(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
第１ステータおよび第２ステータに結合された複数のトラクション遊星アセンブリを有する無段変速機（ＣＶＴ）用のシフト機構であって、
前記第１ステータに動作可能に結合されたステータドライバであって、前記ＣＶＴの長手方向軸を中心に前記第１ステータを回転させるように構成されたステータドライバと、
前記第１ステータに動作可能に結合された複数の遊星歯車と、
前記ＣＶＴのメインシャフトに動作可能に結合された反作用アームと、
前記反作用アームに結合された太陽歯車であって、各遊星歯車に結合された太陽歯車と、
前記遊星歯車に結合されたキャリアであって、前記ステータドライバに結合されたスプライン内部ボアを有するキャリアと、
を具備する、
シフト機構。
【請求項２】
前記ステータドライバが前記第２ステータに対して前記第１ステータを回転させるように構成された、請求項１に記載のシフト機構。
【請求項３】
前記ステータドライバに結合されたプーリを更に備え、前記プーリの回転が前記ステータドライバを回転させる、請求項１に記載のシフト機構。
【請求項４】
前記プーリを第１方向に付勢するためのばねを更に備える、請求項３に記載のシフト機構。
【請求項５】
前記第１ステータが複数の半径方向ガイドスロットを有し、前記第２ステータが複数の半径方向に角度をなすガイドスロットを有する、請求項１に記載のシフト機構。
【請求項６】
前記半径方向に角度をなすガイドスロットの角度のずれは３度〜４５度である、請求項５に記載のシフト機構。
【請求項７】
前記半径方向に角度をなすガイドスロットの角度のずれは１０度〜２５度である、請求項５に記載のシフト機構。
【請求項８】
前記複数の半径方向ガイドスロットは少なくとも１つの平面で湾曲した輪郭を有しており、前記複数の半径方向ガイドスロットの曲率は所望の制御安定性を提供するように構成されている、請求項５に記載のシフト機構。
【請求項９】
前記複数の半径方向ガイドスロットは少なくとも１つの平面で湾曲した輪郭を有しており、前記複数の半径方向ガイドスロットの曲率は所望の応答を提供するように構成されている、請求項５に記載のシフト機構。
【請求項１０】
第１ボアを有する入力歯車と第２ボアを有する伝達歯車とを更に備え、前記第１ボア及び前記第２ボアは固定部材に取り付けられるように構成されている、請求項１に記載のシフト機構。
【請求項１１】
前記固定部材は自転車フレームである、請求項１０に記載のシフト機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の分野は、概して変速機に関し、特に、無段変速機（ＣＶＴ）用の方法、アセンブリおよび構成要素に関する。
【背景技術】
【０００２】
入力速度対出力速度の連続可変比を達成する、周知の方法がある。通常、ＣＶＴにおいて出力速度対入力速度の速度比を調節する機構は、バリエータとして知られている。ベルト型のＣＶＴでは、バリエータは、ベルトによって結合された２つの調節可能なプーリからなる。シングルキャビティ式トロイダル型ＣＶＴにおけるバリエータは、通常、シャフトを中心に回転する２つの部分的トロイダル型トランスミッションディスクと、上記シャフトに対して垂直なそれぞれの軸上で回転し、入力トランスミッションディスクと出力トランスミッションディスクとの間で締め付けられる２つ以上のディスク型パワーローラとを有している。通常、動作時に所望の速度比を達成することができるように、バリエータに対して制御システムが用いられる。
【０００３】
本明細書で開示するバリエータの実施形態は、動作中に出力速度対入力速度の所望の比を達成するように調節されるように適合された傾斜可能な回転軸を各々有する、複数の球形の速度調節器（パワー調節器、ボール、遊星、球形歯車またはローラとしても知られる）を利用する球型バリエータに関する。速度調節器は、ＣＶＴの長手方向軸に対して垂直な平面において角度的に分散している。速度調節器には、一方の側は入力ディスクが接触し、他方の側は出力ディスクが接触しており、これらの一方または両方が、トルクの伝達のためにローラに締付接触力を加える。入力ディスクは、速度調節器に入力回転速度で入力トルクを加える。速度調節器は、それら自体の軸を中心に回転するに従って、出力ディスクにトルクを伝達する。出力速度対入力速度比は、速度調節器の軸に対する入力ディスクおよび出力ディスクの接触点の半径の関数である。速度調節器の軸をバリエータの軸に対して傾斜させることにより、速度比が調節される。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
業界では、性能および動作制御を改善するバリエータおよびその制御システムが依然として必要とされている。本明細書で開示するシステムおよび方法の実施形態は、前記必要性に対処する。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本明細書に記載するシステムおよび方法はいくつかの特徴を有し、そのいずれもがその望ましい属性を唯一もたらすものではない。続く特許請求の範囲によって表されている範囲を限定することなく、ここで、そのより顕著な特徴について簡単に説明する。この説明を考慮し、特に「発明を実施するための形態」と題する部分を読むことにより、本システムおよび方法の特徴が従来のシステムおよび方法に優るいくつかの利点をいかに提供するかが理解されよう。
【０００６】
