(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
組成物であって、
Ａ）エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーと、
Ｂ）Ａ及びＢの合計重量に基づいて４０〜７０重量％の、０．８５０〜０．８９０ｇ／ｃｍ３の密度を有するエチレン／α−オレフィン／コポリマーと
Ｃ）硫黄含有化合物と
を含み、
前記成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーが、４〜４０のメルトインデックス（Ｉ２）を有する、前記組成物。
【請求項２】
前記成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーが、Ａ及びＢの合計重量に基づいて４０〜６０重量％の量で存在する、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記成分Ａのエチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーが、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４、１２５℃）１０〜５０を有する、請求項１又は２に記載の組成物。
【請求項４】
さらに、非ハロゲン系難燃剤、又は臭素化難燃剤から選択される難燃剤を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項５】
前記難燃剤が、前記組成物の重量に基づいて、３０〜５０重量％の量で存在する、請求項１に記載の組成物。
【請求項６】
成分Ａ及びＢが、前記組成物の重量に基づいて、少なくとも５０重量％含まれる、請求項１〜５のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項７】
成分Ａが、前記組成物の重量に基づいて、３０重量％を超える量で存在する、請求項１〜６のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項８】
前記エチレン／α−オレフィンコポリマーが、均一に分枝した線状のエチレン／α−オレフィンコポリマー又は均一に分枝した線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーである、請求項１〜７のいずれか１項に記載の組成物。
【請求項９】
前記エチレン／α−オレフィンコポリマーが、均一に分枝した線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーである、請求項８に記載の組成物。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか１項に記載の組成物から形成される架橋組成物。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の組成物から形成された少なくとも１つの成分を含む物品。
【請求項１２】
前記物品が、防水加工膜である、請求項１１に記載の物品。
【請求項１３】
前記成分Ａのエチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーが、２０〜３０のムーニー粘度（ＭＬ１＋４、１２５℃）を有する、請求項２に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
関連出願の相互参照
本願は、２０１１年９月７日出願の米国特許仮出願第６１／５３１，６４０号の利益を主張し、同出願は参照により本明細書に組み込まれる。
【背景技術】
【０００２】
ＥＰＤＭは溶接しにくく、取り付けが複雑で費用がかかるため、硬化したＥＰＤＭの複雑な接合又は封止は、屋根ふき材及び防水加工材用途などの多数の用途においてＥＰＤＭの大きな欠点である。
【０００３】
優れた熱可塑性ヒートシール性を有するＥＰＤＭ組成物が求められている。そのような組成物は、従来の最先端の方法及び装置で処理され形成されるべきである。例えば、従来の配合、押出法、射出成形、圧延法、並びにラミネート装置及び方法を使用する。
【０００４】
国際公開第２０１０／００９０２４号は、ヒートシール特性を維持しながら、ポリマーの融点を超える温度でゴム様耐熱性（熱間硬化）及び寸法安定性を示す、架橋ポリマーフィルム、ラミネート、膜、又は他のポリマー物品を開示している。例えば、本発明は、Ａ）ｉ）エチレン系ポリマー、ｉｉ）エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマー、及びｉｉ）Ｃ４−Ｃ１０オレフィン系ポリマーからなる群より選択された少なくとも１種のポリマーと、Ｂ）プロピレン／エチレンインターポリマー及びプロピレン／α−オレフィンインターポリマーからなる群より選択された少なくとも１種のポリマーとを含む組成物から形成された少なくとも１つの層を含むフィルムであって、照射及び／又は化学物質を用いて架橋されているフィルムを提供する。
【０００５】
国際公開第２０１１／０７９２０７号は、エチレン／α−オレフィン／ポリエンインターポリマー、エチレン／α−オレフィンコポリマー、充填剤、架橋剤、発泡剤を含む組成物を開示している。これらの組成物は、自動車部品などの架橋発泡体及び物品を形成するために使用できる。
【０００６】
国際公開第２０１１／１６３１７６号は、少なくとも、Ａ）密度が０．９１０ｇ／ｃｃ以下のエチレン系ポリマーと、Ｂ）３５０°Ｆの溶融粘度が２０，０００ｃＰ以下のオレフィン系ポリマーと、Ｃ）架橋剤とを含む組成物を熱処理することにより形成される架橋組成物を開示している。
【０００７】
熱可塑性ポリエチレンＥＰＤＭ組成物の利点を備え、優れた熱可塑性ヒートシール性を有する架橋ＥＰＤＭの必要性が依然として存在する。さらには、現在の最先端技術の工程及び装置で処理され形成され得るそのような組成物が求められている。これらの要求及び他の要求が下記の発明によって満たされる。
【発明の概要】
【０００８】
本発明は、
Ａ）エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーと、
Ｂ）Ａ及びＢの合計重量に基づいて、４０〜７０重量％のエチレン／α−オレフィン／コポリマーと、
Ｃ）硫黄含有化合物とを含む組成物を提供する。
なお、本発明には以下の態様も含まれることを付記する。
［１］
組成物であって、
Ａ）エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーと、
Ｂ）Ａ及びＢの合計重量に基づいて、４０〜７０重量％のエチレン／α−オレフィン／コポリマーと
Ｃ）硫黄含有化合物と
を含む組成物。
［２］
