(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
トレッド部において、タイヤ周方向に延びる周方向溝若しくは前記トレッド部のタイヤ幅方向の端部と、前記タイヤ幅方向の長さが前記タイヤ幅方向における前記トレッド部の長さの３０％以上となるように構成された前記タイヤ幅方向に延びる幅方向溝とによって区画化された複数の陸部を有するタイヤであって、
前記幅方向溝は、タイヤ赤道線の少なくとも片側において、少なくとも１つのタイヤ回転方向の反対方向に屈曲するように構成されている屈曲部を有し、
複数のベルト層を具備しており、
前記屈曲部の少なくとも１つは、前記ベルト層を構成するコードと前記タイヤ周方向となす角度が最も小さいベルト層の端部に対応するタイヤ幅方向位置の近傍に設けられており、
前記トレッド部の平面視において、前記幅方向溝は、前記幅方向溝のタイヤ幅方向に対する傾斜角が前記屈曲部の頂点に近づくにつれて大きくなるように、曲線状に湾曲することを特徴とするタイヤ。
【請求項２】
前記幅方向溝は、前記タイヤ赤道線の少なくとも片側において、少なくとも２つの前記屈曲部を有しており、
前記幅方向溝は、２つの前記屈曲部の間において、前記タイヤ幅方向に対して概平行になるように形成されている平坦部を有することを特徴とする請求項１に記載のタイヤ。
【請求項３】
前記平坦部と交差し前記タイヤ周方向に延びる周方向細溝が設けられていることを特徴とする請求項２に記載のタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、タイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、図１に示すように、トレッド部１０において、２枚の保護ベルト１１Ａ/１１Ｂからなる保護ベルト層１１、２枚の主交錯ベルト１２Ａ/１２Ｂからなる主交錯ベルト層１２、及び、２枚の小交錯ベルト１３Ａ/１３Ｂからなる小交錯ベルト層１３を有する重荷重用のタイヤ１が知られている（例えば、特許文献１及び２参照）。
【０００３】
図１に示すように、かかるタイヤ１では、主交錯ベルト層１２は、小交錯ベルト層１３のタイヤ径方向外側に配置されており、保護ベルト層１１は、主交錯ベルト層１２のタイヤ径方向外側に配置されている。
【０００４】
例えば、かかるタイヤ１では、小交錯ベルト層１３を構成するコードとタイヤ周方向Ｌとがなす角度は、４〜１０°であり、主交錯ベルト層１２を構成するコードとタイヤ周方向Ｌとがなす角度は、１８〜３５°であり、保護交錯ベルト層１１を構成するコードとタイヤ周方向Ｌとがなす角度は、２２〜３３°である。
【０００５】
したがって、かかるタイヤ１のトレッド部１０において、タイヤ赤道線ＣＬ近傍の領域（センター領域）では、タイヤ幅方向Ｗの端部近傍の領域（ショルダー領域）と比べて、各ベルト層を構成するコードとタイヤ周方向Ｌとなす角度が小さい。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特許第４６７７３０７号
【特許文献２】特許第４６２８０８０号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
上述のタイヤ１において、ベルト層を構成するコードとタイヤ周方向Ｌとがなす角度が大きい領域では、ベルト張力が小さくなるため、かかる領域は、タイヤ周方向Ｌに大きく収縮する。
【０００８】
その結果、かかるタイヤ１が回転すると、タイヤ周方向Ｌにおけるタイヤ幅方向Ｗの端部近傍の領域は、タイヤ周方向Ｌに大きく収縮するため、タイヤ周方向Ｌにおけるタイヤ赤道線ＣＬ近傍の領域の長さは、タイヤ周方向Ｌにおけるタイヤ幅方向Ｗの端部近傍の領域の長さよりも長くなる。
