(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
電気自動車用充電装置と電力線を介して連結された電気自動車の電力線通信装置において、
前記電力線を介して前記電気自動車用充電装置に第１電圧信号を印加し、前記第１電圧信号に応答して前記電気自動車用充電装置から印加される時、新たに追加された雑音を含む第２電圧信号を測定し、前記測定された第２電圧信号と前記印加された第１電圧信号を比べて前記新たに追加された雑音情報を生成する雑音測定部と、
前記電気自動車用充電装置から伝送された複数の第１電力線信号を受信する通信モデムと、
前記複数の第１電力線信号が前記電気自動車用充電装置から伝送されながら減殺された複数の第２電力線信号を受信する信号測定部と、
前記生成した雑音情報及び前記受信した複数の第１及び第２電力線信号に基づいて信号減殺情報を生成する信号減殺補正部とを含み、
前記信号減殺情報は前記複数の第２電力線信号に対する前記複数の第１電力線信号の割合に関する情報を含み、
前記通信モデムは、
前記生成した信号減殺情報に含まれた周波数別第１電力線信号対第２電力線信号の大きさの比を分析して通信交換に有利な周波数帯域を利用して前記電気自動車用充電装置と通信交換を行う、電気自動車の電力線通信装置。
【請求項２】
前記生成した雑音情報が記憶された後、前記信号減殺情報の生成に利用される、請求項１に記載の電気自動車の電力線通信装置。
【請求項３】
前記信号測定部は、
前記受信された複数の第２電力線信号を前記信号減殺補正部に伝送する信号測定部を更に含む、請求項１又は請求項２に記載の電気自動車の電力線通信装置。
【請求項４】
前記雑音情報は前記第１電圧信号と前記第２電圧信号の差の値を含む第３電圧信号の強度に関する情報を含み、
前記第３電圧信号の強度に関する情報はデシベル（ＤＢ）単位の情報である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の電気自動車の電力線通信装置。
【請求項５】
前記信号減殺情報は前記電力線のチャネル状態又は電力線の雑音状態に応じて変わる値である、請求項１〜４のいずれか一項に記載の電気自動車の電力線通信装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、性能が向上された電力線通信装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
最近、環境破壊による地球温暖化と原油高などの問題で自動車業界では電気自動車の開発を急速に進めている。
【０００３】
現在、全世界のメジャー級自動車メーカは主な開発車両として電気自動車を製作するために研究開発を行っている。
【０００４】
電気自動車は排気ガスが全くなく、騒音が非常に小さい長所がある。電気自動車は１８７３年にガソリン自動車より先に製作されたが、蓄電器の重い重量、充電にかかる時間などの問題のため実用化されず、最近公害問題が深刻になるにつれ更に開発されている。しかし、再充電可能な蓄電池の使用回収の制限によって蓄電池自体のみでは長距離走行を確保できない問題点がある。よって、現在市場では化石燃料と蓄電池のように２つの動力源を使用するハイブリッド（Ｈｙｂｒｉｄ）自動車が北米地域を中心に活発に販売され使用されている。日本のトヨタ自動車（登録商標）のプリウス（登録商標）は代表的なハイブリッド自動車の一種である。プリウス（登録商標）はガソリンを使用するエンジンと車両のブレーキングの際に回収される運動エネルギーを電気エネルギーとして使用可能なオルタネータ（Ａｌｔｅｒｎａｔｏｒ）及びモータ（Ｍｏｔｏｒ）を有する。
【０００５】
一方、電気自動車の場合、再充電可能な蓄電池（即ち、二次電池の性能改善）と従来の電池特性とは異なる特性を有する燃料電池などを使用する方案が設けられている。それによって、電気自動車内部の蓄電池の充電と頻繁な交換周期による従来の問題点が次第に解決されつつある。
【０００６】