前記成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーが、Ａ及びＢの合計重量に基づいて４０〜６０重量％の量で存在する、［１］に記載の組成物。
［３］
前記成分Ａのエチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーが、ムーニー粘度（ＭＬ１＋４、１２５℃）１０〜５０を有する、［１］又は［２］に記載の組成物。
［４］
前記成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーが、４〜４０のメルトインデックス（Ｉ２）を有する、［１］〜［３］のいずれかに記載の組成物。
［５］
さらに、非ハロゲン系難燃剤、又は臭素化難燃剤から選択される難燃剤を含む、［１］〜［４］のいずれかに記載の組成物。
［６］
前記難燃剤が、前記組成物の重量に基づいて、３０〜５０重量％の量で存在する、［４］に記載の組成物。
［７］
成分Ａ及びＢが、前記組成物の重量に基づいて、少なくとも５０重量％含まれる、［１］〜［６］のいずれかに記載の組成物。
［８］
成分Ａが、前記組成物の重量に基づいて、３０重量％を超える量で存在する、［１］〜［７］のいずれかに記載の組成物。
［９］
前記エチレン／α−オレフィンコポリマーが、均一に分枝した線状のエチレン／α−オレフィンコポリマー又は均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーである、［１］〜［８］のいずれかに記載の組成物。
［１０］
前記エチレン／α−オレフィンコポリマーが、均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーである、［９］に記載の組成物。
［１１］
［１］〜［１０］のいずれかに記載の組成物から形成される架橋組成物。
［１２］
［１］〜［１１］のいずれかに記載の組成物から形成された少なくとも１つの成分を含む物品。
［１３］
前記物品が、防水加工膜である、［１２］に記載の物品。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】溶接試験のための試験サンプルを示す模式図である。
【図２】溶接された試験サンプルから切り取られたサンプル片を示す模式図である。
【図３】溶接線より外側のサンプル不良（「シール破断」）を示す模式図である。
【図４】溶接線より内側のサンプル不良（「継目剥離」）を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
硫黄加硫と結合して、エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーを有するエチレン／α−オレフィンコポリマーの使用は、優れた熱溶接性及び十分な架橋結合を有する組成物を提供することが発見されている。また、そのような組成物は優れた低温性能を有することも発見されている。さらに、そのような組成物は装置又は工程を変更することなく、大量の充填剤を組み込むことができ、標準ＥＰＤＭ処理装置で使用することができる。
【００１１】
上述のとおり、本発明は、
Ａ）エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーと、
Ｂ）Ａ及びＢの合計重量に基づいて、４０〜７０重量％のエチレン／α−オレフィン／コポリマーと、
Ｃ）硫黄含有化合物とを含む組成物を提供する。
【００１２】
一実施形態において、成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーは、Ａ及びＢの合計重量に基づいて４０〜６５重量％の量で存在する。
【００１３】
一実施形態において、成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーは、Ａ及びＢの合計重量に基づいて４０〜６０重量％の量で存在する。
【００１４】
一実施形態において、成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーは、Ａ及びＢの合計重量に基づいて４５〜６０重量％の量で存在する。
【００１５】
一実施形態において、成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーは、Ａ及びＢの合計重量に基づいて５０〜６０重量％の量で存在する。
【００１６】
一実施形態において、成分Ａのエチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーは、１０〜５０のムーニー粘度（ＭＬ１＋４、１２５℃）を有する。
【００１７】
一実施形態において、成分Ａのエチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーは、２０〜３０のムーニー粘度（ＭＬ１＋４、１２５℃）を有する。
【００１８】
一実施形態において、成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーは、２〜４０ｇ／１０分のメルトインデックス（Ｉ2）を有する。
【００１９】
一実施形態において、成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーは、２〜２０ｇ／１０分のメルトインデックス（Ｉ2）を有する。
【００２０】
一実施形態において、成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーは、４〜２０ｇ／１０分のメルトインデックス（Ｉ2）を有する。
【００２１】
一実施形態において、前記組成物は、さらに、非ハロゲン系難燃剤、臭素化難燃剤から選択される難燃剤を含む。更なる実施形態において、難燃剤は、前記組成物の重量に基づいて、３０〜５０重量％の量で存在する。
【００２２】
一実施形態において、前記組成物は、さらに、アルミニウム三水和物及び水酸化マグネシウムなどの非ハロゲン系難燃剤から選択される難燃剤を含む。更なる実施形態において、難燃剤は、前記組成物の重量に基づいて、３０〜５０重量％の量で存在する。
【００２３】
一実施形態において、成分Ａ及び成分Ｂは、前記組成物の重量に基づいて、少なくとも５０重量％含まれる。
【００２４】
一実施形態において、成分Ａ及び成分Ｂは、前記組成物の重量に基づいて、少なくとも７０重量％含まれる。
【００２５】
一実施形態において、成分Ａ及び成分Ｂは、前記組成物の重量に基づいて、少なくとも９０重量％含まれる。
【００２６】
一実施形態において、成分Ａのエチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーは、前記組成物の重量に基づいて、３０重量％を超える量で存在する。
【００２７】
一実施形態において、成分Ａのエチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーは、前記組成物の重量に基づいて、３０〜６０重量％の量で存在する。
