態について、図面を参照して説明する。
なお、以下では、本発明に係るタッチパネル装置を、文書の印刷・複写・ファクシミリといった複数の機能を複合的に備えた複合機に設けた構成を例に挙げて説明する。
【００１６】
図１には、本発明に係るタッチパネル装置の機能ブロックの例を示してある。
本例のタッチパネル装置は、表示パネル１、タッチパネル２、データ記憶部３、表示処理部４、操作検出部５、サイズ変更部６等の機能部を有する。
【００１７】
表示パネル１は、各種の情報を表示出力する面状のパネルである。表示パネル１としては、例えば、液晶パネルが用いられる。
タッチパネル２は、表示パネル１に対してその表示面に重ねて設けられる面状の透明パネルであり、タッチ位置（物体の接触位置）を検出してその信号を出力する機能を有する。タッチパネル２としては、抵抗膜方式や静電容量方式といった種々の動作原理のものを用いることができる。
【００１８】
データ記憶部３は、表示パネル１による表示を構成する構成要素のデータを記憶する。構成要素としては、例えば、宛先表や印刷文書一覧等のリスト、スキャン文書や写真等の画像、説明文等のテキストを表示するテキストエリア、各種の操作ボタン、といった種々の種別のものがある。構成要素のデータには、例えば、構成要素を識別する識別情報、構成要素の種別を示す種別情報、構成要素の表示内容を示す内容情報、構成要素の表示領域を示す領域情報、構成要素の表示内容のサイズ変更の可否を示す変更可否フラグ、といった種々の情報が格納される。
【００１９】
表示処理部４は、データ記憶部３に記憶されている構成要素のデータを読み出し、当該構成要素を画像化して表示パネル１に表示させる。
操作検出部５は、タッチパネル２上の２点をタッチした状態でタッチ位置を変化させる操作（所謂「ピンチ操作」）を検出する。
【００２０】
サイズ変更部６は、操作検出部５によりピンチ操作が検出されたことに応じて、表示パネル１による表示の中から選択された構成要素の表示内容を、ピンチ操作による２点間の位置関係の変化方向に沿ってサイズ変更する。すなわち、２点間の位置関係が縦方向（ＸＹ平面のＹ軸方向）に変化するピンチ操作が検出された場合には、構成要素の表示内容に対して縦方向のサイズ変更を行う。また、２点間の位置関係が横方向（ＸＹ平面のＸ軸方向）に変化するピンチ操作が検出された場合には、構成要素の表示内容に対して横方向のサイズ変更を行う。また、２点間の位置関係が斜め方向に変化するピンチ操作、すなわち、縦方向の成分と横方向の成分を共に含むピンチ操作が検出された場合には、構成要素の表示内容に対する縦方向と横方向のサイズ変更を行うことで、構成要素の表示内容に対する斜め方向のサイズ変更を行う。
【００２１】
サイズ変更部６の動作について更に説明する。
サイズ変更部６は、ピンチ操作に係る２点のタッチ位置の座標に基づいて、表示内容をサイズ変更する対象の構成要素を選択する。本例では、ピンチ操作に係る２点のタッチ位置の座標を表示領域内に含む構成要素を選択する。具体的には、２点のタッチ位置の座標と各構成要素の領域情報とを比較し、上記の要件を満たす構成要素が見つかった場合に、当該構成要素の表示内容のサイズ変更が可能であればサイズ変更の対象に選択する。なお、構成要素の表示内容のサイズ変更が可能か否かは、当該構成要素の変更可否フラグを参照することで判定できる。
【００２２】
また、サイズ変更部６は、ピンチ操作による２点間の位置関係の変化量を縦方向と横方向のそれぞれについて算出する。具体的には、ピンチ操作前における２点間の縦方向の距離ｙ１と、ピンチ操作後における２点間の縦方向の距離ｙ２を算出し、これらの差分（＝ｙ２−ｙ１）を、ピンチ操作における縦方向の変化量として算出する。また、ピンチ操作前における２点間の横方向の距離ｘ１と、ピンチ操作後における２点間の横方向の距離ｘ２を算出し、これらの差分（＝ｘ２−ｘ１）を、ピンチ操作における横方向の変化量として算出する。