一般道路走行用電気自動車ではなく一部の小型電気自動車の場合には既に商用化されて活発に使用されている。例えば、ゴルフ場のゴルフカート、競技場の選手及び装備移動用車両、室内運転車両、室内掃除車両などに活発に使用されており、まもなく一般商用及び乗用車にも電気自動車の普及が急速に行われると予測されている。
【０００７】
電気自動車に具備される蓄電池は周期的に充電されるべきである。電気自動車用充電装置の場合には電力線を利用して電気を供給すると共にデータを伝達することができるため、近い将来に商用化が予想される電気自動車の利用に非常に役に立ち、ユーザが電力線を利用して車両に必要な各種マルチメディアデータを伝送することができる。
【０００８】
従来提示された電気自動車用充電装置の場合、電力線通信（ｐｏｗｅｒ  ｌｉｎｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ、以下「ＰＣＬ」と称する）技術を利用して電力線を介して受信されるデータ信号をデータ処理装置に伝達する。
【０００９】
電気自動車が普及されて商用化される場合、一般に商用電源アウトレット（Ｏｕｔｌｅｔ）を利用して電気自動車に具備された蓄電池を充電する。例えば、現在の給油所と類似した電気充電所が登場し、人々は電気充電所に具備された商用電源アウトレットを利用して電気自動車の蓄電池を充電するのである。この際、商用電源アウトレットは家庭や電気自動車充電所、建物の駐車場などから提供される一般的な商用電源連結手段である。一般に、商用電源アウトレットが設置される場所は周辺の雑音又は機械的騒音によって車両の充電中にデータ通信が行われることに非常に不適合した環境である。例えば、充電所と洗車場が同じ空間に位置する場合、洗車場で車両を洗浄するために駆動されるモータの騒音又は振動は車両の充電中に効果的で信頼性のあるデータ通信を行うことに非常に不適合な環境である。よって、車両の充電中に電力線を利用して信頼性が高く効果的にデータ信号を伝送するためには高い負荷干渉と雑音、信号歪曲などを克服可能な通信技術が適用されるべきである。
【００１０】
電気自動車（ＥＶ）と電気自動車充電器（ＥＶＳＥ）に通信標準として電力線通信方式のＩＳＯ  １５１１８標準が採択されており、特にＣＰＬＴ（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｐｉｌｏｔ  Ｌｉｎｅ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）に電力線通信を行う。ＥＶ製造会社とＥＶＳＥ製造会社は標準に合う電力線通信モデムの開発を行っている。しかし、ＩＳＯ  １５１１８標準では電力線通信モデムのＰＨＹ，ＭＡＣ，ＮＷＫ，Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎなどに技術を論議しており、電力線チャネルに関する要求条件はない状態である。それによってＥＶＳＥ，ＥＶの通信に影響を及ぼすチャネル特性は製造会社ごとに差があるため、電力線通信の信頼性が低下する原因になり得る。
【００１１】
しかし、従来の電気自動車用充電装置に適用されたＰＬＣ技術の場合、電力線に潜在する雑音（Ｎｏｉｓｅ）、高い負荷干渉、信号歪曲などによって上述したような環境でデータを信頼性が高く効果的に伝送することが難しい。
【００１２】
また、ＰＬＣ技術の場合、電力線に潜在された雑音のため通信品質はもちろん伝送速度と距離制限を解決する核心チップの技術開発が容易ではなく、通信可能距離（例えば、５マイル）に関する制約が存在するため途中に高出力ＰＬＣ増幅装置を設置すべきである。  そのため、インフラを構築するための初期コストが多くかかる短所があり、これは今後の技術開発課題の懸案となっている。
【００１３】
上述した理由で、従来のＰＬＣ技術を利用した自動車充電装置はユーザが遠隔地で車両に信頼性が高く効果的にデータを伝達することが容易ではないだけでなく、上述した問題を解決するために多くのコストがかかる問題点がある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１４】
