(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
クロマトグラフィーシステムでのクロマトグラフィーピークを処理するための方法において、
第１のピークを第２のピークと、それらの間の１つ又はそれ以上の条件に基づいて、比較する段階（Ｓ１１０）と、
前記第１のピーク及び前記第２のピークを、１つ又はそれ以上の条件に基づいて、関係有り又は関係無しの何れかとして分類する段階（Ｓ１８０）と、を備え、
前記比較する段階（Ｓ１１０）が、前記第１のピークの平均保持時間を前記第２のピークの平均保持時間と比較する段階（Ｓ１２０）を備え、
平均保持時間と比較する前記段階（Ｓ１２０）が、
前記第１のピークと前記第２のピークの間のｔ統計量を求める段階（Ｓ１２４）と、
前記ｔ統計量に関係付けられるｔ統計量信頼区間を割り当てる段階（Ｓ１２８）と、
前記ｔ統計量信頼区間を既定のｔ統計量パラメータに対照して比較する段階（Ｓ１３２）と、
前記ｔ統計量信頼区間を既定のｔ統計量パラメータに対照して比較する前記段階（Ｓ１３２）に基づいて、前記第１のピークと前記第２のピークを関係有り又は関係無しとして特徴付ける段階（Ｓ１８０）と、を備えている、方法。
【請求項２】
前記比較する段階（Ｓ１１０）は、前記第１のピークの分散を前記第２のピークの分散と比較する段階（Ｓ１６０）をさらに備えている、請求項１に記載のクロマトグラフィーシステムでのクロマトグラフィーピークを処理するための方法。
【請求項３】
前記第１のピークの分散を前記第２のピークの分散と比較する前記段階（Ｓ１６０）は、
前記第１のピークと前記第２のピークの間のＦ統計量を求める段階（Ｓ１６４）と、
前記Ｆ統計量に関係付けられるＦ統計量信頼区間を割り当てる段階（Ｓ１６８）と、
前記Ｆ統計量信頼区間を既定のＦ統計量パラメータに対照して比較する段階（Ｓ１７２）と、
前記Ｆ統計量信頼区間を既定のＦ統計量パラメータに対照して比較する前記段階（Ｓ１７２）に基づいて、前記第１のピークと前記第２のピークを関係有り又は関係無しとして特徴付ける段階（Ｓ１８０）と、を備えている、請求項２に記載のクロマトグラフィーシステムでのクロマトグラフィーピークを処理するための方法。
【請求項４】
クロマトグラフィーシステムでのクロマトグラフィーピークを処理するための方法において、
第１のピークを第２のピークと、それらの間の１つ又はそれ以上の条件に基づいて、比較する段階（Ｓ１１０）と、
前記第１のピーク及び前記第２のピークを、１つ又はそれ以上の条件に基づいて、関係有り又は関係無しの何れかとして分類する段階（Ｓ１８０）と、を備え、
前記比較する段階（Ｓ１１０）が、前記第１のピークの分散を前記第２のピークの分散と比較する段階（Ｓ１６０）を備え、
前記第１のピークの分散を前記第２のピークの分散と比較する前記段階（Ｓ１６０）が、
前記第１のピークと前記第２のピークの間のＦ統計量を求める段階（Ｓ１６４）と、
前記Ｆ統計量に関係付けられるＦ統計量信頼区間を割り当てる段階（Ｓ１６８）と、
前記Ｆ統計量信頼区間を既定のＦ統計量パラメータに対照して比較する段階（Ｓ１７２）と、
前記Ｆ統計量信頼区間を既定のＦ統計量パラメータに対照して比較する前記段階（Ｓ１７２）に基づいて、前記第１のピークと前記第２のピークを関係有り又は関係無しとして特徴付ける段階（Ｓ１８０）と、を備えている、方法。
【請求項５】
前記クロマトグラフィーシステムはＦ統計量ルックアップ表を有するメモリ含んでおり、Ｆ統計量を求める前記段階は、前記ルックアップ表上の前記Ｆ統計量をルックアップする段階を含んでいる、請求項３に記載のクロマトグラフィーシステムでのクロマトグラフィーピークを処理するための方法。
【請求項６】
前記Ｆ統計量ルックアップ表は、特異値分解を用いて計算され前記システムのメモリ内に記憶されている既定のＦ統計量値を含んでいる、請求項５に記載のクロマトグラフィーシステムでのクロマトグラフィーピークを処理するための方法。