【０００９】
したがって、かかるタイヤ１が回転すると、タイヤ赤道線ＣＬ近傍の領域では、タイヤ回転方向の力（ドライビング力）が発生し、タイヤ幅方向Ｗの端部近傍の領域では、タイヤ回転方向の反対方向の力（ブレーキング力）が発生するため、両領域の境界付近で剪断力が発生する。
【００１０】
さらに、かかるタイヤ１に対して、内圧が加えられた後、荷重が加えられた場合には、タイヤ赤道線ＣＬ近傍の領域とタイヤ幅方向Ｗの端部近傍の領域との間で、タイヤ径方向における変形の度合いが異なるため、両者の境界付近で剪断力が発生する。
【００１１】
特に、かかるタイヤ１が、操舵軸に装着された際には、舵角によるタイヤ幅方向Ｗの力が加えられ、かかるタイヤ１が、制動力が働く軸に装着された際には、制動力が加えられることで、より一層、剪断力が大きくなる。
【００１２】
特に、かかる現象は、タイヤ幅方向Ｗにおける陸部の長さがタイヤ幅方向Ｗにおけるトレッド部１０の長さの３０％以上となるように構成されている重荷重用のタイヤ１において顕著になる。
【００１３】
そこで、本発明は、上述の課題に鑑みてなされたものであり、タイヤ赤道線ＣＬ近傍の領域とタイヤ幅方向Ｗの端部近傍の領域との間で発生する剪断力を低減することができるタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明の第１の特徴は、トレッド部において、タイヤ周方向に延びる周方向溝若しくは前記トレッド部のタイヤ幅方向の端部と、前記タイヤ幅方向の長さが前記タイヤ幅方向における前記トレッド部の長さの３０％以上となるように構成された前記タイヤ幅方向に延びる幅方向溝とによって区画化された複数の陸部を有するタイヤであって、前記幅方向溝は、タイヤ赤道線の少なくとも片側において、少なくとも１つのタイヤ回転方向の反対方向に屈曲するように構成されている屈曲部を有することを要旨とする。
【００１５】
本発明の第１の特徴において、複数のベルト層を具備しており、前記屈曲部の少なくとも１つは、前記ベルト層を構成するコードと前記タイヤ周方向となす角度が最も小さいベルト層の端部に対応するタイヤ幅方向位置の近傍に設けられていてもよい。
【００１６】
本発明の第１の特徴において、前記幅方向溝は、前記タイヤ赤道線の少なくとも片側において、少なくとも２つの前記屈曲部を有しており、前記幅方向溝は、２つの前記屈曲部の間において、前記タイヤ幅方向に対して概平行になるように形成されている平坦部を有していてもよい。
【００１７】
本発明の第１の特徴において、前記平坦部と交差し前記タイヤ周方向に延びる周方向細溝が設けられていてもよい。
【発明の効果】
【００１８】
以上説明したように、本発明によれば、タイヤ赤道線ＣＬ近傍の領域とタイヤ幅方向Ｗの端部近傍の領域との間で発生する剪断力を低減することができるタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１９】
【図１】本発明の第１の実施形態に係るタイヤのタイヤ径方向に沿いタイヤ周方向に直交する断面図である。
【図２】本発明の第１の実施形態に係るタイヤのベルト構成について説明するための図である。
【図３】本発明の第１の実施形態に係るタイヤにおけるトレッド踏面の一部の平面図である。
【図４】本発明の第１の実施形態に係るタイヤによって奏することができる効果について説明するための図である。
【図５】本発明の変更例１に係るタイヤにおけるトレッド踏面の一部の平面図である。