本発明は上述した問題点を解決するために提案されたものであり、電力線チャネル特性を考慮してＣＰＬＴに信号を印加する前のチャネルを推定し、推定したデータに基づいて電力線信号を印加して、車両の充電中に従来のＰＬＣ技術を利用してデータ信号を伝送する際に発生する電力線に潜在する雑音、高い負荷干渉、データ信号の歪曲などを克服しデータ信号をより信頼性が高く効果的に伝送することができる電気自動車用充電装置を提供することをその目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１５】
本発明の実施例による電気自動車用充電装置と電力線を介して連結された電気自動車の電力線通信装置は、前記電力線を介して前記電気自動車用充電装置に第１電圧信号を印加し、前記第１電圧信号に応答して前記電気自動車用充電装置から出力される第２電圧信号を受信し、前記受信した第２電圧信号と前記出力された第１電圧信号を比較した結果に関する情報を含む雑音情報を生成する雑音測定部と、前記電気自動車用充電装置から複数の電力線信号を受信し、前記生成した雑音情報及び前記受信した複数の電力線信号に基づいて信号減殺情報を生成する信号減殺補正部と、前記生成した信号減殺情報に基づいて前記電気自動車用充電装置と通信交換を行う通信モデムと、を含む。
【発明の効果】
【００１６】
電気自動車と電気自動車用充電装置との間の変化した電力線チャネル特性に合わせてチャネルを推定し、補正したデータを電力線に印加して電力線通信性能を向上することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１７】
【図１】本発明の実施例による電力線通信装置を示すブロック構成図である。
【図２】本発明の一実施例による信号減殺情報を示すグラフである。
【図３】本発明の一実施例による電力線通信装置の動作方法に関するフローチャートである。
【図４】本発明の他の一実施例による電力線通信装置を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１８】
以下、本発明の具体的な実施例を図面と共に詳細に説明する。しかし、本発明の思想が提示される実施例に制限されるとは限らず、他の構成要素の追加、変更、削除などによって退歩的な他の発明や本発明の思想の範囲内に含まれる他の実施例を容易に提案することができる。
【００１９】
本発明を説明するに当たって、関連する公知機能に関する具体的な説明が本明細書の要旨を不明確にする恐れがあると判断される場合にはその詳細な説明を省略する。また、本明細書の説明過程で利用される数字（例えば、第１、第２など）は一つの構成要素を他の構成要素と区分するための識別記号に過ぎない。
【００２０】
本発明で使用される用語はできるだけ現在広く使用されている一般的な用語を選択しているが、特定の場合には出願人が任意に選定した用語もあり、この場合には該当する発明を実施するための形態の部分にその意味を詳細に記載しているため、単純な用語の名称ではなく用語が有する意味として本発明を把握すべきであることを明らかにする。
【００２１】
また、本明細書で一構成要素が他の構成要素と「連結される」か「接続される」などと言及される場合には、前記一構成要素が前記他の構成要素と直接連結されるか又は直接接続されることもあるが、特に反対の記載がない限りその中間に他の構成要素を媒介して連結されるか又は接続されることもあると理解すべきである。
【００２２】
即ち、以下の説明において、単語「含む」は列挙したものとは異なる構成要素又はステップの存在を排除しない。
【００２３】
以下、本発明の実施例を添付した図面を参照して詳細に説明する。本発明を説明するに当たって、全体的な理解を容易にするために図面符号に関係なく同じ手段に対しては同じ参照番号を使用している。
【００２４】
図１は、本発明の電気自動車及び電気自動車用充電装置内に含まれた複数の電力線通信装置１，２及び２つの装置の間の電力線を示す回路図である。
【００２５】
図１に示したように、電気自動車と電気自動車用充電装置は電力線で連結される。
【００２６】
電気自動車と電気自動車用充電装置は電力線を介して通信する。
【００２７】
電気自動車と電気自動車用充電装置が互いに通信するに当たって、規格プロトコールであるＩＳＯ−１５１１８の通信技術が常用される。
