(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
繊維製の手袋本体と、
この手袋本体の外面のうち少なくとも掌領域に固着された複数の凸状部とを備え、
上記凸状部が、ポリ塩化ビニル系樹脂製の基材と、この基材に含有される耐摩耗性向上のためのフィラーとを有し、
上記フィラーの少なくとも表面の材質がポリ塩化ビニル系樹脂であり、
上記フィラーの平均粒子径が１μｍ以上２２０μｍ以下であり、
上記基材のポリ塩化ビニル系樹脂１００質量部に対する上記フィラーの含有量が２０質量部以上２４０質量部以下であり、
上記凸状部が略平坦な天面を有する柱状に形成され、
上記凸状部の平均突出高さが０．１ｍｍ以上３ｍｍ以下である手袋。
【請求項２】
手袋本体が、手本体を覆うよう袋状に形成された本体部と、指を覆うよう上記本体部から延設された延設部とを有し、
この延設部の掌側の面の近位指節間関節相当箇所に、上記凸状部の形成されない凸状部不存在領域が配設されている請求項１に記載の手袋。
【請求項３】
上記延設部が第二指、第三指及び第四指をそれぞれ覆う第二指部、第三指部及び第四指部を有し、
上記第二指部、第三指部及び第四指部の掌側の近位指節間関節相当箇所に上記凸状部不存在領域が配設されている請求項２に記載の手袋。
【請求項４】
上記天面の平均面積が２ｍｍ２以上２８ｍｍ２以下である請求項１、請求項２又は請求項３に記載の手袋。
【請求項５】
上記複数の凸状部を含む領域において凸状部及び手袋本体の外面を被覆するコーティング層をさらに備える請求項１から請求項４のいずれか１項に記載の手袋。
【請求項６】
上記コーティング層が滑止粒子を含有する請求項５に記載の手袋。
【請求項７】
上記コーティング層が複数の微細な空隙部を有している請求項５又は請求項６に記載の手袋。
【請求項８】
ポリ塩化ビニル系樹脂製の基材材料並びに耐摩耗性向上のためのフィラーを含む凸状部形成材料を調製する凸状部形成材料調製工程、
手袋本体の掌領域の外面に複数の穿孔を有する型を載置し、上記凸状部形成材料を型の穿孔に充填し手袋本体の外面に被着する被着工程、
被着工程後に上記型を脱離する離型工程、及び
離型工程後に上記凸状部形成材料を加熱して凸状部を固化する凸状部固化工程
を有し、
上記フィラーの少なくとも表面の材質がポリ塩化ビニル系樹脂であり、
上記フィラーの平均粒子径が１μｍ以上２２０μｍ以下であり、
上記基材のポリ塩化ビニル系樹脂１００質量部に対する上記フィラーの含有量が２０質量部以上２４０質量部以下であり、
上記凸状部が略平坦な天面を有する柱状に形成され、
上記凸状部の平均突出高さが０．１ｍｍ以上３ｍｍ以下である手袋の製造方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、手袋及びその製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
滑止加工が施された手袋としては、繊維製手袋にＮＢＲラテックスやポリ塩化ビニルペースト等からなるコーティング層を積層したコーティング手袋が知られている。このようなコーティング手袋の耐摩耗性を向上させるためにはコーティング層を厚く積層する必要がある。しかし、コーティング層が厚くなると手袋全体が硬くなり過ぎて、着用した際に指が曲げにくくなり、作業効率が低下するという不都合がある。
【０００３】
かかる不都合を改善すべく、繊維製手袋本体の外面に複数の凸状部を散点状に固着した滑止加工手袋が開発されている（例えば、特開２０００−３２８３２８号公報）。この凸状部は、一般的にはスクリーン加工によって形成されている。具体的には、手袋本体に複数の穿孔が形成されたマスキング板を載せ、このマスキング板の穿孔にゾル状の凸状部形成材料を充填して手袋本体に付着させ、その後マスキング板を手袋本体から脱離し、手袋本体に付着した凸状部形成材料を加熱し固化させることで複数の凸状部を手袋本体に固着させている。
【０００４】
このような凸状部の耐摩耗性を向上させるためには、凸状部の硬度を大きくすることが考えられる。しかし、凸状部の硬度が大きいと凸状部の弾性が低くなるため、被把持物との摩擦力による凸状部の弾性変形が生じ難くなる。このため上記被把持物との摩擦力が凸状部の固着部位である根元部分に作用しやすく、結果として、凸状部の脱落を招来しやすくなる。
【０００５】
加えて、上述のように硬度の大きい凸状部を形成するためには、凸状部を形成する材料の粘度が高くなる。しかし、粘度の高い凸状部形成材料は、マスキング板の穿孔に確実に充填し難く、加工が困難となり、ひいては製造コストが増大するおそれがある。
【０００６】
また、上述のような凸状部を固着した滑止加工手袋のグリップ力を向上させるためには凸状部に弾性を付与することが考えられる。そのためには凸状部を形成する材料の粘度を低くする必要がある。しかし、凸状部形成材料の粘度が低いと、マスキング板を外した後の加熱工程で、自重により凸状部が形状変化を生じやすく、所望形状に凸状部が形成され難くなる。所望形状ではない凸状部が存在すると、荷物等を把持する際に、一部の凸状部に力が偏ってしまい、その結果、この一部の凸状部が摩耗しやすくなるとともに、手袋からの凸状部の脱落を招来するおそれがある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開２０００−３２８３２８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明は、これらの不都合に鑑みてなされたものであり、耐摩耗性及び柔軟性に優れ長期間使用してもグリップ力の低下が少ない手袋及びその製造方法を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
上記課題を解決するためになされた発明は、
繊維製の手袋本体と、
この手袋本体の外面のうち少なくとも掌領域に固着された複数の凸状部とを備え、
上記凸状部が、ゴム製又は樹脂製の基材と、この基材に含有されるフィラーとを有する手袋である。
【００１０】
当該手袋は、凸状部がフィラーを含有するため、凸状部の耐摩耗性が向上し、長期間使用してもグリップ力が低下しにくい。また、当該手袋は、凸状部がフィラーを含有するため製造工程における固化前の凸状部の形状保持性が高く、所望形状の凸状部を的確且つ確実に形成することができる。さらに、凸状部がフィラーを含有することにより、基材の離型性に優れている。このため、スクリーン加工によって凸状部を形成する際に、フィラーを含有する基材を型の孔に充填した後、型を脱離する時に基材が型に追従しないため、凸状部の形状が崩れ難くなり、凸状部を所望形状に形成しやすい。
【００１１】
当該手袋は、上記手袋本体が、手本体を覆うよう袋状に形成された本体部と、指を覆うよう上記本体部から延設された延設部とを有し、この延設部の掌側の面の近位指節間関節相当箇所に、上記凸状部の形成されない凸状部不存在領域が配設されているとよい。これにより凸状部不存在領域では屈曲性が向上するため、指が曲げやすくなる。その結果、着用者は指を曲げるために過剰な力を必要としないため、手が疲れ難くなり、作業効率を向上することができる。
【００１２】