【図６】本発明の変更例２に係るタイヤにおけるトレッド踏面の一部の平面図である。
【図７】本発明の変更例３に係るタイヤにおけるトレッド踏面の一部の平面図である。
【図８】本発明の変更例４に係るタイヤにおけるトレッド踏面の一部の平面図である。
【図９】本発明の変更例５に係るタイヤにおけるトレッド踏面の一部の平面図である。
【図１０】本発明の変更例６に係るタイヤにおけるトレッド踏面の一部の平面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２０】
（本発明の第１の実施形態）
図１乃至図４を参照して、本発明の第１の実施形態に係るタイヤ１について説明する。
【００２１】
図１に、本実施形態に係るタイヤ１のタイヤ径方向に沿いタイヤ周方向に直交する断面図を示し、図３に、本実施形態に係るタイヤ１におけるトレッド踏面の一部の平面図を示す。
【００２２】
本実施形態では、タイヤ１の一例として、重荷重用のタイヤ１について説明するが、本発明は、かかるタイヤに限定されるものではない。
【００２３】
図１に示すように、本実施形態に係るタイヤ１では、タイヤ幅方向Ｗにおける陸部４０の長さＷ２が、タイヤ幅方向Ｗにおけるトレッド部１０の長さＷ１の３０％以上となるように構成されている。
【００２４】
また、本実施形態に係るタイヤ１は、複数のベルト層を具備している。具体的には、本実施形態に係るタイヤ１は、図１及び図２に示すように、トレッド部１０において、２枚の保護ベルト１１Ａ/１１Ｂからなる保護ベルト層１１、２枚の主交錯ベルト１２Ａ/１２Ｂからなる主交錯ベルト層１２、及び、２枚の小交錯ベルト１３Ａ/１３Ｂからなる小交錯ベルト層１３を具備する。
【００２５】
図１及び図２に示すように、かかるタイヤ１では、主交錯ベルト層１２は、小交錯ベルト層１３のタイヤ径方向外側に配置されており、保護ベルト層１１は、主交錯ベルト層１２のタイヤ径方向外側に配置されている。
【００２６】
例えば、図２に示すように、かかるタイヤ１では、小交錯ベルト層１３を構成するコードとタイヤ周方向Ｌとがなす角度は、４〜１０°であり、主交錯ベルト層１２を構成するコードとタイヤ周方向Ｌとがなす角度は、１８〜３５°であり、保護交錯ベルト層１１を構成するコードとタイヤ周方向Ｌとがなす角度は、２２〜３３°である。
【００２７】
また、本実施形態に係るタイヤ１は、図３に示すように、トレッド部１０において、タイヤ周方向Ｌに延びる周方向溝３０若しくはトレッド部１０のタイヤ幅方向Ｗの端部１０Ｅと、タイヤ幅方向Ｗに延びる幅方向溝２０とによって区画化された複数の陸部４０を具備している。
【００２８】
ここで、例えば、周方向溝３０は、溝幅１０ｍｍ以下であり、幅方向溝は、５０ｍｍ以下であることが好ましい。なお、かかる陸部４０には、５０ｍｍ以下の周方向に延びる１本又は複数本の周方向細溝（サイプ）（後述する図８及び図１０における周方向細溝７０）が設けられていてもよい。
【００２９】
なお、かかる周方向細溝のタイヤ径方向の深さは、周方向溝３０及び幅方向溝２０のタイヤ径方向の深さよりも浅い。
【００３０】
ここで、摩耗性に着目する場合には、かかる周方向溝３０の幅（タイヤ幅方向Ｗの長さ）は、力が加わった際に陸部４０同士が支え合うため、１０ｍｍ以下がよい。
【００３１】
一方、放熱性に着目する場合には、かかる周方向溝３０の幅（タイヤ幅方向Ｗの長さ）は、１０ｍｍよりも大きい方がよい。
【００３２】
また、本実施形態に係るタイヤ１では、タイヤ幅方向Ｗにおける幅方向溝２０の長さが、タイヤ幅方向Ｗにおけるトレッド部１０の長さＷ１の３０％以上となるように構成されている。
【００３３】