本発明の一態様は、長手方向軸を中心にトラクション遊星アセンブリ群が配置されている、無段変速機（ＣＶＴ）に関する。一実施形態では、ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリに結合された第１ステータを有している。第１ステータは、複数の半径方向ガイドスロットを有している。ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリに結合された第２ステータを有している。第２ステータは、トラクション遊星アセンブリを案内するように構成された複数の半径方向に角度をなすガイドスロットを有している。ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリに結合された反作用プレートと、第１ステータに結合された複数の偏心歯車とを有している。一実施形態では、ＣＶＴは、偏心歯車に結合されたステータドライバを有している。第２ステータは、第１ステータに対して回転するように適合されている。代替実施形態では、偏心歯車には、反作用プレートに結合するように適合されたカムローブが設けられている。実施形態によっては、各偏心歯車には、第２ステータに結合するように適合されている反作用ローブが設けられている。ステータドライバの回転は、偏心歯車の回転に対応する。実施形態によっては、ＣＶＴは、ステータドライバと同軸のフリーホイールドライバを有することができる。場合によっては、半径方向に角度をなすスロットは、半径方向のスロットに対して或る角度を形成し、その角度は３〜４５度の範囲である。角度は２０度であってもよい。角度は１０度であってもよい。さらに他の実施形態では、ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリの各々と接触している第１トラクションリングを有している。ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリの各々と接触する第２トラクションリングを有することができる。実施形態によっては、ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリの各々と接触しているアイドラアセンブリを有している。アイドラアセンブリを、トラクション遊星アセンブリに各々の半径方向内側に配置することができる。アイドラアセンブリは、第１回転要素および第２回転要素を有している。ＣＶＴは、第１トラクションリングおよび第２トラクションリング各々に結合された第１軸方向力発生器アセンブリおよび第２軸方向力発生器アセンブリを有することができる。
【０００７】
本発明の一態様は、長手方向軸を中心に複数のトラクション遊星アセンブリが配置されている、無段変速機（ＣＶＴ）用のステータアセンブリに関する。一実施形態では、ステータアセンブリは、トラクション遊星アセンブリに結合された第１ステータを有している。第１ステータは、複数の半径方向ガイドスロットを有している。ステータアセンブリは、トラクション遊星アセンブリに結合された第２ステータを有している。第２ステータは、トラクション遊星アセンブリを案内するように構成された複数の半径方向に角度をなすガイドスロットを有している。一実施形態では、ステータアセンブリは、トラクション遊星アセンブリに結合された反作用プレートを有している。ステータアセンブリに、第１ステータに結合された複数の偏心歯車を設けることができる。ステータアセンブリは、偏心歯車に結合されたステータドライバを有している。第２ステータは、第１ステータに対して回転するように適合されている。
【０００８】
本発明の一態様は、角度的に長手方向軸を中心に複数のトラクション遊星が配置されている、無段変速機（ＣＶＴ）に関する。一実施形態では、ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリの各々に結合された第１ステータを有している。第１ステータは、複数の半径方向に角度をなすスロットを有している。第１ステータは、トラクション遊星アセンブリを案内するように構成されている。ＣＶＴはまた、第１ステータに結合されたステータドライバアセンブリも有している。ステータドライバアセンブリは第１ステータに対して同軸である。代替実施形態では、ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリの各々に結合された第２ステータを有することができる。第２ステータは、トラクション遊星アセンブリに結合するように適合された複数の半径方向スロットを有することができる。第１ステータを、第２ステータに対して回転するように適合させることができる。ステータドライバアセンブリは、遊星歯車セットを有することができる。ステータドライバアセンブリはプーリを備えている。実施形態によっては、ステータドライバアセンブリは第１ステータを回転させるように構成されている。さらに他の実施形態では、半径方向に角度をなすスロットは、半径方向スロットに対して３〜４５度の範囲の角度を形成する。角度は２０度であってもよい。角度は１０度であってもよい。実施形態によっては、半径方向に角度をなすスロットは湾曲形状を有している。
【０００９】
本発明の別の態様は、トラクション遊星アセンブリ群を有する無段変速機（ＣＶＴ）用のステータドライバアセンブリに関する。ステータドライバアセンブリは、シフトチューブとシフトチューブに結合された歯車セットとを有している。一実施形態では、ステータドライバアセンブリは、歯車セットに結合されたステータを有している。ステータは、トラクション遊星アセンブリに結合するように適合された、複数の半径方向に角度をなすガイドスロットを有している。一実施形態では、シフトチューブの回転は、ステータの回転に対応する。代替実施形態では、ステータドライバアセンブリは、歯車セットに結合されたプーリを有している。プーリの回転は、シフトチューブの回転に対応することができる。歯車セットは、複合遊星歯車セットを有することができる。実施形態によっては、歯車セットは、プラノセントリック（ｐｌａｎｏｃｅｎｔｒｉｃ）歯車セットを有することができる。さらに他の実施形態では、歯車セットは、軌道遊星歯車を有するプラノセントリック（ｐｌａｎｏｃｅｎｔｒｉｃ）歯車セットを組み込むことができる。場合によっては、半径方向に角度をなすスロットは、ステータの半径方向座標に対してある角度を形成し、その角度は３〜４５度の範囲である。角度は２０度であってもよい。角度は１０度であってもよい。
