(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
（ａ）式Ｉもしくは式ＩＩ：
【化１】
0005941480.tif 000012
【化２】
0005941480.tif 000013
（式中、Ｒは、数平均分子量が５００〜５，０００のアルキル基またはアルケニル基であり、Ｒ’は炭素原子数が２〜３の直鎖もしくは分岐鎖アルキレン基であり、ｘは２〜１１、かつｙは１〜１０）のポリアミンのアルキル系またはアルケニル系のモノ−スクシンイミドもしくはビス−スクシンイミドまたはこれらの混合物を、アクリル酸、メタクリル酸、またはこれらの混合物からなる群から選択されるα，β−不飽和モノカルボン酸と反応させるプロセスであって、式Ｉもしくは式ＩＩの前記スクシンイミドまたはこれらの混合物に対する前記α，β−不飽和モノカルボン酸のモル比が１．０５超〜６であり、かつ反応温度が８０℃超〜１５０℃以下の範囲であるステップと、
（ｂ）ステップ（ａ）の前記スクシンイミド生成物を酸性モリブデン化合物と反応させて、室温で液体であるモリブデン化スクシンイミド錯体を生成するステップと
を含む、モリブデン化スクシンイミド錯体を調製するための方法。
【請求項２】
前記酸性モリブデン化合物がモリブデン酸、アンモニウムモリブデート、ナトリウムモリブデート、カリウムモリブデート、ハイドロジェンナトリウムモリブデート、ＭｏＯＣｌ４、ＭｏＯ２Ｂｒ２、Ｍｏ２Ｏ３Ｃｌ６、モリブデントリオキシド、ならびにこれらの混合物からなる群から選択される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記α，β−不飽和モノカルボン酸がアクリル酸であり、前記酸性モリブデン化合物がモリブデントリオキシドである、請求項１に記載の方法。
【請求項４】
式Ｉもしくは式ＩＩの前記スクシンイミドまたはこれらの混合物に対するα，β−不飽和モノカルボン酸の前記モル比が１．５〜６である、請求項１に記載の方法。
【請求項５】
ステップ（ａ）の前記スクシンイミド生成物に対する前記モリブデン化合物のモル比が０．１〜２である、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記ステップ（ａ）のアルキルスクシンイミドまたはアルケニルスクシンイミドが式Ｉおよび式ＩＩの前記スクシンイミドの混合物である、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記スクシンイミド混合物において、式ＩＩの前記スクシンイミドに対する式Ｉの前記スクシンイミドの比が１〜１０である、請求項６に記載の方法。
【請求項８】
ステップ（ａ）の前記反応温度が少なくとも９０℃である、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
ステップ（ａ）の前記反応温度が少なくとも１００℃である、請求項１に記載の方法。
【請求項１０】
ステップ（ａ）の前記反応温度が１４０℃以下である、請求項１に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は一般的に、高分子量モリブデンスクシンイミド（高分子量モリブデンコハク酸イミド）錯体を調製するための改良型プロセスに関する。
【背景技術】
【０００２】
一般的に、有機モリブデン化合物はエンジンオイルの潤滑性を改善することで知られている。摩擦低減の目的に用いられる典型的な例としては、モリブデンジチオカーバメートが挙げられる。しかしながら、モリブデンジチオカーバメートは硫黄を含有し、代替の硫黄源が潤滑油中に存在しない限り、摩擦低減能力を徐々に失う。有機モリブデン化合物の別の例としては、摩耗を媒介し、摩擦を低減し、および／または酸化を制御するために使用される、硫化モリブデンポリイソブテニルスクシンイミド錯体が挙げられる。例えば、米国特許第４，２５９，１９４号明細書；同第４，２６５，７７３号明細書；同第４，２８３，２９５号明細書；同第４，２８５，８２２号明細書；同第６，９６２，８９６号明細書、および米国特許出願公開第２００５／０２０９１１１号を参照のこと。潤滑油中に硫黄を使用することに付随する問題は、硫黄がエミッションコントロール装置と相性が悪く、その場合に腐食の問題が起こる可能性があることである。
【０００３】
米国特許第４，３５７，１４９号明細書、および米国特許第４，５００，４３９号明細書には、モリブデン化Ｃ１５−Ｃ２０アルケニルスクシンイミドが開示されている。これら両方の特許の実施例ＸＩにおいては、Ｃ１５−Ｃ２０アルケニルコハク酸無水物をトリエチレンテトラミンと反応させてからモリブデン酸溶液で処理することによって、モリブデン化スクシンイミドを調製する。
【０００４】
露国特許第２，２０１，４３３号明細書には、マレイン酸無水物で後処理されたモリブデン化スクシンイミドが、内燃機関内で使用されるモータ油の添加剤として開示されている。露国特許第２，２０１，４３３号明細書には、促進剤としての水の存在下で、ポリエチレンポリアミンのアルケニルスクシンイミドをアンモニウムモリブデートと反応させてから、その結果物を、ポリエチレンポリアミンのアルケニルスクシンイミド１ｍｏｌあたり０．２〜１．０ｍｏｌ量のマレイン酸無水物と反応させることにより、添加剤が調製されることも、更に開示されている。露国特許第２，２０１，４３３号明細書において開示されている全ての実施例には、ポリエチレンポリアミンのアルケニルスクシンイミドの調製に高分子量のポリイソブテニル（９５０Ｍ．Ｗ．）コハク酸無水物（ＰＩＢＳＡ）が採用されている。
【０００５】
モリブデンスクシンイミド錯体はまた、米国特許出願公開第２００９／０３２５８３３号にも記載されている。高分子量アルキルアミンから誘導されたときにこれらの錯体は、良好な摩擦、摩耗および酸化阻害を呈する。これらの錯体は、スクシンイミドに対するマレイン酸無水物のチャージモル比を約１：１としてスクシンイミドのアミン部分をマレイン酸無水物で後処理し、その後、モリブデントリオキシドで更に後処理する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】米国特許第４，２５９，１９４号明細書
【特許文献２】米国特許第４，２６５，７７３号明細書
【特許文献３】米国特許第４，２８３，２９５号明細書
【特許文献４】米国特許第４，２８５，８２２号明細書
【特許文献５】米国特許第６，９６２，８９６号明細書
【特許文献６】米国特許出願公開第２００５／０２０９１１１号
【特許文献７】米国特許第４，３５７，１４９号明細書
【特許文献８】米国特許第４，５００，４３９号明細書
【特許文献９】露国特許第２，２０１，４３３号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の一実施形態によれば、モリブデン化スクシンイミド錯体を調製するためのプロセスが提供されている。本プロセスは
（ａ）式Ｉもしくは式ＩＩ：
【化１】
0005941480.tif 000002
【化２】
0005941480.tif 000003
（式中、Ｒは、数平均分子量が約５００〜約５，０００のアルキル基またはアルケニル基であり、Ｒ’は炭素原子数が２〜３の直鎖もしくは分岐鎖アルキレン基であり、ｘは１〜１１、かつｙは１〜１０）のポリアミンのアルキル系またはアルケニル系のモノ−スクシンイミドもしくはビス−スクシンイミドまたはこれらの混合物をα，β−不飽和モノカルボン酸もしくはカルボン酸エステルと反応させるプロセスであって、式Ｉもしくは式ＩＩのスクシンイミドまたはこれらの混合物に対するα，β−不飽和モノカルボン酸またはカルボン酸エステルのチャージモル比（ｃｈａｒｇｅ  ｍｏｌｅ  ｒａｔｉｏ）が１．０５超：１〜約６：１であり、かつ反応温度が８０℃超〜約１５０℃以下の範囲であるプロセスと、
（ｂ）プロセス（ａ）のスクシンイミド生成物を酸性モリブデン化合物と反応させて、室温で液体であるモリブデン化スクシンイミド錯体を生成するプロセスと
を含む。
【０００８】
他の因子の中で、本発明は改良型モリブデン化スクシンイミド錯体、およびその調製のための改良型プロセスの驚くべき発見に基づく。分子のアミン部分がα，β−不飽和モノカルボン酸またはカルボン酸エステルで後処理された高分子量アルキルスクシンイミドまたはアルケニルスクシンイミドからモリブデンスクシンイミド錯体を誘導した場合、摩擦および摩耗の低減された産物が得られることが発見された。
【０００９】
本プロセスのもう１つの利点は、ポリアミンのアルキルスクシンイミドまたはアルケニルスクシンイミドとα，β−不飽和モノカルボン酸またはカルボン酸エステルとの反応を、約１５０℃以下の温度で実行できることである。
【００１０】
約１５０℃以下で、α，β−不飽和モノカルボン酸またはカルボン酸エステルで後処理して、潤滑油組成物に配合して内燃機関に使用すると、摩擦低減が有利に改善された生成物を得ることができる。
【００１１】
式Ｉもしくは式ＩＩのスクシンイミドまたはこれらの混合物に対するα，β−不飽和モノカルボン酸またはカルボン酸エステルのチャージモル比は１．０５超：１〜約６：１であり、その結果物は、後処理済みのものに比べて驚くほどの摩耗性能の向上を呈し、式Ｉもしくは式ＩＩのスクシンイミドまたはこれらの混合物に対するα，β−不飽和モノカルボン酸またはカルボン酸エステルのチャージモル比は約１：１であることが、更に発見された。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