【請求項７】
前記クロマトグラフィーシステムはＦ統計量ルックアップ表を有するメモリを含んでおり、Ｆ統計量を求める前記段階は、前記ルックアップ表上の前記Ｆ統計量をルックアップする段階を含んでいる、請求項４に記載のクロマトグラフィーシステムでのクロマトグラフィーピークを処理するための方法。
【請求項８】
前記Ｆ統計量ルックアップ表は、特異値分解を用いて計算され前記システムのメモリ内に記憶されている既定のＦ統計量値を含んでいる、請求項７に記載のクロマトグラフィーシステムでのクロマトグラフィーピークを処理するための方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
[0001]本開示は、クロマトグラフィー質量分析システムでの取得されたデータのためのデータ処理技法に関する。
【背景技術】
【０００２】
[0002]クロマトグラフィー質量分析計が大量のデータを発生させることは知られている。その様なデータを解析して関連性のあるデータとノイズを見分けるために、米国仮特許出願第６１／４５１，９５２号に記載されているシステムの様なシステム及び方法が既に導入されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】米国仮特許出願第６１／４５１，９５２号
【特許文献２】米国特許第７，５０１，６２１号
【特許文献３】米国特許第７，８２５，３７３号
【特許文献４】米国特許第７，８８４，３１９号
【特許文献５】米国仮特許出願第６１／４４５，６７４号
【発明の概要】
【０００４】
[0003]クロマトグラフィーシステムでのクロマトグラフィーピークを処理するためのシステム及び方法が記載されている。或る実施形では、システム及び方法は、第１のピークを第２のピークと比較する段階と、第１のピークと第２のピークはひとまとめにグループ化されるべきかどうかを判定する段階と、を含んでいる。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】[0004]本開示に記載されている或る実施形による、ピークグループ化に関連する全体的なプロセスを描いている。
【図２】[0005]或る実施形による、ピーク平均及びピーク標準偏差を求めるための例示としての方法を描いている。
【図３】[0006]或る実施形による、第１のピーク及び第２のピークの平均保持時間が実質的に同じであるかどうかを判定するための例示としての方法を描いている。
【図４】[0007]或る実施形による、第１のピーク及び第２のピークの分散が実質的に同じであるかどうかを判定するための例示としての方法を描いている。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
[0008]様々な図面での同様の符号は同様の要素を指し示している。
[0009]本方法は、液体型及びガス型を含むあらゆる型式のクロマトグラフィーシステムに使用することができるものと理解されたい。或る実施形では、データは、質量分析計と関連付けられているデータ捕捉システムによって、解析向けに供給される。本開示の記載上、データ捕捉は、米国特許第７，５０１，６２１号、米国特許第７，８２５，３７３号、米国特許第７，８８４，３１９号に示されているシステムとされ得るものと理解されたい。
【０００７】
[0010]また、その様な解析を行う前に、データ捕捉システムからのデータは、米国仮特許出願第６１／４４５，６７４号に示されている様に調節されてもよい。上記及び全ての他の言及されている特許及び特許出願をここに参考文献としてそっくりそのまま援用する。援用されている参考文献中の用語の定義及び用語遣いがここに提供されている当該用語の定義と矛盾する或いは相反する場合には、ここに提供されている当該用語の定義が適用され、参考文献における当該用語の定義は適用されない。