【００１０】
本発明の別の態様は、複数のトラクション遊星アセンブリを有する無段変速機（ＣＶＴ）用のステータアセンブリに関する。一実施形態では、ステータアセンブリは、複数の半径方向スロットを有する第１ステータを有している。ステータアセンブリは、第１ステータと同軸の第２ステータを有している。第１ステータおよび第２ステータは、互いに対して回転するように構成されている。第２ステータは、複数の半径方向に角度をなすガイドスロットを有している。一実施形態では、ステータアセンブリは、第１ステータおよび第２ステータと同軸である反作用部材を有している。ステータアセンブリは、反作用部材および第１ステータに結合された複数の同心歯車を有している。ステータアセンブリはまた、偏心歯車の各々に結合されたステータドライバも有している。
【００１１】
本発明の別の態様は、複数のトラクション遊星アセンブリを有する無段変速機（ＣＶＴ）用のシフト機構に関する。一実施形態では、シフト機構は、ＣＶＴの長手方向軸に位置合わせされたシフトチューブを有している。シフト機構に、シフトチューブに動作可能に結合されたシフトアームを設けることができる。シフトアームは第１ガイドスロットを有している。シフト機構は、ＣＶＴのメインシャフトに結合された反作用アームを有している。反作用アームは第２ガイドスロットを有している。一実施形態では、シフト機構は、シフトアームおよび反作用アームに結合されたケーブルを有している。ケーブルは、第１ガイドスロットおよび第２ガイドスロットに受け入れられるように構成されたケーブル端部を有している。シフトアームは、反作用アームに対して回転するように適合されている。代替実施形態では、シフト機構は、ケーブルおよび反作用アームに結合されたばねを有している。実施形態によっては、第１ガイドスロットは、第２ガイドスロットから角度をなしている。
【００１２】
本発明の別の態様は、スキューベース制御システムを有する無段変速機（ＣＶＴ）用のシフト機構に関する。シフト機構は、スキューベース制御システムに動作可能に結合されたシフトアームを有している。一実施形態では、シフト機構は、シフトアームに結合された伝達歯車を有している。伝達歯車は、シフトアームと係合するように構成された偏心ガイドボアを有している。シフト機構は、伝達歯車に結合された入力歯車を有している。入力歯車は、伝達歯車を回転させるように構成されている。入力歯車および伝達歯車は、剛性部材に取り付けられている。代替実施形態では、スキューベース制御システムはステータドライバを備えている。ステータドライバは、ＣＶＴの第１ステータに結合され、第１ステータは複数の半径方向に角度をなすガイドスロットを有している。
【００１３】
本発明の別の態様は、ステータドライバを有する無段変速機（ＣＶＴ）用のシフト機構に関する。一実施形態では、シフト機構は、ステータドライバに動作可能に結合されたプーリを有している。プーリはスプラインボアを有している。プーリは、ケーブル端部取付インタフェースを有している。シフト機構は、ＣＶＴのメインシャフトに動作可能に結合された反作用アームを有している。反作用アームは、ケーブルを受け入れるように構成されている。反作用アームは、プーリに動作可能に結合するように構成されている。代替実施形態では、シフト機構は、反作用アームに結合された割出ワッシャを有している。割出ワッシャは、複数のマーキングを有することができる。実施形態によっては、割出ワッシャはメインシャフトに結合している。シフト機構は、プーリのスプライン内部ボアに結合された遊星歯車セットを有することができる。遊星歯車セットは、ステータドライバに結合されたキャリアを有することができる。さらに他の実施形態では、シフト機構は、反作用アームに結合されたクリップを有することができ、クリップはケージに結合されている。
【００１４】
本発明のさらにもう１つの態様は、スキューベース制御システムを有する無段変速機（ＣＶＴ）用のシフト機構に関する。シフト機構は、ＣＶＴのメインシャフトに結合された反作用アームを有している。一実施形態では、シフト機構は、スキューベース制御システムに動作可能に結合されたシフトアームを有している。シフトアームは、反作用アームに対して回転するように構成されている。シフト機構は、シフトアームに結合された第１レバーを有している。シフト機構は、第１レバーに結合されたケーブルを有している。シフト機構はまた、第１レバーに結合されたリンク機構も有している。代替実施形態では、シフト機構は、リンク機構に結合されたばねを有し、ばねは反作用アームに結合されている。
【００１５】
別の態様では、本発明は、トラクション遊星アセンブリ群を有する無段変速機（ＣＶＴ）用のシフト機構に関する。一実施形態では、シフト機構は少なくとも１つのケーブルを有している。シフト機構は、ケーブルに動作可能に結合されたプーリを有している。プーリは、並進し回転するように適合されている。一実施形態では、シフト機構は、プーリに動作可能に結合された反作用部材を有している。反作用部材は、ばねを受け入れるように構成されたポケットを有している。シフト機構は、プーリに結合されたローラを有している。ローラは、ばねと接触するように適合されている。代替実施形態では、プーリはスプライン内部ボアを有している。反作用部材は、プーリのスプライン内部ボアと選択的に係合するように適合されたスプライン周縁部を有している。