【００２８】
一実施形態において、成分Ｂのエチレン／α−オレフィンコポリマーは、均一に分枝した線状のエチレン／α−オレフィンコポリマー又は均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーである。さらなる実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーである。
【００２９】
また、本発明は、発明組成物から形成される架橋組成物を提供する。
【００３０】
好ましい実施形態において、架橋組成物は、硫黄架橋されたエチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーマトリクス及び非架橋熱可塑性エチレン／α−オレフィンコポリマー分散相の２相構造を含む。
【００３１】
また、本発明は、本発明の組成物及び架橋組成物から形成される少なくとも１つの成分を含む物品を提供する。さらなる実施形態において、物品は屋根材である。
【００３２】
本発明の組成物は、本明細書中に記載される２以上の実施形態の組み合わせを含んでもよい。
【００３３】
本発明の架橋組成物は、本明細書中に記載される２以上の実施形態の組み合わせを含んでもよい。
【００３４】
本発明の物品は、本明細書中に記載される２以上の実施形態の組み合わせを含んでもよい。
【００３５】
一実施形態において、成分Ａ及び成分Ｂは、前記組成物の全ポリマー成分（有機ポリマー成分）の重量に基づいて、少なくとも８０重量％、好ましくは少なくとも９０重量％、さらに好ましくは少なくとも９５重量％含まれる。
【００３６】
一実施形態において、成分Ａ及び成分Ｂは、前記組成物の全ポリマー成分の重量に基づいて、１００重量％以下、好ましくは９９．５重量％以下、さらに好ましくは９９重量％以下含まれる。
【００３７】
一実施形態において、「成分Ａ／成分Ｂ」の重量比は、３／２〜３／７又は３／２〜２／３である。
【００３８】
一実施形態において、前記組成物は、少なくとも１つの充填剤を含む。さらなる実施形態において、充填剤は、酸化亜鉛、カーボンブラック、ＣａＣＯ３、シリカ、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。
【００３９】
前記発明組成物のエチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマー（成分Ａ）及びエチレン／α−オレフィンコポリマー（成分Ｂ）は、１つ以上の官能基で修飾されていない。例えば、これらのポリマーは、シラングラフトポリマーでも、無水マレイン酸グラフトポリマーでも、ＴＥＭＰＯ−グラフトポリマーでもない。前記発明組成物が架橋反応を行った後に、成分Ａに（好ましくは、成分Ｂにではなく）幾つかの官能基を組み込んでもよいことが理解される。
【００４０】
本発明の組成物は、本明細書中に記載される２以上の実施形態の組み合わせを含んでもよい。
【００４１】
本発明の物品は、本明細書中に記載される２以上の実施形態の組み合わせを含んでもよい。
【００４２】
本発明の架橋組成物は、本明細書中に記載される２以上の実施形態の組み合わせを含んでもよい。
【００４３】
エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマー
エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーは、重合した形態で、エチレン、α−オレフィン及びジエンを含む。ジエンは、共役していてもよいし、共役していなくてもよく、好ましくは共役していない。α−オレフィンの適当な例として、Ｃ３−Ｃ１０α−オレフィンが挙げられ、好ましくはプロピレンが挙げられる。非共役ポリエンの適当な例として、Ｃ４−Ｃ４０非共役ジエンが挙げられる。
【００４４】
α−オレフィンは、脂肪族化合物又は芳香族化合物のいずれであってもよい。α−オレフィンは、好ましくはＣ３−Ｃ２０脂肪族化合物、好ましくはＣ３−Ｃ１６脂肪族化合物、さらに好ましくはＣ３−Ｃ１０脂肪族化合物である。好ましいＣ３−Ｃ１０脂肪族α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン及び１−オクテンからなる群から選択され、さらに好ましくはプロピレンである。好ましい実施形態において、前記インターポリマーは、エチレン／プロピレン／ジエン（ＥＰＤＭ）ターポリマーである。さらなる実施形態において、前記ジエンは、５−エチリデン−２−ノルボルネン（ＥＮＢ）である。
【００４５】
一実施形態において、前記ジエンは、非共役ジエンである。例示的非共役ジエンとして、直鎖非環式ジエン、例えば１，４−ヘキサジエン及び１，５−ヘプタジエン；分枝鎖非環式ジエン、例えば５−メチル−１，４−ヘキサジエン、２−メチル−１，５−ヘキサジエン、６−メチル−１，５−ヘプタジエン、７−メチル−１，６−オクタジエン、３，７−ジメチル−１，６−オクタジエン、３，７−ジメチル−１，７−オクタジエン、５，７−ジメチル−１，７−オクタジエン、１，９−デカジエン、及びジヒドロミルセンの混合異性体；単環脂環式ジエン、例えば１，４−シクロヘキサジエン、１，５−シクロオクタジエン及び１，５−シクロドデカジエン；多環脂環式縮合及び架橋環ジエン、例えばテトラヒドロインデン、メチルテトラヒドロインデン；アルケニル、アルキリデン、シクロアルケニル及びシクロアルキリデンノルボルネン、例えば５−メチレン−２−ノルボルネン（ＭＮＢ）、５−エチリデン−２−ノルボルネン（ＥＮＢ）、５−ビニル−２−ノルボルネン、５−プロペニル−２−ノルボルネン、５−イソプロピリデン−２−ノルボルネン、５−（４−シクロペンテニル）−２−ノルボルネン、及び５−シクロヘキシリデン−２−ノルボルネンが挙げられる。ジエンは、好ましくはＥＮＢ、ジシクロペンタジエン、１，４−ヘキサジエン、７−メチル−１，６−オクタジエンからなる群から選択される非共役ジエンであり、好ましくはＥＮＢ、ジシクロペンタジエン及び１，４−ヘキサジエンからなる群から選択される非共役ジエンであり、さらに好ましくはＥＮＢ及びジシクロペンタジエンからなる群から選択される非共役ジエンであり、一層好ましくはＥＮＢである。
【００４６】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーは、シングルサイト触媒、例えば束縛構造触媒（ＣＧＣ）、例えば、モノシクロペンタジエニルチタン錯体；又は他のシングルサイト触媒の存在下で調製される。束縛構造触媒の幾つかの例は、米国特許第５，２７２，２３６号明細書及び同第５，２７８，２７２号明細書に記載されている。他のシングルサイト触媒の幾つかの例は、米国特許出願公開第２００５／０１６４８７２号明細書、国際公開第２００７／１３６４９４号、及び国際公開第２０１１／００２９９８号に記載されている。