【０００８】
[0011]図１を参照すると、ピークのグループ化及び識別、即ちデータセット内の個々のピークを識別すること及びそれぞれの識別された個々のピークのスペクトルを識別すること、のための例示としての方法が開示されている。理解されるであろうが、その様なピークの適正な識別が、その後のデータ解析段階でのより効率的なプロセスを実現し易くする。
【０００９】
[0012]開示されている方法及びプロセスを使用する或る実施形では、イオン統計量が信号における分散の有力なソースである。イオン統計量を有力なソースとして達成することは、概して信号内からの電気ノイズを抑制する超高分解能質量分析計を使用することによって実現し易くなろう。当該システムに基づくと、大抵は、その様なシステム内の質量スペクトル干渉の殆どは機器の高分解能品質のおかげで自動的に分解される。翻せば、このことは、外部質量スペクトル干渉の有意回避をもたらし、共有質量が存在する場合には、その様なシステムは逆重畳を行うことができる。
【００１０】
[0013]ここに論じられている方法の実施形態を利用するにあたり、解析される信号内に存在するイオンの数は既知である。ここに論じられている例では、解析される信号中のイオンの体積は既に分かっているので、捕捉方法は電気ノイズの殆どを除去するように適合される。信号からのノイズは、例えば、他にも実現性があるがその中で、米国特許第７，５０１，６２１号、米国特許第７，８２５，３７３号、及び米国特許第７，８８４，３１９号に記載されているデータ捕捉システムを使用して除去された。
【００１１】
[0014]本開示の記載上、各々が１刻みのサイズ（ｍ）を有する第１のピーク（ｘ）と第２のピーク（ｙ）を使用する例示を論じてゆく。本書における表記法は、第１及び第２のピーク（ｘ，ｙ）に対する以下の変数を割り当てている。即ち、
ｘ：ベースピークのクロマトグラフィーピークの列ベクトル、
ｘｉ：ｘのｉ番目の要素のスカラー、
ｙ：ｘとの併合を審査するクロマトグラフィーピークの列ベクトル、
ｙｉ：ｙのｉ番目の要素のスカラー、
ｔｉ：ｉ番目の場所の保持時間のスカラー、
ｍ：ｘ及びｙの長さのスカラー、
ｎｐｘ：ピークｘ中のイオン数のスカラー、
ｎｐｙ：ピークｙ中のイオン数のスカラー、
α：有意レベルのスカラー、
ｍｅａｎｐｘ：ピークｘの平均のスカラー、
ｍｅａｎｐｙ：ピークｙの平均のスカラー、
σｐｘ：ピークｘの標準偏差のスカラー、
σｐｙ：ピークｙの標準偏差のスカラー、
ｓｐｘ：ピークｘの標準偏差の推定のスカラー、
ｓｐｙ：ピークｙの標準偏差の推定のスカラー、
ｒｘｙ：ベクトルｘとベクトルｙの相関係数のスカラー、とされている。
【００１２】
[0015]図１を参照して、或る実施形では、ピークをグループ化及び識別する方法は、Ｓ１１０での第１のピーク（ｘ）を第２のピーク（ｙ）と比較する段階と、Ｓ１６０での第１及び第２のピーク（ｘ，ｙ）はひとまとめにグループ化されるべきかどうかを判定する段階と、を含んでいる。
【００１３】
[0016]本開示の記載上、言及されているピークとは、イオン統計量が実質的に有力で、ノイズは概して排除され、イオン体積が既知であるとしたときの、平均及び標準偏差を有するイオンの確率分布である、と考えるものと理解しておきたい。或る実施形では、比較する段階Ｓ１１０は、１２０での第１のピーク（ｘ）の平均保持時間を第２のピーク（ｙ）の平均保持時間と比較する段階と、Ｓ１６０での第１のピーク（ｘ）の分散を第２のピーク（ｙ）の分散と比較する段階と、Ｓ１８０での第１及び第２のピーク（ｘ，ｙ）を両比較段階の条件に基づいて関係有り又は関係無しの何れかとして分類する段階と、を含んでいる。更に、或る実施形では、第１及び第２のピーク（ｘ，ｙ）は、（ａ）第１のピーク及び第２のピークの平均保持時間が実質的に同じであり且つ（ｂ）第１のピーク及び第２のピークの分散が実質的に同じであるという条件において、関係有りと分類される。