一般的に、モリブデン化スクシンイミド錯体を調製するためのプロセスが提供されている。本プロセスは
（ａ）式Ｉもしくは式ＩＩ：
【化３】
0005941480.tif 000004
【化４】
0005941480.tif 000005
（式中、Ｒは、数平均分子量が約５００〜約５，０００のアルキル基またはアルケニル基であり、Ｒ’は炭素原子数が２〜３の直鎖もしくは分岐鎖アルキレン基であり、ｘは１〜１１、かつｙは１〜１０）のポリアミンのアルキル系またはアルケニル系のモノ−スクシンイミドもしくはビス−スクシンイミドまたはこれらの混合物をα，β−不飽和モノカルボン酸もしくはカルボン酸エステルと反応させるプロセスであって、式Ｉもしくは式ＩＩのスクシンイミドまたはこれらの混合物に対するα，β−不飽和モノカルボン酸またはカルボン酸エステルのチャージモル比が１．０５超：１〜約６：１であり、かつ反応温度が８０℃超〜約１５０℃以下の範囲であるプロセスと、
（ｂ）プロセス（ａ）のスクシンイミド生成物を酸性モリブデン化合物と反応させて、室温で液体であるモリブデン化スクシンイミド錯体を生成するプロセスと
を含む。
【００１３】
一実施形態において、プロセスにおけるプロセス（ａ）の反応温度は８０℃超〜約１４０℃以下の範囲である。別の実施形態において、プロセスにおけるプロセス（ａ）の反応温度は８０℃超〜約１３５℃以下の範囲である。
【００１４】
一実施形態において、Ｒ置換基は数平均分子量が約５００〜約５，０００のアルキル基またはアルケニル基である。別の実施形態において、Ｒ置換基は数平均分子量が約７００〜約２５００のアルキル基またはアルケニル基である。別の実施形態において、Ｒ置換基は数平均分子量が約７１０〜約１１００のアルキル基またはアルケニル基である。別の実施形態において、Ｒ’は２；ｘは２〜５；かつｙは１〜４である。
【００１５】
プロセス（ａ）においては、式Ｉもしくは式ＩＩ：
【化５】
0005941480.tif 000006
【化６】
0005941480.tif 000007
（式中、Ｒ、Ｒ’、ｘおよびｙの意味は上記の通りである。）のスクシンイミドまたはこれらの混合物を、アクリル酸などの、α，β−不飽和モノカルボン酸またはカルボン酸エステルと反応させる。式Ｉもしくは式ＩＩの開始スクシンイミドは、式ＩＩＩ：
【化７】
0005941480.tif 000008
（式中、Ｒの意味は上記の通りである。）の無水物をポリアミンと反応させることによって得ることができる。式ＩＩＩの無水物は、例えば、Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ  ＬＬＣなどの供給元から市販されているか、または当分野において周知の何らかの方法で調製できる。一実施形態において、式ＩＩＩの無水物に対するポリアミンのチャージモル比は０．５：１〜１：１である。別の実施形態において、ポリアミンの式ＩＩＩの無水物のチャージモル比は０．８：１〜１：１である。別の実施形態において、式ＩＩＩの無水物に対するポリアミンのチャージモル比は０．９：１である。
【００１６】
一実施形態において、プロセス（ａ）のアルキル系またはアルケニル系のモノ−スクシンイミドまたはビス−スクシンイミドは、式Ｉおよび式ＩＩのスクシンイミドの混合物である。別の実施形態において、スクシンイミド混合物における、式ＩＩのビス−スクシンイミドに対する式Ｉのモノ−スクシンイミドの比は約１：１〜１０：１である。別の実施形態において、スクシンイミド混合物における、式ＩＩのビス−スクシンイミドに対する式Ｉのモノ−スクシンイミドの比は少なくとも約４：１である。別の実施形態において、スクシンイミド混合物における、式ＩＩのビス−スクシンイミドに対する式Ｉのモノ−スクシンイミドの比は少なくとも約９：１である。別の実施形態において、スクシンイミド混合物における、式ＩＩのビス−スクシンイミドに対する式Ｉのモノ−スクシンイミドの比は少なくとも約１：１である。
【００１７】
式Ｉもしくは式ＩＩのスクシンイミドの調製での使用に適したポリアミンは、ポリアルキレンジアミン類を含むポリアルキレンポリアミン類またはその混合物である。そのようなポリアルキレンポリアミン類は、典型的に約２〜約１２個の窒素原子および約２〜２４個の炭素原子を含む。特に好適なポリアルキレンポリアミン類は、式Ｈ２Ｎ−（Ｒ１ＮＨ）ｘ−Ｈを有するものであり、式中、Ｒ１は２または３個、好ましくは２個の炭素原子数を有する直鎖または分岐鎖アルキレン基であり、ｘは２〜１１である。好適なポリアルキレンポリアミン類の代表例としては、エチレンジアミン、ジエチレントリアミン、トリエチレンテトラアミン、テトラエチレンペンタアミン、ならびにこれらの混合物のポリエチレンポリアミンが包含される。一実施形態において、ポリアルキレンポリアミンは、テトラエチレンペンタアミンである。
【００１８】
本発明での使用に適したポリアミンの多くが市販されている一方、当分野における周知の方法で調製できるものもある。例えば、アミン類の調製方法とこれらの反応については、Ｓｉｄｇｅｗｉｃｋ著「Ｔｈｅ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｎｉｔｒｏｇｅｎ」（Ｃｌａｒｅｎｄｏｎ  Ｐｒｅｓｓ、Ｏｘｆｏｒｄ、１９６６年刊、Ｎｏｌｌｅｒ著「Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  ｏｆ  Ｏｒｇａｎｉｃ  Ｃｏｍｐｏｕｎｄｓ」（Ｓａｕｎｄｅｒｓ、Ｐｈｉｌａｄｅｌｐｈｉａ、第２版、１９５７年刊）、およびＫｉｒｋ−Ｏｔｈｍｅｒ著「Ｅｎｃｙｃｌｏｐｅｄｉａ  ｏｆ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ」（第２版、特に第２巻、９９−１１６頁）に詳述されている。
【００１９】
一実施形態において、式ＩＩＩの無水物は約１３０℃〜約２２０℃の温度でポリアミンと反応する。別の実施形態において、式ＩＩＩの無水物は約１４５℃〜約１７５℃の温度でポリアミンと反応する。反応は、窒素やアルゴンのような不活性な雰囲気下で実施できる。反応において使用される式ＩＩＩの無水物の量は、反応混合物の総重量を基準として約３０〜約９５重量％、好ましくは約４０〜約６０重量％の範囲であり得る。反応混合物は、希釈油と混合してもよいし、混合しなくてもよい。式ＩＩＩのポリアミン：無水物のチャージモル比（ＣＭＲ）は、例えば０．５：１〜１：１で変動する。別の実施形態において、その比は０．８：１〜１：１である。別の実施形態において、その比は０．９：１である。別の実施形態において、その比は０．５：１である。
【００２０】
好適なα，β−不飽和モノカルボン酸類またはカルボン酸エステル類としては、限定はされないが、アクリル酸、メタクリル酸、アクリル酸とメタクリル酸の両方のメチル、エチル、イソプロピル、ｎ−ブチル、イソブチルエステル類などやこれらの混合物が含まれる。α，β−不飽和モノカルボン酸としては、アクリル酸が好ましい。このα，β−不飽和モノカルボン酸またはカルボン酸エステルは、開始化合物のスクシンイミドのアミン部分に結合し、カルボン酸またはエステル官能性を提供する。式Ｉもしくは式ＩＩのスクシンイミドまたはこれらの混合物をα，β−不飽和モノカルボン酸で処理すると、充分な量のモリブデン化合物をモリブデン化コハク酸錯体に有利に組み込むことができる。
【００２１】
一般に、α，β−不飽和モノカルボン酸は室温で液体であり、式Ｉもしくは式ＩＩのスクシンイミドまたはこれらの混合物と混合する前に加熱する必要がない。アクリル酸などの、α，β−不飽和モノカルボン酸またはカルボン酸エステルの、式Ｉもしくは式ＩＩのスクシンイミドまたはこれらの混合物に対するモル比は広い範囲（例えば、１．０５超：１から約６：１の範囲）で変動する。別の実施形態においてモル比は２：１〜６：１の範囲である。別の実施形態においてモル比は１．５：１〜４：１の範囲である。別の実施形態においてモル比は２：１である。別の実施形態においてモル比は６：１である。
【００２２】
プロセス（ａ）では、α，β−不飽和モノカルボン酸またはカルボン酸エステルを典型的に、８０℃超〜約１５０℃以下の反応温度で式Ｉもしくは式ＩＩのスクシンイミドまたはこれらの混合物と反応させる。別の実施形態において、反応温度は少なくとも９０℃である。別の実施形態において、反応温度は少なくとも１００℃である。別の実施形態において、反応温度は少なくとも１２０℃である。別の実施形態において、反応温度は１４０℃以下である。別の実施形態において、反応温度は１３５℃以下である。
【００２３】