当該手袋は、上記延設部が第二指、第三指及び第四指をそれぞれ覆う第二指部、第三指部及び第四指部を有し、上記第二指部、第三指部及び第四指部の掌側の近位指節間関節相当箇所に、上記凸状部不存在領域が配設されているとよい。このように、手袋本体が作業者の五指をそれぞれ覆うように形成されることにより、作業者の指の可動範囲を広げることができ、また、第二指部、第三指部及び第四指部の掌側の近位指節間関節相当箇所に凸状部不存在領域が配設されていることにより、指が曲げやすくなるため、荷物等をより把持しやすくなる。
【００１３】
当該手袋は、上記凸状部が略平坦な天面を有するとよい。この略平坦な天面が被把持物と当接することにより凸状部と被把持物との接触面積が増え、当該手袋の耐摩耗性及びグリップ力が向上する。
【００１４】
当該手袋は、上記基材の主成分がポリ塩化ビニル系樹脂であるとよい。ポリ塩化ビニル系樹脂は加工性及び経済性に優れるため製造コストを抑えることができる。
【００１５】
当該手袋は、上記フィラーの平均粒子径が３００μｍ以下であるとよい。フィラーの平均粒子径を上記上限値以下とすることによりフィラーの脱離を防止することができる。また、これにより基材の離型性が向上するため、略均一な形状を有する凸状部を形成することができる。
【００１６】
上記基材１００質量部に対する上記フィラーの含有量が４質量部以上４００質量部以下であるとよい。これにより、凸状部が十分な耐摩耗性を有することができる。また、フィラーの含有量を上記範囲とすることによっても、基材の離型性が向上するため、略均一な形状を有する凸状部を形成することができる。
【００１７】
上記フィラーの少なくとも表面が有機物であるとよい。これによりゴム製又は樹脂製の基材とフィラーとの密着性が向上するためフィラーの不用意な脱離を防止することができる。その結果、凸状部が十分な耐摩耗性を有し、長期間使用してもグリップ力が低下しにくい手袋が得られる。
【００１８】
当該手袋は、上記複数の凸状部を含む領域において凸状部及び手袋本体の外面を覆うコーティング層をさらに備えるとよい。このように凸状部がコーティング層によって被覆されることにより凸状部の摩耗及び脱離をより効果的に防止することができる。
【００１９】
上記コーティング層が滑止粒子を含有するとよい。コーティング層に含有される滑止粒子のうちコーティング層の表面から突出した滑止粒子によって滑止効果が発揮され、当該手袋のグリップ力をさらに向上させることができる。
【００２０】
当該手袋は、上記コーティング層が複数の微細な空隙部を有しているとよい。これにより当該手袋の柔軟性を向上させることができる。
【００２１】
また、上記課題を解決するためになされた発明は、
ゴム製又は樹脂製の基材材料並びにフィラーを含む凸状部形成材料を調製する凸状部形成材料調製工程、
手袋本体の掌領域の外面に複数の穿孔を有する型を載置し、上記凸状部形成材料を型の穿孔に充填し手袋本体の外面に被着する被着工程、
被着工程後に上記型を脱離する離型工程、及び
離型工程後に上記凸状部形成材料を加熱して凸状部を固化する凸状部固化工程
を有する手袋の製造方法である。
【００２２】
当該手袋の製造方法によれば、手袋本体の掌領域の外面に複数の凸状部を有する手袋を製造することができる。そして、この当該手袋の製造方法によって得られる手袋は、既述のように耐摩耗性、滑止性等に優れている。
【００２３】
なお、当該手袋及びその製造方法において、「掌領域」とは、被把持物を握った際に内側となる面であって手首から指先までの領域（指を含む）を意味する。また、「手本体」とは、手の指を除いた部分を意味し、指の付け根及び指の股から手首までの部位を意味する。
【発明の効果】
【００２４】
以上説明したように、本発明は、耐摩耗性及び柔軟性に優れ、長期間使用してもグリップ力の低下が少ない手袋及びその製造方法を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２５】
【図１】（イ）は本発明の第一実施形態に係る手袋を掌側から見た模式的正面図であり、（ロ）はコーティング層を被覆する前の状態の（イ）を掌側から見た模式的正面図である。
【図２】図１の手袋の凸状部の模式的部分断面図である。
【図３】本発明の第二実施形態に係る手袋を掌側から見た模式的正面図である。
【図４】図３の手袋の凸状部の模式的部分断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２６】
以下、適宜図面を参照しつつ本発明の実施の形態を詳説する。
【００２７】
［第一実施形態］
手袋１は、図１の（ロ）に示すように繊維性の手袋本体２と、この手袋本体２の外面のうち少なくとも掌領域に固着された複数の凸状部３とを備え、さらに図１の（イ）に示すようにこの凸状部３及び手袋本体２の外面を被覆するコーティング層６とを備えている。
【００２８】
＜手袋本体＞
手袋本体２は、綿糸等からなる繊維によって手袋状に編成されている。この手袋本体２は、着用者の手本体を覆うよう袋状に形成された本体部と、着用者の指を覆うよう上記本体部から延設された延設部と、着用者の手首を覆うよう本体部から延設部とは反対方向に延設された筒状の裾部とを有する。上記延設部は着用者の第一指（親指）、第二指（人差指）、第三指（中指）、第四指（薬指）及び第五指（小指）をそれぞれ覆う第一指部、第二指部、第三指部、第四指部及び第五指部を有している。この第一指部から第五指部は、指先部が閉塞された筒状に形成されている。また、上記裾部は、着用者が手を挿入可能な開口部を有し、この開口側にかけて漸次拡径した筒状に形成されている。
【００２９】
上記手袋本体２は、繊維間に隙間を有しており、この隙間に凸状部３を構成する基材５やコーティング層６の材料が侵入することにより、後述する凸状部３及びコーティング層６が含浸され、手袋本体２と凸状部３若しくはコーティング層６が強固に固着される。
【００３０】
上記手袋本体２を構成する繊維としては、特に限定されず、例えばナイロン繊維、ポリエステル繊維、綿、麻、レーヨン繊維、アクリル繊維、アラミド繊維、高強度ポリエチレン繊維、ポリウレタン繊維、ポリパラフェニレンテレフタルアミド繊維（商品名：「ケブラー（登録商標）」、デュポン社製等）、高密度ポリエチレン繊維（商品名：「ダイニーマ（登録商標）」、東洋紡績株式会社製等）、又はステンレスワイヤーをナイロン等でカバーリングした繊維等が挙げられる。これらの繊維は単独で用いても良いし、２種以上を混合して用いても良い。上記手袋本体２は、上記繊維を編成して形成されているが、上記繊維を用いた織布又は不織布を手袋の形に切り抜き、縫製して形成した手袋を用いても良い。なかでも、シームレス編機で編成された手袋が、縫い目がなく好ましい。
【００３１】
上記手袋本体２の平均厚みの上限値は１ｍｍが好ましく、０．５ｍｍがより好ましい。一方、上記手袋本体２の平均厚みの下限値は０．１ｍｍが好ましく、０．２ｍｍがより好ましい。手袋本体２の平均厚みが上記上限値を超える場合、当該手袋１の厚みが大きくなることで柔軟性が低下して、着用時における作業性が低下するおそれがある。逆に、手袋本体２の平均厚みが上記下限値未満の場合、手袋自体の強度に欠け、耐久性が低下するおそれがある。なお、上記手袋本体２の平均厚みは、商品名「ダイヤルシクネスゲージＤＳ−１２１１（新潟精機株式会社製）」を用いて、凸状部３が形成されていない領域の任意の５箇所を測定して得た値の平均値である。
【００３２】