【００１４】
[0017]図２は、後で使用されることになるピーク平均とピーク標準偏差を求めるための或る例示としての方法を描いている。図示されている様に、第１のピーク（ｘ）の平均と第２のピーク（ｙ）の平均はＳ２１０で求められる。或る実施形では、平均は、次式、即ち、
【００１５】
【数１】
0005933032.tif 000002
【００１６】
【数２】
0005933032.tif 000003
【００１７】
に従って求められる。
[0018]引き続き図２を参照して、第１のピーク（ｘ）の標準偏差及び第２のピーク（ｙ）の標準偏差はＳ２２０で求められる。これらのピーク標準偏差は、次式、即ち、
【００１８】
【数３】
0005933032.tif 000004
【００１９】
【数４】
0005933032.tif 000005
【００２０】
に示されている様に求めることができる。
[0019]ピーク平均及びピーク標準偏差を求めるには、ここに示されている例以外の他の方法が使用されてもよいものと理解しておきたい。例えば、他にもあろうが中でも、高い強度と概ね滑らかなイオン確率密度関数（ＰＤＦ）を有している正規（例えばガウス）分布を持つピークの場合、ピーク平均は頂点場所として推定することができ、ピーク標準偏差は信号の半値全幅（ＦＷＨＭ）と関係付けることができる。但し、頂点／ＦＷＨＭ関連付けは、低強度ピークの場合には、ピーク平均と頂点場所の間でバイアスが大きくなり得ることから、適用可能でないことも理解しておきたい。代わりに、頂点と平均の間、また同じくＦＷＨＭと標準偏差の間、のバイアスを最小限にするために、様々な平滑化を適用することができよう。
【００２１】
[0020]或る実施形では、言及されている様に、第１のピーク（ｘ）の平均保持時間を第２のピーク（ｙ）の平均保持時間と比較する段階（Ｓ１２０）は、ｔ仮説と呼称される。ｔ仮説は、第１のピーク（ｘ）及び第２のピーク（ｙ）の保持時間の平均が実質的に同じであり、よってそれらの間の信頼区間が潜在的に第１のピーク（ｘ）の第２のピーク（ｙ）とのグループ化を正当化するかどうかを検定するのに採用することができる。
【００２２】
[0021]図３を参照しながら、第１のピーク（ｘ）の平均保持時間を第２のピーク（ｙ）の平均保持時間と比較する場合の或る実施形を開示する。まずＳ１２４で、所与の信頼区間について、ｔ統計量が、次式、即ち、
【００２３】
【数５】
0005933032.tif 000006
【００２４】
に従って求められる。
[0022]或る実施形では、Ｓ１２８で、ｔ統計量を広げるために信頼区間が使用されるが、そのうちで次式、即ち、
【００２５】
【数６】
0005933032.tif 000007
【００２６】
は、その様な信頼区間を割り当てるほんの一例である。
[0023]Ｓ１３２で、
【００２７】
【数７】
0005933032.tif 000008
【００２８】
であるなら、第１のピーク（ｘ）及び第２のピーク（ｙ）の保持時間の平均は実質的に同じであり、よって、それらの間の信頼区間は潜在的に第１のピーク（ｘ）の第２のピーク（ｙ）とのグループ化を正当化する、ということになる。
【００２９】
[0024]或る実施形では、本開示の残り部分について言及されている様に、第１のピーク（ｘ）の分散を第２のピーク（ｙ）の分散と比較する段階（Ｓ１６０）は、Ｆ仮説と呼称される。或る実施形では、Ｆ仮説は、第１のピーク（ｘ）及び第２のピーク（ｙ）の分散が実質的に同じであり、よってそれらの間の信頼区間が潜在的に第１のピーク（ｘ）の第２のピーク（ｙ）とのグループ化を正当化するかどうかを検定するのに採用される。
【００３０】