【００１６】
本発明の一態様は、本発明の一態様は、長手方向軸を中心にトラクション遊星アセンブリ群が配置されている、無段変速機（ＣＶＴ）に関する。ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリに結合された第１ステータを有している。第１ステータは、半径方向に角度をなすガイドスロット群を有している。ガイドスロットは、トラクション遊星アセンブリに結合するように適合されている。一実施形態では、ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリに結合された第２ステータを有している。第２ステータは、第１ステータと同軸である。ＣＶＴは、第１ステータおよび第２ステータに結合された反作用部材を有している。ＣＶＴはまた、第２ステータに動作可能に結合されたガイド部材も有している。ガイド部材は、第２ステータを第１ステータに対して回転させるように構成されている。代替実施形態では、ＣＶＴは、ガイド部材に結合されたローラを有し、ローラは第２ステータに結合されている。反作用アームを、長手方向軸からずれている位置を中心に枢動するように構成することができる。
【００１７】
本発明の別の態様は、トラクション遊星アセンブリ群を有する無段変速機（ＣＶＴ）用のシフト機構に関する。一実施形態では、シフト機構は、半径方向に角度をなすガイドスロットを有するステータを有している。シフト機構は、ステータに結合されたばねを有することができる。一実施形態では、シフト機構は、ばねに結合された反作用アームを有している。シフト機構は、ステータに結合されたシフトチューブと、シフトチューブに結合されたプッシュリンクとを有している。一実施形態では、シフト機構は、プッシュリンクに結合された第１リンク機構および第２リンク機構を有している。第１リンク機構はステータに結合されている。第２リンク機構は反作用アームに結合されている。
【００１８】
本発明のさらにもう１つの態様は、トラクション遊星アセンブリ群を有する無段変速機（ＣＶＴ）用のシフト機構に関する。一実施形態では、シフト機構は、半径方向に角度をなすガイドスロットを有するステータを有している。シフト機構は、ステータに結合されたピンを有することができる。一実施形態では、シフト機構は、ステータに結合された従動歯車を有している。従動歯車は、ピンを受け入れるように構成されたスロットを有している。シフト機構はまた、従動歯車に結合されたドライバも有することができる。ドライバは、ステータの回転を容易にするように従動歯車を回転させるように構成されている。別法として、ステータの回転は、ＣＶＴの変速比の変化に対応する。
【００１９】
本発明の一態様は、無段変速機（ＣＶＴ）用のシフト機構に関する。一実施形態では、シフト機構は、外周の周囲に形成されたらせん状溝の第１セットが設けられたメインシャフトを有している。シフト機構は、内周に形成されたらせん状溝の第２セットを有するステータを有している。ステータは、複数の半径方向に角度をなすスロットを有している。一実施形態では、シフト機構は、ステータと同軸のシフトチューブを有している。シフト機構は、シフトチューブに結合された複数のローラも有することができる。ローラは、第１らせん状溝および第２らせん状溝を接触させるように構成されている。代替実施形態では、シフトチューブは、メインシャフトに対して軸方向に並進するように適合されている。さらに他の実施形態では、シフトチューブはメインシャフトに対して回転するように適合されている。
【００２０】
本発明の一態様は、トラクション遊星アセンブリ群を有する無段変速機（ＣＶＴ）に関する。一実施形態では、ＣＶＴに、複数の半径方向に角度をなすスロットを有する第１ステータが設けられている。ＣＶＴは、複数の半径方向のスロットを有する第２ステータを有している。ＣＶＴは、第１ステータおよび第２ステータと同軸のシフトチューブを有している。ＣＶＴはまた、シフトチューブに結合された複数のローラも有している。代替実施形態では、第１ステータおよび第２ステータは、回転動力を受け取るように適合されている。場合によっては、シフトチューブは、軸方向に並進するように適合されている。他の実施形態では、シフトチューブは、ＣＶＴの長手方向軸を中心に回転するように適合されている。実施形態によっては、半径方向に角度をなすスロットは、半径方向スロットに対して或る角度を形成し、その角度は３〜４５度の範囲である。角度は２０度であってもよく、または１０度であってもよい。
【００２１】
本発明の別の態様は、複数のトラクション遊星アセンブリを有する無段変速機（ＣＶＴ）に関する。一実施形態では、ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリに結合された第１ステータを有している。ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリに結合された第２ステータを有している。第２ステータは第１ステータと同軸である。第２ステータは、第１ステータに対して回転するように構成されている。ＣＶＴにはまた、第１ステータに結合されたフライボールガバナが設けられている。代替実施形態では、フライボールガバナの速度の変化は、第１ステータの第２ステータに対する回転に対応する。
【００２２】