なお、上記手袋本体２は、例えば柔軟剤、撥水撥油剤、抗菌剤等を用いて各種処理が行われていても良く、また、紫外線吸収剤等を塗布又は含浸等させて、紫外線防止機能が付与されていても良い。
【００３３】
＜凸状部＞
上記複数の凸状部３は、手袋本体２の外面のうち少なくとも掌領域に散点状に配設されている。この複数の凸状部３は、略同様の大きさに形成され、略等間隔で均一に配設されている。
【００３４】
この複数の凸状部３は、図１の（ロ）に示すように、手袋本体２の少なくとも掌領域において本体部の略全面及び延設部の一部に配設されており、延設部の近位指節間関節相当箇所には凸状部３が形成されていない凸状部不存在領域が設けられている。
【００３５】
具体的には、掌領域の第二指部、第三指部及び第四指部において、複数の凸状部３は指先から一定領域範囲に配設されている（以下、この領域を「指先凸状部存在領域」ということがある）。また、掌領域の第二指部、第三指部及び第四指部において、上記指先凸状部存在領域よりも付け根部（本体部との連接部分）側は、凸状部３が形成されていない上記凸状部不存在領域とされている。つまり、掌領域の第二指部、第三指部及び第四指部において、近位指節間関節相当箇所を含む領域が凸状部不存在領域として設けられている。
【００３６】
ここで、上記指先凸状部存在領域は、指先から、各指部の長さ（付け根から指先までの最長距離）の２０％以上５０％以下の位置までの領域とすることが好ましく、２５％以上４０％以下の位置までの領域とすることがより好ましい。上記指先凸状部存在領域が上記上限値を超える場合、着用者の近位指節間関節に相当する箇所に凸状部３が存在してしまい、指が曲げにくくなるおそれがある。逆に、上記指先凸状部存在領域が上記下限値未満の場合、着用者の指の腹（遠位指節間関節よりも指先側の部位）に相当する箇所に的確に凸状部３が位置せずに耐摩耗性及びグリップ力が低下するおそれがある。
【００３７】
また、上記凸状部不存在領域は、各指部の付け根寄りの各指部の長さの１／３の位置から、指部の付け根方向及び指先方向にそれぞれ各指部の長さの５％以上１６％以下離れた位置の間の領域とすることが好ましく、１０％以上１５％以下離れた位置の間の領域とすることがより好ましい。上記上限値を超えると、着用者の指の腹に相当する箇所に的確に凸状部３が位置せずに、耐摩耗性及びグリップ力が低下するおそれがある。また、上記下限値未満の場合、着用者の近位指節間関節に相当する箇所に凸状部３が存在してしまい、指が曲げにくくなるおそれがある。
【００３８】
さらに、上記凸状部３は、第一指部の掌領域の全面に亘って形成されており、第一指部には上記凸状部不存在領域が設けられていない。さらに、上記凸状部３は、第五指部の掌領域には配設されていない。
【００３９】
また、凸状部３が形成される凸状部存在領域（上記指先凸状部形成領域、第一指部及び本体部）において、手袋本体２の単位面積当たりの凸状部３の面積割合の上限値は８０％が好ましく、６０％がより好ましい。一方、上記面積割合の下限値は３％が好ましく、５％がより好ましい。なかでも、力が集中しやすい上記指先凸状部形成領域及び第一指部においては、手袋本体２の単位面積当たりの凸状部３の面積割合の上限値は８５％が好ましく、６５％がより好ましい。一方、上記面積割合の下限値は２０％が好ましく、３０％がより好ましい。上記面積割合が上記上限値を超える場合、当該手袋１の柔軟性が低下するおそれがある。逆に、上記面積割合が上記下限値未満の場合、耐摩耗性、グリップ力が低下するおそれや滑止効果が十分に得られないおそれがある。
【００４０】
上記凸状部３は、上記手袋本体２に立設状態で固着され、柱状に形成されている。この凸状部３は、略円柱形状に形成されており、天面が略円形で略平坦に形成されている。
【００４１】
上記天面の平均面積（略平坦な面を手袋本体２の表面と平行な面に投影した平均面積）の上限値は２８ｍｍ２が好ましく、２０ｍｍ２がより好ましく、１３ｍｍ２がさらに好ましい。一方、上記天面の平均面積の下限値は２ｍｍ２が好ましく、３ｍｍ２がより好ましい。具体的には、この略円形の天面の平均直径の上限値が６ｍｍであることが好ましく、５ｍｍがより好ましく、４ｍｍがさらに好ましく、一方、上記凸状部３の天面の平均直径の下限値が１ｍｍであることが好ましく、２ｍｍがより好ましい。上記天面の平均面積又は平均直径が上記上限値を超える場合、天面の面積が大きくなることにより手袋の屈曲が妨げられ、手袋の柔軟性が低下するおそれがある。逆に、上記天面の平均面積又は平均直径が上記下限値未満の場合、天面の面積が小さくなり過ぎて、耐摩耗性及びグリップ力が十分に得られないおそれがある。
【００４２】
また、上記凸状部３の平均突出高さ（手袋本体２の表面から凸状部３の先端（天面）までの平均距離）の上限値は３ｍｍが好ましく、２ｍｍがより好ましく、１ｍｍがさらに好ましい。一方、上記凸状部３の平均突出高さの下限値は０．１ｍｍが好ましく、０．３ｍｍがより好ましく、０．５ｍｍがさらに好ましい。上記凸状部３の平均突出高さが上記上限値を超える場合、凸状部３が脱離しやすくなるおそれがある。逆に、上記凸状部３の平均突出高さが上記下限値未満の場合、凸状部３による耐摩耗性及びグリップ力が十分に得られないおそれがある。
【００４３】
上記凸状部３は、図２に示すように、根元部が手袋本体２の表層に含浸されている。これにより、凸状部３が手袋本体２に強固に固着され、使用時に凸状部３が手袋本体２から脱離することを的確に防止することができる。なお図２の凸状部３の根元部において、凸状部３のみを図示して手袋本体２を図示していないが、この根元部においては凸状部３のみならず手袋本体２の繊維が存在しており、つまり手袋本体２の繊維の隙間に凸状部３の根元部が入り込んだ状態となっている。また、凸状部３の根元部は手袋本体２の表層から５０μｍ以上含浸していることが好ましく、１００μｍ以上含浸していることがより好ましい。含浸の程度が上記下限値未満の場合、手袋本体２との固着強度が低くなり、作業中に手袋本体２から凸状部３が脱離するおそれがある。なお、含浸の程度の上限値は手袋本体２の厚みである。
【００４４】
さらに、上記凸状部３は弾性を有している。凸状部３の表面硬度の上限値は、デュロメータ硬さのタイプＡの測定値で、Ａ９９が好ましく、Ａ９８がより好ましく、Ａ９７がさらに好ましい。一方、上記凸状部３の表面硬度の下限値は、デュロメータ硬さのタイプＡの測定値で、Ａ５０が好ましく、Ａ６５がより好ましく、Ａ７５がさらに好ましい。上記凸状部３の表面硬度が上記上限値を超える場合、凸状部３の弾性が低くなり、被把持物との摩擦力による凸状部３の弾性変形が生じ難く、上記被把持物との摩擦力が手袋本体２と凸状部３との固着部位（凸状部３の根元部）に作用しやすくなることにより、凸状部３が手袋本体２から脱離しやすくなるおそれがある。逆に、上記凸状部３の表面硬度が上記下限値未満の場合、凸状部３による十分な耐摩耗性が得られないおそれがある。なお、上記表面硬度はＪＩＳＫ６２５３の方法に準じて測定した値である。
【００４５】
上記凸状部３は、ゴム製又は樹脂製の基材５と、この基材５に含有されるフィラー４とから構成されている。
【００４６】