【００４７】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーは、インターポリマーの重量に基づいて、量の大部分を占める重合エチレンを含む。
【００４８】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーは、１．５〜５、好ましくは２〜４．５、さらに好ましくは２〜４の分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）を有する。１．５〜５の全ての個々の値及び部分範囲は、本明細書に含まれ、本明細書に開示される。さらなる実施形態において、前記インターポリマーは、ＥＰＤＭである。さらなる実施形態において、前記ジエンは、（ＥＮＢ）である。
【００４９】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーは、１０以上、又は１５以上、又は２０以上のムーニー粘度（１２５℃でＭＬ（１＋４））を有する。さらなる実施形態において、前記インターポリマーは、ＥＰＤＭである。さらなる実施形態において、前記ジエンは、（ＥＮＢ）である。
【００５０】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーは、１５０未満、又は１００以下、又は５０以下のムーニー粘度（１２５℃でＭＬ（１＋４））を有する。さらなる実施形態において、前記インターポリマーは、ＥＰＤＭである。さらなる実施形態において、前記ジエンは、（ＥＮＢ）である。
【００５１】
ムーニー粘度は、純インターポリマーのムーニー粘度（又は充填剤、例えばカーボンブラック、及び／又は油を含有するポリマーの純ポリマーの計算粘度）である。純ポリマーとは、充填剤及び油を有していないポリマーを指す。
【００５２】
エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマーは、本明細書中に記載されるような２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでもよい。
【００５３】
ＥＰＤＭターポリマーは、本明細書中に記載されるような２つ以上の実施形態の組み合わせを含んでもよい。
【００５４】
エチレン／α−オレフィンコポリマー
適当なエチレン／α−オレフィンコポリマーとしては、不均一線状エチレン／α−オレフィンコポリマー、均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマー、及び均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーが挙げられ、好ましくは、均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマー、及び均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーが挙げられ、さらに好ましくは均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーが挙げられる。それぞれのポリマーは、チーグラー・ナッタ触媒、メタロセン又はバナジウム系シングルサイト触媒、あるいは束縛構造シングルサイト触媒、あるいは他のシングルサイト触媒を用いて調製できる。他のシングルサイト触媒は、米国特許出願公開第２００５／０１６４８７２号明細書、国際公開第２００７／１３６４９４号、及び国際公開第２０１１／００２９９８号に記載されている。
【００５５】
好ましいα−オレフィンは、３〜１８個の炭素原子、さらに好ましくは４〜８個の炭素原子を有し、プロピレン、１−ブテン、４−メチル−１−ペンテン、１−ヘキセン、及び１−オクテンが挙げられ、好ましくはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン及び１−オクテンが挙げられ、さらに好ましくは１−ブテン、１−ヘキセン及び１−オクテンが挙げられ、さらに好ましくは１−ブテン及び１−オクテンが挙げられる。
【００５６】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、ＡＳＴＭ Ｄ−１２３８−１０（１９０℃、２．１６ｋｇ荷重）を使用して測定される８０ｇ／１０分以下、又は６０ｇ／１０分以下、又は４０ｇ／１０分以下、又は２０ｇ／１０分以下のメルトインデックス（Ｉ２）を有する。さらなる実施形態において、α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいは１−オクテン又は１−ブテンから選択される。
【００５７】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、ＡＳＴＭ Ｄ−１２３８−０４（１９０℃、２．１６ｋｇ荷重）を使用して測定される２ｇ／１０分以上、又は５ｇ／１０分以上、又は１０ｇ／１０分以上のメルトインデックス（Ｉ２）を有する。さらなる実施形態において、α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいは１−オクテン又は１−ブテンから選択される。
【００５８】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、３５０°Ｆで、５０，０００ｃＰ以上、さらに７０，０００ｃＰ以上、さらに９０，０００ｃＰ以上の溶融粘度を有する。
【００５９】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、０．９３０ｇ／ｃｍ３以下、又は０．９２０ｇ／ｃｍ３以下、又は０．９１０ｇ／ｃｍ３以下、又は０．８９０ｇ／ｃｍ３以下の密度を有する。さらなる実施形態において、α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいは１−オクテン又は１−ブテンから選択される。
【００６０】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、０．８５０ｇ／ｃｍ３以上、又は０．８５５ｇ／ｃｍ３以上、又は０．８６０ｇ／ｃｍ３以上、又は０．８６５ｇ／ｃｍ３以上の密度を有する。さらなる実施形態において、α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいは１−オクテン又は１−ブテンから選択される。
【００６１】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、不均一線状エチレン／α−オレフィンコポリマーである。不均一線状エチレン／α−オレフィンコポリマーとしては、線状低密度ポリエチレン（ＬＬＤＰＥ）、超低密度（ｕｌｔｒａ−ｌｏｗ  ｄｅｎｓｉｔｙ）ポリエチレン（ＵＬＤＰＥ）、及び超低密度（ｖｅｒｙ  ｌｏｗ  ｄｅｎｓｉｔｙ）ポリエチレン（ＶＬＤＰＥ）が挙げられる。さらなる実施形態において、α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいは１−オクテン又は１−ブテンから選択される。