【００２８】
ＩＳＯ−１５１１８とは電気自動車の通信標準あり、ＩＳＯ−１５１１８−３はＭＡＣ層とＰＨＹ層の電力線通信について定義している。
【００２９】
電力線通信装置１は雑音測定部１０４、信号測定部１０２、信号減殺補正部１０１及び通信モデム１０３を含む。
【００３０】
雑音測定部１０４は信号減殺補正部１０１と一つのモジュールで構成される。
【００３１】
電気自動車内の電力線通信装置１は電気自動車用充電装置内の電力線通信装置２と同じく構成されており、同じ動作方法によって動作するため、以下では電気自動車内の電力線通信装置１の動作方法のみについて説明し、電気自動車用充電装置内の電力線通信装置２の動作方法は省略する。
【００３２】
雑音測定部１０４は電力線内の雑音に関する情報である電力線雑音情報を生成する。
電力線雑音情報を生成する方法の例を以下に説明する。
【００３３】
雑音測定部１０４は電力線を介して電気自動車用充電装置に第１電圧信号（例えば、振動数１Ｈｚ及び最大値５Ｖを有する正弦波信号）を印加する。第１電圧信号を印加した後、雑音測定部１０４は電力線を介して電気自動車用充電装置から印加される雑音を含む第２電圧信号を測定する。雑音測定部１０４は印加した第１電圧信号と測定した第２電圧信号を比較し、第１電圧信号から第２電圧信号に新たに追加された雑音信号のみを別に獲得する。
【００３４】
即ち、雑音信号は、（第２電圧信号）−（第１電圧信号）＝第３電圧信号と定義される。
【００３５】
電力線雑音情報はこのように獲得した全ての雑音信号に対する周波数領域で各周波数別信号強度に関する情報をデシベル（ＤＢ）単位で含む。
【００３６】
雑音測定部１０４は電力線雑音情報を生成した後、生成した電力線雑音情報をメモリ（図示せず）に記憶する。
【００３７】
電気自動車通信モデム１０３は電気自動車用充電装置と電力線信号を交換する。
【００３８】
電気自動車用充電装置の通信モデム２０３は電気自動車の信号測定部１０２に複数の第１電力線信号を出力し、複数の第１電力線信号が出力されると電気自動車の信号測定部１０２は出力された複数の第１電力線信号が電力線を介して伝送されながら減殺された信号である複数の第２電力線信号を受信する。
【００３９】
電気自動車用充電装置の通信モデム２０３は複数の第１電力線信号を電気自動車の信号測定部１０２に出力すると共に電気自動車の通信モデム１０３に複数の第１電力線信号に関する情報を伝送する。
【００４０】
複数の電力線の例として、同じ振幅を有して互いに異なる周波数を使用する電力線信号が挙げられる。
【００４１】
複数の電力線信号に関する情報については詳細に後述する。
【００４２】
電力線を介して出力されながら減殺された複数の第２電力線信号を受信（又は測定）した後、信号測定部１０２は受信（又は測定）された複数の第２電力線信号を信号減殺補正部１０１に伝達する。
【００４３】
電気自動車内の通信モデム１０３は減殺されて電気自動車に受信される前に電気自動車用充電装置の通信モデム２０３から出力される複数の第１電力線信号に関する情報を前記電気自動車用充電装置から受信し、受信した複数の第１電力線信号情報を信号減殺補正部１０１に伝送する。
【００４４】
第１電力線信号情報は電気自動車用充電装置の通信モデム２０３から出力されて減殺された状態で電気自動車に受信される前に電気自動車用充電装置の通信モデム２０３から出力される複数の第１電力線信号に対する周波数領域での各周波数の各信号強度に関する情報をデシベル単位で含む。
【００４５】
一方、電気自動車の信号減殺補正部１０１は受信された複数の第２電力線信号に関する情報を生成し、前記第２電力線信号情報は電気自動車用充電装置の通信モデム２０３から出力されて減殺された状態で電気自動車に受信される複数の第２電力線信号に対する周波数領域での各周波数の各信号強度に関する情報をデシベル単位で含む。
【００４６】
信号減殺補正部１０１は電気自動車内の通信モデム１０３から複数の第１電力線信号情報を受信し、電力線雑音情報、複数の第１電力線信号情報及び第２電力線信号情報に基づいて信号減殺情報を生成する。
【００４７】