上記基材５は主成分となるゴム又は樹脂を有している。上記ゴムとしては、例えばスチレンブタジエンゴム、ニトリルブタジエンゴム、ウレタンゴム、イソプレンゴム、アクリルゴム、クロロプレンゴム、ブチルゴム、ブタジエンゴム、フッ素ゴム、エピクロヒドリンゴム、エチレン−プロピレンゴム、天然ゴム等が挙げられる。また、上記樹脂としては、例えばポリ塩化ビニル系樹脂、アクリル系樹脂、ポリエチレン系樹脂、ポリプロピレン系樹脂、ポリスチレン系樹脂、シリコーン系樹脂、ポリウレタン系樹脂、ポリビニルアルコール系樹脂、塩化ビニリデン系樹脂、塩素化ポリエチレン系樹脂、エチレン−ビニルアルコール共重合樹脂等が挙げられる。これらのなかでも、固化後のデュロメータ硬さをＡ５０以上に調節できるゴム又は樹脂が好ましく、加工性及び経済性に優れる点でポリ塩化ビニル系樹脂がより好ましい。これらは単独で用いても良いし、２種以上を組み合わせて用いても良い。
【００４７】
また、上記基材５は、上記主成分以外にその他の添加剤をさらに含有してもよい。その他の添加剤としては、例えば可塑剤、安定剤、増粘剤等が挙げられる。
【００４８】
上記可塑剤としては、例えばジメチルフタレート、ジエチルフタレート、ジブチルフタレート、ジイソブチルフタレート、ジオクチルフタレート、ブチルオクチルフタレート、ジ−（２−エチルヘキシル）フタレート、ジイソノニルフタレート、ジイソオクチルフタレート、ジイソデシルフタレート等のフタル酸エステル類；ジメチルアジペート、ジイソブチルアジペート、ジ−（２−エチルヘキシル）アジペート、ジイソノニルアジペート、ジイソオクチルアジペート、ジイソデシルアジペート、オクチルデシルアジペート、ジ−（２−エチルヘキシル）アゼレート、ジイソオクチルアゼレート、ジイソブチルアゼレート、ジブチルセバケート、ジ−（２−エチルヘキシル）セバケート、ジイソオクチルセバケート等の脂肪酸エステル類；トリメリット酸イソデシルエステル、トリメリット酸オクチルエステル、トリメリット酸ｎ−オクチルエステル、トリメリット酸系イソノニルエステル等のトリメリット酸エステル類の他、アルキルスルホン酸フェニルエステル、ジ−（２−エチルヘキシル）フマレート、ジエチレングリコールモノオレート、グリセリルモノリシノレート、トリラウリルホスフェート、トリステアリルホスフェート、トリ−（２−エチルヘキシル）ホスフェート、トリクレジルホスフェート、エポキシ化大豆油又はポリエーテルエステル等が挙げられる。これらは単独で用いても良いし、２種以上を組み合わせて用いても良い。上記可塑剤の配合量は、ゴム又は樹脂の固形分１００質量部に対し５０質量部以上２００質量部以下が好ましい。可塑剤の配合量が５０質量部未満の場合、十分な可塑性が得られないおそれがあり、逆に、可塑剤の配合量が２００質量部を超えるとブリード現象を起こすおそれがある。
【００４９】
上記安定剤としては、例えばＢａ−Ｚｎ系安定剤、Ｍｇ−Ｚｎ系安定剤、Ｃａ−Ｚｎ系安定剤等が挙げられる。上記安定剤の配合量は、ゴム又は樹脂の固形分１００質量部に対し１質量部以上１０質量部以下が好ましい。１質量部未満の場合、十分な安定性が得られないおそれがあり、逆に１０質量部を超えると安定剤がブリード現象を起こすおそれがある。
【００５０】
上記増粘剤としては、例えばシリカ微粉末、炭酸カルシウム微粉末等が挙げられる。
【００５１】
上記フィラー４の材質としては、特に限定されず、例えば樹脂、ゴム、天然素材等の有機物又は無機物が挙げられる。より具体的に、上記樹脂としては、例えばポリ塩化ビニル系樹脂（アクリル共重合体、エチレン−酢ビ共重合体、エチレン共重合体などの共重合体（グラフト重合体を含む）等）、ポリスチレン系樹脂、アクリル系樹脂（ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）樹脂等）、ポリカーボネート（ＰＣ）系樹脂、フェノール系樹脂、尿素系樹脂、メラミン系樹脂等が挙げられ、上記ゴムとしては、例えば合成ゴム、天然ゴム等が挙げられ、天然素材としては、例えば胡桃、籾殻等が挙げられる。また、無機物としては、例えばシリカ、アルミナ、酸化亜鉛、チタン酸カリウム、炭酸カルシウム、珪酸カルシウム等が挙げられる。これらの中でも、上記基材５との密着性に優れる点で有機物が好ましく、樹脂及びゴムがより好ましく、ポリ塩化ビニル系樹脂がさらに好ましい。なお、これらの材質は単独で用いても良いし、２種以上を混合して用いても良い。また、上記フィラー４は、表面が上記材質で構成されており、内部が中空又は表面と別素材で構成されているものでもよい。この場合も、表面の材質は上記基材５との密着性に優れる点で有機物が好ましく、樹脂及びゴムがより好ましく、ポリ塩化ビニル系樹脂がさらに好ましい。
【００５２】
上記フィラー４の形状としては、例えば、球状、半球状、立方状、針状、棒状、紡錘形状、板状、鱗片状、繊維状、多面体状等が挙げられる。これらの中でも被把持物の表面を傷付けるおそれが少ない球状が好ましい。
【００５３】
また、上記フィラー４の平均粒子径の上限値は３００μｍが好ましく、２５０μｍがより好ましく、２２０μｍがさらに好ましい。フィラー４の平均粒子径が上記上限値を超える場合、フィラー４が脱離しやすくなるおそれがある。また、フィラー４の平均粒子径が上記上限値を超えると、凸状部３の形状を均一に形成し難くなるおそれがある。特に、穿孔を有するマスキング型を用いて上記凸状部３を形成する場合に所望形状の凸状部３を形成することが困難となるおそれがある。具体的には、手袋本体２の外面に載置したマスキング型の表面に凸状部形成材料を供給し、この型の表面に沿ってスキージを摺動させてマスキング型の穿孔に凸状部形成材料を充填した後、マスキング型を離型し、その後凸状部形成材料を固化して凸状部３を形成する場合に、所望形状の凸状部３を形成することが困難となる。これはスキージを摺動する際にフィラー４によってスキージと型の表面との間に隙間が生じやすく、この隙間によって型の表面に凸状部形成材料が残存してしまい、マスキング型を離型する際に、型の表面に残存した凸状部形成材料が穿孔内に充填された凸状部形成材料に追従することで、穿孔内に充填された凸状部形成材料の形状を崩してしまうためと考えられる。一方、上記フィラー４の平均粒子径の下限値は０．１μｍが好ましく、０．５μｍがより好ましく、１μｍがさらに好ましい。フィラー４の平均粒子径が上記下限値未満の場合、製造時の取り扱いが困難となるおそれがある。なお、上記平均粒子径はＪＩＳ  Ｚ  ８８０１に準拠した篩を用いて分級した値である。
【００５４】
上記フィラー４の添加量の上限値は、基材１００質量部に対して４００質量部が好ましく、２４０質量部がより好ましく、１５０質量部がさらに好ましい。一方、上記フィラー４の添加量の下限値は、基材１００質量部に対して４質量部が好ましく、１０質量部がより好ましく、２０質量部がさらに好ましい。フィラー４の添加量が上記上限値を超える場合、基材５に対するフィラー４の量が過剰となり、凸状部３が手袋本体２から脱離しやすくなるおそれがある。逆に、フィラー４の添加量が上記下限値未満の場合、基材５に対するフィラー４の量が過少となり十分な耐摩耗性が得られないおそれがある。また、フィラー４の添加量が上記下限値未満の場合は、凸状部形成材料の離型性が低下するため、マスキング型を離型する際に基材５が型に追従してしまい、凸状部３の形状を均一に形成し難くなるおそれや、固化前の凸状部３の形状保持性が低下することにより、自重によっての形状が変形してしまい、凸状部３を均一な形状に形成し難くなるおそれがある。
【００５５】
＜コーティング層＞