【００６２】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、均一に分枝した線状のエチレン／α−オレフィンコポリマー又は均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーである。さらなる実施形態において、α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいは１−オクテン又は１−ブテンから選択される。
【００６３】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマーである。さらなる実施形態において、α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいは１−オクテン又は１−ブテンから選択される。
【００６４】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーである。さらなる実施形態において、α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいは１−オクテン又は１−ブテンから選択される。
【００６５】
「均一」及び「均一に分枝した」という用語は、α−オレフィンコモノマーが所定のポリマー分子内に不規則に分布しており、ポリマー分子の全てが同じ又は実質的に同じコノモマー／エチレン比を有するエチレン／α−オレフィンコポリマーに関連して使用する。均一に分枝したエチレン／α−オレフィンコポリマーとしては、均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマー、及び均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーが挙げられる。
【００６６】
均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマーの中には、長鎖分枝（又は測定可能な量の長鎖分枝）を欠いているが、短鎖分枝（コポリマーの中に重合したコモノマーから誘導される）を有し、コモノマーが、同じポリマー鎖内に、及び異なるポリマー鎖の間に、その両方に均一に分布しているエチレンコポリマーが含まれる。すなわち、均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマーは、線状低密度エチレン／α−オレフィンコポリマーの場合と同様に、長鎖分枝を欠いており、例えば、Ｅｌｓｔｏｎによって米国特許第３，６４５，９９２号明細書に記載されているような「均一分枝分布」重合法を使用して作製できる。均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマーの市販例としては、Ｍｉｔｓｕｉ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｃｏｍｐａｎｙによって供給されるＴＡＦＭＥＲポリマー、及びＥｘｘｏｎＭｏｂｉｌ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｃｏｍｐａｎｙによって供給されるＥＸＡＣＴポリマーが挙げられる。
【００６７】
上記のように、均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマーは、例えばＥｌｓｔｏｎによって米国特許第３，６４５，９９２号明細書に記載されており、その後のメタロセン触媒を使用してこのようなポリマーを製造する方法は、例えば、欧州特許第０ １２９３６８号明細書、欧州特許第０２６０９９９号明細書、米国特許第４，７０１，４３２号明細書、米国特許第４，９３７，３０１号明細書、米国特許第４，９３５，３９７号明細書、米国特許第５，０５５，４３８号明細書、及び国際公開第９０／０７５２６号に示されているように開発されており、これらはそれぞれ、参照により本明細書に完全に組み込まれる。
【００６８】
均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーは、例えば米国特許第５，２７２，２３６号明細書、同第５，２７８，２７２号明細書、同第６，０５４，５４４号明細書、同第６，３３５，４１０号明細書及び同第６，７２３，８１０号明細書に記載されており、これらはそれぞれ、参照により本明細書に完全に組み込まれる。実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーは、コモノマーが所定のポリマー分子内に不規則に分布しており、ポリマー分子の全てが同じ又は実質的に同じコノモマー／エチレン比を有するエチレン／α−オレフィンコポリマーである。また、実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーは、長鎖分枝を有する（鎖分枝は、１つのコモノマーをポリマー主鎖に組み込むことによって形成される分枝よりも多くの炭素原子を有する）。前記長鎖分枝は、ポリマー主鎖と同じコモノマー分布を有し、ポリマー主鎖の長さとほぼ同じ長さを有することができる。「実質的に線状の」とは、典型的に、平均して炭素１０００個当たり０．０１個の長鎖分枝〜炭素１０００個当たり３個の長鎖分枝で置換されているポリマーに関する。ポリマーとしては、Ｔｈｅ  Ｄｏｗ Ｃｈｅｍｉｃａｌ Ｃｏｍｐａｎｙから入手できるＥＮＧＡＧＥポリオレフィンエラストマーが挙げられる。均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーと対照的に、均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマーには、測定可能な又は実証可能な長鎖分枝がない。
【００６９】
均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーは、独特な種類の均一に分枝したエチレンポリマーを形成する。これらは、Ｅｌｓｔｏｎによって米国特許第３，６４５，９９２号明細書に記載されている従来の均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマーの周知の種類と実質的に異なり、さらに、これらは、例えば、Ａｎｄｅｒｓｏｎらによって米国特許第４，０７６，６９８号明細書に開示されている技法を使用して作製される従来の不均一「チーグラー・ナッタ触媒重合」線状エチレン／α−オレフィンコポリマー（例えば、ＬＬＤＰＥ、ＵＬＤＰＥ及びＶＬＤＰＥ）と同じ種類ではなく；これらは、高圧法遊離基開始高分枝ポリエチレン、例えば、低密度ポリエチレン（ＬＤＰＥ）、エチレン−アクリル酸（ＥＡＡ）コポリマー、及びエチレン酢酸ビニル（ＥＶＡ）コポリマーと同じ種類でもない。