【００２３】
そして、サイズ変更部６は、サイズ変更の対象に選択した構成要素について、ピンチ操作による２点間の位置関係の縦方向と横方向の各変化量に従って表示内容のサイズ変更を行う。具体的には、ピンチ操作における縦方向の変化量に応じて、対象の構成要素の表示内容に対する縦方向のサイズ変更を行い、また、ピンチ操作における横方向の変化量に応じて、対象の構成要素の表示内容に対する横方向のサイズ変更を行い、変更結果の情報を表示処理部４に通知して、表示パネル１の表示に含まれる対象の構成要素の表示内容をサイズ変更後の態様に更新させる。
【００２４】
ピンチ操作による構成要素の表示内容のサイズ変更の具体例について説明する。
図２には、表示パネル１による表示の例を示してある。
図２は、電子メールの宛先を選択する画面の例であり、当該画面の表示に含まれる構成要素として、宛先表リスト１０を有する。宛先表リスト１０は、初期状態として、宛先毎に設けられた横長のラダーボタンを縦方向に並べた構成となっており、縦方向に収まらないラダーボタンは縦スクロール操作により表示させることができる。また、各ラダーボタンには、宛先の名前、メールアドレス等の項目が表示される。
【００２５】
図３を参照して、宛先表リスト１０に対する縦方向のピンチ操作による表示内容のサイズ変更を説明する。図３には、縦方向のピンチ操作による宛先表リスト１０の表示内容のサイズ変更の例を示してある。
宛先表リスト１０ａは初期状態であり、宛先表リスト１０ａに対して縦方向のピンチイン（２点の縦方向の位置関係を狭めるピンチ操作）を行うと、各ラダーボタンの縦方向の長さ（高さ）を縮めた態様の宛先表リスト１０ｂの状態となる。また、宛先表リスト１０ｂに対して縦方向のピンチインを行うと各ラダーボタンの縦方向の長さを更に縮めた態様の宛先表リスト１０ｃの状態となる。
すなわち、２点の縦方向の間隔（距離）が減少した場合に、各々のラダーボタンの縦方向の長さ（高さ）を減少させる。これにより、リスト表示されるラダーボタンの数が増加するので、一覧性が向上する。また、所望のラダーボタンがリスト表示から外れている場合に、当該所望のラダーボタンを表示させるために必要となる縦スクロール操作が減少する。
【００２６】
これとは逆に、宛先表リスト１０ｃに対して縦方向のピンチアウト（２点の縦方向の位置関係を広げるピンチ操作）を行うと宛先表リスト１０ｂの状態となり、宛先表リスト１０ｂに対して更なる縦方向のピンチアウトを行うと宛先表リスト１０ａに戻る。
すなわち、２点の縦方向の間隔（距離）が増加した場合に、各々のラダーボタンの縦方向の長さ（高さ）を増加させる。これにより、リスト内の各ラダーボタンの面積が増加するので、ラダーボタン上に多くの文字（多くの情報）を表示させることができる。また、文字サイズを大きくできるので、見易さが向上する。
【００２７】
次に、図４を参照して、宛先表リスト１０に対する横方向のピンチ操作による表示内容のサイズ変更を説明する。図４には、横方向のピンチ操作による宛先表リスト１０の表示内容のサイズ変更の例を示してある。
宛先表リスト１０ａは初期状態であり、宛先表リスト１０ａに対して横方向のピンチイン（２点の横方向の位置関係を狭めるピンチ操作）を行うと、各ラダーボタンの横方向の長さ（幅）を縮めた態様の宛先表リスト１０ｄの状態となる。また、宛先表リスト１０ｄに対して横方向のピンチインを行うと各ラダーボタンの横方向の長さを更に縮めた態様の宛先表リスト１０ｅの状態となる。
