(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
中底の下面に配置されるミッドソールと、
前記ミッドソールの下面に配置されると共に、平坦な接地面を有する複数のクリートを有するクリートソールと、
前記クリートソールの下面に配置されると共に、前記複数のクリートが貫通して靴底表側に突出するようにするための開口部を有するフレームソールと、
を備え、前記クリートを介して接地するようにした安全靴若しくは静電靴用の複層靴底構造であって、
前記フレームソールの硬度は、前記クリートの硬度よりも大きい
ことを特徴とする複層靴底構造。
【請求項２】
前記フレームソールは、合成ゴムまたはポリウレタンによって構成されており、
前記クリートソールは、合成ゴムまたはポリウレタンによって構成されている
ことを特徴とする請求項１に記載の複層靴底構造。
【請求項３】
前記フレームソールは、合成ゴムまたは非フォーム状のポリウレタンによって構成されており、
前記クリートソールは、合成ゴムまたは非フォーム状のポリウレタンによって構成されており、
前記フレームソールの硬度は、デュロメーターＡ、２３℃で６５〜７５の範囲であり、  前記クリートソールの硬度は、デュロメーターＡ、２３℃で５０〜６４の範囲である
ことを特徴とする請求項２に記載の複層靴底構造。
【請求項４】
前記フレームソールは、発泡ポリウレタンによって構成されており、
前記クリートソールは、発泡ポリウレタンによって構成されており、
前記フレームソールの硬度は、アスカーＣ、２３℃で７６〜８５の範囲であり、
前記クリートソールの硬度は、アスカーＣ、２３℃で６５〜７５の範囲である
ことを特徴とする請求項２に記載の複層靴底構造。
【請求項５】
中底の下面に配置されると共に、平坦な接地面を有する複数のクリートを有するクリートソールと、
前記クリートソールの下面に配置されると共に、前記複数のクリートが貫通して靴底表側に突出するようにするための開口部を有するフレームソールと、を備え、前記クリートを介して接地するようにした安全靴若しくは静電靴用の複層靴底構造であって、
前記フレームソールの硬度は、前記クリートの硬度よりも大きい
ことを特徴とする複層靴底構造。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、靴に関する。特には、本発明は、安全靴または静電靴に関する。
【背景技術】
【０００２】
安全靴の基本性能に関する規格は、日本工業規格（ＪＩＳ）において詳細に規定されている（ＪＩＳ  Ｔ８１０１）。具体的には、日本安全靴工業会のウェブページ（http://www.anzengutsu.jp/about/performance.html）において詳しく説明されているように、「耐衝撃性能」「耐圧迫性能」「表底のはく離性能」「漏れ防止性能（総ゴム製安全靴にのみ求められる）」「耐踏抜き性（付加的性能）」「かかと部の衝撃エネルギー吸収性（付加的性能）」「足甲プロテクタの耐衝撃性（付加的性能）」「耐滑性（付加的性能）」といった項目が規定されている。
【０００３】
また、静電靴の基本性能に関する規格も、日本工業規格（ＪＩＳ）において詳細に規定されている（ＪＩＳ  Ｔ８１０３）。具体的には、日本安全靴工業会のウェブページ（http://www.anzengutsu.jp/about/performance.html）において詳しく説明されているように、「静電気帯電防止性能」が規定されている。静電靴の他の基本性能は、安全靴の基本性能と概ね同じである。
【０００４】
特許文献１は、静電靴に関する本件出願人による先願の公開公報であり、複層表底構造を備えた静電靴を提示している。具体的には、図９及び図１０に示すように、クリートソール１０２とフレームソール１０１をそれぞれ一体成型し、それらを接合して一体化したソールとアッパーの間にミッドソール１０３を埋設して構成した靴底、又は、クリートソール１０２とアッパーの間にミッドソール１０３を埋設しあるいは射出して構成した複層表底構造を開示している。
【０００５】
図９及び図１０に示す靴底は、フレームソール１０１、クリートソール１０２およびミッドソール１０３を積層して構成されている。
【０００６】