【００７０】
均一に分枝した実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーは、分子量分布が比較的狭いにも関わらず、極めて良好な加工性を有する。意外にも、実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーのＡＳＴＭ Ｄ１２３８−１０によるメルトフロー比（Ｉ１０／Ｉ２）は、広い範囲にわたって、及び本質的に分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ又はＭＷＤ）と関係なく変化させることができる。この意外な挙動は、従来の均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマー、例えばＥｌｓｔｏｎによって米国特許第３，６４５，９９２号明細書に記載されている均一に分枝した線状エチレン／α−オレフィンコポリマー、及び不均一に分枝した「従来チーグラー・ナッタ重合」線状エチレン／α−オレフィンコポリマー、例えばＡｎｄｅｒｓｏｎらによって米国特許第４，０７６，６９８号明細書に記載されているような不均一に分枝した「従来チーグラー・ナッタ重合」線状エチレン／α−オレフィンコポリマーとは完全に逆である。実質的に線状のエチレン／α−オレフィンコポリマーと異なり、線状エチレン／α−オレフィンコポリマー（均一に分枝しているか又は不均一に分枝しているかに関係なく）は、分子量分布の増大に伴ってＩ１０／Ｉ２値も増大するような流動学的性質を有する。
【００７１】
「長鎖分枝（ＬＣＢ）」は、例えばＲａｎｄａｌｌの方法（Ｒｅｖ．Ｍｉｃｒｏｍｏｌｅ．Ｃｈｅｍ．Ｐｈｙｓ．，１９８９，Ｃ２９（２＆３），ｐ．２８５−２９７）を使用して、当工業において公知の従来の技法、例えば１３Ｃ核磁気共鳴（１３Ｃ  ＮＭＲ）分光法で測定できる。他の２つの方法は、低角レーザー光散乱検出器（ＧＰＣ−ＬＡＬＬＳ）を連結したゲル透過クロマトグラフィー、及び示差粘度計検出器（ＧＰＣ−ＤＶ）を連結したゲル透過クロマトグラフィーである。長鎖分枝検出のためのこれらの技法の使用、及びその基本理論は、文献で十分に実証されている。例えば、Ｚｉｍｍ，Ｂ．Ｈ．ａｎｄ  Ｓｔｏｃｋｍａｙｅｒ，Ｗ．Ｈ．，Ｊ．Ｃｈｅｍ．Ｐｈｙｓ．，１７，１３０１（１９４９）、及びＲｕｄｉｎ，Ａ．，Ｍｏｄｅｒｎ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  ｏｆ  Ｐｏｌｙｍｅｒ  Ｃｈａｒａｃｔｅｒｉｚａｔｉｏｎ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｎｅｗ  Ｙｏｒｋ（１９９１）ｐｐ．１０３−１１２を参照のこと。
【００７２】
均一分枝エチレン／α−オレフィンコポリマーは、不均一に分枝したポリマーの幅広い短鎖分枝分布に起因して２つ以上の溶融ピークを有する不均一分枝エチレン／α−オレフィンコポリマーとは対照的に、好ましくは示差走査熱量分析法（ＤＳＣ）を使用して測定される単一の溶融ピークを有する。
【００７３】
一実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、５以下、好ましくは４以下、さらに好ましくは３以下の分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）を有する。別の実施形態において、エチレン／α−オレフィンコポリマーは、１．１以上、好ましくは１．２以上、さらに好ましくは１．５以上の分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）を有する。さらなる実施形態において、α−オレフィンは、プロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいはプロピレン、１−ブテン、１−ヘキセン又は１−オクテンから選択され、あるいは１−オクテン又は１−ブテンから選択される。
【００７４】
エチレン／α−オレフィンコポリマーは、本明細書に記載の２以上の実施形態の組み合わせを含んでもよい。
【００７５】
添加剤
発明組成物は、１つ以上の添加剤を含んでもよい。適当な添加剤としては、以下に限定されないが、充填剤、酸化防止剤、ＵＶ安定剤、難燃剤、着色剤、及びこれらの組み合わせが挙げられる。
【００７６】
一実施形態において、組成物は、さらに、少なくとも１種の添加剤を含む。さらなる実施形態において、少なくとも１種の添加剤は、充填剤、難燃剤、着色剤、安定剤、加工助剤、及びこれらの組み合わせからなる群から選択される。
【００７７】
一実施形態において、組成物は、さらに、充填剤を含む。さらなる実施形態において、充填剤は、炭酸カルシウム、アルミニウム三水和物、マグネシウムヒドロキサイト、硫酸バリウム、タルク、又はシリカから選択される。
【００７８】
架橋剤としては、硫黄含有化合物（成分Ｃ）、例えば元素状硫黄、４，４’−ジチオジモルホリン、チウラムジスルフィド及びポリスルフィド、アルキルフェノールジスルフィド、及び２−モルホリノ−ジチオベンゾチアゾールが挙げられる。硫黄は、結晶質元素状硫黄又は非晶質元素状硫黄であることができ、いずれのタイプも純粋な形態であることができ、又は不活性担体に担持させることができる。担持された硫黄の例は、Ｒｈｅｉｎ ＣｈｅｍｉｅからのＲＨＥＮＯＧＲＡＮ Ｓ−８０（８０％硫黄含量）である。
【００７９】
一実施形態において、架橋剤の量は、組成物中のポリマー１００部に基づいて、約０．５〜１０重量部の範囲内にある。用いる架橋温度及び時間は、典型的である。約２５０°Ｆ〜約４４０°Ｆの範囲内の温度、及び約１分〜約１２０分の範囲内の時間を用いることができる。
【００８０】
用途
本発明の組成物は、種々の物品又は製品、あるいはこれらの構成要素又は部分を調製するために使用することができる。前記発明組成物は、多数の従来の方法及び装置のいずれか１つによる最終製品に変換され得る。例示的な方法としては、以下に限定されないが、押出法、圧延法、圧縮成形法、及びその他の典型的な熱硬化性材料形成法が挙げられる。例えば、物品は、押出し、押出し次いで付加的熱処理、低圧成形、圧縮成形などによって調製できる。
【００８１】
物品としては、以下に限定されないが、発泡体、シート、繊維、成形品、及び押出部品が挙げられる。さらなる物品として、屋根材、建材、自動車部品、ウェザーストリップ、ベルト、ホース、ワイヤー及びケーブル外被、床材、ガスケット、タイヤ及びタイヤ部品、コンピューター部品、建材、家庭用品、給電ハウジング、ゴミ箱、貯蔵又は包装容器、芝刈り機部品及びその他のガーデン用電気器具部品、音響装置、ユーティリティカート部品、机縁取り材、おもちゃならびに舟艇部品が挙げられる。本発明の組成物は、屋根材用途、例えば屋根膜に十分に適している。本発明の組成物は、さらに履物構成要素、例えば、以下に限定されないが、ブーツ、特に製造作業ブーツ用のシャフトの製造に使用できる。本発明の組成物は、自動車部品の製造にも使用できる。当業者は、過度の実験をすることなく、このリストを容易に拡張することができる。