さらに、本実施形態に係るタイヤ１では、各陸部４０（幅方向溝２０）のピッチＰは、５０ｍｍ以上となるように構成されていてもよい。
【００３４】
また、本実施形態に係るタイヤ１では、図３に示すように、幅方向溝２０は、タイヤ赤道線ＣＬの少なくとも片側において、少なくとも１つのタイヤ回転方向Ｒの反対方向に屈曲するように構成されている屈曲部５０Ａ/５０Ｂを有するように構成されている。
【００３５】
図３の例では、幅方向溝２０は、タイヤ赤道線ＣＬの左側において、１つの屈曲部５０Ａを有し、タイヤ赤道線ＣＬの右側において、１つの屈曲部５０Ｂを有している。
【００３６】
ここで、幅方向溝２０は、タイヤ赤道線ＣＬの左側（或いは、右側）のみにおいて、１つの屈曲部５０Ａ（或いは、５０Ｂ）を有していてもよい。
【００３７】
また、幅方向溝２０は、図３に示す２つの屈曲部５０Ａ/５０Ｂに加えて、別の屈曲部を更に有するように構成されていてもよい。
【００３８】
また、全ての幅方向溝２０が、上述の屈曲部を有するように構成されていてもよいし、所定の幅方向溝２０のみが、上述の屈曲部を有するように構成されていてもよい。
【００３９】
なお、幅方向溝２０は、図３に示すように、タイヤ赤道線ＣＬにおいて連続するように構成されていてもよい、タイヤ赤道線ＣＬにおいて連続しないように構成されていてもよい。
【００４０】
図３の例では、幅方向溝２０は、タイヤ赤道線ＣＬにおいて連続しており、タイヤ赤道線ＣＬにおいて、タイヤ回転方向Ｒに屈曲するように構成されている。
【００４１】
ここで、上述の屈曲部５０Ａ/５０Ｂによって、タイヤ赤道線ＣＬの両側に配置されている陸部４０のうちの少なくとも一方の蹴出側に、窪み（凹部）が形成されることになる。
【００４２】
また、上述の屈曲部５０Ａ/５０Ｂによって、タイヤ赤道線ＣＬの両側に配置されている陸部４０のうちの少なくとも一方の踏込側に、突部（凸部）が形成されることになる。
【００４３】
なお、図３に示すように、本実施形態に係るタイヤ１は、かかるタイヤ１の回転方向Ｒを特定する方向性パターンを有するものとする。すなわち、本実施形態に係るタイヤ１では、ホイールに対するタイヤ１の装着方向が決まっているものとする。
【００４４】
例えば、本実施形態に係るタイヤ１では、屈曲部５０Ａ/５０Ｂにおいて屈曲した幅方向溝２０は、トレッド踏面の平面視において、タイヤ周方向Ｌに対して０°〜８０°傾斜し、タイヤ幅方向Ｗに対して０°〜８０°傾斜するように形成されていてもよい。
【００４５】
ここで、トレッド踏面におけるタイヤ幅方向Ｗの端部１０Ｅ近傍の領域において、かかる幅方向溝２０のタイヤ幅方向Ｗに対する傾斜角は、緩やかになるように構成されていてもよい。
【００４６】
かかる場合、本実施形態に係るタイヤ１において、陸部４０は、図３に示すように、トレッド踏面の平面視において、矢羽状の形状を有している。
【００４７】
また、本実施形態に係るタイヤ１では、図１及び図３に示すように、屈曲部５０Ａ/５０Ｂは、ベルト層を構成するコードとタイヤ周方向Ｌとなす角度が最も小さいベルト層（すなわち、小交錯ベルト層１３）の端部に対応するタイヤ幅方向位置Ａの近傍に設けられていてもよい。
【００４８】
ここで、「タイヤ幅方向位置Ａの近傍」とは、例えば、トレッド踏面におけるタイヤ幅方向Ｗの端部１０Ｅからタイヤ１の幅（タイヤ幅方向Ｗの長さ）の１/４の距離にある地点を中心として、タイヤ幅方向Ｗにおいて陸部４０の幅（タイヤ幅方向Ｗの長さ）の１/３以内の距離にある領域である。
【００４９】
例えば、タイヤ幅方向位置Ａとタイヤ赤道線ＣＬとの間のタイヤ幅方向Ｗにおける長さＷ３は、タイヤ幅方向Ｗにおけるトレッド部１０の長さＷ１の約１/４であってもよい。