本発明のモリブデン化スクシンイミド錯体の調製に使用するモリブデン化合物は、酸性モリブデン化合物であるか、酸性モリブデン化合物の塩類である。これらのモリブデン化合物は一般的に、六価である。好適なモリブデン化合物の代表例としては、限定はされないが、モリブデントリオキシド、モリブデン酸、アンモニウムモリブデート、ナトリウムモリブデート、カリウムモリブデートおよび他のアルカリ金属モリブデート、ならびに他のモリブデン塩類（水素塩、例えば、ハイドロジェンナトリウムモリブデート、ＭｏＯＣｌ４、ＭｏＯ２Ｂｒ２、Ｍｏ２Ｏ３Ｃｌ６または類似の酸性モリブデン化合物など）が挙げられる。一実施形態において、酸性モリブデン化合物はモリブデントリオキシド、モリブデン酸、アンモニウムモリブデート、およびアルカリ金属モリブデートから選択される。別の実施形態において、酸性モリブデン化合物はモリブデントリオキシドである。
【００２４】
プロセス（ｂ）では、プロセス（ａ）のスクシンイミド生成物の混合物、および酸性モリブデン化合物は、希釈液あり又はなしで調製される。必要に応じて、撹拌を容易にするうえで好適な粘度が得られるよう、希釈液を使用する。好適な希釈液は、炭素および水素のみを含有する潤滑油および液体化合物である。所望により、アンモニウムヒドロキシドを反応混合物に添加して、アンモニウムモリブデートの溶液を得ることもできる。
【００２５】
反応混合物は一般的に、約１００℃以下の温度で、好ましくは約８０℃〜約１００℃でモリブデンが充分に反応するまで加熱する。このプロセスの反応時間は典型的に、約１５分〜約５時間、好ましくは約１〜約２時間の範囲内にある。プロセス（ａ）のスクシンイミド生成物に対するモリブデン化合物のモル比は、約０．１：１〜約２：１である。別の実施形態において、プロセス（ａ）のスクシンイミド生成物に対するモリブデン化合物のモル比は、約０．５：１〜約１．５：１である。別の実施形態においては、プロセス（ａ）のスクシンイミド生成物に対するモリブデン化合物のモル比が約１：１である。反応混合物を約１００℃超の温度まで加熱することによって、モリブデン化合物およびプロセス（ａ）のスクシンイミド生成物の反応後に、存在する水が除去される。別の実施形態において、モリブデン化合物およびプロセス（ａ）のスクシンイミド生成物の反応後に存在する水は、反応混合物を約１２０℃〜約１６０℃の温度まで加熱するか、真空下で好適な温度まで加熱することによって除去される。
【００２６】
潤滑粘度の油
本発明の潤滑油組成物に用いられる潤滑粘度の基油は、典型的には、主要量で（例えば組成物の総重量を基準として５０重量％超、好ましくは約７０重量％超、より好ましくは約８０〜約９９．５重量％、最も好ましくは約８５〜約９８重量％）存在する。本明細書で用いられる「基油」という表現は、単一の製造業者が（原材料供給地または製造地を問わず）同じ仕様に準拠して製造する潤滑油成分であり、同じ製造業者の仕様に適合し、かつ固有の処方、製品識別番号またはその両方で識別される、基材または基材の調合物を意味するものと理解すべきである。本明細書中で使用される基油は、現在公知であってもよいし、または今後発見される基油であってもよい。この潤滑粘度の基油は、機関油、船舶用シリンダ油、機能性液体（例えば、油圧油、ギア油、変速機液など）において潤滑油組成物の処方に用いられる。加えて、本明細書中で使用される基油は、粘度指数改良剤、例えば、ポリマーのアルキルメタクリレート、オレフィン共重合体（例えば、エチレン−プロピレン共重合体またはスチレン−ブタジエン共重合体）などや、これらの混合物を任意で包含し得る。
【００２７】
当業者であれば容易に認識されるように、基油の粘度は用途に依存する。したがって、本明細書中で使用されている基油の粘度は通常、摂氏１００°（℃）で約２〜約２０００センチストーク（ｃＳｔ）の範囲に及ぶ。エンジンオイルとして用いられている個々の基油の動粘度は、１００℃で概ね約２ｃＳｔ〜約３０ｃＳｔ、好ましくは約３ｃＳｔ〜約１６ｃＳｔ、最も好ましくは約４ｃＳｔ〜約１２ｃＳｔの範囲であり、基油はエンジンオイルの所定等級が与えられるように、所望の最終用途および完成油中の添加剤に応じて選択、配合される。例えば、潤滑油組成物はＳＡＥ粘度等級が０Ｗ、０Ｗ−２０、０Ｗ−３０、０Ｗ−４０、０Ｗ−５０、０Ｗ−６０、５Ｗ、５Ｗ−２０、５Ｗ−３０、５Ｗ−４０、５Ｗ−５０、５Ｗ−６０、１０Ｗ、１０Ｗ−２０、１０Ｗ−３０、１０Ｗ−４０、１０Ｗ−５０、１５Ｗ、１５Ｗ−２０、１５Ｗ−３０または１５Ｗ−４０である。ギア油として用いられる油の粘度は、１００℃にて約２ｃＳｔ〜約２０００ｃＳｔの範囲であり得る。
【００２８】
基材の製造に使用可能な方法は多岐にわたっており、限定はされないが、蒸留法、溶剤精製法、水素処理法、オリゴマー化法、エステル化法、および再精製法が包含される。再精製されたストックは、製造、汚染、または以前の使用によって導入された物質を実質的に含有しない。本発明の潤滑油組成物の基油は、天然または合成の潤滑基油でもよい。好適な炭化水素合成油としては、限定はされないが、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）油などのポリマーを生じるエチレンの重合法、１−オレフィンの重合法、または一酸化炭素ガスおよび水素ガスを用いる炭化水素合成法（フィッシャー−トロプシュ法など）から調製される油が挙げられる。例えば、好適な基油には、重い分画、例えば、１００℃で粘度が２０ｃＳｔ以上の潤滑油分画があったとしてもほとんど含有されていない。
【００２９】
基油は、天然の潤滑油、合成潤滑油、またはこれらの混合物から誘導可能である。好適な基油には、合成ワックスおよびスラックワックスの異性化により得られる基材だけでなく、粗製物の芳香性成分かつ極性成分を（溶媒抽出でなく）水素化分解することによって生成された水素化分解基材も包含される。好適な基油は、ＡＰＩ  Ｐｕｂｌｉｃａｔｉｏｎ  １５０９（１４ｔｈ  Ｅｄｉｔｉｏｎ、Ａｄｄｅｎｄｕｍ  Ｉ、Ｄｅｃ．１９９８）で規定されているＡＰＩカテゴリーＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶおよびＶの全てに属するものを含む。グループＩＶの基油は、ポリアルファオレフィン（ＰＡＯ）である。グループＶの基油は、グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、およびＩＶに含まれない他の全ての基油を包含している。本発明ではグループＩＩ、ＩＩＩ、およびＩＶの基油が好ましく用いられるが、基油を、グループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、およびＶの１つ以上に属する基材または基油を組み合わせて調製できる。
【００３０】
有用な天然油には、鉱物性潤滑油（例えば、液状石油系油分、パラフィン型、ナフサ型もしくはパラフィン−ナフサ混合型溶剤または酸で処理された鉱物性潤滑油、石炭もしくはシェール油から誘導される油など）、動物油または植物油（例えば、菜種油、ひまし油、ラード油など）、およびこれらに類するものが包含される。
【００３１】
有用な合成潤滑油としては、限定はされないが、重合化または共重合化オレフィン類、例えば、ポリブチレン類、ポリプロピレン類、プロピレン−イソブチレン共重合体類、塩素化ポリブチレン類、ポリ１−ヘキセン類、ポリ１−オクテン類、ポリ１−デセン類のような炭化水素油およびハロゲン置換炭化水素油などやこれらの混合物；ドデシルベンゼン類、テトラデシルベンゼン類、ジノニルベンゼン類、ジ（２−エチルヘキシル）ベンゼン類などのアルキルベンゼン類：ビフェニル類、ターフェニル類、アルキル化ポリフェニル類などのポリフェニル類；アルキル化ジフェニルエーテル類、アルキル化ジフェニルスルフィド類およびその誘導体、類似体およびその同族体などが挙げられる。
【００３２】
他の有用な合成潤滑油としては、限定はされないが、炭素原子数が５未満のオレフィン（エチレン、プロピレン、ブチレン類、イソブテン、ペンテン、およびこれらの混合物など）の重合によって製造される油が挙げられる。そのようなポリマー油の調製方法は、当業者に周知である。
【００３３】
有用な合成炭化水素油としては、他にも、適度な粘度を有するαオレフィンの液状ポリマー類が挙げられる。特に有用な合成炭化水素油類は、Ｃ６−Ｃ１２のαオレフィン類の水素化液体オリゴマー（例えば、１−デセントリマー）である。
【００３４】
有用な合成潤滑油のもう１つの分類としては、限定はされないが、末端のヒドロキシル基が例えばエステル化またはエーテル化によって修飾されたアルキレンオキシドポリマー類（即ち、ホモポリマー、共重合体、およびこれらの誘導体）が挙げられる。これらの油の例としては、エチレンオキシドまたはプロピレンオキシドの重合化によって調製される油、これらポリオキシアルキレンポリマー類のアルキルまたはフェニルエーテル類（例えば、平均分子量が１０００のメチルポリプロピレングリコールエーテル、分子量が５００〜１０００のポリエチレングリコールのジフェニルエーテル、分子量が１０００〜１５００のポリプロピレングリコールのジエチルエーテル等）、あるいはそれらのモノ−またはポリカルボン酸エステル類（例えば、酢酸エステル類、混合Ｃ３−Ｃ８脂肪酸エステル類）、またはテトラエチレングリコール類のＣ１３オキソ酸ジエステルが挙げられる。
【００３５】