【００８２】
定義
本明細書で使用する用語「組成物」は、組成物を含む材料、ならびに組成物の材料から形成される反応生成物及び分解生成物の混合物を含む。あらゆる反応生成物及び分解生成物は、典型的には極微量又は残留量で存在する。
【００８３】
本明細書で使用する用語「ポリマー」は、同じ種類であるか又は異なる種類であるかに関係なく、モノマーを重合することによって調製される高分子化合物を指す。従って、ポリマーという一般用語は、用語ホモポリマー（極微量の不純物がポリマー構造に取り込まれることができるという理解のもとに、１種類のモノマーのみから調製されるポリマーを指すのに用いられる）及び以下で定義する用語インターポリマーを包含する。
【００８４】
本明細書で使用する用語「インターポリマー」は、少なくとも２種の異なる種類のモノマーの重合によって調製されるポリマーを指す。従って、用語インターポリマーは、用語コポリマー（２つの異なる種類のモノマーから調製されるポリマーを指すのに用いられる）、及び２つを超える異なる種類のモノマーから調製されるポリマーを含む。
【００８５】
本明細書で使用する用語「エチレン系ポリマー」は、重合した形態で、重量％の大部分を占めるエチレン（インターポリマーの重量に基づく）を含むポリマーを指し、場合により１種以上のコモノマーを含んでもよい。
【００８６】
本明細書で使用する用語「エチレン系インターポリマー」は、重合した形態で、重量％の大部分を占めるエチレン（インターポリマーの重量に基づく）と、少なくとも１つのコモノマーとを含むポリマーを指す。
【００８７】
本明細書で使用する用語「エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマー」は、重合した形態で、エチレンと、α−オレフィンと、ジエンとを含むポリマーを指す。一実施形態において、「エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマー」は、重量％の大部分を占めるエチレン（インターポリマーの重量に基づく）を含む。
【００８８】
本明細書で使用する用語「エチレン／α−オレフィンコポリマー」は、重合した形態で、２種のみのモノマー型として、重量％の大部分を占めるエチレン（コポリマーの重量に基づく）と、α−オレフィンとを含むポリマーを指す。
【００８９】
本明細書で使用する用語「ｐｈｒ」は、エチレン／α−オレフィン／ジエンインターポリマー、及びエチレン／α−オレフィンコポリマーの「１００部」に対する構成成分の重量に関連する。
【００９０】
本明細書で使用する用語「硫黄含有化合物」は、少なくとも１つの硫黄原子（Ｓ）を含む化学分子を示す。
【００９１】
「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」、「含む（ｉｎｃｌｕｄｉｎｇ）」、「有する」という用語及びこれらの派生語は、任意の追加の成分、工程又は手順の存在を、これらが具体的に開示されているか否かに関係なく、除外することを意図するものではない。あらゆる誤解を避けるために、「含む（ｃｏｍｐｒｉｓｉｎｇ）」という用語の使用によって特許請求される全ての組成物は、特にそれに反して明記しない限りは、ポリマーであるか又はその他であるかに関係なく、任意の追加の添加剤、補助剤、又は化合物を含んでもよい。これと対照的に、「から本質的になる」という用語は、実施可能性に不可欠でないものを除いて、任意の後続の列挙の範囲から、任意の成分、工程又は手順を除外する。「からなる（ｃｏｎｓｉｓｔｉｎｇ  ｏｆ）」という用語は、具体的に説明又は列記されていない任意の成分、工程又は手順を除外する。
【００９２】
試験方法
ムーニー粘度
インターポリマーのＭＶ（１００℃でＭＬ１＋４）は、ＡＳＴＭ  １６４６−０４に従って予熱時間１分及びローター操作時間４分で測定する。装置は、Ａｌｐｈａ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ製のＲｈｅｏｍｅｔｅｒ ＭＤＲ２０００である。
【００９３】
インターポリマーのＭＶ（１２５℃でＭＬ１＋４）は、ＡＳＴＭ  １６４６−０４に従って予熱時間１分及びローター操作時間４分で測定する。装置は、Ａｌｐｈａ Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ製のＲｈｅｏｍｅｔｅｒ ＭＤＲ２０００である。
【００９４】
エチレン系ポリマーのメルトインデックス（Ｉ２）は、ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８−０４、条件１９０℃／２．１６ｋｇに従って測定する。エチレン系ポリマーのメルトインデックス（Ｉ５）は、ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８−１０、条件１９０℃／５．０ｋｇに従って測定する。エチレン系ポリマーのメルトインデックス（Ｉ１０）は、ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８−１０、条件１９０℃／１０．０ｋｇに従って測定する。エチレン系ポリマーの高荷重メルトインデックス（Ｉ２１）は、ＡＳＴＭ  Ｄ−１２３８−１０、条件１９０℃／２１．０ｋｇに従って測定する。
【００９５】
ポリマー密度は、ＡＳＴＭ  Ｄ−７９２−０８に従って測定する。
【００９６】
溶融粘度
溶融粘度は、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｖｉｓｃｏｍｅｔｅｒ（ＤＶ−ＩＩ＋型、バージョン３）および使い捨てアルミニウムサンプルチャンバーを使用して、ＡＳＴＭ Ｄ３２３６（３５０°Ｆ）に従って測定した。使用したスピンドルは、一般的に１０〜１００，０００センチポイズの範囲の粘度を測定するのに適切な、ＳＣ−３１ホットメルトスピンドルである。サンプルを前記チャンバーに注ぎ入れ、次いでそれをＢｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｔｈｅｒｍｏｓｅｌに挿入し、固定する。サンプルチャンバーは、底にノッチがあり、ノッチは、Ｂｒｏｏｋｆｉｅｌｄ  Ｔｈｅｒｍｏｓｅｌの底にぴったり合い、スピンドルが挿入され回転した場合、チャンバーが回転しないことを確実にする。溶融したサンプルがサンプルチャンバーの頂部から約１インチ下になるまで、サンプル（約８〜１０グラムの樹脂）を目的温度に加熱する。粘度測定装置を下げ、スピンドルをサンプルチャンバーの中に沈める。粘度計のブラケットがＴｈｅｒｍｏｓｅｌ上に整列するまで、降下を続ける。粘度計のスイッチを入れ、粘度計のＲＰＭ出力に基づいて総トルク容量の４０〜６０％の範囲でトルク読み込みができるせん断速度で作動するように設定する。読み込みは、約１５分間毎分、または値が安定化するまで行い、その時点での、最終読み込みを記録する。