【００５０】
本実施形態に係るタイヤ１のトレッド部１０において、小交錯ベルト層１３の端部よりもタイヤ幅方向Ｗの端部側の領域Ａ２では、小交錯ベルト層１３の端部よりもタイヤ赤道線ＣＬ側の領域Ａ１と比べて、各ベルト層を構成するコードとタイヤ周方向Ｌとなす角度が大きい。
【００５１】
すなわち、かかるタイヤ１のトレッド部１０において、小交錯ベルト層１３の端部よりもタイヤ幅方向Ｗの端部側の領域Ａ２では、小交錯ベルト層１３の端部よりもタイヤ赤道線ＣＬ側の領域Ａ１と比べて、ベルト張力が小さい。
【００５２】
その結果、かかるタイヤ１のトレッド部１０において、小交錯ベルト層１３の端部よりもタイヤ幅方向Ｗの端部側の領域Ａ２は、小交錯ベルト層１３の端部よりもタイヤ赤道線ＣＬ側の領域Ａ１と比べて、タイヤ周方向Ｌに大きく収縮するため、タイヤ周方向Ｌにおける領域Ａ１の長さは、タイヤ周方向Ｌにおける領域Ａ２の長さよりも長くなる。
【００５３】
したがって、かかるタイヤ１が回転すると、領域Ａ１では、タイヤ回転方向Ｒの力（ドライビング力）が発生し、領域Ａ２では、タイヤ回転方向Ｒの反対方向の力（ブレーキング力）が発生するため、領域Ａ１及び領域Ａ２の境界付近（すなわち、小交錯ベルト層１３の端部近傍の領域）で剪断力が発生する。
【００５４】
ここで、本実施形態に係るタイヤ１において、上述の屈曲部５０Ａ/５０Ｂを設けることによって、図４に示すように、かかる屈曲部５０Ａ/５０Ｂが設けられていないケースと比べて、陸部４０において発生するタイヤ回転方向Ｒの反対方向の力（ブレーキング力）Ｆ１が小さくなる。
【００５５】
その結果、領域Ａ１及び領域Ａ２の境界付近（すなわち、小交錯ベルト層１３の端部近傍の領域）で発生する剪断力を低減することができる。
【００５６】
また、本実施形態に係るタイヤ１において、上述の屈曲部５０Ａ/５０Ｂを設けることによって、図４に示すように、かかる屈曲部５０Ａ/５０Ｂが設けられていないケースと比べて、陸部４０において発生するタイヤ回転方向Ｒの力（ドライビング力）Ｆ２が大きくなる。
【００５７】
その結果、領域Ａ１及び領域Ａ２の境界付近（すなわち、小交錯ベルト層１３の端部近傍の領域）で発生する剪断力を低減することができる。
【００５８】
なお、本実施形態に係るタイヤ１において、求められる性能に応じて、更に、細溝（サイプ）や各種溝が設けられていてもよい。
【００５９】
（変更例１）
以下、図５を参照して、本発明の変更例１に係るタイヤ１について、上述の実施形態１に係るタイヤとの相違点に着目して説明する。
【００６０】
図５に示すように、本変更例１に係るタイヤ１において、屈曲部５０Ａ/５０Ｂによって屈曲した幅方向溝２０は、曲線状に湾曲するように構成されていてもよい。
【００６１】
本変更例１に係るタイヤ１によれば、屈曲部５０Ａ/５０Ｂの頂点５０Ｃの周辺領域において、幅方向溝２０のタイヤ幅方向Ｗに対する傾斜角が大きくになるように構成されているため、屈曲部５０Ａ/５０Ｂの頂点５０Ｃの周辺領域におけるドライビング効果が大きくなり、頂点５０Ｃの周辺領域以外の領域では、幅方向溝２０のタイヤ幅方向Ｗに対する傾斜角が小さくになるように構成されているため、頂点５０Ｃの周辺領域以外の領域において、ブレーキング効果を分散することができる。
【００６２】
（変更例２）
以下、図６を参照して、本発明の変更例２に係るタイヤ１について、上述の実施形態１に係るタイヤとの相違点に着目して説明する。
【００６３】
本変更例２に係るタイヤ１では、幅方向溝２０は、タイヤ赤道線ＣＬの少なくとも片側において、少なくとも２つの屈曲部５１Ａ１/５１Ａ２（或いは、５１Ｂ１/５１Ｂ２）を有している。