すなわち、２点の横方向の間隔（距離）が減少した場合に、各々のラダーボタンの横方向の長さ（幅）を減少させる。これにより、複数のラダーボタンを横方向に並べて配置することができ、リスト表示されるラダーボタンの数が増加するので、一覧性が向上する。また、所望のラダーボタンがリスト表示から外れている場合に、当該所望のラダーボタンを表示させるために必要となる縦スクロール操作の量が減少する。
【００２８】
これとは逆に、宛先表リスト１０ｅに対して横方向のピンチアウト（２点の横方向の位置関係を広げるピンチ操作）を行うと宛先表リスト１０ｄの状態となり、宛先表リスト１０ｄに対して更なる横方向のピンチアウトを行うと宛先表リスト１０ａに戻る。
すなわち、２点の横方向の間隔（距離）が増加した場合に、各々のラダーボタンの横方向の長さ（幅）を増加させる。これにより、リスト内の各ラダーボタンの面積が増加するので、ラダーボタン上に多くの文字（多くの情報）を表示させることができる。また、表示の文字サイズを大きくできるので、見易さが向上する。また、メールアドレスや電話番号といった、或る程度の長さを持った情報を欠落無しに表示できるようになる。
【００２９】
以上のように、本例のタッチパネル装置では、縦方向のピンチ操作と横方向のピンチ操作とで異なる態様のサイズ変更を行うようにした。
ここで、上記の説明では、縦方向のピンチ操作と横方向のピンチ操作を分けて説明したが、斜め方向のピンチ操作が行なわれた場合には、斜め方向のピンチ操作における縦方向の成分と横方向の成分を用いて、縦方向のサイズ変更と横方向のサイズ変更をそれぞれ行えば、斜め方向のサイズ変更を実現することができる。
【００３０】
また、上記の説明では、縦方向のピンチ操作に応じた各ラダーボタンの縦方向の長さ（高さ）の変更と、横方向のピンチ操作に応じた各ラダーボタンの横方向の長さ（幅）の変更といったように、縦方向のサイズ変更と横方向のサイズ変更は同種の性質（共に長さの変更）を有しているが、以下に図５を参照して説明するように、縦方向のピンチ操作と横方向のピンチ操作とで全く異なる性質のサイズ変更を行うようにしても構わない。
【００３１】
図５には、横方向のピンチ操作による蓄積文書リスト２０の表示内容のサイズ変更の例を示してある。蓄積文書リスト２０は、初期状態として、蓄積文書毎に設けられた横長のラダーボタンを縦方向に並べた構成となっており、縦方向に収まらないラダーボタンは縦スクロール操作により表示させることができる。
【００３２】
初期状態の蓄積文書リスト２０ａでは、各ラダーボタンには蓄積文書の名前が表示される。蓄積文書リスト２０ａに対して横方向のピンチインを行うと、各ラダーボタンの表示にユーザ（所有者）及びホスト名（格納先）が追加された蓄積文書リスト２０ｂの状態となる。蓄積文書リスト２０ｂに対して横方向のピンチインを行うと、各ラダーボタンの表示に印刷形式（両面／片面や白黒／カラーの情報）が更に追加された蓄積文書リスト２０ｃの状態となる。
すなわち、２点の横方向の間隔（距離）が減少した場合に、各々のラダーボタン内に表示させる項目の数を増加させる。これにより、リスト内の各ラダーボタンに多様な情報を表示できるので、検索性が向上する。
【００３３】
これとは逆に、蓄積文書リスト２０ｃに対して横方向のピンチアウトを行うと蓄積文書リスト２０ｂの状態となり、蓄積文書リスト２０ｂに対して更なる横方向のピンチアウトを行うと蓄積文書リスト２０ａに戻る。
すなわち、２点の横方向の間隔（距離）が増加した場合に、各々のラダーボタン内に表示させる項目の数を減少させる。これにより、１種の項目を表示させるために使用できる領域が増えるので、或る程度の長さを持った情報を欠落無しに表示できるようになる。また、各項目の文字サイズを大きくできるので、見易さが向上する。
【００３４】