信号減殺情報を生成し、生成した信号減殺情報に基づいて通信交換を行うことで、電気自動車の電力線通信装置は電気自動車と電気自動車用充電装置間の通信交換において信頼性を確保し安全性を提供することができる。
【００４８】
信号減殺情報とは、複数の第２電力線信号に対する複数の第１電力線信号の大きさの割合に関する情報である。
【００４９】
即ち、信号減殺情報は電力線を介して受信される前の電気自動車用充電装置から出力された第１電力線信号対電力線を介して電気自動車に受信される第２電力線信号の比を周波数領域で示したグラフである。
【００５０】
信号減殺情報は電力線の状態又は電力線のチャネル状態、特に電力線内の雑音に応じて変わる値である。
【００５１】
信号減殺情報の一つの例が図２に示されている。
【００５２】
更に図１を参照すると、信号減殺補正部１０１は信号減殺情報を生成して電気自動車内の通信モデム１０３に伝送する。
【００５３】
信号減殺補正部１０１から信号減殺情報を伝送された後、電気自動車内の通信モデム１０３は信号減殺情報に基づいて電気自動車用充電装置内の通信モデム２０３と通信交換を行う。
【００５４】
電気自動車に内の通信モデム１０３は信号減殺情報に基づいて通信交換をするに当たって、信号減殺情報に含まれた電力線信号の周波数別第１電力線信号対第２電力線信号の大きさの比を分析して通信交換おいてどの帯域の周波数を利用して通信交換をすることが有利であるのかを判断し、判断結果、通信交換に有利な周波数大域を利用して通信交換を行う。
【００５５】
通信交換に関する動作方法の例としてＩＳＯ−１５１１８による通信方法があるが、それに限ることはない。
【００５６】
信号減殺情報に基づくことで、通信モデム１０３は電力線内の雑音情報を考慮して通信交換を行うことができる。
【００５７】
以下、図３を参照して本発明の電力線通信方法について説明する。
【００５８】
電気自動車と電気自動車用充電装置が電力線を介して連結されることを感知する（Ｓ３０１）。
【００５９】
電気自動車と電気自動車用充電装置が電力線を介して連結されると、雑音測定部１０４は電力線内の雑音に関する情報である電力線雑音情報を生成し電力線雑音情報をメモリ（図示せず）に記憶する（Ｓ３０３）。
【００６０】
雑音測定部１０４で電力線雑音情報を生成する方法は上述したようである。
【００６１】
雑音情報をメモリに記憶した後、電気自動車用充電装置内の通信モデム２０３から電気自動車内の通信モデム１０３及び信号測定部１０２に電力線信号が伝送されると、信号測定部１０２は受信した電力線信号を信号減殺補正部１０１に伝達する（Ｓ３０５）。
【００６２】
電力線信号が伝送されると信号減殺補正部１０１はメモリから電力線雑音情報を獲得し、電力線雑音情報と電力線信号に基づいて電力線に関する信号減殺情報を生成する（Ｓ３０７）。
【００６３】
信号減殺補正部１０１は生成した信号減殺情報を通信モデム１０３に伝達する（Ｓ３０９）。
【００６４】
通信モデム１０３は信号減殺情報を伝達され、信号減殺情報を反映して電気自動車用充電装置内の通信モデム２０３と通信交換を行う。
【００６５】
以下、図４を参照して電気自動車及び電気自動車用充電装置内に各電力線通信装置１，２が通信交換を行う方法について説明する。
【００６６】
図４に示したように、電気自動車及び電気自動車用充電装置は電力線（ＣＰＬＴ  ｌｉｎｅ）及び接地部分（ＰＥ（ＧＮＤ））で接続されている。
【００６７】
電気自動車用充電装置はオシレータ（Ｏｓｃｉｌｌａｔｏｒ）を含む。オシレータは、例えば１２ボルト（Ｖ）の大きさを有する交流電圧信号（又は電力線信号）を発生する。また、例えばオシレータは１ｋＨｚの周波数で交流電圧信号を発生するが、それについては限定しない。
【００６８】
電気自動車用充電装置のオシレータの上端部にはＲ１抵抗（例えば、１ｋオーム）が接続される。Ｒ１抵抗はオシレータから出力される交流電圧信号を電力線が位置する方向に伝達する通路となる。
【００６９】
Ｒ１抵抗の右側にはＣｓコンデンサ（例えば、２００ピコファラッド（ｐＦ））が接続される。Ｃｓコンデンサは交流電圧信号を整流する動作を行う。
【００７０】