フレームソール１０１は、後述するクリートソール１０２のクリート１０５に対応する部分に開口部１０４を有し、この開口部１０４からクリートソール１０２のクリート１０５を靴底表側に突出できるように構成されている。フレームソール１０１は、合成ゴム等を使用して構成されている。フレームソール１０１は、発泡率などの加減により、クリートソール１０２よりも減量可能である。
【０００７】
フレームソール１０１に積層されるクリートソール１０２は、導電性を有する材料を使用し、さらにクリートソール１０２全体に黄色に着色されて、靴底に向けて多数のクリート１０５が一体に形成されている。次いで、クリートソールがフレームソールに覆われ、靴底表面には静電性能に最重要な係わりを持つクリート１０５だけが黄色で露出される。これらのクリート１０５は、図１０に示すように、クリート１０５の根元にむけて広がるテーパ状１０５ａ（たとえばクリート頂部からクリート付け根部に向けて広がるようなテーパ形状）を有している。具体的には、クリート１０５の付け根は、クリート頂部より３〜３０％広がるテーパ面、一例としてクリート頂部よりも付け根部が約２．０ｍｍ程度広がっている寸法構成、を有している。
【０００８】
クリートソール１０２に形成されている多数のクリート１０５の中から、特定のクリート（図９中、斜線を施してあるクリート）のみが、他のクリートよりも高く（高さｈ：クリートの高さの約３〜２７％、一例として約０．５ｍｍ程度）構成されている。特定のクリートとは、前方部の左右クリート群及び踵部（後方部）の周縁の左右及び後端部のクリート群の内、斜線を施してあるクリートである。
【０００９】
斜線を施してある前方部の左右クリートの合計接地面積Ｓｓとしては、靴底の前方部全体の面積をＳｓｔとした場合、（２／５）×Ｓｓｔ＞Ｓｓ＞（１／２０）×Ｓｓｔの面積に対応する面積である。たとえば、靴サイズが２６ｃｍの場合、前方部の左右クリート群の合計接地面積が約１７００ｍｍ２  に対応する面積である。また、踵部の周縁の左右及び後端部の斜線を施してあるクリートの接地面積Ｓｈは、踵部全体の面積をＳｈｔとした場合、（１／２）×Ｓｈｔ＞Ｓｈ＞（１／５）×Ｓｈｔの面積に対応する面積、たとえば約１２５０ｍｍ２  の面積である。
【００１０】
前記したサイズの靴であれば、前方部の左右クリート群の内、接地面積の合計が略１７００ｍｍ２  となるクリートが、他のクリートよりも若干高く（高さｈ：約０．５ｍｍ）形成されており、また、踵部の周縁の左右及び後端部のクリートのうち、接地面積の合計が略１２５０ｍｍ２  の面積を有しているクリートが、他のクリートよりも若干高く（高さｈ：約０．５ｍｍ）形成されている。
【００１１】
クリートソール１０２は、静電性能を有するゴムによって射出成型法で構成されている。具体的には、クリートソール１０２の材料は静電性能を有しており、その材料は黄色染料で配色されている。クリートソール１０２の色彩は、クリート表面だけでなく、中実として構成されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１２】
【特許文献１】特開２０１１−２４４９０３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１３】
本件発明者による鋭意の実験ないし検討によって、合成ゴムやポリウレタンを使用して構成されるフレームソールの硬度と比較して、合成ゴムやポリウレタンによって構成されるクリートソール及びクリートの硬度を低くしておくことが、安全靴ないし静電靴としての「耐滑性」を顕著に向上させることが知見された。
【００１４】
また、本件発明者による鋭意の実験ないし検討によって、クリートの露出パターンを工夫することによっても、安全靴ないし静電靴としての「耐滑性」を顕著に向上させることが知見された。
【００１５】
本発明は、当該知見に基づいて創案されたものである。本発明の目的は、「耐滑性」に優れた靴、特には安全靴ないし静電靴、を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１６】
本発明は、中底の下面に配置されるミッドソールと、前記ミッドソールの下面に配置されると共に、平坦な接地面を有する複数のクリートを有するクリートソールと、前記クリートソールの下面に配置されると共に、前記複数のクリートが貫通して靴底表側に突出するようにするための開口部を有するフレームソールと、を備え、前記クリートを介して接地するようにした安全靴若しくは静電靴用の複層靴底構造であって、前記フレームソールの硬度は、前記クリートの硬度よりも大きいことを特徴とする複層靴底構造である。