ここで、本例では、横方向のピンチ操作に応じた各ラダーボタンの横方向の長さ（幅）の変更は行なわず、文字サイズを変更することで表示可能な情報量を変化させ、ラダーボタン内に表示させる項目の数の変更を実現している。
なお、蓄積文書リスト２０に対する縦方向のピンチ操作によるサイズ変更の態様は、図３に例示した宛先表リスト１０と同様な各ラダーボタンの縦方向の長さ（高さ）の変更であるので、説明を省略する。
このように、横方向のピンチ操作では各ラダーボタンの横方向の長さ（幅）の変更は行なわず、縦方向のピンチ操作で縦方向の長さ（高さ）の変更を行うといったように、縦方向のピンチ操作と横方向のピンチ操作とで全く異なる性質のサイズ変更を行うようにしてもよい。
【００３５】
次に、タッチパネル装置の拡張例として、構成要素の表示内容のサイズ変更が可能な方向をユーザに報知する構成について説明する。図６には、構成要素の表示内容のサイズ変更が可能な方向を示す画像を表示する例を示してある。
図６（ａ）は、横方向のサイズ変更のみが可能な場合の画像の例である。すなわち、左右方向の矢印のガイダンス画像を表示することで、横方向のサイズ変更のみ可能（横方向のピンチ操作のみが有効）であることを示している。これは、例えば、リスト表示において全てのリスト項目が画面に収まっているために縦方向のピンチ操作が無意味な場合などに、横方向のピンチ操作にのみ意味がある旨を利用者に知らしめるためのものである。
図６（ｂ）は、縦方向及び横方向のサイズ変更が可能な場合の画像の例である。すなわち、左右方向の矢印と上下方向の矢印を組み合わせたガイダンス画像を表示することで、縦方向のサイズ変更及び横方向のサイズ変更が可能（縦方向のピンチ操作及び横方向のピンチ操作が共に有効）であることを示している。
【００３６】
上述した矢印の画像の表示は、例えば、２点のタッチが行なわれた際に、操作検出部５（又はサイズ変更部６）により、縦方向のピンチ操作及び横方向のピンチ操作が有効であるかを判定し、その結果に応じて、表示処理部４により、タッチ位置（或いはその近傍）に対応する表示パネル１上の位置に、有効なピンチ操作の方向を示すガイダンス画像の表示を付加することで行なわれる。なお、矢印以外のガイダンス画像を用いてもよく、有効なピンチ操作の方向をユーザが認識可能な態様の画像であればよい。
このようなガイダンス画像の表示を付加するようにすれば、ユーザは、２点のタッチを行なった際に、その後どのような操作が可能であるかを把握することができ、操作性が向上する。
【００３７】
図７には、ピンチ操作による構成要素の表示内容のサイズ変更をメニュー画面３０に適用した例を示してある。メニュー画面３０は、初期状態として、画面内に６個（２行×３列）のメニューボタンを配置した構成となっており、画面内に収まらないメニューボタンは縦スクロール操作（又は横スクロール操作）により表示させることができる。
メニュー画面３０ａは初期状態であり、メニュー画面３０ａに対して横方向のピンチ操作を行うと、各メニューボタンの横方向の長さ（幅）を変化させたメニュー画面３０ｂの状態となる。このとき、例えば、ピンチアウトによってメニューボタンの幅が広がった場合に、メニューボタン上に各種の属性値の設定を受け付ける部位を設けることで、従来であれば設定画面に遷移して行なっていた属性値の設定をメニュー画面上で行なえるようになり、操作の簡易化を図ることができる。
また、メニュー画面３０ａに対して縦方向のピンチ操作を行うと、各メニューボタンの縦方向の長さ（高さ）を変化させたメニュー画面３０ｃの状態となる。これにより、例えば、ピンチインによって各メニューボタンの高さを縮めれば、画面内に表示されるメニューボタンの数を増やすことができるので、一覧性が向上し、少ないスクロール操作で機能選択（所望するメニューボタンの押下）を行なえるようになる。
【００３８】