Ｃｓコンデンサの上端及び下端部にはＲＭ抵抗（例えば、１０ｋオーム）とＲＭ抵抗の下端部に接続されたＣＭコンデンサ（例えば、１００ピコファラッド（ｐＦ））が直列に接続される。ＲＭ抵抗及びＣＭコンデンサの間には伝達される予め整流された交流電圧信号の状態又はその大きさを測定するための測定部が含まれるが、それについては限定しない。
【００７１】
ＲＭ抵抗の上端部にはＲｄａｍｐ抵抗（例えば、２２０オーム）及びＬインダクタ（例えば、２２０マイクロヘンリー）が並列に連結されるが、それについては限定しない。
【００７２】
Ｒｄａｍｐ抵抗及びＬインダクタはオシレータから出力された交流電圧信号を電力線及び接地部分に伝達する。
【００７３】
ＲＭ抵抗及びＬインダクタの他端には電力線が接続される。
【００７４】
電力線及び接地部分の電気自動車用充電装置端には電力線通信装置２及びＰＬＣチップセット（ＰＬＣ  Ｃｈｉｐｓｅｔ）部がそれぞれ並列に接続される。
【００７５】
ＰＬＣチップセット部は２つのコンデンサ（例えば、２．７ナノファラッド（ｎＦ））、２つのコンデンサの間に直列に接続された変圧器及びＰＬＣチップセットを含む。
【００７６】
ＰＬＣチップセットが変圧器及び２つのコンデンサを介して電力線及び設置部を介して電気自動車側に第１電圧信号を伝送すると、電力線通信装置２は第１電圧信号及び第２電圧信号に対応して出力された第２電圧信号に基づいて電力線の雑音情報を生成する。
【００７７】
電力線及び接地部分の電気自動車側端には電気自動車電力線通信装置１及びＰＬＣチップセット部が接続される。
【００７８】
電気自動車電力線通信装置１及びＰＬＣチップセット部の動作は電気自動車用充電装置の電力線通信装置２及びＰＬＣチップセット部の動作と同じであるため、以下では省略する。
【００７９】
電気自動車の電力線通信装置１及びＰＬＣチップセット部は並列に接続されている。
【００８０】
電気自動車の電力線通信装置１及びＰＬＣチップセット部の右側上端にはＲｄａｍｐ抵抗（例えば、２２０オーム）及びＬインダクタ（例えば、２００マイクロヘンリー）が並列に連結された部分が接続される。
【００８１】
Ｒｄａｍｐ抵抗及びＬインダクタは電力線を介して伝達された第１電圧信号及びオシレータから伝達された交流電圧信号を伝達する通路の役割をするが、それについては限定しない。
【００８２】
Ｒｄａｍｐ抵抗及びＬインダクタの右側端にはＲＭ抵抗（例えば、１０ｋオーム）及びＣＭコンデンサ（例えば、１００ピコファラッド（ｐＦ））が接続され、電気自動車用充電装置から伝達された第１電圧信号及び交流電圧信号を整流する動作を行う。
【００８３】
ＲＭ抵抗の上端部分及びＣＭコンデンサの下端部分にはＣｖコンデンサ（例えば、１００ピコファラッド以下の容量値）が並列に接続されている。
【００８４】
Ｃｖコンデンサの上端部にはＤダイオードが接続される。
【００８５】
Ｄダイオードの他端にはＲ２抵抗（例えば、２．７４ｋオーム）が接続される。
【００８６】
Ｒ２抵抗の上端及び下端部にはＳ２スイッチ及びＲ３抵抗（例えば、１．３ｋオーム）が直列に接続されてＲ２と並列連結される。
【００８７】
本発明の一実施例によると、上述した方法はプログラムが記録された媒体にプロセッサが読み込めるコードとして具現することができる。プロセッサが読み込める媒体の例としては、ＲＯＭ，ＲＡＭ，ＣＤ−ＲＯＭ，磁気テープ、フロッピーディスク、光データ記憶装置などがあり、キャリアウェーブ（例えば、インターネットを介した伝送）の形態に具現されることも含む。
【００８８】
前記のように記載された実施例は説明した構成と方法が限定されて適用されるのではなく、実施例は多様な変形が行われるように各実施例の全部又は一部が選択的に組み合わせられて構成されてもよい。
【符号の説明】
【００８９】
１、２    電力線通信装置
１０１，２０１    信号減殺補正部
１０２，２０２    信号測定部
１０３、２０３    通信モデム
１０４、２０４    雑音測定部
【図１】
0006030711.tif 000002
【図２】
0006030711.tif 000003
【図３】
0006030711.tif 000004
【図４】
0006030711.tif 000005