【００６４】
ここで、幅方向溝２０は、２つの屈曲部５１Ａ１/５１（或いは、５１Ｂ１/５１Ｂ２）の間において、タイヤ幅方向Ｗに対して概平行になるように形成されている平坦部６０Ａ（或いは、６０Ｂ）を有している。
【００６５】
本変更例１に係るタイヤ１によれば、２つの屈曲部５１Ａ１/５１（或いは、５１Ｂ１/５１Ｂ２）の間に平坦部６０Ａ（或いは、６０Ｂ）が設けられているため、平坦部６０Ａ/６０Ｂの全体においてドライビング力が発生する。
【００６６】
なお、実際のタイヤ１では、ある程度の範囲において、ドライビング力を発生する必要があるケースが想定されるため、このようなケースにおいて、平坦部６０Ａ/６０Ｂを設けることは、かかるタイヤ１の性能の改良に繋がる。
【００６７】
（変更例３）
以下、図７を参照して、本発明の変更例３に係るタイヤ１について、上述の実施形態１に係るタイヤとの相違点に着目して説明する。
【００６８】
図７に示すように、本発明の変更例３に係るタイヤ１では、幅方向溝２０は、タイヤ赤道線ＣＬにおいて連続しないように構成されている。
【００６９】
すなわち、本発明の変更例３に係るタイヤ１では、タイヤ赤道線ＣＬの両側に配置されている各陸部４０のピッチＰ１/Ｐ２が、ずれるように構成されていてもよい。
【００７０】
例えば、かかるピッチＰ１/Ｐ２のずれ量Δは、タイヤ周方向Ｌにおける各陸部４０の長さＬ１の２０％以下であってもよい。
【００７１】
本発明の変更例３に係るタイヤ１によれば、タイヤ周方向Ｌにおける剛性を均一化することができる。
【００７２】
（変更例４）
以下、図８を参照して、本発明の変更例４に係るタイヤ１について、上述の実施形態１に係るタイヤとの相違点に着目して説明する。
【００７３】
図８に示すように、加硫時の成形性の観点から、本発明の変更例４に係るタイヤ１では、陸部４０内に、タイヤ周方向Ｌに沿って、周方向細溝７０が設けられていてもよい。
【００７４】
例えば、かかる周方向細溝７０は、各陸部４０において、タイヤ赤道線ＣＬからタイヤ幅方向外側への距離が、０.５５Ｌ〜０.７０Ｌの領域内に形成されていてもよい。ここで、「Ｌ」は、タイヤ幅方向における各陸部４０の長さである。
【００７５】
なお、かかる周方向細溝７０は、屈曲部５０Ａ/５０Ｃの頂点５０Ｃ（或いは、頂点５０Ｃの周辺領域）と交差し、タイヤ周方向Ｌに延びるように構成されていてもよい。
【００７６】
（変更例５）
以下、図９を参照して、本発明の変更例５に係るタイヤ１について、上述の実施形態１に係るタイヤとの相違点に着目して説明する。
【００７７】
図９に示すように、本発明の変更例５に係るタイヤ１では、タイヤ赤道線ＣＬの両側に配置されている陸部４０Ａ/４０Ｂが、異なる形状を具備するように構成されていてもよい。
【００７８】
例えば、図９に示すように、本発明の変更例５に係るタイヤ１では、タイヤ赤道線ＣＬの両側に配置されている陸部４０Ａ/４０Ｂの幅（タイヤ幅方向Ｗにおける長さ）が、異なるように構成されていてもよい。
【００７９】
図９に示すように、タイヤ赤道線ＣＬの一方に配置されている陸部４０Ａ/４０Ｂの幅とタイヤ赤道線ＣＬの他方に配置されている各陸部４０の幅との比は、６：４〜９：１の範囲にあってもよい。
【００８０】
すなわち、本発明の変更例５に係るタイヤ１では、左側の陸部４０Ａのパターン及び右側の陸部４０ＢＡのパターンは、タイヤ赤道線に対して線対称になっていない。
【００８１】
本発明の変更例５に係るタイヤ１は、キャンバー角を付ける際に、タイヤ１の接地面の入力がタイヤ幅方向Ｗで異なる場合に有効である。
【００８２】