上記コーティング層６は、当該手袋１の全面を被覆するように、手袋本体２及び凸状部３の外面に積層されている。このコーティング層６の主成分は、ゴム又は樹脂である。
【００５６】
上記コーティング層６の主成分となるゴム又は樹脂は、上記凸状部３の基材５で用いたゴム又は樹脂を用いることができる。なかでも加工性及び経済性に優れる点でポリ塩化ビニル系樹脂が好ましい。ここで、このコーティング層６の主成分と上記凸状部３の基材５の主成分は同一のものを用いることが好ましい。コーティング層６の主成分と基材５の主成分を同一素材とすることにより、コーティング層６と凸状部３との密着性を向上させることができる。
【００５７】
上記コーティング層６の平均厚みの上限値は１.８ｍｍが好ましく、１.５ｍｍがより好ましい。一方、上記コーティング層６の平均厚みの下限値は０．０５ｍｍが好ましく、０．１ｍｍがより好ましい。コーティング層６の平均厚みが上記上限値を超える場合、手袋の柔軟性が低下するおそれがある。逆に、コーティング層６の平均厚みが上記下限値未満の場合、コーティング層６の形成が困難であり、また、コーティング層６の強度が低下するおそれがある。なお、上記コーティング層６の平均厚みとは、当該手袋１の掌中央部分における上記凸状部３を内包しない部分の厚みであって、手袋本体２への含浸部分は含まないコーティング層６の厚み（コーティング層６の外面から手袋本体２の表面までの距離）について任意の５箇所を測定して得た値の平均値である。
【００５８】
上記コーティング層６は滑止粒子７を含有している。この滑止粒子７の材質は、特に限定されず、例えばポリ塩化ビニル系樹脂（アクリル共重合体、エチレン−酢ビ共重合体、エチレン共重合体などの共重合体（グラフト重合体を含む）等）、ポリスチレン系樹脂、アクリル系樹脂（ポリメタクリル酸メチル（ＰＭＭＡ）樹脂等）、ポリカーボネート（ＰＣ）系樹脂、フェノール系樹脂、尿素系樹脂、メラミン系樹脂等の樹脂類；合成ゴム、天然ゴム等のゴム類；シリカ、アルミナ、酸化亜鉛、チタン酸カリウム、炭酸カルシウム、珪酸カルシウム等の無機物質類；胡桃、籾殻等の天然素材類が挙げられる。これらの中でも、上記コーティング層６との密着性に優れる樹脂類及びゴム類が好ましく、ポリ塩化ビニル系樹脂がより好ましい。なお、これらの材質は単独で用いても良いし、２種以上を混合して用いても良い。また、上記滑止粒子７は、表面が上記材質で構成されており、内部が中空又は表面と別素材で構成されているものでもよい。この場合も、表面の材質は上記コーティング層６との密着性に優れる樹脂類及びゴム類が好ましく、ポリ塩化ビニル系樹脂がより好ましい。ここで、コーティング層６の主成分と上記滑止粒子７の表面の主成分は同一のものを用いることが好ましい。コーティング層６の主成分と上記滑止粒子７の表面の主成分を同一とすることにより、コーティング層６と滑止粒子７との密着性を向上させることができる。
【００５９】
上記滑止粒子７の形状としては、例えば、球状、半球状、立方状、針状、棒状、紡錘形状、板状、鱗片状、繊維状等が挙げられる。これらの中でも被把持物の表面を傷付けるおそれが少ない球状が好ましい。
【００６０】
上記滑止粒子７の平均粒子径の上限値は、２００μｍが好ましく、１８０μｍがより好ましい。一方、上記滑止粒子７の平均粒子径の下限値は１００μｍが好ましく、１２０μｍがより好ましい。滑止粒子７の平均粒子径が上記上限値を超える場合、滑止粒子７がコーティング層６から脱離しやすくなるおそれがある。逆に、滑止粒子７の平均粒子径が上記下限値未満の場合、製造時の取り扱いが困難となるおそれがある。なお、上記平均粒子径は、篩を用いて分級した値である。
【００６１】
上記滑止粒子７の添加量の上限値はコーティング層６の主成分１００質量部に対して４００質量部が好ましく、２４０質量部がより好ましく、１３０質量部がさらに好ましい。一方、上記滑止粒子７の添加量の下限値は、コーティング層６の主成分１００質量部に対して４質量部が好ましく、１０質量部がより好ましく、２０質量部がさらに好ましい。滑止粒子７の添加量が上記上限値を超える場合、コーティング層６に対する滑止粒子７の量が過剰となり作業中に滑止粒子７がコーティング層６から脱離するおそれがある。逆に、滑止粒子７の添加量が上記下限値未満の場合、コーティング層６に分散する滑止粒子７の量が少なすぎて、十分な滑止効果が得られないおそれがある。
【００６２】
上記コーティング層６には、複数の微細な空隙部８が存在している。ここで、複数の空隙部８のうち一部は、コーティング層６内に埋没し、つまり閉空間部に気体（空気等）を有する部位であり、他部は、コーティング層６の表面において開放された凹部である。
【００６３】
上記空隙部８は、略球状であり、コーティング層６を形成する際に予めコーティング層形成材料を発泡させて微細な泡を含ませておくことにより形成することができる。また、コーティング層６の任意の断面における単位面積当たりの空隙部８の面積割合は１０％以上９０％以下が好ましく、２０％以上８０％以下がより好ましい。上記面積割合が９０％を超える場合はコーティング層６の強度が低下するおそれがあり、逆に上記面積割合が１０％未満の場合は十分な柔軟性を得られないおそれがある。なお、任意の断面における空隙部８の面積は、例えば株式会社ＫＥＹＥＮＣＥ製「Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｍｉｃｒｏｓｃｏｐｅ  ＶＨＸ−９００」により測定することができる。
【００６４】
また、上記空隙部８の平均直径は１０μｍ以上４００μｍ以下が好ましく、３０μｍ以上２００μｍ以下がより好ましい。上記空隙部８の平均直径が上記上限値を超える場合、各空隙部８の体積が大きくなることにより、コーティング層６の強度が低下するおそれがある。逆に、上記空隙部８の平均直径が上記下限値未満の場合、各空隙部８の体積が小さすぎて十分な柔軟性が得られないおそれがある。なお、上記「平均直径」とは、空隙部８の長径と短径の平均値を意味する。
【００６５】
また、上記空隙部８の数は、コーティング層６の断面積１ｃｍ２あたり平均１０個以上１０，０００個以下が好ましい。上記空隙部８の数が上記上限値を超える場合、コーティング層６の強度が低下するおそれがあり、逆に、上記空隙部８の数が上記下限値未満の場合、十分な柔軟性が得られないおそれがある。
【００６６】
上記空隙部８のコーティング層６に対する体積の割合としては１％以上７０％以下が好ましい。上記空隙部８の体積の割合が上記上限値を超える場合、コーティング層６の強度が低下してコーティング層６が破損しやすくなるおそれがある。逆に、上記空隙部８の体積の割合が上記下限値未満の場合、十分な柔軟性が得られないおそれがある。
【００６７】
上記構成からなる当該手袋１は、凸状部３を構成する基材５がフィラー４を含有するため凸状部３の耐摩耗性が向上し、長期間使用しても優れたグリップ力及び滑止効果を維持することができる。また、凸状部３を構成する基材５がフィラー４を含有することによって、基材５がフィラー４を含有しない場合に比してタック性（粘着性）が低下するため、凸状部３の脱離を防止することができる。さらに、当該手袋１は、複数の凸状部３が互いに離間して散点状に固着されていることにより、手袋として優れた柔軟性を有しており、また、各凸状部３の天面が略平坦に形成されているため、被把持物と当接する表面積が増え、優れたグリップ力を有する。
【００６８】