【００１７】
本件発明者による鋭意の実験ないし検討によって、前記のような硬度条件を実現することで、靴の「耐滑性」を顕著に向上させることが確認された。
【００１８】
前記のような硬度条件を実現するフレームソールの材料としては、一般には、ＮＢＲやＳＢＲといった合成ゴムや、発泡ポリウレタンや熱可塑性ポリウレタンといったポリウレタンが採用され得る。また、前記のような硬度条件を実現するクリートの材料も、一般には、ＮＢＲやＳＢＲといった合成ゴムや、発泡ポリウレタンや熱可塑性ポリウレタンといったポリウレタンが採用され得る。これらの材料から、所望の硬度を実現するように、種々の公知の製法に基づいて、フレームソールないしクリードソールが製造される。
【００１９】
フレームソールが、合成ゴムまたは非フォーム状のポリウレタンによって構成されており、クリートソールが、合成ゴムまたは非フォーム状のポリウレタンによって構成されている場合、好適には、フレームソールの硬度は、デュロメーターＡ、２３℃で６５〜７５の範囲であり、クリートソールの硬度は、デュロメーターＡ、２３℃で５０〜６４の範囲である。このような硬度条件を実現することで、靴の「耐滑性」を顕著に向上させることが確認された（図３及び図８参照）。
【００２０】
また、フレームソールが、発泡ポリウレタンによって構成されており、クリートソールが、発泡ポリウレタンによって構成されている場合、好適には、フレームソールの硬度は、アスカーＣ、２３℃で７６〜８５の範囲であり、クリートソールの硬度は、アスカーＣ、２３℃で６５〜７５の範囲である。このような硬度条件を実現することで、靴の「耐滑性」を顕著に向上させることが確認された（図３及び図８参照）。
【００２１】
また、以上の発明は、ミッドソールを採用しない構造においても有効である。すなわち、本発明は、中底の下面に配置されると共に、平坦な接地面を有する複数のクリートを有するクリートソールと、前記クリートソールの下面に配置されると共に、前記複数のクリートが貫通して靴底表側に突出するようにするための開口部を有するフレームソールと、を備え、前記クリートを介して接地するようにした安全靴若しくは静電靴用の複層靴底構造であって、前記フレームソールの硬度は、前記クリートの硬度よりも大きいことを特徴とする複層靴底構造である。
【００３０】
また、前記特徴のいずれかを有する複層靴底構造と、中底と、を備えた靴、特には安全靴ないし静電靴、についても本願の保護対象である。
【発明の効果】
【００３１】
本発明によれば、靴としての「耐滑性」を顕著に向上させることが確認された。
【図面の簡単な説明】
【００３２】
【図１】本発明の第１の実施の形態の複層靴底構造の底面図である。
【図２】図１の複層靴底構造の断面図である。
【図３】図１の複層靴底構造において、フレームソールの硬度と、クリートの硬度と、耐滑性と、の相関関係を示すデータ表である。
【図４】本発明の第２の実施の形態の複層靴底構造の底面図である。
【図５】図４の底面図に歩行時の重心移動パターンを追記した図である。
【図６】図４の底面図においてクリートの真横方向に延びる端縁を強調した図である。
【図７】図４乃至図６の複層靴底構造を採用した安全靴の分解図である。
【図８】図４乃至図６の複層靴底構造において、フレームソールの硬度と、クリートの硬度と、耐滑性と、の相関関係を示すデータ表である。
【図９】従来の複層靴底構造の底面図である（特許文献１の図１に相当）。
【図１０】図９の複層靴底構造の断面図である（特許文献１の図３に相当）。
【発明を実施するための形態】
【００３３】
以下に、添付の図面を参照して、本発明の実施の形態を詳細に説明する。
【００３４】
図１は、本発明の第１の実施の形態の複層靴底構造の底面図であり、図２は、図１の複層靴底構造の断面図である。図１及び図２に示すように、本発明の第１の実施の形態の複層靴底構造は、図９及び図１０を用いて説明した従来の複層靴底構造と、同じ形状を有している。
【００３５】
すなわち、フレームソール１は、クリートソール２のクリート５に対応する部分に開口部４を有し、当該開口部４からクリートソール２のクリート５を靴底表側に突出できるように構成されている。
【００３６】