（変更例６）
以下、図１０を参照して、本発明の変更例６に係るタイヤ１について、上述の実施形態１に係るタイヤとの相違点に着目して説明する。
【００８３】
本発明の変更例６に係るタイヤ１では、幅方向溝２０は、タイヤ赤道線ＣＬの左側において、２つの屈曲部５１Ａ１/５１Ａ２を有し、タイヤ赤道線ＣＬの右側において、２つの屈曲部５１Ｂ１/５１Ｂ２を有している。
【００８４】
ここで、幅方向溝２０は、２つの屈曲部５１Ａ１/５１（或いは、５１Ｂ１/５１Ｂ２）の間において、タイヤ幅方向Ｗに対して概平行になるように形成されている平坦部６０Ａ（或いは、６０Ｂ）を有している。
【００８５】
また、本発明の変更例６に係るタイヤ１では、タイヤ赤道線ＣＬの左側において、平坦部６０Ａと交差しタイヤ周方向Ｌに延びる周方向細溝７０Ａが設けられており、タイヤ赤道線ＣＬの右側において、平坦部６０Ｂと交差しタイヤ周方向Ｌに延びる周方向細溝７０Ｂが設けられている。
【実施例】
【００８６】
次に、本発明の効果を明確にするために、比較例１及び実施例１に係るタイヤを用いて行った試験の結果について説明する。なお、本発明は、これらの例によって何ら限定されるものではない。
【００８７】
本実験において、実施例１に係るタイヤとしては、屈曲部５０Ａ/５０Ｂを有する幅方向溝２０を有する図３に示すラジアルタイヤを用い、比較例１に係るタイヤとしては、屈曲部５０Ａ/５０Ｂを有する幅方向溝２０を有しないラジアルタイヤを用いた。
【００８８】
また、本試験では、全てのラジアルタイヤのサイズを「１８５/７０Ｒ１４」とした。また、本試験では、特開平７-６３６５８号公報に記載の測定装置を用いて、速度５０ｍｍ/ｓ、荷重３.５ｋＮ、内圧０.１９ＭＰａとした状態で、図１に示すタイヤ幅方向位置Ａにおける摩耗エネルギーを測定した。
【００８９】
ここで、本試験で用いたリムの幅は、５-Ｊ×１４（ＪＡＴＭＡ規定の標準サイズ）とした。
【００９０】
かかる測定結果によれば、本発明の構成を具備する実施例１に係るタイヤは、比較例１に係るタイヤと比較すると、摩耗エネルギーが２０％程度低減した。
【００９１】
以上、上述の実施形態を用いて本発明について詳細に説明したが、当業者にとっては、本発明が本明細書中に説明した実施形態に限定されるものではないということは明らかである。本発明は、特許請求の範囲の記載により定まる本発明の趣旨及び範囲を逸脱することなく修正及び変更態様として実施することができる。従って、本明細書の記載は、例示説明を目的とするものであり、本発明に対して何ら制限的な意味を有するものではない。
【符号の説明】
【００９２】
１…タイヤ、１０…トレッド部、１１…保護ベルト層、１１Ａ、１１Ｂ…保護ベルト、１２…主交錯ベルト層、１２Ａ、１２Ｂ…主交錯ベルト、１３…小交錯ベルト層、１３Ａ、１３Ｂ…小交錯ベルト、２０…幅方向溝、３０…周方向溝、４０…陸部、５０Ａ、５０Ｂ、５１Ａ１、５１Ａ２、５１Ｂ１、５１Ｂ２…屈曲部、６０Ａ、６０Ｂ…平坦部、７０、７０Ａ、７０Ｂ…周方向細溝
【図１】
0005986789.tif 000002
【図２】
0005986789.tif 000003
【図３】
0005986789.tif 000004
【図４】
0005986789.tif 000005
【図５】
0005986789.tif 000006
【図６】
0005986789.tif 000007
【図７】
0005986789.tif 000008
【図８】
0005986789.tif 000009
【図９】
0005986789.tif 000010
【図１０】
0005986789.tif 000011