また、当該手袋１は、５本の指部のうち、第二指（人差し指）、第三指（中指）並びに第四指（薬指）を覆う指部の掌側の近位指節間関節相当箇所に上記凸状部３が形成されていない凸状部不存在領域を有している。このため、関節部分の屈曲性が向上し指が曲げやすい。その結果、着用者は指を曲げるために過剰な力を必要とせず、手が疲れ難くなるため作業効率が向上する。
【００６９】
また、当該手袋１は、コーティング層６によって手袋本体２及び複数の凸状部３が一体的に覆われているため凸状部３の摩耗及び脱落を効果的に防止することができ、結果として、当該手袋１の耐摩耗性の低下を防止することができる。また、当該手袋１は、上記コーティング層６中に滑止粒子７を含有しているため、滑止効果及びグリップ性に優れている。さらに、当該手袋１は上記コーティング層６中に複数の微細な空隙部８が存在しているため柔軟性に優れている。
【００７０】
＜手袋１の製造方法＞
【００７１】
次に、上記構成からなる当該手袋１の製造方法について概説するが、本発明の製造方法はこれに限定されるものではない。
【００７２】
当該手袋１の製造方法は、ゴム製又は樹脂製の基材材料並びにフィラー４を含む凸状部形成材料を調製する凸状部形成材料調製工程と、手袋本体２の掌領域の外面に複数の穿孔を有する型を載置し、上記凸状部形成材料を型の穿孔に充填し手袋本体２の外面に被着する被着工程と、被着工程後に上記型を脱離する離型工程と、離型工程後に上記凸状部形成材料を加熱して凸状部３を固化する凸状部固化工程と、上記凸状部３及び手袋本体２の外面をコーティング層６で被覆するコーティング層形成工程とを有している。
【００７３】
上記凸状部形成材料調製工程は、主成分となるゴム又は樹脂を含む基材材料に、フィラー４、溶剤及びその他の添加剤を適宜加えて攪拌し、凸状部形成材料を調製する工程である。
【００７４】
上記溶剤としては、例えば水、有機溶剤等が挙げられる。有機溶剤として具体的には、例えば芳香族系炭化水素、イソパラフィン系炭化水素、ナフテン系炭化水素、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド、Ｎ−メチルピロリドン、イソプロピルアルコール等が挙げられる。これらの中でも、上記基材５の主成分が樹脂の場合の溶剤としては、芳香族系炭化水素が好ましい。これらは単独で用いても良いし、２種以上を組み合わせて用いても良い。その他の添加剤としては、例えば上述した可塑剤、安定剤、増粘剤等が挙げられる。
【００７５】
上記凸状部形成材料の粘度の上限値は、ＢＨ型粘度計（株式会社トキメック製（現東京計器株式会社製））にて測定したＶ２値で、７００Ｐａ・ｓが好ましく、６００Ｐａ・ｓがより好ましく、５５０Ｐａ・ｓがさらに好ましい。一方、凸状部形成材料の粘度の下限値は、ＢＨ型粘度計にて測定したＶ２値で、２００Ｐａ・ｓが好ましく、３００Ｐａ・ｓがより好ましく、３５０Ｐａ・ｓがさらに好ましい。凸状部形成材料の粘度が上記上限値を超える場合、後述する被着工程で凸状部形成材料を型の孔に充填しにくくなり、凸状部３の形成が困難となるおそれがある。逆に、凸状部形成材料の粘度が上記下限値未満の場合、フィラー４が自重によって沈降することにより凸状部３全体にフィラー４が均一に分散せず、凸状部３が十分な耐摩耗性を得られないおそれや、また、後述する離型工程で型を外した後、固化前に凸状部３が自重により崩れてしまうおそれがある。
【００７６】
上記被着工程は、手袋本体２の掌面に複数の穿孔を有する型を載置して、スクリーン形成等により手袋本体２の表面に凸状部形成材料を付着させる工程である。具体的には、手袋本体２を掌面が上になるように置き、その上に複数の穿孔を有するマスキング型を載置し、その上から上記凸状部形成材料を、刷毛やスキージ等で型の穿孔に充填する工程である。この被着工程によって、手袋本体２の表面に凸状部形成材料を散点状に付着することができる。
【００７７】
上記離型工程とは、上記被着工程後に上記マスキング型を脱離する工程である。上記凸状部形成材料はフィラー４を有しているため、この離型工程において凸状部形成材料の離型性に優れる。そのため、上記型に凸状部形成材料が追従しにくいため、凸状部３の形状が崩れにくく、所望形状の凸状部３を形成することができる。
【００７８】
上記凸状部固化工程とは、上記離型工程後の凸状部形成材料を加熱することにより凸状部３を固化する工程である。上記凸状部形成材料はフィラー４を有しているため、凸状部３の形状保持性が高く、凸状部３が固化するまでの間の形状変化が少ない。このため所望形状の凸状部３を均一に形成することができる。
【００７９】
上記コーティング層形成工程は、コーティング層６の主成分となるゴム又は樹脂に、滑止粒子７、溶剤及びその他の添加剤を加えて攪拌し、さらにミキサー等で機械発泡させてコーティング層形成材料を調製し、このコーティング層形成材料に上記凸状部固化工程後の手袋を浸漬して引き上げ、加熱処理を行い、コーティング層６を手袋の外面に形成する工程である。上記コーティング層形成材料の粘度の上限値は、ＢＭ型粘度計（株式会社東京計器製（現東京計器株式会社製））にて測定したＶ６値で６０００ｍＰａ・ｓが好ましく、５０００ｍＰａ・ｓがより好ましい。一方、上記コーティング層形成材料の粘度の下限値は、同様にＶ６値で１０００ｍＰａ・ｓが好ましく、１５００ｍＰａ・ｓがより好ましい。コーティング層形成材料の粘度が上記上限値を超える場合、粘度が高すぎてコーティング層６の形成が困難となるおそれや、コーティング層６の厚みが大きくなり手袋の柔軟性が低下するおそれがある。逆に、コーティング層形成材料の粘度が上記下限値未満の場合、コーティング層６の強度が低下してしまうおそれがある。また、コーティング層形成材料の発泡倍率の上限値は、体積割合で３５０％が好ましく、３００％がより好ましい。一方、上記発泡倍率の下限値は体積割合で１％が好ましく、５０％がより好ましい。発泡倍率が上記上限値を超える場合、コーティング層６の強度が低下するおそれがある。逆に、発泡倍率が上記下限値未満の場合、十分な柔軟性を得られないおそれがある。上記コーティング層形成材料に含まれる気体の体積は、次式によって求めることができる。なお、下記式中、（Ａ）は発泡前のコーティング層形成材料１００ｇの体積、（Ｂ）は発泡後のコーティング層形成材料１００ｇの体積をそれぞれ表す。
［（Ｂ）／（Ａ）］×１００（％）
【００８０】
［第二実施形態］
手袋１１は、図３に示すように繊維性の手袋本体２と、この手袋本体２の外面のうち少なくとも掌領域に固着された複数の凸状部３とを備えている。上記手袋本体２及び凸状部３は上述の手袋１の手袋本体２及び凸状部３と同様であるため、同一番号を用いて説明を省略する。
【００８１】
また、手袋本体２の裾部は、周方向に伸縮性を有しており、これにより径方向に拡縮可能に設けられている。また、手袋本体２の裾部よりも指先側の部分も、周方向に伸縮性を有し、径方向に拡縮可能に設けられている。ここで、裾部は、他の部分（裾部から指先側の部分）よりも大きな伸縮性を有し、想定される着用者の手首よりも収縮状態が小さくなるよう設けられている。これにより着用した際により優れたフィット感を得ることができる。
【００８２】