以上のように、本例のタッチパネル装置では、操作検出部５が、タッチパネル２上の２点をタッチした状態でタッチ位置を変化させるピンチ操作の検出を行い、サイズ変更部６が、操作検出部５によりピンチ操作が検出されたことに応じて、表示パネル１による表示に含まれる構成要素の表示内容を、ピンチ操作による２点間の位置関係の変化方向に沿ってサイズ変更するようにした。
このため、ユーザは、表示パネルに表示される構成要素の表示内容のサイズ変更をピンチ操作によって指示できるだけでなく、表示内容のサイズ変更の態様をピンチ操作の方向に応じて変化させることができる。
【００３９】
なお、ピンチ操作による２点間の位置関係の縦方向の変化量が予め定めた閾値以下の場合には、縦方向のピンチ操作でないものと見做し、構成要素の表示内容の縦方向のサイズ変更を行わないようにしてもよい。同様に、ピンチ操作による２点間の位置関係の横方向の変化量が予め定めた閾値以下の場合には、横方向のピンチ操作でないものと見做し、構成要素の表示内容の横方向のサイズ変更を行わないようにしてもよい。これにより、操作感に若干の遊びを持たせることができる。
【００４０】
また、構成要素の領域サイズをそのままに表示内容のサイズ変更を行う構成に代えて、構成要素の領域サイズ自体をサイズ変更し、これに連動して表示内容のサイズ変更を行うようにしても構わない。
【００４１】
ここで、本例のタッチパネル装置は、各種演算処理を行うＣＰＵ（Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔ）、ＣＰＵの作業領域となるＲＡＭ（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙ）や基本的な制御プログラムなどを記録したＲＯＭ（Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙ）等の主記憶装置、各種のプログラムやデータを記憶する補助記憶装置、各種の情報を表示出力する表示パネル等の出力機器及び操作者により入力操作に用いられる操作ボタンやタッチパネル等の入力機器とのインタフェースである入出力Ｉ／Ｆ、他の装置との間で有線又は無線により通信を行うインタフェースである通信Ｉ／Ｆ、といったハードウェア資源を有するコンピュータにより構成されている。
【００４２】
そして、本発明に係るプログラムを補助記憶装置等から読み出してＲＡＭに展開し、これをＣＰＵにより実行させることで、本発明に係るタッチパネル装置の機能をコンピュータ上に実現している。
すなわち、本発明に係る検出手段の機能を操作検出部５により実現し、本発明に係る変更手段の機能をサイズ変更部６により実現し、本発明に係る表示処理手段の機能を表示処理部４により実現している。
なお、本例のようなソフトウェア構成により各機能部を実現するのではなく、各機能部を専用のハードウェアモジュールで実現するようにしてもよい。
【００４３】
ここで、以上の説明では、複合機に設けられたタッチパネル装置を例にしたが、本発明はこのような態様に限定するものではなく、種々の機器に設けられるタッチパネル装置に対して適用することができる。特に、携帯電話端末等の小型の機器にタッチパネルを設けた構成の場合には、小型の表示パネルに表示する情報の量や粒度を、ユーザが簡易な操作で自由に変更することが可能になるので効果的である。
【符号の説明】
【００４４】
１：表示パネル、  ２：タッチパネル、  ３：データ記憶部、  ４：表示処理部、  ５：操作検出部、  ６：サイズ変更部。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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