[0025]図４を参照しながら、第１のピーク（ｘ）の分散を第２のピーク（ｙ）の分散と比較する場合の或る実施形を開示する。まずＳ１６４で、所与の有意レベルについて、Ｆ統計量が、次式、即ち、
【００３１】
【数８】
0005933032.tif 000009
【００３２】
に従って求められる。
[0026]或る実施形では、Ｓ１６８で、値を広げるために信頼区間が使用されるが、そのうちで次式、即ち、
【００３３】
【数９】
0005933032.tif 000010
【００３４】
は、その様な信頼区間を割り当てるほんの一例である。
[0027]Ｓ１７２で、
【００３５】
【数１０】
0005933032.tif 000011
【００３６】
であるなら、第１のピーク（ｘ）及び第２のピーク（ｙ）の分散は実質的に同じであり、よって、それらの間の信頼区間は潜在的に第１のピーク（ｘ）の第２のピーク（ｙ）とのグループ化を正当化する、ということになる。
【００３７】
[0028]大きなサイズのデータセットでは、毎回ピーク間でＦ統計量を計算するというのは処理の見地からするとあまりに悠長であろう。或る実施形では、プロセスをスピードアップするのに助けとなる、Ｆ統計量を求める代わりの方法は、既定のＦ統計量値をシステム内に記憶する段階を含んでおり、既定のＦ統計量値は特異値分解を用いて事前に計算され、システムのメモリ内に記憶される。或る実施形態では、メモリ内に記憶されている表は、以下のＦ統計量情報、即ち、
【００３８】
【数１１】
0005933032.tif 000012
【００３９】
ここに、ｉ＝１，．．．，１０００；ｊ＝１，．．．，１０００、
を含んでいよう。
[0029]或る実施形では、表は、以下の様なＦ統計量に対する特異値分解、即ち、
【００４０】
【数１２】
0005933032.tif 000013
【００４１】
又は、
【００４２】
【数１３】
0005933032.tif 000014
【００４３】
を実施することによって更に分解されていてもよい。
[0030]従って、分解された表は、百万（１，０００，０００）個ではなしに六千（６，０００）個の値を有することになり、それにより、メモリ所要量を削減でき、また上の式によってＦｔａｂｌｅＸ及びＦｔａｂｌｅＹ、追加的にＦｔａｂｌｅ（ｉ，ｊ）を再構築すればよいだけなので計算速度を上げられる。
【００４４】
[0031]α／２及び１−α／２の両側Ｆ統計量を計算するのに２つの表が使用されてもよい。１０００より大きい自由度の場合については、Ｆ統計量を再構築する際に値１０００が使用され、即ち、
【００４５】
【数１４】
0005933032.tif 000015
【００４６】
【数１５】
0005933032.tif 000016
【００４７】
である。
[0032]ここに記載されているシステム及び技法の様々な実施形は、デジタル電子回路構成、集積回路構成、特別に設計されたＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）、コンピュータハードウェア、ファームウェア、ソフトウェア、及び／又はそれらの組合せ、に実施することができるものと理解されたい。これらの様々な実施形は、専用又は汎用であって、データ及び命令をストレージシステム、少なくとも１つの入力デバイス、及び少なくとも１つの出力デバイスから受信するように、及びデータ及び命令をストレージシステム、少なくとも１つの入力デバイス、及び少なくとも１つの出力デバイスへ送信するように、連結されている少なくとも１つのプロセッサ、を含むプログラム可能なシステム上で実施可能及び／又は翻訳可能である１つ又はそれ以上のコンピュータプログラムでの実施形を含むことができる。
【００４８】