上記構成からなる当該手袋１１は、凸状部３の基材５がゴム製又は樹脂製であるため滑止効果に優れ、また、凸状部３の基材５がフィラー４を含有するため、基材５がフィラー４を含有しない場合に比してタック性（粘着性）が低下し、凸状部３の脱離を防止することができるとともに、凸状部３の耐摩耗性が向上し、長期間使用してもグリップ力が低下しにくい。また、当該手袋１１は、コーティング層６が積層されていないため、通気性に優れると共に、上記第一実施形態の手袋１よりも優れた柔軟性を有する。さらに、当該手袋１１は、手袋本体２の裾部が周方向に伸縮性を有しておりフィット感に優れるため、いわゆる作業用手袋として好適に用いることができる。
【００８３】
＜手袋１１の製造方法＞
【００８４】
当該手袋１１の製造方法は、ゴム製又は樹脂製の基材材料並びにフィラー４を含む凸状部形成材料を調製する凸状部形成材料調製工程と、手袋本体２の掌領域の外面に複数の穿孔を有する型を載置し、上記凸状部形成材料を型の穿孔に充填し手袋本体２の外面に被着する被着工程と、被着工程後に上記型を脱離する離型工程と、離型工程後に上記凸状部形成材料を加熱して凸状部３を固化する凸状部固化工程とを有している。なお、上記凸状部形成材料調製工程、被着工程、離型工程、及び凸状部固化工程は、上述の手袋１の製造方法における凸状部形成材料調製工程、被着工程、離型工程、及び凸状部固化工程とそれぞれ同一であるため説明を省略する。
【００８５】
［その他の実施形態］
尚、本発明は上記態様の他、種々の変更、改良を施した態様で実施することができる。上記各実施形態において、フィラー４と基材５との接着力を高めるために、基材５にカップリング剤を添加することができる。カップリング剤としては、例えばシランカップリング剤、チタネート系カップリング剤、アルミネート系カップリング剤等が挙げられる。これらのなかでも汎用性に優れるシランカップリング剤が好ましい。カップリング剤の添加量は基材１００質量部に対して１質量部以上１０質量部以下が好ましい。カップリング剤の添加量が１質量部未満の場合、十分な密着性が得られないおそれがあり、逆に、カップリング剤の添加量が１０質量部を超えると添加に対する効果が得られず、かえって基材５の強度等の低下を起こすおそれがある。また、コーティング層６と滑止粒子７の密着性を高めるためにも、同様に上記カップリング剤を用いることができる。
【００８６】
また、上記第一実施形態の手袋１の製造方法では、コーティング層形成材料をミキサー等で機械発泡させているが、コーティング層形成材料に化学発泡剤を添加し、例えば熱膨張を利用することによってコーティング層６中に空隙部８を形成しても良い。このような化学発泡剤としては、例えばトルエンスルホニルヒドラジド、ＰＰ’オキシビス（ベンゾスルホニルヒドラジド）、アゾジカルボンアミド、アゾビスイソブチロニトリル等が挙げられる。さらに、上記化学発泡剤による発泡と機械による発泡とを併用してもよい。このように化学発泡と機械発泡とを併用することにより、コーティング層６に含まれる空隙部８の数が多くなり、コーティング層６の表面に気泡痕を形成することができる。この気泡痕とは、具体的には微細な凹凸形状であり、このような微細な凹凸形状がコーティング層６の表面に形成されることにより、手袋表面と被把持物との間に水や油が介在する場合でも、水や油が気泡痕内に吸収排除されるため、手袋の滑止効果を向上することができる。
【００８７】
さらに、上記各実施形態において、凸状部３は手袋本体２の掌側に配設されているが、掌側だけでなく手の甲側にも凸状部３が配設されていてもよく、また、掌領域の指部にだけ凸状部３が形成されていてもよい。また、上記各実施形態において、手袋本体２は、着用者の第一指（親指）、第二指（人差指）、第三指（中指）、第四指（薬指）及び第五指（小指）をそれぞれ覆う第一指部、第二指部、第三指部、第四指部及び第五指部を有しているものを採用しているが、第二指部、第三指部、第四指部及び第五指部が一体となって上記第二指（人差指）、第三指（中指）、第四指（薬指）及び第五指（小指）をまとめて覆う、所謂ミトンタイプのものを採用してもよい。また、凸状部３の形状は円柱状に限らず、四角柱、多面体、楕円柱等でもよく、コーティング層６は、通気性を有していてもよい。また、上記各実施形態では、第五指部の掌領域には上記凸状部３が配設されていないが、第五指部の掌領域に上記凸状部３が配設されていてもよい。また、凸状部３を構成するフィラーは、充填率を向上させるために粒子径の異なるフィラーを組み合わせて用いても良い。
【実施例】
【００８８】
以下、実施例及び比較例を挙げて本発明をさらに詳細に説明するが、当該発明は以下の実施例に限定されるものではない。
【００８９】
［実施例１］
３０番手の綿糸２本と４０番手の綿糸１本とを用い、１３ゲージ横編機（型式Ｎ−ＳＦＧ、株式会社島精機製）を用いて手袋本体を編製した。この手袋本体を９０℃の湯浴中で１０分間精錬（油抜き）処理し、１２０℃のオーブンで４０分間乾燥させた後、平型のアルミ製手型に被せ、スクリーン加工によって手袋本体の５本の指部を含む掌側全面に下記表１記載の凸状部形成材料を用いて、凸状部を形成した。この凸状部を形成した手袋本体を１９０℃の炉で１０分間加熱処理して凸状部を固化させ、室温まで冷却後、手型から離型して実施例１の手袋を得た。なお、用いた上記凸状部形成材料の粘度はＶ２＝４００Ｐａ・ｓであり、凸状部形成材料の塗布に用いたスクリーン型は、厚さ０．５ｍｍのステンレス板に直径３ｍｍの穴を正三角形格子パターン状に開けたものであって、隣接する穴との最短距離は２ｍｍであった。この実施例１の手袋に形成された凸状部は、円柱状で天面の直径３ｍｍ、高さ（Ｈ）０．８ｍｍ、硬度Ａ８０だった。なお、上記凸状部の硬度は、ＪＩＳＫ６２５３の方法に準じて測定したデュロメータ硬さのタイプＡの測定値であり、「正三角形格子パターン」とは、表面を同一形状の正三角形に区分し、その正三角形の各頂点に凸状部を配設するパターンを意味する。
【００９０】
【表１】
0005957206.tif 000002
【００９１】
［実施例２］
５本の指部のうち親指以外の四指の近位指節間関節相当箇所を除いて凸状部を施した以外は上記実施例１と同様にして実施例２の手袋を得た。
【００９２】
［実施例３］
フィラーとして使用したポリ塩化ビニル系粒子を炭酸カルシウムに替えた以外は上記実施例１と同様にして実施例３の手袋を得た。
【００９３】
［実施例４］
エステル系可塑剤「メザモール（登録商標）」の添加量を１５０質量部にした以外は上記実施例１と同様にして実施例４の手袋を得た。この手袋に形成された凸状部の硬度はＡ７０だった。
【００９４】
［実施例５］
エステル系可塑剤「メザモール（登録商標）」の添加量を１７０質量部にした以外は上記実施例１と同様にして実施例５の手袋を得た。この手袋に形成された凸状部の硬度はＡ６３だった。
【００９５】
［実施例６］
エステル系可塑剤「メザモール（登録商標）」の添加量を２１０質量部にした以外は上記実施例１と同様にして実施例６の手袋を得た。この手袋に形成された凸状部の硬度はＡ４７だった。
【００９６】
［実施例７］
ポリ塩化ビニル系粒子の添加量を２００質量部にした以外は上記実施例１と同様にして実施例７の手袋を得た。
【００９７】
［実施例８］
ポリ塩化ビニル系粒子の添加量を３００質量部にした以外は上記実施例１と同様にして実施例８の手袋を得た。
【００９８】
［実施例９］
ポリ塩化ビニル系粒子の添加量を５００質量部にした以外は上記実施例１と同様にして実施例９の手袋を得た。
【００９９】