本発明のさらに別の態様は、ステータに結合されたトラクション遊星アセンブリ群を有する無段変速機（ＣＶＴ）用の制御システムを含む。一実施形態では、制御システムは、加圧流体が供給される油圧制御弁を有している。油圧制御弁は、ステータに結合するように適合されている。制御システムは、油圧制御弁と流体連通するオリフィスを有することができる。加圧流体の変化は、ステータの回転位置の変化に対応する。代替実施形態では、制御システムは、油圧制御弁と流体連通する圧力制御弁を有している。場合によっては、油圧制御弁は方向制御弁である。
【００２３】
本発明の一態様は、複数のトラクション遊星アセンブリを有する無段変速機（ＣＶＴ）用のシフト機構に関する。一実施形態では、ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリに結合された第１ステータを有している。ＣＶＴは、トラクション遊星アセンブリに結合された第２ステータを有している。第２ステータは第１ステータと同軸である。第２ステータは、第１ステータに対して回転するように構成されている。第２ステータは、複数の半径方向に角度をなすガイドスロットを有している。第１ステータおよび第２ステータは、回転動力を受け取るように適合されている。ＣＶＴはまた、第１ステータに結合された遊星歯車セットも有している。遊星歯車セットは、第１ステータと第２ステータとの相対的な回転を容易にするように構成されている。代替実施形態では、ＣＶＴは、第１ステータに動作可能に結合された偏心歯車群を有している。ＣＶＴは、各偏心歯車に結合されたシフトチューブを有することができる。遊星歯車セットはシフトチューブに結合することができる。
【００２４】
別の態様では、本発明は、第１ステータおよび第２ステータに結合された複数のトラクション遊星アセンブリを有する無段変速機（ＣＶＴ）用のシフト機構に関する。シフト機構は、第１ステータに動作可能に結合されたステータドライバを有している。一実施形態では、シフト機構は、スプライン内部ボアを有するプーリを有している。シフト機構は、プーリの内部ボアに結合された複数の遊星歯車を有している。シフト機構はまた、ＣＶＴのメインシャフトに動作可能に結合された反作用アームも有している。一実施形態では、シフト機構は、反作用アームに結合された太陽歯車を有している。太陽歯車は、各遊星歯車に結合されている。シフト機構は、遊星歯車に結合されたケージを有することができる。ケージは、ステータドライバに結合されたスプライン内部ボアを有している。プーリは、第１制御ケーブルおよび第２制御ケーブルを受け入れるように適合されている。
【００２５】
本発明の別の態様は、複数のトラクション遊星アセンブリを有する無段変速機（ＣＶＴ）用のステータに関する。一実施形態では、ステータは、中心ボアを有するディスク状本体を有している。ステータは、ディスク状本体の第１面に、複数のガイドスロットが形成されている。ガイドスロットは、角度的に中心ボアを中心に配置されている。各ガイドスロットは、ディスク状本体の中心に対して半径方向に角度をなしている。代替実施形態では、ガイドスロットは湾曲面である。実施形態によっては、中心ボアは、ＣＶＴの主軸（ｍａｉｎ  ａｘｌｅ）に回転不能に結合するように構成されている。さらに他の実施形態では、各ガイドスロットは、トラクション遊星アセンブリに結合するように適合されている。場合によっては、ガイドスロットの半径方向のずれは、ディスク状本体の半径方向の位置に対する、３〜４５度の範囲の角度により近似される。角度は２０度であってもよく、１０度であってもよい。
【００２６】
本発明のもう１つの態様は、長手方向軸に沿って配置された固定リングを有するプラノセントリック歯車セットに関する。一実施形態では、プラノセントリック歯車セットは、固定リングに同軸である出力リングを有している。歯車セットは、第１歯車リングおよび第２歯車リングを有する軌道遊星歯車を有している。第１歯車リングは、第２歯車リングより直径が大きい。軌道遊星歯車は中心ボアを有している。歯車セットはまた、固定リングおよび出力リングに同軸である偏心ドライバも有している。偏心ドライバは、軌道遊星歯車の内部ボアに結合するように適合された偏心ローブ面を有している。代替実施形態では、偏心ドライバの回転は、出力リングの回転に対応する。実施形態によっては、プラノセントリック歯車セットは第２軌道遊星歯車を有している。
【図面の簡単な説明】
【００２７】
【図１】スキューベース制御システムを有するボール遊星無段変速機（ＣＶＴ）の斜    視図である。
【図２】図１のＣＶＴの組立分解斜視図である。
【図３】図１のＣＶＴの断面図である。
【図４】図１のＣＶＴのいくつかの構成要素の断面斜視図である。
【図５】図１のＣＶＴのいくつかの構成要素の組立分解断面斜視図である。
【図６】図１のＣＶＴで使用することができる第１ステータの斜視図である。
【図７】図６の第１ステータの別の斜視図である。
【図８】図６の第１ステータの平面図である。
【図８Ａ】図６の第１ステータに設けることができる半径方向に角度をなすスロット    の一実施形態の平面図（詳細図Ａ）である。
【図９】図６の第１ステータの断面図である。
【図１０】図１のＣＶＴで使用することができる第２ステータの斜視図である。
【図１１】図１０の第２ステータの別の斜視図である。
【図１２】図１０の第２ステータの平面図である。
【図１３】図１０の第２ステータの断面図である。
【図１４】図１のＣＶＴで使用することができるタイミングプレートの斜視図である    。
【図１５】図１４のタイミングプレートの断面斜視図である。
【図１６】図１４のタイミングプレートの詳細図Ｂである。
【図１７】図１のＣＶＴで使用することができるステータドライバアセンブリの斜視    図である。
【図１８】図１７のステータドライバアセンブリの組立分解斜視図である。
【図１９】ステータドライバアセンブリの実施形態の斜視図である。