フレームソール１に積層されるクリートソール２は、導電性を有する材料を使用し、さらにクリートソール２全体に黄色に着色されて、靴底に向けて多数のクリート５が一体に形成されている。次いで、クリートソールがフレームソールに覆われ、靴底表面には静電性能に最重要な係わりを持つクリート５だけが黄色で露出される。これらのクリート５は、図２に示すように、クリート５の根元にむけて広がるテーパ状５ａ（たとえばクリート頂部からクリート付け根部に向けて広がるようなテーパ形状）を有している。具体的には、クリート５の付け根は、クリート頂部より３〜３０％広がるテーパ面、一例としてクリート頂部よりも付け根部が約２．０ｍｍ程度広がっている寸法構成、を有している。
【００３７】
クリートソール２に形成されている多数のクリート５の中から、特定のクリート（図１中、斜線を施してあるクリート）のみが、他のクリートよりも高く（高さｈ：クリートの高さの約３〜２７％、一例として約０．５ｍｍ程度）構成されている。特定のクリートとは、前方部（踏付け部）の左右クリート群及び踵部（後方部）の周縁の左右及び後端部のクリート群の内、斜線を施してあるクリートである。（本実施の形態では、前方部と踵部（後方部）との間に、クリートが無い土踏まず部が介在している。）
斜線を施してある前方部の左右クリートの合計接地面積Ｓｓとしては、靴底の前方部全体の面積をＳｓｔとした場合、（２／５）×Ｓｓｔ＞Ｓｓ＞（１／２０）×Ｓｓｔの面積に対応する面積である。たとえば、靴サイズが２６ｃｍの場合、前方部の左右クリート群の合計接地面積が約１７００ｍｍ２  に対応する面積である。また、踵部の周縁の左右及び後端部の斜線を施してあるクリートの接地面積Ｓｈは、踵部全体の面積をＳｈｔとした場合、（１／２）×Ｓｈｔ＞Ｓｈ＞（１／５）×Ｓｈｔの面積に対応する面積、たとえば約１２５０ｍｍ２  の面積である。
【００３８】
一方、本発明の第１の実施の形態の複層靴底構造では、フレームソール１とクリートソール２とが、合成ゴムであるＮＢＲによって構成されており（実施例１）、図３に示すように、フレームソール１の硬度は、デュロメーターＡ、２３℃で６５〜７５の範囲である７０に調整されており、クリートソール２の硬度は、デュロメーターＡ、２３℃で５０〜６４の範囲である５５に調整されている。あるいは、フレームソール１とクリートソール２とが、発泡ポリウレタンによって構成されており（実施例２）、図３に示すように、フレームソール１の硬度は、アスカーＣ、２３℃で７６〜８５の範囲である８０に調整されており、クリートソール２の硬度は、アスカーＣ、２３℃で６５〜７５の範囲である６７に調整されている。
【００３９】
本件発明者による鋭意の実験ないし検討によって、本実施の形態の実施例１または実施例２の硬度を実現することで、安全靴ないし静電靴としての「耐滑性」を顕著に向上させることが確認された。図３に、本発明の第１の実施の形態の複層靴底構造において、フレームソールの硬度と、クリートの硬度と、耐滑性と、の相関関係を示すデータ表を示しておく。
【００４０】
次に、図４は、本発明の第２の実施の形態の複層靴底構造の底面図であり、図５は、図４の底面図に歩行時の重心移動パターンを追記した図であり、図６は、図４の底面図においてクリートの真横方向に延びる端縁を強調した図であり、図７は、図４乃至図６の複層靴底構造を採用した安全靴の分解図である。
【００４１】
図４乃至図７に示すように、本実施の形態の複層靴底構造は、中底１０の下面に配置されるミッドソール１３と、ミッドソール１３の下面に配置されると共に接地面に対して突出する複数のクリート１５を有するクリートソール１２と、クリートソール１２の下面に配置されると共に複数のクリート１５が貫通するための開口部１４を有するフレームソール１１と、を備えている。
【００４２】
そして、本発明の第２の実施の形態の複層靴底構造でも、フレームソール１とクリートソール２とが、合成ゴムであるＮＢＲによって構成されており（実施例１）、図８に示すように、フレームソール１の硬度は、デュロメーターＡ、２３℃で６５〜７５の範囲である７０に調整されており、クリートソール２の硬度は、デュロメーターＡ、２３℃で５０〜６４の範囲である５５に調整されている。あるいは、フレームソール１とクリートソール２とが、発泡ポリウレタンによって構成されており（実施例２）、図８に示すように、フレームソール１の硬度は、アスカーＣ、２３℃で７６〜８５の範囲である８０に調整されており、クリートソール２の硬度は、アスカーＣ、２３℃で６５〜７５の範囲である６７に調整されている。