更に別の有用な合成潤滑油の分類には、限定はされないが、ジカルボン酸、例えば、フタル酸、コハク酸、アルキルコハク酸類、アルケニルコハク酸類、マレイン酸、アゼライン酸、コルク酸、セバシン酸、フマル酸、アジピン酸、リノール酸ダイマー、マロン酸類、アルキルマロン酸類、アルケニルマロン酸類等と種々のアルコール類、例えば、ブチルアルコール、ヘキシルアルコール、ドデシルアルコール、２−エチルヘキシルアルコール、エチレングリコール、ジエチレングリコールモノエーテル、プロピレングリコール等とのエステルが挙げられる。これらのエステル類の具体的な例としては、ジブチルアジパート、ジ（２−エチルヘキシル）セバケート、ジ−ｎ−ヘキシルフマレート、ジオクチルセバケート、ジイソオクチルアゼレート、ジイソデシルアゼレート、ジオクチルフタレート、ジデシルフタレート、ジエイコシルセバケート、リノール酸ダイマーの２−エチルヘキシルのジエステル、セバシン酸１ｍｏｌとテトラエチレングリコール２ｍｏｌおよび２−エチルヘキサン酸２ｍｏｌ等とを反応させて形成される複合エステルなどが挙げられる。
【００３６】
合成油として有用なエステルとしては、限定はされないが、炭素原子数が約５〜約１２のカルボン酸、アルコール類、例えば、メタノール、エタノール等、ポリオール類およびポリオールエーテル類、例えば、ネオペンチルグリコール、トリメチロールプロパン、ペンタエリトリトール、ジペンタエリトリトール、トリペンタエリトリトールなども挙げられる。
【００３７】
シリコーン系の油、例えば、ポリアルキル−、ポリアリール−、ポリアルコキシ−、またはポリアリールオキシ−シロキサン油、およびシリケート油は、合成潤滑油のもう１つの有用な分類をなしている。これらの具体例としては、限定はされないが、テトラエチルシリケート、テトライソプロピルシリケート、テトラ（２−エチルヘキシル）シリケート、テトラ（４−メチルヘキシル）シリケート、テトラ（ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）シリケート、ヘキシル（４−メチル−２−ペントキシ）ジシロキサン、ポリ（メチル）シロキサン類、ポリ（メチルフェニル）シロキサン類などが挙げられる。更にまた別の有用な合成潤滑油としては、限定はされないが、リンを含む酸の液状エステル（例えば、トリクレジルホスフェート、トリオクチルホスフェート、デカンホスフィン酸のジエチルエステルなど）やテトラヒドロフランの重合体などが挙げられる。
【００３８】
潤滑油は、未精製、精製および再精製油から誘導することが可能であり、天然、合成または上に開示した任意の２種以上の型の混合物のいずれであってもよい。未精製油は、天然または合成原料（例えば、石炭、シェール、またはタールサンドビチューメン）から更に精製または処理することなく直接得られる油である。未精製油の例としては、限定はされないが、乾留操作により直接得られるシェール油、蒸留により直接得られる石油系油、またはエステル化方法により直接得られるエステル油が挙げられる。これらはいずれも、更なる処理なしに使用される。精製油は、未精製油に類似するが、更に１つ以上の特性を改善するため１つ以上の精製プロセスにより処理されている点で異なる。このような精製技術は当業者に公知であり、例えば、溶媒抽出、二次蒸留、酸またはアルカリによる抽出、濾過、パーコレーション、水素化処理、脱蝋などが挙げられる。再精製油は、精製油を得るために使用されたプロセスと同様なプロセスにおいて、使用済み油を処理することによって得られる。そのような再精製油はまた、再生油または再処理油としても知られ、多くの場合、消耗した添加剤または油分解生成物を除去するための手法を用いた付加的な処理を経る。
【００３９】
ワックスの水添異性化によって誘導された潤滑油の基材を、単独で使用することも、上記天然および／または合成基材と組み合わせて使用することもできる。そのようなワックス異性化油は、天然ワックス、合成ワックス、またはそれらの混合物を水添異性化触媒を介して水添異性化処理することによって生成される。
【００４０】
天然ワックスの典型は、鉱物油の溶媒脱蝋によって回収されるスラックワックスである。合成ワックスの典型は、フィッシャー−トロプシュ法で製造されるワックスである。
【００４１】
更なる潤滑油添加剤
本発明のプロセスで調製される、モリブデン化スクシンイミド錯体を含有する潤滑油組成物は、補助機能を与えるために従来の添加剤を配合することを含み、それにより、これらの添加剤が分散または溶解している最終的な潤滑油組成物を得ることもできる。例えば、潤滑油組成物は、酸化防止剤、摩耗防止剤、無灰分散剤、清浄剤、防錆剤、曇り止め剤、抗乳化剤、金属不活性化剤、摩擦調整剤、消泡剤、流動点降下剤、補助溶剤、パッケージ相溶化剤、腐食防止剤、染料、極圧剤など、ならびにこれらの混合物と混合することができる。市販されている公知の添加剤には様々なものがある。これらの添加剤またはその類似化合物は、一般的な配合方法によって、本発明の潤滑油組成物の調製に用いることができる。
【００４２】
酸化防止剤の例としては、限定はされないが、アミン型、例えば、ジフェニルアミン、フェニル−アルファ−ナフチルアミン、Ｎ，Ｎ−ジ（アルキルフェニル）アミン類、およびアルキル化フェニレンジアミン類；フェノール型、例えば、ＢＨＴ、立体障害型アルキルフェノール類（２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−ｐ−クレゾール、および２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−（２−オクチル−３−プロパン酸）フェノールなど）；およびそれらの混合物が挙げられる。
【００４３】
摩耗防止剤の例としては、限定はされないが、亜鉛ジアルキルジチオホスフェート、および亜鉛ジアリールジチオホスフェート（これらは、例えば、Ｂｏｒｎら著「Ｒｅｌａｔｉｏｎｓｈｉｐ  ｂｅｔｗｅｅｎ  Ｃｈｅｍｉｃａｌ  Ｓｔｒｕｃｔｕｒｅ  ａｎｄ  Ｅｆｆｅｃｔｉｖｅｎｅｓｓ  ｏｆ  ｓｏｍｅ  Ｍｅｔａｌｌｉｃ  Ｄｉａｌｋｙｌ−ａｎｄ  Ｄｉａｒｙｌ−ｄｉｔｈｉｏｐｈｏｓｐｈａｔｅｓ  ｉｎ  Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔ  Ｌｕｂｒｉｃａｔｅｄ  Ｍｅｃｈａｎｉｓｍｓ」と題する論文（Ｌｕｂｒｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｃｉｅｎｃｅ、第４−２号、１９９２年１月）に記載されている。例えば頁９７−１００を参照）；アリールホスフェートおよびホスファイト、含硫黄エステル類、リン硫黄化合物、金属または無灰性ジチオカーバメート、ザンセート、アルキルスルフィドなど、ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００４４】
無灰分散剤の代表例としては、限定はされないが、架橋基を介してポリマー主鎖に結合されたアミン類、アルコール類、アミド、またはエステル極性残基が挙げられる。本発明に係る無灰分散剤は、例えば、油溶性塩、エステル、アミノエステル、アミド、イミド、および長鎖炭化水素置換モノカルボン酸およびジカルボン酸オキサゾリン、またはそれらの無水物；長鎖炭化水素のチオカルボキシレート誘導体、ポリアミンが直接結合された長鎖脂肪族炭化水素；ならびに長鎖置換フェノールをホルムアルデヒドおよびポリアルキレンポリアミンで縮合することによって形成されるマンニッヒ縮合生成物から選択してもよい。
【００４５】
カルボン酸分散媒は、少なくとも約３４、好ましくは少なくとも約５４個の炭素原子を含むカルボン酸アシル化剤（酸類、無水物、エステル類等）と、窒素含有化合物（例えば、アミン類）、有機ヒドロキシ化合物（例えば、一価および多価アルコール類を含む脂肪族化合物、またはフェノール類およびナフトールを含む芳香族化合物）、および／または塩基性無機材料との反応生成物である。これらの反応生成物としては、イミド類、アミド類、エステル類、および塩類が挙げられる。
【００４６】
スクシンイミド分散媒はカルボン酸分散媒の一種であり、ヒドロカルビル置換コハクアシル化剤を、有機ヒドロキシ化合物、もしくは窒素原子に結合された少なくとも１つの水素原子を含むアミン類と反応させるか、またはヒドロキシ化合物とアミン類との混合物と反応させることによって生成される。「コハク酸アシル化剤」という用語は炭化水素置換コハク酸またはコハク酸生成化合物を指しており、後者には酸自体が包含される。そのような材料の典型には、ヒドロカルビル置換コハク酸、無水物、（半エステルを含む）エステル類、およびハライドが包含される。
【００４７】
コハク酸をベースとする分散媒は、多様な化学構造を有している。コハク酸をベースとする分散媒の１種は、式ＩＶで表すことができる。
【化８】
0005941480.tif 000009
式中、各Ｒ３は、独立して、ポリオレフィンから誘導される基などのヒドロカルビル基である。典型的にはヒドロカルビル基は、ポリイソブテニル基などのアルケニル基である。代替の表現では、Ｒ３基は、約４０〜約５００個の炭素原子を含むことができ、これらの原子は、脂肪族の形態で存在し得る。Ｒ４はアルキレン基、一般的にはエチレン（Ｃ２Ｈ４）基であり；ｚは１〜１１である。スクシンイミド分散媒の例としては、例えば、米国特許第３，１７２，８９２号明細書、同第４，２３４，４３５号明細書、および同第６，１６５，２３５号明細書に記述されているものが挙げられる。
【００４８】