【図２０】図１９のステータドライバアセンブリの組立分解斜視図である。
【図２１】ステータドライバアセンブリの別の実施形態の斜視図である。
【図２２】図２１のステータドライバアセンブリの組立分解斜視図である。
【図２３】スキューベース制御システムを有するＣＶＴの実施形態の断面図である。
【図２４】図２３のＣＶＴの組立分解断面斜視図である。
【図２５】図２３のＣＶＴのいくつかの構成要素の斜視図である。
【図２６】図２３のＣＶＴのいくつかの構成要素の断面斜視図である。
【図２７Ａ】図２３のＣＶＴのいくつかの構成要素の組立分解断面斜視図である。
【図２７Ｂ】図２３のＣＶＴで使用することができる偏心歯車の平面図である。
【図２７Ｃ】摺動ブロックおよび図２７の偏心歯車の斜視図である。
【図２８】図１または図２３のＣＶＴで使用することができるシフト機構の斜視図で    ある。
【図２９】図２８のシフト機構の組立分解斜視図である。
【図３０】図１または図２３のＣＶＴで使用することができるシフト機構の実施形態    の斜視図である。
【図３１】図１または図２３のＣＶＴで使用することができるシフト機構の別の実施    形態の斜視図である。
【図３２】図１または図２３のＣＶＴで使用することができるシフト機構のさらに別    の実施形態の斜視図である。
【図３３】図３２のシフト機構の組立分解斜視図である。
【図３４】図１または図２３のＣＶＴで使用することができるシフト機構の実施形態    の概略図である。
【図３５】図１または図２３のＣＶＴで使用することができるシフト機構の別の実施    形態の概略図である。
【図３６】図１または図２３のＣＶＴで使用することができるシフト機構およびハン    ドルグリップの概略図である。
【図３７Ａ】図３６のシフト機構の第１部分の平面図である。
【図３７Ｂ】図３６のシフト機構の第２部分の平面図である。
【図３８】スキューベース制御システムを有するＣＶＴの実施形態のいくつかの構成    要素の部分断面図である。
【図３９】図３８のＣＶＴで使用することができるシフト機構の平面図である。
【図４０】スキューベース制御システムを有するＣＶＴで使用することができるシフ    ト機構の実施形態の概略図である。
【図４１】スキューベース制御システムを有するＣＶＴで使用することができるシフ    ト機構の別の実施形態の概略図である。
【図４２】スキューベース制御システムを有するＣＶＴで使用することができるシフ    ト機構の実施形態の概略図である。
【図４３】図４２のシフト機構の断面Ａ−Ａ図である。
【図４４】スキューベース制御システムを有するＣＶＴで使用することができるシフ    ト機構の別の実施形態の概略図である。
【図４５】スキューベース制御システムおよびフライボールガバナを有するＣＶＴの    概略図である。
【図４６Ａ】スキューベース制御システムならびにスピードガバナおよびトルクガバ    ナを有するＣＶＴの概略図である。
【図４６Ｂ】スキューベース制御システムならびにスピードガバナおよびトルクガバ    ナを有するＣＶＴの概略図である。
【図４７】スキューベース制御システムを有するＣＶＴで使用することができる油圧    制御システムの概略図である。
【図４８】スキューベース制御システムを有するＣＶＴを採用する自転車のいくつか    の構成要素の概略図である。
【図４９】スキューベース制御システムを採用するＣＶＴの実施形態の部分断面斜視    図である。
【図５０】図４９のＣＶＴの断面図である。
【図５１】スキューベース制御システムを採用するＣＶＴの別の実施形態の部分断面    斜視図である。
【図５２】図５１のＣＶＴの断面図である。
【図５３】スキューベース制御システムおよび遊星歯車セットを有するＣＶＴの実施    形態の概略図である。
【図５４】スキューベース制御システムおよびアクチュエータシャフトを有するＣＶ    Ｔの実施形態の概略図である。
【図５５】スキューベース制御システムおよび内部フリーホイール機構を有するＣＶ    Ｔの部分断面図である。
【図５６】図５５のＣＶＴの断面図Ｂ−Ｂである。
【図５７】図５５のＣＶＴの詳細図Ｃである。
【図５８】図５５のＣＶＴで使用することができるフリーホイールばねの別の実施形    態である。
【図５９】スキューベース制御システムを有するＣＶＴで使用することができる油圧    制御システムの概略図である。
【図６０】スキューベース制御システムを有するＣＶＴで使用することができる油圧    制御システムの別の概略図である。
【図６１】スキューベース制御システムを有するＣＶＴで使用することができる油圧    制御システムのさらに別の概略図である。
【図６２】たとえば図１、図２３または図５５のＣＶＴで使用することができるシフ    ト機構のさらに別の実施形態の斜視図である。
【図６３】図６２のシフト機構の斜視図である。
【図６４】図６２のシフト機構の組立分解斜視図である。
【図６５】図６２のシフト機構およびＣＶＴの部分断面図である。
【図６６】たとえば図１、図２３、図５５または図６２のＣＶＴで使用することがで    きるトラクション遊星キャリアアセンブリの部分断面斜視図である。
【図６７】たとえば図１、図２３または図５５のＣＶＴで使用することができるシフ    ト機構のさらに別の実施形態の斜視図である。
【図６８】図６７のシフト機構の別の斜視図である。
【図６９】図６７のシフト機構の組立分解斜視図である。
【図７０】図６７のシフト機構の平断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００２８】