[0033]これらのコンピュータプログラム（プログラム、ソフトウェア、ソフトウェアアプリケーション、又はコードとしても知られている）は、プログラム可能なプロセッサのための機械命令を含み、高級手続き型及び／又はオブジェクト指向型プログラミング言語に、及び／又はアセンブリ／機械言語に、実装されてもよい。ここでの使用に際し、「機械可読媒体」、「コンピュータ可読媒体」という用語は、機械命令を機械可読信号として受信する機械可読媒体を含め、機械命令及び／又はデータをプログラム可能なプロセッサへ提供するのに使用される何れのコンピュータプログラム製品、装置、及び／又はデバイス（例えば、磁気ディスク、光ディスク、メモリ、プログラム可能論理デバイス（ＰＬＤ））をも指す。「機械可読信号」という用語は、機械命令及び／又はデータをプログラム可能なプロセッサへ提供するのに使用される何れの信号をも指す。
【００４９】
[0034]ユーザーとの対話を提供するために、ここに記載のシステム及び技法は、情報をユーザーへ表示するためのディスプレイデバイス（例えば、ＣＲＴ（ブラウン管）又はＬＣＤ（液晶ディスプレイ）モニタ）と、ユーザーが入力をコンピュータへ提供できるようにするキーボード及びポインティングデバイス（例えば、マウス又はトラックボール）と、を有するコンピュータ上に実装することができる。ユーザーとの対話を提供するのに同様に他の種類のデバイスを使用することもでき、例えば、ユーザーに提供されるフィードバックは、何らかの形態の感覚フィードバック（例えば、視覚フィードバック、聴覚フィードバック、又は触覚フィードバック）であってもよいし、またユーザーからの入力は、音響入力、音声入力、又は触覚を用いた入力を含む何れの形態で受信されてもよい。
【００５０】
[0035]ここに記載のシステム及び技法は、バックエンド構成要素（例えば、データサーバとして）を含んでいるコンピューティングシステム、又はミドルウェア構成要素（例えば、アプリケーションサーバ）を含んでいるコンピューティングシステム、又はフロントエンド構成要素（例えば、グラフィックユーザーインターフェースを有するクライアントコンピュータ、又はユーザーがここに記載のシステム及び技法の実施形と対話できるようにするウェブブラウザ）を含んでいるコンピューティングシステム、又はその様なバックエンド、ミドルウェア、又はフロントエンドの構成要素の何らかの組合せを含んでいるコンピューティングシステム、に実装することができる。システムの構成要素は、何らかの形態又は何らかの媒体のデジタルデータ通信（例えば、通信ネットワーク）によって相互接続されていてもよい。通信ネットワークの例には、ローカルエリアネットワーク（「ＬＡＮ」）、ワイドエリアネットワーク（「ＷＡＮ」）、及びインターネットが含まれる。
【００５１】
[0036]コンピューティングシステムは、クライアントとサーバを含んでいよう。クライアントとサーバは、概して互いから遠隔にあり、典型的には通信ネットワークを通じて対話している。クライアントとサーバの関係は、それぞれのコンピュータ上で走っていて互いにクライアント−サーバ関係を有しているコンピュータプログラムに基づいて発生する。
【００５２】
[0037]本明細書に記載の主題及び機能的動作の実施形は、デジタル電子回路構成に、又は本明細書に開示されている構造並びにそれらの構造的等価物を含むコンピュータソフトウェア、ファームウェア、又はハードウェアに、又はそれらの１つ又はそれ以上から成る組合せに、実装することができる。本明細書に記載されている主題の実施形は、１つ又はそれ以上のコンピュータプログラム製品として、即ち、データ処理装置による実行のために又はデータ処理装置の動作を制御するようにコンピュータ可読媒体上にエンコードされているコンピュータプログラム命令の１つ又はそれ以上のモジュールとして、実装することができる。コンピュータ可読媒体は、機械可読ストレージデバイス、機械可読ストレージ基板、メモリデバイス、機械可読伝搬信号を実効化する組成物、又はそれらの１つ又はそれ以上から成る組合せであってもよい。