置換基が誘導されるポリアルケンは、典型的には、炭素原子数が２〜約１６個、通常は２〜６個の重合性オレフィンモノマー類のホモ重合体および共重合体である。コハク酸アシル化剤と反応してカルボン酸分散媒組成物を生ずるアミン類は、モノアミンまたはポリアミンであり得る。
【００４９】
スクシンイミド（コハク酸イミド）分散媒がそのように言われる理由は、窒素がアミン類、アミン塩、アミド、イミダゾリンならびにこれらの混合物の形状であってもよいが、通常大部分は窒素で占められるためである。スクシンイミド分散媒を調製するには、１以上のコハク酸生成化合物および１以上のアミン類を加熱し、通常は水が除去され、任意選択的に、実質的に不活性な有機液体溶媒／希釈液の存在下で行われる。反応温度は、約８０℃から混合物または生成物の分解温度までの範囲に及ぶ可能性があり、典型的には約１００℃〜約３００℃の間に収まる。本発明のスクシンイミド分散媒を調製する手順の付加的な詳細および例としては、例えば、米国特許第３，１７２，８９２号明細書、同第３，２１９，６６６号明細書、同第３，２７２，７４６号明細書、同第４，２３４，４３５号明細書、同第６，１６５，２３５号明細書、および同第６，４４０，９０５号明細書に記述されているものが挙げられる。
【００５０】
好適な無灰分散剤としては他にも、分子量が比較的大きい脂肪族ハライドおよびアミン類、好ましくはポリアルキレンポリアミン類の反応生成物である、アミン分散媒を包含してもよい。そのようなアミン分散媒の例としては、例えば、米国特許第３，２７５，５５４号明細書、同第３，４３８，７５７号明細書、同第３，４５４，５５５号明細書、および同第３，５６５，８０４号明細書に記載されているものが挙げられる。
【００５１】
好適な無灰分散剤としては、更に「マンニッヒ分散剤」が挙げられる。このマンニッヒ分散剤は、アルキル基中に少なくとも約３０個の炭素原子が含まれるアルキルフェノール類と、アルデヒド類（特にホルムアルデヒド）およびアミン類（特にポリアルキレンポリアミン類）との反応生成物である。このような分散媒の例としては、例えば、米国特許第３，０３６，００３号明細書、同第３，５８６，６２９号明細書、同第３，５９１，５９８号明細書、および同第３，９８０，５６９号明細書に記述されているものが挙げられる。
【００５２】
後処理済み無灰分散剤（例えば、米国特許第４，６１２，１３２号明細書および同第４，７４６，４４６号明細書に開示されているようなボレートまたはエチレンカーボネートを後処理プロセスなど、ならびに他の後処理プロセスを経たスクシンイミドなど）も、好適な無灰分散剤であり得る。カーボネート処理済みアルケニルスクシンイミドは、約４５０〜約３０００、好ましくは約９００〜約２５００、より好ましくは約１３００〜約２４００、最も好ましくは約２０００〜約２４００の分子量を有するポリブテン、およびこれらの分子量を併せ持つポリブテンから誘導されるポリブテンスクシンイミドである。
【００５３】
好ましい無灰分散剤は、ポリブテンコハク酸誘導体、不飽和酸性試薬とオレフィンとの不飽和酸性試薬共重合体、その内容が参照によって本願明細書に援用されている米国特許第５，７１６，９１２号において開示されているポリアミンの混合物を、反応性条件下で反応させることによって調製される。
【００５４】
好適な無灰分散剤もまた、油溶性モノマー（デシルメタクリレート、ビニルデシルエーテル、および高分子量オレフィンなど）と極性置換基を含むモノマーとの共重合体であるポリマーであってよい。ポリマーの分散媒の例としては、例えば、米国特許第３，３２９，６５８号明細書、同第３，４４９，２５０号明細書、および同第３，６６６，７３０号明細書に記載されているものが挙げられる。
【００５５】
本発明の好ましい一実施形態において、潤滑油組成物中に用いられる無灰分散剤は、数平均分子量が約７００〜約２３００のポリイソブテニル基から誘導されるビス−スクシンイミドである。本発明の潤滑油組成物中に用いられる分散剤は、好ましくは非ポリマー（例えば、モノ−またはビス−スクシンイミド）である。
【００５６】
潤滑油組成物中には一般的に、潤滑油組成物の総重量を基準として約０．０１重量％〜約１０重量％の範囲の量で１種以上の無灰分散剤が存在する。
【００５７】
金属清浄剤の代表例としては、スルホネート、アルキルフェネート、硫化アルキルフェネート、カルボキシレート、サリシレート、ホスホネート、およびホスフィネートが挙げられる。市販のものは一般に、中性または過塩基性と称される。過塩基性金属清浄剤は一般に、炭化水素、洗浄性の酸、例えば、スルホン酸、アルキルフェノール、カルボキシレートなど、金属オキシドまたはヒドロキシド（例えば、酸化カルシウムまたは水酸化カルシウム）および促進剤（例えば、キシレン、メタノールおよび水など）の混合物を炭酸化することによって生成される。例えば、過塩基カルシウムスルホネートを調製する場合、炭酸化では、カルシウムオキシドまたはヒドロキシドが気体の二酸化炭素と反応してカルシウムカルボネートを生ずる。スルホン酸は、過剰のＣａＯまたはＣａ（ＯＨ）２で中和され、スルホネートを形成する。
【００５８】
好適な清浄剤の例としては、それ以外にも、ホウ酸化スルホネートが挙げられる。一般的に、本明細書中で用いられているホウ酸化スルホネートは、当分野において公知の任意のホウ酸化スルホネートであり得る。本明細書中で用いられているホウ酸化スルホネートは、全塩基価（ＴＢＮ）が約１０〜約５００である。一実施形態において、ホウ酸化スルホネートはＴＢＮが約１０〜約１００である。一実施形態において、ホウ酸化スルホネートはＴＢＮが約１００〜約２５０である。一実施形態において、ホウ酸化スルホネートはＴＢＮが約２５０〜約５００である。
【００５９】
ホウ酸化アルカリ土類金属スルホネートは、当分野において公知の方法で調製することが可能であり、例えば、その内容が参照によって本明細書に援用されている米国特許出願公開第２００７０１２３４３７号明細書に開示されている。例えば、ホウ酸化アルカリ土類金属スルホネートの調製方法は、下掲のとおりである。（ａ）（ｉ）少なくとも１つの油溶性スルホン酸もしくはアルカリ土類スルホネート塩、またはこれらの混合物と；（ｉｉ）少なくとも１つのアルカリ土類金属供給源と；（ｉｉｉ）少なくとも１つのホウ素源を、（ｉｖ）少なくとも１種の炭化水素溶媒の存在下で；（ｖ）ホウ素源を基準として０〜１０ｍｏｌ％未満のホウ素源以外の過塩基化酸と；反応させ、そして、（ｂ）（ａ）の反応生成物を、蒸留温度（ｉｖ）を超える温度になるまで加熱して、（ｉｖ）反応水を蒸留する。
【００６０】
金属含有または灰形成性の清浄剤は、堆積物を低減または除去する清浄剤として、酸中和剤または防錆剤として両方の役目を果たし、それによって摩耗および腐食を低減し、エンジン寿命を伸ばす。清浄剤は一般に、長い疎水性の尾部を有する極性の頭部を含む。極性の頭部は酸性有機化合物の金属塩を含む。塩類は実質的に化学量的な量の金属を含有していてもよく、その場合は通常、正塩または中性塩として記載され、全塩基価（即ちＴＢＮ）が典型的には０〜約８０である（ＡＳＴＭ  Ｄ２８９６により測定可能）。過剰量の金属化合物（例えば、オキシドまたはヒドロキシド）を酸性ガス（例えば、二酸化炭素）と反応させて、多量の金属塩基を組み込んでもよい。結果として生じる過塩基清浄剤は、中和された清浄剤を金属塩基（例えば、カルボネート）ミセルの外層として含んで構成されている。そのような過塩基清浄剤は、ＴＢＮが約１５０以上であってよく、典型的にはＴＢＮが約２５０〜約４５０またはそれ以上である。
【００６１】
用いることができる清浄剤としては、油溶性中性および過塩基スルホネート、フェネート、硫化フェネート、チオホスホネート、サリシレート、およびナフテネート、ならびに金属の他の油溶性カルボキシレート、特にアルカリまたはアルカリ土類金属、例えば、バリウム、ナトリウム、カリウム、リチウム、カルシウム、およびマグネシウムが挙げられる。最も一般的に使用される金属類はカルシウムおよびマグネシウムであり、それらはどちらも、潤滑油に用いられる清浄剤中に、ならびにカルシウムおよび／またはマグネシウムとナトリウムとの混合物が存在していてもよい。特に便利な金属清浄剤は、ＴＢＮが約２０〜約４５０の中性および過塩基性カルシウムスルホネート、ＴＢＮが約５０〜約４５０の中性および過塩基性カルシウムフェネートならびに硫化フェネート、ＴＢＮが約２０〜約４５０の中性および過塩基性マグネシウムまたはカルシウムサリシレートである。清浄剤は、中性もしくは過塩基性またはその両方を問わず、組み合わせて使用できる。
【００６２】
一実施形態において、清浄剤は、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸の１種以上のアルカリまたはアルカリ土類金属塩類であり得る。好適なヒドロキシ芳香族化合物としては、１〜４個、好ましくは１〜３個のヒドロキシル基を有する単環式モノヒドロキシおよびポリヒドロキシ芳香族炭化水素が挙げられる。好適なヒドロキシ芳香族化合物としては、フェノール、カテコール、レソルシノール、ヒドロキノン、ピロガロール、クレゾールなどが挙げられる。好ましいヒドロキシ芳香族化合物はフェノールである。
【００６３】
アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリまたはアルカリ土類金属塩のアルキル置換残基は、炭素原子数が約１０〜約８０のαオレフィンから誘導される。使用されたオレフィン類は、直鎖状または分枝状であり得る。オレフィンは、直鎖オレフィンの混合物、異性化直鎖オレフィンの混合物、分岐オレフィンの混合物、部分的に分岐した直鎖の混合物、または上述のいずれかの混合物であり得る。
【００６４】
一実施形態において、使用し得る直鎖オレフィンの混合物は、分子あたり約１２〜約３０個の炭素原子を有するオレフィン類から選択される通常のαオレフィンの混合物である。一実施形態において、少なくとも１種の固体触媒または液体触媒を使用して、通常のαオレフィンを異性化する。
【００６５】
別の実施形態において、オレフィン類は、炭素原子数が約２０〜約８０の分枝オレフィンプロピレンオリゴマー、またはこれらの混合物である。即ち、分枝鎖オレフィンは、プロピレンの重合により誘導される。オレフィン類はまた、他の官能基（ヒドロキシ基、カルボン酸基、異種原子など）で置換され得る。一実施形態において、分枝オレフィンプロピレンオリゴマーまたはこれらの混合物は、約２０〜約６０個の炭素原子を有する。一実施形態において、分枝オレフィンプロピレンオリゴマーまたはこれらの混合物は、約２０〜約４０個の炭素原子を有する。
【００６６】
一実施形態において、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリまたはアルカリ土類金属塩内に含有されるアルキル基（アルキル置換ヒドロキシ安息香酸清浄剤のアルカリ土類金属塩のアルキル基）の少なくとも約７５ｍｏｌ％（例えば、少なくとも約８０ｍｏｌ％、少なくとも約８５ｍｏｌ％、少なくとも約９０ｍｏｌ％、少なくとも約９５ｍｏｌ％、または少なくとも約９９ｍｏｌ％）は、Ｃ２０またはそれ以上である。別の実施形態において、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリまたはアルカリ土類金属塩は、アルキル置換ヒドロキシ安息香酸から誘導されるアルキル置換ヒドロキシ安息香酸のアルカリまたはアルカリ土類金属塩であり、このアルキル置換ヒドロキシ安息香酸においてアルキル基は、少なくとも７５ｍｏｌ％のＣ２０またはそれ以上の通常のα−オレフィンを含有する通常のα−オレフィンの残基である。
【００６７】
別の実施形態において、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリまたはアルカリ土類金属塩内に含有されるアルキル基（アルキル置換ヒドロキシ安息香酸のアルカリもしくはアルカリ土類金属塩のアルキル基）の少なくとも約５０ｍｏｌ％（例えば、少なくとも約６０ｍｏｌ％、少なくとも約７０ｍｏｌ％、少なくとも約８０ｍｏｌ％、少なくとも約８５ｍｏｌ％、少なくとも約９０ｍｏｌ％、少なくとも約９５ｍｏｌ％、または少なくとも約９９ｍｏｌ％）は、約Ｃ１４−約Ｃ１８である。
【００６８】
結果として得られたアルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリもしくはアルカリ土類金属塩は、オルト異性体およびパ異性体の混合物となる。一実施形態において、生成物は約１〜９９％のオルト異性体および９９〜１％のパラ異性体を含有する。別の実施形態において、生成物は約５〜７０％のオルト異性体および９５〜３０％のパラ異性体を含有する。
【００６９】
アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリまたはアルカリ土類金属塩類は、中性または過塩基性であり得る。一般的に、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸の過塩基性アルカリもしくはアルカリ土類金属塩は、アルキル置換ヒドロキシ芳香族カルボン酸のアルカリまたはアルカリ土類金属塩類のＴＢＮが、塩基源（例えば、石灰）および酸性過塩基性化合物（例えば二酸化炭素）の添加プロセスによって増分したものである。
【００７０】
過塩基性の塩類は、低過塩基性（例えば、ＴＢＮが約１００未満の過塩基性塩）であり得る。一実施形態において、低過塩基性塩のＴＢＮは約５〜約５０であり得る。別の実施形態において、低過塩基性塩のＴＢＮは約１０〜約３０であり得る。更に別の実施形態において、低過塩基性塩のＴＢＮは約１５〜約２０であり得る。
【００７１】
過塩基性清浄剤は、中過塩基性（例えば、ＴＢＮが約１００〜約２５０の過塩基性塩）であり得る。一実施形態において、中過塩基性塩のＴＢＮは約１００〜約２００であり得る。別の実施形態において、中過塩基性塩のＴＢＮは約１２５〜約１７５であり得る。
【００７２】
過塩基性清浄剤は、高過塩基性（例えば、ＴＢＮが約２５０超の過塩基性塩）であり得る。一実施形態において、高過塩基性塩のＴＢＮは約２５０〜約４５０であり得る。
【００７３】
スルホネート類は、典型的にはアルキル置換芳香族炭化水素（石油の分画から採取されるものなど）のスルホン化、または芳香族炭化水素のアルキル化によって得られるスルホン酸類から調製され得る。例としては、ベンゼン類、トルエン、キシレン、ナフタレン、ジフェニルまたはそれらのハロゲン誘導体のアルキル化によって得られるものが挙げられる。アルキル化は、炭素原子数が約３〜７０超のアルキル化剤を用い触媒の存在下で行ってもよい。アルカリルスルホネート類は、通常約９〜約８０個またはそれ以上の炭素原子、好ましくは約１６〜約６０個の炭素原子／アルキル置換芳香族残基を含む。
【００７４】
油溶性スルホネート類またはアルカリルスルホン酸類は、オキシド、ヒドロキシド、アルコキシド、カーボネート、カルボキシレート、スルフィド、水硫化物、ナイトレート、およびボレートで中和してもよい。金属化合物の量は、最終生成物の所望のＴＢＮを基準として選択され、典型的には化学量論的に必要とされる量の約１００〜約２２０重量％（好ましくは少なくとも約１２５重量％）の範囲である。
【００７５】
フェノール類および硫化フェノール類の金属塩類は、オキシドまたはヒドロキシドなどの適切な金属化合物と反応させて調製され、中性または過塩基性生成物を当分野において周知の方法で得ることが可能である。硫化フェノール類は、一般に、２以上のフェノールが硫黄含有架橋によって架橋される化合物の混合物である生成物を生ずるように、フェノールを硫黄と反応させるか、またはハイドロジェンスルフィド、硫黄モノハライドまたは硫黄ジハライドなどの化合物を含有する硫黄と反応させることによって調製可能である。
【００７６】
潤滑油組成物中には一般的に、潤滑油組成物の総重量を基準として約０．０１重量％〜約１０重量％の量の範囲で１種以上の清浄剤が存在する。
【００７７】
防錆剤の例としては、限定はされないが、非イオン性ポリオキシアルキレン剤、例えばポリオキシエチレンラウリルエーテル、ポリオキシエチレン高級アルコールエーテル、ポリオキシエチレンノニルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルフェニルエーテル、ポリオキシエチレンオクチルステアリルエーテル、ポリオキシエチレンオレイルエーテル、ポリオキシエチレンソルビトールモノステアレート、ポリオキシエチレンソルビトールモノオレエート、およびポリエチレングリコールモノオレエート；ステアリン酸および他の脂肪酸類；ジカルボン酸類；金属石鹸類；脂肪酸アミン塩類；重質スルホン酸の金属塩類；多価アルコールの部分カルボン酸エステル；リン酸エステル類；（短鎖）アルケニルコハク酸類；それらの部分エステル類およびそれらの窒素含有誘導体；合成アルカリルスルホネート類、例えば金属ジノニルナフタレンスルホネート類など、ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００７８】
摩擦調整剤の例としては、限定はされないが、アルコキシル化脂肪族アミン類；ホウ酸化脂肪族エポキシド類；脂肪族ホスファイト類、脂肪族エポキシド類、脂肪族アミン類、ホウ酸化アルコキシル化脂肪族アミン類、脂肪族酸類の金属塩、脂肪酸アミド類、グリセリンエステル類、ホウ酸化グリセリンエステル類；およびその内容が本明細書において参照によって援用されている米国特許公開第６，３７２，６９６号明細書に記載されている脂肪族イミダゾリン類；Ｃ４−Ｃ７５、好ましくはＣ６−Ｃ２４、最も好ましくはＣ６−Ｃ２０の脂肪酸エステルと、アンモニア、およびアルカノールアミンなど、ならびにこれらの混合物からなる群から選択される窒素含有の化合物との反応生成物から得られる摩擦調整剤が挙げられる。
【００７９】
消泡剤の例としては、限定はされないが、アルキルメタクリレートのポリマー類；ジメチルシリコーンのポリマー類など、ならびにこれらの混合物が挙げられる。
【００８０】
流動点降下剤の例としては、限定はされないが、ポリメタクリレート、アルキルアクリレートポリマー類、アルキルメタクリレートポリマー類、ジ（テトラパラフィンフェノール）フタレート、テトラパラフィンフェノールの縮合物、塩素化パラフィンとナフタレンとの縮合物、およびこれらの組み合わせが挙げられる。一実施形態において、流動点降下剤は、エチレン−ビニルアセテート共重合体、塩素化パラフィンおよびフェノールの縮合物、ポリアルキルスチレンなど、ならびにこれらの組み合わせを含む。流動点降下剤の量は、約０．０１重量％から約１０重量％まで変動し得る。