【００９７】
実験
ＮＯＲＤＥＬ  ＩＰ  ４７２５Ｐ  Ｈｙｄｒｏｃａｒｂｏｎ  Ｒｕｂｂｅｒ（以後、ＮＯＲＤＥＬ  ＩＰ  ４７２５Ｐとする）は、２１〜２９のムーニー粘度（１２５℃でＭＬ１＋４について算出される、ＡＳＴＭ  Ｄ１６４６）を有し、重量％の大部分を占めるエチレン（重合した）を含有するエチレン／プロピレン／ジエン（ＥＮＢ）である。
【００９８】
ＥＮＧＡＧＥ  ８１３７  Ｐｏｌｙｏｌｅｆｉｎ  Ｅｌａｓｔｏｍｅｒ （以後、ＥＮＧＡＧＥ  ８１３７とする）は、０．８６１０〜０．８６７０ｇ／ｃｃの密度（ＡＳＴＭ  Ｄ７９２、１ｃｃ＝１ｃｍ３）、及び１０〜１６のメルトインデックス（Ｉ２）（ＡＳＴＭ  Ｄ１２３８、１９０℃、２．１６ｋｇ）を有するエチレン／オクテン−１コポリマーである。
【００９９】
ＲＨＥＮＯＧＲＡＮ  Ｓ−８０（以後、「Ｓ−８０」とする）は、Ｒｈｅｉｎ  Ｃｈｅｍｉｅから入手できる、８０％硫黄及び２０％エラストマー結合剤ならびに分散剤である。
【０１００】
ＲＨＥＮＯＧＲＡＮ  ＭＢＴ−８０（以後、「ＭＢＴ−８０」とする）は、Ｒｈｅｉｎ  Ｃｈｅｍｉｅから入手できる、８０％２−メルカプト−ベンゾチアゾール（明細にしたがう）及び２０％エラストマー結合剤及び分散剤である。
【０１０１】
酸化亜鉛は、Ｓｉｌａｒから入手した。
【０１０２】
ステアリン酸は、Ｆｌｕｋａ  Ｃｈｅｍｉｅ  ＡＧから入手した。
【０１０３】
ＲＨＥＮＯＧＲＡＮ  ＴＢｚＴＤ−７０（以後、ＴＢｚＴＤとする）は、テトラベンジル−チウラムジスルフィドであり、Ｒｈｅｉｎｃｈｅｍｉｅから入手した。
【０１０４】
表１に示した未加硫組成物の調製
表１に示したそれぞれの配合物に関して、ポリマー組成物を最初にドライブレンドし、後でロールミルで添加剤を添加した。
【表１】
0006040246.tif 000002
【０１０５】
加硫（硬化）試験サンプルの調製
組成物を、第１のステップにおいて、下記に示すように、２ロールラボラトリーブレンダー（ｔｗｏ−ｒｏｌｌ  ｌａｂｏｒａｔｏｒｙ  ｂｌｅｎｄｅｒ）で厚さ約「３ｍｍ」の未加硫シートに加工した。ロールミル温度は、以下に示すように設定した。最初に、ドライブレンドポリマーをロールミルに加え、均一バンク（混合）を達成するまで（約６０秒）混ぜ合わせた。次に、添加剤をバンクに加え、混合時間をさらに４分間続け、最終バンクを、ロールミルから引き出して未加硫シートを形成した。シートは、周囲雰囲気下で、約２４時間で室温に冷却した。
【０１０６】
Ｃｏｌｌｉｎ  ２ロールミル  Ｗ１５０Ｍ型Ｃｏｌｌｉｎ  Ｗ１５０Ｍ
ロールサイズ：    直径１５ｃｍ、幅３０ｃｍ。
材料の荷重／ラン：３００ｇ
温度設定：        前ロール＝１０５℃、背面ロール＝１００℃
ロール速度：      前ロール４ｒｐｍ
背面ロール５ｒｐｍ
ロールギャップ：  １ｍｍ
全配合時間：      ５分
【０１０７】
次に、未加硫シートを、約「６０ｍｍ×６０ｍｍ×約３ｍｍ」片に切断した。総荷重の「未加硫シート片の約１５０ｇ」は、「厚さ２ｍｍ」「２５０ｍｍ×２５０ｍｍ」の金属フレームに配置した。前記フレームをＢＵＲＫＬＥホットプレスに挿入し、２５０ｍｍ×２５０ｍｍ×２ｍｍのサンプルシートを５０バールの硬化圧力、２５分間以上１８０℃の圧縮温度で形成し、加硫処理した。
【０１０８】
熱間硬化試験
サンプルを架橋プラックから切り取り、熱間硬化試験を行った。熱間硬化試験は、ＩＳＯ  ６０８１１−２−１に従って行った。サンプル形態及び試験条件は、表２に示す。熱間伸び率（％）は、熱間硬化オーブンで露出５分後に測定した。低温伸び率（％）は、周囲温度で１０分後に測定した。
【表２】
0006040246.tif 000003
【０１０９】
溶接特性
溶接特性の評価に対して、上記のとおり、２つの架橋試験サンプル（２５０ｍｍ×１２５ｍｍ×２ｍｍ）を、プラックから切り取り、下記のとおり、Ｌｅｉｓｔｅｒ  Ｔｒｉａｃ−Ｓ加熱溶接装置を用いて加熱溶接した。２つのサンプルは、８０ｍｍ×２５０ｍｍの重なる領域が存在するように配置した。
【０１１０】
２つの架橋試験サンプルの表面を予めアセトンで清浄し、少なくとも５分間空気乾燥し、均一溶接ビードに達するまで、溶接機設定温度３９０℃で、「２０ｍｍ幅のダイノズル」を用いて加熱溶接した。図１（溶接領域を示す模式図）に示すように、溶接領域は、２５０ｍｍ×４０ｍｍであった。
【０１１１】
溶接シートを周囲条件で２４時間保管した。１０ｍｍ（幅）×４０ｍｍ×２ｍｍの試験サンプルを、（図２に示すように）溶接線の上で長方形の角度で切り取った。
【０１１２】
それぞれの試験サンプルは、プライヤーを用いて手で引っ張った（例えば、図３を参照）。サンプル１つにつき合計５回引っ張り試験を行った。サンプルは、溶接の外側（「試験サンプルの破損」又は「シール破断」、図３参照）か、又は溶接の内側（「継目剥離」、図４参照）で不合格とし、あるいはサンプルの不良が溶接継目の外側で生じた場合に（シール破断）、建築構造の用途における慣例のように、サンプルを良好と評価した。
【０１１３】
結果概要
熱間硬化及び溶接の結果を表３に示す。サンプル１は、１００％ＥＰＤＭ、当業界での一般的な方法による基準に基づいて、硫黄加硫配合物である。このサンプルは、熱間硬化のデータによっても示されるように、高度架橋であり、溶接可能ではない。
【０１１４】
サンプル２〜５に対して、サンプル１のＥＰＤＭは、７０／３０〜３０／７０の比率でＥＰＤＭとＰＯＥのブレンドと系統的に交換した。３０ｐｈｒＰＯＥの追加で、サンプル２は、熱間硬化／架橋の高い率を示すが、溶接特性は十分ではない。溶接継目は、接着状態で不合格となった、すなわち、継目で剥離した。
【０１１５】
サンプル３−６は、本発明の利益を例示する配合物である。これらのサンプルは、溶接が優れていたが、それぞれ「シール破断」により不合格となった。
【０１１６】
サンプル３−５においては、ＥＰＤＭの硫黄加硫片は、熱間硬化によって示される、凝集及び十分な架橋ネットワークを提供する。サンプル６は、熱間硬化より示される架橋レベルが低く（この試験中に破断）、エチレン／α−オレフィンレベルの上限であった。サンプル３−５は、より高い架橋レベルを示す。
【表３】
0006040246.tif 000004
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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