「データ処理装置」という用語は、一例としてプログラム可能なプロセッサ、コンピュータ、又は複数のプロセッサ又はコンピュータを含め、データを処理するためのあらゆる装置、デバイス、及び機械を網羅する。装置は、ハードウェアに加え、問題のコンピュータプログラムのための実行環境を作り出すコード、例えば、プロセッサファームウェア、プロトコルスタック、データベース管理システム、オペレーティングシステム、又はそれらの１つ又はそれ以上から成る組合せ、を構成しているコードを含んでいてもよい。伝播信号は、適した受信側装置への送信に向けて情報をエンコードするために生成されている人工的に生成された信号、例えば、機械生成の電気信号、光信号、又は電磁信号である。
【００５３】
[0038]コンピュータプログラム（プログラム、ソフトウェア、ソフトウェアアプリケーション、スクリプト、又はコードとしても知られている）は、コンパイル又は翻訳された言語を含む何れの形態のプログラミング言語で書かれていてもよく、また、独立型プログラムとしての形態、又はモジュール、構成要素、サブルーチン、又はコンピューティング環境での使用に適した他のユニットとしての形態、を含む何れの形態に配備されていてもよい。コンピュータプログラムは、必ずしも、ファイルシステム中のファイルに対応しているわけではない。プログラムは、ファイルの他のプログラム又はデータを保持している部分に格納されていてもよいし（例えば、マークアップ言語文書に格納されている１つ又はそれ以上のスクリプト）、又は問題のプログラム専用の単一ファイルに格納されていてもよいし、又は複数の連係ファイルに格納されていてもよい（例えば、１つ又はそれ以上のモジュール、サブプログラム、又はコードの部分、を格納している複数ファイル）。コンピュータプログラムは、１つのコンピュータ上で実行されるように配備されていてもよいし、又は１つの現場に設置されているか又は複数の現場をまたいで分散されていて通信ネットワークによって相互接続されている複数のコンピュータ上で実行されるように配備されていてもよい。
【００５４】
[0039]本明細書に記載されているプロセス及び論理フローは、１つ又はそれ以上のコンピュータプログラムを実行して入力データに対する動作及び出力の生成によって機能を遂行させる１つ又はそれ以上のプログラム可能なプロセッサによって遂行されてもよい。プロセス及び論理フローは、同様に、特殊目的論理回路構成、例えば、ＦＰＧＡ（フィールドプログラマブルゲートアレイ）又はＡＳＩＣ（特定用途向け集積回路）によって遂行されてもよく、装置は、その様な特殊目的論理回路構成として実装されてもよい。
【００５５】
[0040]コンピュータプログラムの実行に適したプロセッサには、一例として、汎用と特殊目的の両方のマイクロプロセッサ、及び何らかの種類のデジタルコンピュータの何れか１つ又はそれ以上のプロセッサが含まれる。概して、プロセッサは、読み出し専用メモリ又はランダムアクセスメモリ又はそれら両方から命令及びデータを受信することになろう。コンピュータの必須要素は、命令を遂行するためのプロセッサと、命令及びデータを格納するための１つ又はそれ以上のメモリデバイスである。概して、コンピュータは、更に、データを格納するための１つ又はそれ以上のマスストレージデバイス、例えば、磁気ディスク、光磁気ディスク、光ディスク、を含んでいるか、又はその様なマスストレージデバイスからデータを受信する又は当該デバイスへデータを送信する又はその両方を行うように動作可能に連結されることになろう。とはいえ、コンピュータはその様なデバイスを有していなくてもよい。また、コンピュータは、別のデバイス、例えば、ほんの数例を挙げるなら、移動体電話、パーソナルデジタルアシスタント（ＰＤＡ）、移動体オーディオプレーヤー、全地球測位システム（ＧＰＳ）受信機、に内蔵されていてもよい。