【００８１】
抗乳化剤の例としては、限定はされないが、アニオン界面活性剤（例えば、アルキル−ナフタレンスルホネート類、アルキルベンゼンスルホネート類など）、非イオン性アルコキシル化アルキルフェノール樹脂類、アルキレンオキシド類のポリマー類（例えば、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシド、エチレンオキシドのブロック共重合体、プロピレンオキシドなど）、油溶性酸類のエステル、ポリオキシエチレンソルビタンエステルなど、ならびにこれらの組み合わせが挙げられる。抗乳化剤の量は、約０．０１重量％から約１０重量％まで変動し得る。
【００８２】
腐食抑制剤の例としては、限定はされないが、ドデシルコハク酸の半エステル類またはアミド類、リン酸塩エステル類、チオホスフェート類、アルキルイミダゾリン類、サルコシン類など、ならびにこれらの組み合わせが挙げられる。腐食抑制剤の量は、約０．０１重量％から約５重量％まで変動し得る。
【００８３】
極圧剤の例としては、限定はされないが、動物または植物の硫化油脂類または動物または植物の硫化脂肪酸エステル類、リンの三価または五価の酸類の完全または部分的にエステル化されたエステル類、硫化オレフィン、ジヒドロカルビルポリスルフィド、硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加生成物、硫化ジシクロペンタジエン、脂肪酸エステル類およびモノ不飽和オレフィンの硫化または共硫化混合物、または脂肪酸の共硫化配合物、脂肪酸エステルおよびα−オレフィン、官能基置換ジヒドロカルビルポリスルフィド、チアアルデヒド、チアケトン類、エピチオ化合物，硫黄含有アセタール誘導体、またはテルペンおよび非環式オレフィンの共硫化配合物、およびポリスルフィドオレフィン生成物、リン酸エステル類またはチオリン酸エステル類のアミン塩類など、ならびにこれらの組み合わせが挙げられる。極圧剤の量は、約０．０１重量％から約５重量％まで変動し得る。
【００８４】
前述の各添加剤を使用する場合は、潤滑油に望ましい特性を与えるうえで機能的に有効な量で使用される。したがって、例えば、添加剤を摩擦調整剤とした場合、この摩擦調整剤の機能的に有効な量は、潤滑油に所望の摩擦変更特性を与えるのに充分な量である。一般的に、これらの各添加剤が使用された場合、その濃度範囲は、特に明記しない限り、潤滑油組成物の総重量を基準として約０．００１重量％〜約２０重量％であってもよく、一実施形態においては約０．０１重量％〜約１０重量％であってもよい。
【００８５】
本発明のプロセスで調製されるモリブデン化スクシンイミド錯体を含む潤滑油組成物の最終用途には、例えば、マリンシリンダの潤滑油、クロスヘッドディーゼルエンジン、自動車および機関車のクランクケースの潤滑油など、製鉄所のような重機械用の潤滑油など、またはベアリング用油脂などがあり得る。潤滑油組成物が流体であるかそれとも固体であるかを問わず、大抵の場合は増粘剤が存在するかどうかに依存する。典型的な増粘剤としては、ポリ尿素アセテート、リチウムステアレートなどものが挙げられる。
【００８６】
本発明の別の実施形態において、本発明のプロセスで調製されるモリブデン化スクシンイミド錯体は、添加剤濃縮物を形成するように、実質的に不活性で、通常は液体の有機希釈液（例えば、鉱油、ナフサベンゼン類、トルエンまたはキシレン等）に添加剤が配合されている添加剤パッケージまたは濃縮物として提供されてもよい。これらの濃縮物は通常、そのような希釈液を約２０重量％〜約８０重量％含有している。典型的には、粘度が１００℃で約４〜約８．５ｃＳｔ、好ましくは１００℃で約４〜約６ｃＳｔの中性油を希釈液として使用するだけでなく、添加剤および完全な潤滑油と相溶性の合成油および他の有機液体も使用できる。添加剤パッケージはまた、典型的に、上で言及された１種以上の様々な他の添加剤を、必要量の基油に直接混合するのを容易にする所望の量および割合で含有する。
【実施例】
【００８７】
以下、非限定的な例を挙げて本発明について説明する。
［実施例１］
低温でアクリル酸から作製されたモリブデンの後処理済み高分子量スクシンイミド錯体（スクシンイミドに対するアクリル酸のＣＭＲ＝２：１）
【００８８】
オーバーヘッド機械式撹拌機、窒素ラインとディーンスタークトラップとを備えた水凝縮器、滴下漏斗、温度調節器、マントルヒーター、および熱電対とを装着した丸底フラスコ中に、ポリイソブテニル基の数平均分子量が１０００（ＰＩＢＳＡ１０００）であるポリイソブテニルコハク酸無水物（Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ  Ｃｏｍｐａｎｙ  ＬＬＣから入手可能）２００．００ｇ、およびＣｈｅｖｒｏｎ１００中性油４３．３５ｇを添加した。混合物を約１３０℃まで加熱し、テトラエチレンペンタアミン（ＴＥＰＡ）２８．１２ｇ（ＰＩＢＳＡ１０００に対して０．９ｍｏｌ当量）を、滴下漏斗から混合物に滴下しながら配合した。初期の配合段階では、わずかな発泡が起きた。ＴＥＰＡの配合後、温度を１６５℃まで上昇させてから、約５時間にわたって１６５℃に維持した。ＩＲスペクトルで示されるように、反応が完了した。
【００８９】
物質を室温まで冷却し、５０．８０ｇを丸底フラスコに移した。アクリル酸を添加するため、フラスコを７４℃まで加熱した。次に、２．９０ｇのアクリル酸（ＴＥＰＡに対して２ｍｏｌ当量）を滴下しながら加えた。アクリル酸の添加後、反応器の温度を１３５℃まで上昇させ、この温度を反応が完了するまで（約３〜５時間）維持した。
【００９０】
次に、１６．１５ｇのアクリル酸処理済みスクシンイミドを、電磁撹拌板、凝縮器付きディーンスタークトラップ、および窒素ラインを装着した１００ｍＬの三つ口丸底フラスコに加えた。４２．３ｇのトルエンを添加し、混合物を撹拌して、６５℃まで加熱して溶解した。次に、１．２２９ｇのモリブデントリオキシド（ＴＥＰＡに対して１ｍｏｌ当量）、および９．６３ｇの脱イオン水を加えた。混合物を撹拌し、９０℃で一晩加熱した。その後、１１４℃にて水およびトルエンを除去した。
【００９１】
生成物を冷却してから、ブフナー漏斗を使用してセライト５１２および無水硫酸マグネシウムを通して濾過した。濾液を集め、回転蒸発器（最大温度９０℃の完全ポンプ吸引）を用いて濃縮し、トルエンおよび残留水分を除去した。生成物は室温にて褐色の液体であり、特性は下掲のとおりであった。
Ｍｏ＝４．７５８重量％
全塩基価＝３５．９ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ
［実施例２］
低温でアクリル酸から作製されたモリブデンの後処理済み高分子量スクシンイミド錯体（スクシンイミドに対するアクリル酸のＣＭＲ＝６：１）
【００９２】
スクシンイミドに対して６ｍｏｌ当量のアクリル酸をアクリル酸処理に使用したことを除き、実施例１に概説されているのと同じ一般手順および成分を使用して、モリブデン化スクシンイミド錯体を調製した。モリブデン化スクシンイミド錯体は室温にて褐色の液体であり、特性は下掲のとおりであった。
Ｍｏ＝４．５７５重量％
全塩基価＝４４．９ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ
［実施例３］
低温でアクリル酸から作製されたモリブデンの後処理済み高分子量ビス−スクシンイミド錯体（スクシンイミドに対するアクリル酸のＣＭＲ＝２：１）
【００９３】
０．５ｍｏｌ当量のＴＥＰＡを使用してスクシンイミドを作製したことを除き、実施例１に概説されているのと同じ一般手順および成分を使用して、モリブデン化スクシンイミド錯体を調製した。モリブデン化スクシンイミド錯体は室温にて褐色の液体であり、特性は下掲のとおりであった。
Ｍｏ＝２．６８０重量％
全塩基価＝２５．７ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ
［実施例４］
低温でアクリル酸から作製されたモリブデンの後処理済み高分子量ビス−スクシンイミド錯体（スクシンイミドに対するアクリル酸のＣＭＲ＝６：１）
【００９４】
０．５ｍｏｌ当量のＴＥＰＡを使用してスクシンイミドを作製したことを除き、実施例２に概説されているのと同じ一般手順および成分を使用して、モリブデン化スクシンイミド錯体を調製した。モリブデン化スクシンイミド錯体は室温にて緑色の液体であり、特性は下掲のとおりであった。
Ｍｏ＝２．５０９重量％
全塩基価＝２５．３ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ
［比較例Ａ］
低温でアクリル酸から作製されたモリブデンの後処理済み高分子量スクシンイミド錯体（スクシンイミドに対するアクリル酸のＣＭＲ＝１：１）
【００９５】