［実施例１０］
ポリ塩化ビニル系粒子の粒子径を１８０μｍ以上２１２μｍ以下とした以外は上記実施例１と同様にして実施例１０の手袋を得た。なお、上記粒子径は篩を用いて分級した数値である。
【０１００】
［実施例１１］
ポリ塩化ビニル系粒子の粒子径を２１２μｍ以上２５０μｍ以下とした以外は上記実施例１と同様にして実施例１１の手袋を得た。なお、粒子径の測定方法は上記実施例９と同様である。
【０１０１】
［実施例１２］
ポリ塩化ビニル系粒子の粒子径を２５０μｍ以上３００μｍ以下とした以外は上記実施例１と同様にして実施例１２の手袋を得た。なお、粒子径の測定方法は上記実施例９と同様である。
【０１０２】
［比較例１］
ポリ塩化ビニル系粒子「ＺＥＳＴ（登録商標）２５００Ｚ、（新第一塩ビ株式会社製）」を添加しなかった以外は上記実施例１と同様にして比較例１の手袋を作製した。
【０１０３】
［実施例１３］
上記実施例１により得た手袋をアルミ製の手型に被せ、この手型及び手袋を下記表２記載のコーティング層形成材料に浸漬して引き上げ、２００℃の炉で１０分間加熱処理してコーティング層を固化させ、室温まで冷却した後、手型から離型して実施例１３の手袋を得た。なお、用いたコーティング層形成材料の粘度は、Ｖ６＝４５００ｍＰａ・ｓであった。
【０１０４】
【表２】
0005957206.tif 000003
【０１０５】
［実施例１４］
上記表２記載のコーティング層形成材料に、滑止粒子としてポリ塩化ビニル系粒子「ＺＥＳＴ（登録商標）１３００Ｚ（新第一塩ビ株式会社製）」（粒子径１２０〜１８０μｍ）５０質量部をさらに添加した以外は上記実施例１３と同様にして実施例１４の手袋を得た。
【０１０６】
［実施例１５］
上記表２記載のコーティング層形成材料をハンドミキサーで発泡させ、発泡倍率２００％とした以外は上記実施例１４と同様にして実施例１５の手袋を得た。
【０１０７】
［実施例１６］
上記実施例２により得た手袋を用いた以外は、上記実施例１３と同様にして実施例１６の手袋を得た。
【０１０８】
［比較例２］
上記比較例１で得られた手袋に、上記実施例１１と同様の方法によりコーティング層を形成して比較例２の手袋を得た。
【０１０９】
［比較例３］
実施例１で使用した編み手袋をアルミ製の手型に被せ、上記表２記載のコーティング層形成材料に前記手型及び手袋を浸漬して引き上げ、２００℃の炉で１分間の加熱処理を行い、さらに上記表２記載のコーティング層形成材料に前記手型及び手袋を再度浸漬して引き上げ、２００℃の炉で１０分間の加熱処理を行い、手型から手袋を離型することによって比較例３の手袋を得た。
【０１１０】
＜固着強度試験＞
上記実施例及び比較例で作製した手袋の凸状部の固着強度試験を行った。固着強度試験は、欧州統一規格ＥＮ３８８のＡｂｒａｓｉｏｎ  ｒｅｓｉｓｔａｎｃｅ試験に準拠して試験機器「Ｎｕ−Ｍａｒｔｉｎｄａｌｅ  ＡＡ−Ｋ０１（Ｊａｍｅｓ  Ｈ．Ｈｅａｌ＆ｃｏ．Ｌｔｄ．製）」を用いて行った。具体的には、上記実施例及び比較例で作製した各手袋の掌部中央より採取した試験片をＮｕ−Ｍａｒｔｉｎｄａｌｅで１００回ずつ研磨する毎に目視で確認し、凸状部の脱落が確認されるまでの研磨回数を測定した。研磨回数が多いほど凸状部の固着強度が高いことを意味する。なお、研磨用ペーパーは、Ｓａｉｎｔ−Ｇｏｂａｉｎ  Ａｂｒａｓｉｖｅｓ，  Ｉｎｃ．製ＮＯＲＴＯＮ  Ｏａｋｅｙ  １１７  Ｃａｂｉｎｅｔ  Ｑｕａｌｉｔｙ  Ｇｌａｓｓｐａｐｅｒ  ｇｒｉｔ  １００  ＧＲＡＤＥ  Ｆ２を用いて行った。結果を下記表３に示す。
【０１１１】
＜柔軟性試験＞
また、手袋の凸状部の柔軟性について官能評価を行った。具体的には、被験者１０名が上記実施例及び比較例で作製した各手袋を着用し、下記の評価基準に基づいて柔軟性について評価した。結果を下記表３及び表４に示す。
【０１１２】
（柔軟性の評価基準）
◎  ：柔軟性が有り、指の屈曲が極めて良好
○  ：柔軟性が有り、指の屈曲が良好
△  ：柔軟性が有り、指の屈曲に支障はない
×  ：柔軟性が無く、指の屈曲が困難
××：柔軟性が無く、指の屈曲が極めて困難
【０１１３】
＜加工性試験＞
また、突起物の加工性について評価を行った。具体的には、厚さ０．５ｍｍのステンレス板に直径３ｍｍの穴を散点状に開けた型を用いて、スクリーン加工により手袋外面に凸状部を形成する際に、穿孔内に凸状部形成材料を容易に充填することができたかどうか、離型し、固化した後、凸状部の形状が均一に形成されているかどうかについて総合的に評価した。結果を下記表３及び表４に示す。
【０１１４】
（加工性の評価基準）
◎  ：加工性が極めて良い
○  ：加工性が良い
△  ：加工性がやや悪いが加工できる
×  ：加工性が悪い
××：加工性が極めて悪い
【０１１５】
【表３】
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【０１１６】
上記表３の結果より、凸状部にフィラーを含有する実施例１〜１２の手袋は、凸状部にフィラーを含有しない比較例１の手袋よりも摩耗回数が増えており、耐摩耗性が向上していることが分かる。また、５本の指部のうち親指以外の四指の近位指節間関節相当箇所を除いて凸状部を施した実施例２の手袋は、近位指節間関節相当箇所にも凸状部が施されている実施例１及び実施例３〜１２の手袋に比して柔軟性が向上している。また、凸状部にフィラーを含有しない比較例１の手袋は、凸状部の形成が非常に困難で加工性が悪く、実施例１〜１２の手袋のように凸状部にフィラーを含有することで加工性が向上することが分かる。しかし、フィラーの添加量やフィラーの粒子径によっては、型の孔に凸状部形成材料を充填し難くなったり（実施例９）、凸状部の天面を平坦に形成し難くなったり（実施例１２）、加工性がやや低下している。
【０１１７】
【表４】
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【０１１８】
上記表４の結果より、凸状部及び手袋本体の表面を被覆するコーティング層がさらに積層されている実施例１３〜１６の手袋は、上記実施例１の手袋よりも摩耗回数が増えており、耐摩耗性が向上していることが分かる。また、コーティング層形成材料を発泡させた実施例１５、及び５本の指部のうち親指以外の四指の近位指節間関節相当箇所を除いて凸状部を施した実施例２の手袋を用いた実施例１６は、実施例１３及び実施例１４の手袋に比して柔軟性がより向上していることが分かる。さらに、比較例１の手袋を用いた比較例２は、比較例１と同様に加工性が極めて悪く、コーティング層を２層積層した比較例３は柔軟性が低下した。
【産業上の利用可能性】
【０１１９】
以上のように、耐摩耗性及び柔軟性に優れ、長期間使用してもグリップ力の低下が少ない本発明の手袋は、例えば工場等において作業者が着用したり、運搬作業に際して作業者が着用したり、ドライブに際してドライバーが着用する等、種々の目的で用いることができる。
【符号の説明】
【０１２０】
１  手袋
２  手袋本体
３  凸状部
４  フィラー
５  基材
６  コーティング層
７  滑止粒子
８  空隙部
１１  手袋
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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