コンピュータプログラム命令及びデータを格納するのに適したコンピュータ可読媒体には、あらゆる形態の不揮発性メモリ、媒体、及びメモリデバイスが含まれ、一例として、半導体メモリデバイス、例えば、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、及びフラッシュメモリデバイス；磁気ディスク、例えば、内部ハードディスク又はリムーバブルディスク；光磁気ディスク；及びＣＤ  ＲＯＭ及びＤＶＤ−ＲＯＭディスク、が挙げられる。プロセッサ及びメモリは、特殊目的論理回路構成によって補完されていてもよいし、当該論理回路構成に組み込まれていてもよい。
【００５６】
[0041]ユーザーとの対話を提供するために、本明細書に記載されている主題の実施形は、情報をユーザーへ表示するためのディスプレイデバイス（例えば、ＣＲＴ（ブラウン管）又はＬＣＤ（液晶ディスプレイ）モニタ）と、ユーザーが入力をコンピュータへ提供できるようにするキーボード及びポインティングデバイス、例えば、マウス又はトラックボールと、を有するコンピュータ上に実装することができる。ユーザーとの対話を提供するのに同様に他の種類のデバイスを使用することもでき、例えば、ユーザーに提供されるフィードバックは、何らかの形態の感覚フィードバック、例えば、視覚フィードバック、聴覚フィードバック、又は触覚フィードバック、であってもよいし、またユーザーからの入力は、音響入力、音声入力、又は触覚を用いた入力を含む何れの形態で受信されてもよい。
【００５７】
[0042]本明細書は多くの詳細を含んでいるが、これらは本発明の範囲又は特許請求されるものの範囲への限定としてではなく、むしろ本発明の特定の実施形に固有の特徴の記述として解釈されたい。本明細書中に別々の実施形に照らして記載されている一部の特定の特徴は、更に、組み合わせて単一の実施形に実施することもできる。逆に、単一の実施形に照らして記載されている様々な特徴は、同様に、複数の実施形に別々に又は何らかの適した部分的組合せに実施することもできる。また、特徴は特定の組合せで作用するものとして以上に記載されているかもしれないし、更にはそういうものとして冒頭に特許請求されているかもしれないが、特許請求されている組合せからの１つ又はそれ以上の特徴は、場合によっては、当該組合せから削除されることもあり得るし、また特許請求されている組合せは、部分的組合せ又は部分的組合せの変型へ向けられてもよい。
【００５８】
[0043]同様に、動作は図面では特定の順序に描かれているが、このことは、その様な動作が示されている特定の順序で又は連続した順序で遂行されること、又は所望の結果を実現するのに例示されている動作全てが遂行されること、を要求しているものと理解されてはならない。一部の特定の状況では、マルチタスク処理及び並列処理が有利であるかもしれない。また、上述の実施形の様々なシステム構成要素の分離は、その様な分離が全ての実施形で要求されているものと理解されてはならず、また、記載のプログラム構成要素及びシステムは、概して、一体に単一のソフトウェア製品に統合することもできるし、又は複数のソフトウェア製品へパッケージ化することもできるものと理解されたい。
【００５９】
[0044]以上、数多くの実施形を説明してきた。とはいえ、本開示の精神及び範囲から逸脱することなく様々な修正がなされる余地のあることが理解されるであろう。例えば、以上に示されているフローの様々な形態は、諸段階を順序換えしたり、追加したり、或いは除去して使用されてもよい。また、本システム及び方法の幾つかの応用を説明してきたが、数々の他の応用が企図されるものと認識されたい。従って、他の実施形は、付随の特許請求の範囲による範囲内にある。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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