オーバーヘッド機械式撹拌機、窒素ラインとディーンスタークトラップとを備えた水凝縮器、滴下漏斗、温度調節器、マントルヒーター、および熱電対とを装着した丸底フラスコ中に、ポリイソブテニル基の数平均分子量が１０００（ＰＩＢＳＡ１０００）であるポリイソブテニルコハク酸無水物（Ｃｈｅｖｒｏｎ  Ｏｒｏｎｉｔｅ  Ｃｏｍｐａｎｙから入手可能）１００．００ｇ、およびＣｈｅｖｒｏｎ１００中性油２１．８ｇを添加した。混合物を約１３０℃まで加熱し、テトラエチレンペンタアミン（ＴＥＰＡ）１３．９２ｇ（ＰＩＢＳＡ１０００に対して０．９ｍｏｌ当量）を、滴下漏斗から混合物に滴下しながら加えた。初期の配合段階では、わずかな発泡が起きた。ＴＥＰＡの配合後、温度を１６５℃まで上昇させてから、約６時間にわたって１６５℃に維持した。ＩＲスペクトルで示されるように、反応が完了した。
【００９６】
物質を室温まで冷却し、２２．８３ｇを丸底フラスコに移した。アクリル酸を添加するため、フラスコを４０℃まで加熱した。次に、０．６５ｇのアクリル酸（スクシンイミドに対して１ｍｏｌ当量）を滴下しながら加えた。アクリル酸の添加後、反応器の温度を１３５℃まで上昇させ、この温度を反応が完了するまで（約３〜５時間）維持した。
【００９７】
次に、８．５７８ｇのアクリル酸処理済みスクシンイミドを、電磁撹拌板、凝縮器付きディーンスタークトラップ、および窒素ラインを装着した１００ｍＬの三つ口丸底フラスコに加えた。１５．０６ｇのトルエンを添加し、混合物を撹拌して、６５℃まで加熱して溶解した。次に、０．６５６ｇのモリブデントリオキシド（アクリル酸処理済みスクシンイミドに対して１ｍｏｌ当量）、および６．１４ｇの脱イオン水を加えた。混合物を撹拌し、９０℃で一晩加熱した。その後、１１４℃にて水およびトルエンを除去した。
【００９８】
生成物を冷却してから、ブフナー漏斗を使用してセライト５１２および無水硫酸マグネシウムを通して濾過した。濾液を集め、回転蒸発器（最大温度９０℃の完全ポンプ吸引）を用いて濃縮し、トルエンおよび残留水分を除去した。生成物は室温にて褐色の液体であり、特性は下掲のとおりであった。
Ｍｏ＝４．７４０重量％
全塩基価＝７９．９ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ
［比較例Ｂ］
低温でアクリル酸から作製されたモリブデンの後処理済み高分子量ビス−スクシンイミド錯体（スクシンイミドに対するアクリル酸のＣＭＲ＝１：１）
【００９９】
０．５ｍｏｌ当量のＴＥＰＡを使用してスクシンイミドを作製したことを除き、比較例Ａに概説されているのと同じ一般手順および成分を使用して、モリブデン化スクシンイミド錯体を調製した。モリブデン化スクシンイミド錯体は室温にて褐色の液体であり、特性は下掲のとおりであった。
Ｍｏ＝２．７５５重量％
全塩基価＝２７．５ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ
【０１００】
［実施例５］
実施例１の潤滑油添加剤１重量％をＣＨＥＶＲＯＮ１００中性油に加えて、潤滑油組成物を形成した。
【０１０１】
［実施例６］
実施例２の潤滑油添加剤１重量％をＣＨＥＶＲＯＮ１００中性油に加えて、潤滑油組成物を形成した。
【０１０２】
［実施例７］
実施例３の潤滑油添加剤１重量％をＣＨＥＶＲＯＮ１００中性油に加えて、潤滑油組成物を生じた。
【０１０３】
［実施例８］
実施例４の潤滑油添加剤１重量％をＣＨＥＶＲＯＮ１００中性油に加えて、潤滑油組成物を生じた。
【０１０４】
［比較例Ｃ］
比較例Ａの潤滑油添加剤１重量％をＣＨＥＶＲＯＮ１００中性油に加えて、潤滑油組成物を生じた。
【０１０５】
［比較例Ｄ］
比較例Ｂの潤滑油添加剤１重量％をＣＨＥＶＲＯＮ１００中性油に加えて、潤滑油組成物を生じた。
［実施例９］
摩耗性能
ミニ−トラクションマシン（ＭＴＭ）評価
【０１０６】
ミニトラクションマシン（ＭＴＭ）摩擦計（ＰＣＳ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ  Ｌｔｄ．，Ｌｏｎｄｏｎ  ＵＫ）を使用して、実施例５から実施例８の潤滑油添加剤の摩耗を評価し、比較例Ｃおよび比較例Ｄの摩耗性能と比較した。ＰＣＳ  Ｉｎｓｔｒｕｍｅｎｔｓ製の５２１００鋼からなる研磨ディスクと、ピンの代わりにＦａｌｅｘ  Ｃｏｒｐｏｒａｔｉｏｎ製の同じく５２１００鋼からなる０．２５インチ固定ボールベアリングとを使用して、ピンオンディスクモードで作動するように、ＭＴＭ摩擦計を設定した。荷重０．１ニュートン、滑り速度２０００ｍｍ／ｓで５分間試運転した後、荷重７ニュートン、滑り速度２００ｍｍ／ｓで、１００℃にて４０分間試験を行った。ボール上の摩耗傷を、光学顕微鏡で手動にて測定して記録した。試験において、摩耗傷の減少は耐摩耗性能の有効性向上に対応する。ＭＴＭによる摩耗性能のデータは、表１に示すとおりである。
【０１０７】
【表１】
0005941480.tif 000010
【０１０８】
表１に例示された結果が示唆しているように、モリブデンスクシンイミド化合物は、スクシンイミドに対するアクリル酸のＣＭＲを約２：１または約６：１として作製されたもの（実施例５から実施例８）の方が、スクシンイミドに対するアクリル酸のＣＭＲを約１：１として作製されたもの（比較例Ｃおよび比較例Ｄ）のよりも摩耗性能に優れることが実証されている。
【０１０９】
［実施例１０］
５重量％のスクシンイミド分散剤、３重量％のホウ素化スクシンイミド分散剤、過塩基度が低い（４ｍＭ／ｋｇの）カルシウムスルホネート、（５８ｍＭ／ｋｇの）カルボキシレート系清浄剤、（８ｍモル／ｋｇの）亜鉛ジチオホスフェート、０．５重量％のジフェニルアミン酸化防止剤、０．５重量％のヒンダードフェノール酸化防止剤、０．３重量％の流動点降下剤、９．８５重量％のオレフィン共重合体粘度指数向上剤、および消泡剤５ｐｐｍをグループＩＩの基油中に含む、ベースライン潤滑油処方物を作製した。
【０１１０】
［実施例１１］
実施例１０と同じ添加剤、基油、およびトリートレートを含んだベースライン潤滑油処方物を作製した。全Ｍｏ含量が５００ｐｐｍとなるように、このベースライン潤滑油に実施例１の潤滑油添加剤を配合した。
［比較例Ｅ］
８０℃でアクリル酸から作製されたモリブデンの後処理済み高分子量スクシンイミド錯体（スクシンイミドに対するアクリル酸のＣＭＲ＝２：１）
【０１１１】
初めに室温にてアクリル酸を滴下しながら加え、温度を１００℃未満に維持してアクリル酸を添加した後、反応温度を８０℃に維持して最終的に反応を完了させた。それ以外は、実施例１に概説されているのと同じ一般手順および成分を使用して、モリブデン化スクシンイミド錯体を調製した。モリブデン化スクシンイミド錯体は室温にてウグイス色の液体であり、特性は下掲のとおりであった。
Ｍｏ＝４．９１４重量％
全塩基価＝５６．９５ｍｇ  ＫＯＨ／ｇ
【０１１２】
［比較例Ｆ］
実施例１０と同じ添加剤、基油、およびトリートレートを含んだベースライン潤滑油処方物を作製した。処方物中の全Ｍｏ含量が５００ｐｐｍとなるように、このベースライン潤滑油に比較例Ｅの潤滑油添加剤を配合した。
［実施例１２］
摩擦性能
高周波往復リグ（ＨＦＲＲ）評価
【０１１３】
実施例１０および実施例１１の潤滑油組成物の摩擦性能を高周波往復リグ（ＨＦＲＲ）で評価し、比較例Ｆの潤滑油組成物の摩擦性能と比較した。ＨＦＲＲ試験リグは、業界で認められている潤滑性能を決定するための摩擦計である。ＰＣＳ計測器は、電磁振動器を使用し、固定した試料（平板）に対して圧力を印加しながら、小さな振幅で試料（ボール）を振動させる。振動の振幅および周期、ならびに荷重は、可変である。ボールと平板との間の摩擦力、および電気的な接触抵抗（ＥＣＲ）を測定する。潤滑油が添加された浴中に、扁平な静止試料を保持して加熱することができる。この試験のために、５２１００鋼の扁平試料上に６ｍｍのボールを使用して、摩擦計を２０Ｈｚで２０分間作動させてセットアップした。荷重は１ｋｇで、温度は１１６℃であった。ディーゼルエンジンの排ガスから収集されたディーゼルエンジン煤を、潤滑油の総重量を基準として約６重量％用い、潤滑油を前処理した。試験に先立ち、煤を油中に入れて撹拌し、湿った状態にしてから１５分間均質化した。この試験において、摩擦係数が小さいことは、潤滑油添加剤の効果が大きいことに対応している。ＨＦＲＲによる摩擦性能のデータを、表２に示す。
【０１１４】
【表２】
0005941480.tif 000011
【０１１５】
表２にデータを示すように、本発明の前記モリブデンスクシンイミド錯体は、スクシンイミドに対するアクリル酸のチャージモル比を２：１としてアクリル酸から誘導され、かつ８０℃超〜１５０℃以下の範囲の温度で調製されたもの（実施例１１）であり、対応するモリブデンスクシンイミド錯体、即ち、スクシンイミドに対するアクリル酸のチャージモル比を２：１としてアクリル酸から誘導され、かつ８０℃で調製されたもの（比較例Ｆ）よりも減摩特性に優れることを実証している。
【０１１６】
本明細書中に開示されている実施形態には様々な変形を施すことができることを理解されたい。ゆえに、上記の説明は、限定的に解釈してはならず、寧ろ好ましい実施形態の単なる例証であると解釈すべきである。例えば、上記の機能および本発明を実施するための最良の態様として実装されている機能は、説明のみを目的としたものである。その他のアレンジや方式も、本発明の範囲および趣旨から逸脱することなく、当業者によって実装され得る。更に、当業者は、本明細書に書き添えられている請求項の範囲および趣旨においてその他の変更を構想するであろう。