ここで、好ましい実施形態について、添付図面を参照して説明する。図面では、同様の数字は全体を通して同様の要素を指す。以下の説明で用いる用語は、単に、本発明のいくつかの所定の実施形態の詳細な説明に関連して用いられているため、決して限定的にまたは制限的に解釈されるべきではない。さらに、本発明の実施形態は、いくつかの進歩性のある特徴を有することができるが、そのうちのいかなるものも、その所望の属性を唯一もたらすものではなく、記載する本発明を実施するのに必須であるものでもない。本明細書に記載するいくつかのＣＶＴ実施形態は、概して、米国特許第６，２４１，６３６号明細書、同第６，４１９，６０８号明細書、同第６，６８９，０１２号明細書、同第７，０１１，６００号明細書、同第７，１６６，０５２号明細書、米国特許出願第１１／２４３，４８４号明細書及び同第１１／５４３，３１１号明細書、並びにＰＣＴ特許出願ＰＣＴ／ＩＢ２００６／０５４９１１号明細書、同ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０６８９２９号明細書、同ＰＣＴ／ＵＳ２００７／０２３３１５号明細書、同ＰＣＴ／ＵＳ２００８／０７４４９６号明細書およびＰＣＴ／ＵＳ２００８／０７９８７９号明細書に開示されているタイプに関連している。これらの特許および特許出願の各々の開示内容はすべて、参照により本明細書に援用される。
【００２９】
本明細書では、「動作的に接続された」、「動作的に結合された」、「動作的に連結された」、「動作可能に接続された」、「動作可能に結合された」、「動作可能に連結された」等の用語は、１つの要素の動作が第２要素の対応する、追従する、または同時の動作または作動をもたらすような要素間の関係（機械的、リンク機構、継手等）を指す。本発明の実施形態を説明するのに前記用語を使用する際には、通常、要素を連結または結合する所定の構造または機構について述べることに留意されたい。しかしながら、特に明記しない限り、前記用語のうちの１つが使用される場合、その用語は、実際のリンク機構または継手が場合によっては当業者に容易に明らかとなるであろう種々の形態をとり得ることを示す。
【００３０】
説明のために、本明細書では、「半径方向の」という用語を、変速機またはバリエータの長手軸線に対して垂直な方向または位置を示すために使用する。本明細書では、「軸方向の」という用語は、変速機またはバリエータの主軸または長手方向軸に平行な軸に沿った方向または位置を指す。明確かつ簡潔にするために、同様に符号が付けられた同様の構成要素（たとえば、ワッシャ３５Ａおよびワッシャ３５Ｂ）を、単一の符号（たとえばワッシャ３５）で総称的に指す場合がある。
【００３１】
本明細書中で「トラクション」に言及する場合、それは、動力伝達の支配的なまたは独占的なモードが「フリクション（摩擦）」による応用を排除するものではないことが留意されるべきである。ここでトラクションドライブとフリクションドライブとの範疇的相違を確定しようと試みることなく、概してこれらは動力伝達の異なる様式として理解され得る。トラクションドライブは、通常、１つの要素間に捕らえられた薄い流体層における剪断力によるこれらの要素間の動力の伝達を伴う。これらの応用で使用される流体は、通常、従来の鉱油よりも大きいトラクション係数を示す。トラクション係数（μ）は、接触している構成要素の境界面において利用可能であると考えられる利用可能な最大のトラクション力を表し、利用可能な最大の駆動トルクの測度である。通常、フリクションドライブは、概して２つの要素間の摩擦力によってこれらの要素間で動力を伝達することに関する。本開示の目的で、本明細書に記載するＣＶＴがトラクション応用またはフリクション応用の両方で動作し得ることが理解されるべきである。例えば、ＣＶＴが自転車の応用に使用される実施形態では、ＣＶＴは、動作中に存在するトルク状態および速度状態に応じて、フリクションドライブとして動作することができる場合もあれば、トラクションドライブとして動作することができる場合もある。
【００３２】
本明細書に開示する無段変速機の一態様は、原動機がさまざまな被駆動装置を駆動するドライブシステムに関する。原動機は、たとえば、電気モータおよび／または内燃機関であり得る。本明細書での説明のために、補機類には、原動機が動力を供給することができる任意の機械または装置が含まれる。例示のためであって限定のためではなく、前記機械または装置は、動力取出装置（ＰＴＯ）、ポンプ、コンプレッサ、発電機、補助電気モータ等であり得る。原動機によって駆動されるように構成された補機類にはまた、オルタネータ、ウォーターポンプ、パワーステアリングポンプ、燃料ポンプ、オイルポンプ、空調コンプレッサ、冷却ファン、スーパーチャージャ、ターボチャージャ、および通常自動車のエンジンによって動力が供給される他の任意の装置が含まれ得る。通常、原動機の速度は、速度または出力要求が変化するに従って変化するが、多くの場合、補機類は、所与の実質的に一定の速度で最適に動作する。本明細書に開示する無段変速機の実施形態を用いて、原動機が動力を供給する補機類に提供される動力の速度を制御することができる。
【００３３】
他の状況では、本明細書に開示する無段変速機の本発明の実施形態を用いて、最適なシステム性能を達成するために補機類に提供される速度および／またはトルクを増減させることができる。状況によっては、本明細書に開示する無段変速機の本発明の実施形態を用いて、原動機が低速で動作している時は補機類への速度を上昇させ、原動機が高速で動作している時は補機類への速度を低下させることができる。したがって、補機類の設計および動作を、補機類を１つの実質的に好都合な速度またはより狭い速度範囲で動作させることにより、最適化することができ、それにより、補機類を、最適な速度または速度範囲で十分な性能を提供するために必要であるより大型にする必要がない。
【００３４】