【００４３】
本件発明者による鋭意の実験ないし検討によって、本実施の形態においても、実施例１または実施例２のような硬度を実現することで、安全靴ないし静電靴としての「耐滑性」を顕著に向上させることが確認された。図８に、本発明の第２の実施の形態の複層靴底構造において、フレームソールの硬度と、クリートの硬度と、耐滑性と、の相関関係を示すデータ表を示しておく。
【００４４】
また、本発明の第２の実施の形態の複層靴底構造では、前方部Ｆにおける複数のクリート１５の接地面積が、親指側領域Ｔ（ソールの下部から見て、踵部の後端部から、踵部の面積を２分する直線でソールを分割した親指側の領域）において相対的に密であって小指側領域Ｌ（ソールの下部から見て、踵部の後端部から、踵部の面積を２分する直線でソールを分割した小指側の領域）において相対的に粗となっており、踵部Ｒ（後方部）における複数のクリート１５の接地面積が、親指側領域Ｔにおいて相対的に粗であって小指側領域Ｌにおいて相対的に密となっている。これは、複数のクリート１５の露出パターン（接地パターン）を、本件発明者による鋭意の実験ないし検討により知見された図５に示す歩行時の重心移動パターンに対応させたものである。（本実施の形態でも、前方部Ｆと踵部Ｒ（後方部）との間に、クリート１５が無い土踏まず部が介在している。）
具体的には、本実施の形態においては、前方部Ｆにおける複数のクリート１５の親指側領域Ｔの接地面積が、前方部Ｆにおける複数のクリート１５の小指側領域Ｌの接地面積に対して、１．５倍となっており、踵部Ｒにおける複数のクリート１５の小指側領域Ｌの接地面積が、踵部Ｒにおける複数のクリート１５の親指側領域Ｔの接地面積に対して、１．３倍となっている。
【００４５】
このようなクリート１５の露出パターン（接地パターン）の特徴を採用することによっても、安全靴ないし静電靴としての「耐滑性」を顕著に向上させることが確認された。
【００４６】
さらに、本発明の第２の実施の形態の複層靴底構造では、前方部Ｆにおける複数のクリート１５の接地面の真横方向に延びる端縁の長さの合計が、親指側領域Ｔにおいて相対的に大であって小指側領域Ｌにおいて相対的に小となっており、踵部Ｒにおける複数のクリート１５の接地面の真横方向に延びる端縁の長さの合計が、親指側領域Ｔにおいて相対的に小であって小指側領域Ｌにおいて相対的に大となっている（図６参照）。この特徴も、本件発明者による鋭意の実験ないし検討により知見された図５に示す歩行時の重心移動パターンに基づくものである。
【００４７】
具体的には、本実施の形態においては、前方部Ｆにおける複数のクリート１５の親指側領域Ｔの接地面の真横方向に延びる端縁の長さの合計は、前方部Ｆにおける複数のクリート１５の小指側領域Ｌの接地面の真横方向に延びる端縁の長さの合計に対して、８．０倍となっており、踵部Ｒにおける複数のクリート１５の小指側領域Ｌの接地面の真横方向に延びる端縁の長さの合計は、踵部Ｒにおける複数のクリート１５の親指側領域Ｔの接地面の真横方向に延びる端縁の長さの合計に対して、１．２倍となっている。
【００４８】
このようなクリート１５の露出パターン（接地パターン）の特徴を採用することによっても、安全靴ないし静電靴としての「耐滑性」を顕著に向上させることが確認された。
【符号の説明】
【００４９】
１  フレームソール
２  クリートソール
３  ミッドソール
４  開口部
５  クリート
５ａ  テーパ面
１０  中底
１１  フレームソール
１２  クリートソール
１３  ミッドソール
１４  開口部
１５  クリート
１０１  フレームソール
１０２  クリートソール
１０３  ミッドソール
１０４  開口部
１０５  クリート
１０５ａ  テーパ面
【図３】
0006046020.tif 000002
【図８】
0006046020.tif 000003
【図１】
0006046020.tif 000004
【図２】
0006046020.tif 000005
【図４】
0006046020.tif 000006
【図５】
0006046020.tif 000007
【図６】
0006046020.tif 000008
【図７】
0006046020.tif 000009
【図９】
0006046020.tif 000010
【図１０】
0006046020.tif 000011