本明細書に開示する本発明の実施形態は、略球形の遊星を用い、遊星の各々が、動作中に入力速度対出力速度の所望の比を達成するように調節することができる傾斜可能な回転軸（本明細書では「遊星回転軸」と呼ぶ場合もある）を有する、バリエータおよび／またはＣＶＴの制御に関する。実施形態によっては、前記回転軸の調節は、第２平面における遊星回転軸の角度調節を行うために第１平面における遊星軸の角度をずらし、それによりバリエータの速度比を調節することを含む。第１平面における角度のずれを、本明細書では「スキュー」または「スキュー角」と呼ぶ。一実施形態では、制御システムが、バリエータのいくつかの接触する構成要素間に、第２平面において遊星回転軸を傾斜させる力を発生するように、スキュー角の使用を調節する。遊星回転軸の傾斜により、バリエータの速度比が調節される。バリエータの所望の速度比を達成するスキュー制御システム（本明細書では「スキューベース制御システム」と呼ぶ場合もある）およびスキュー角作動装置の実施形態について説明する。
【００３５】
ここで、図１〜図７０を参照して、無段変速機（ＣＶＴ）ならびにその構成要素およびサブアセンブリの実施形態について説明する。図１は、限定されないが、人力車両（たとえば自転車）、小型電動車両（ｌｉｇｈｔ  ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌ  ｖｅｈｉｃｌｅ）、ハイブリッド人力、電動または内燃機関駆動車両、産業機械、風力タービン等を含む多くの応用で使用することができるＣＶＴ１０を示す。動力入力と動力シンク（たとえば負荷）との間の機械力伝達の調節を必要とするいかなる技術的応用も、その動力伝達系にＣＶＴ１０の実施形態を実装することができる。
【００３６】
ここで図１〜図３を参照すると、一実施形態では、ＣＶＴ１０は、ＣＶＴ１０の構成要素を構造的に支持するように構成されたハウジング１１を有し、概してそれら構成要素を包囲している。ＣＶＴ１０に、たとえば自転車（図示せず）のケーブルアクチュエータと協働するように構成されたシフト機構１２を設けることができる。実施形態によっては、ＣＶＴ１０は、入力動力を受け取るように構成されたスプロケット１４を有している。一実施形態では、シフト機構１２は、シフトチューブ１８に結合されたプーリ１６を有している。
【００３７】
さらに図３を参照すると、ＣＶＴ１０の一実施形態では、入力ドライバ２０を、主軸２２と同軸に配置することができる。入力ドライバ２０を、たとえばスプロケット１４または他の好適な継手から入力動力を受け取るように構成することができる。一実施形態では、入力ドライバ２０は、第１軸方向力発生器アセンブリ２６に結合されるトーションプレート２４に結合されている。軸方向力発生器アセンブリ２６は、第１トラクションリング２８に動作可能に結合されている。第１トラクションリング２８は、複数のトラクション遊星３０の各々と接触するように構成されている。各トラクション遊星３０は、トラクション遊星３０の半径方向内側に位置するアイドラ３１と接触している。第２トラクションリング３２が、トラクション遊星３０の各々と接触するように構成されている。一実施形態では、第２トラクションリング３２は、第２軸方向力発生器アセンブリ３４に結合されている。第２軸方向力発生器アセンブリ３４は、第１軸方向力発生器アセンブリ２６と実質的に同様であり得る。実施形態によっては、軸方向力発生器アセンブリ２６、３４は、開示内容がすべて参照により本明細書に援用されるＰＣＴ特許出願ＰＣＴ／ＵＳ２００７／０２３３１５号明細書に概して記載されている締付力発生器機構と実質的に同様であり得る。一実施形態では、ＣＶＴ１０に一組のナット３３およびワッシャ３５Ａ、３５Ｂを設けることにより、主軸２２のたとえば自転車フレーム（図示せず）への結合を容易にすることができる。主軸２２を、反作用アーム３７を介して自転車フレームにさらに結合することができる。
【００３８】
ＣＶＴ１０の動作中、入力動力を、たとえばスプロケット１４を介して入力ドライバ２０に伝達することができる。入力ドライバ２０は、トーションプレート２４を介して動力を第１軸方向力発生器２６に伝達することができる。第１軸方向発生器２６は、第１トラクションリング２８とトラクション遊星３０の各々との間のトラクションまたはフリクション境界面を介して、動力をトラクション遊星３０に伝達することができる。トラクション遊星３０は、第２トラクションリング３２および第２軸方向力発生器３４を介して動力をハウジング１１に提供することができる。入力速度対出力速度の比のシフト、したがって入力トルク対出力トルクの比のシフトが、トラクション遊星３０の回転軸を傾斜させることによって達成される。一実施形態では、トラクション遊星３０の回転軸の傾斜は、第１ステータ３６を第２ステータ３８に対して回転させることによって達成される。
【００３９】
ここで図４および図５を参照すると、トラクション遊星３０に、内部ボアに受け入れられる遊星軸４２が設けられている。実施形態によっては、トラクション遊星３０は、遊星軸４２を中心に回転可能である。他の実施形態では、遊星軸４２は、トラクション遊星３０に対して回転しないように固定されており、それにより、遊星軸４２およびトラクション遊星３０は同時に回転する。一実施形態では、ＣＶＴ１０に、遊星軸４２の一端に動作可能に結合されたタイミングプレート４０を設けることができる。タイミングプレート４０により、トラクション遊星アセンブリ３０の全体的な同期が容易になる。ＣＶＴ１０が動作していない時、すなわちトラクション遊星アセンブリ３０が回転していない時、タイミングプレート４０は、トラクション遊星アセンブリ３０をＣＶＴ１０の動作時と同じ角度位置の近くで概して開始するように保持する。しかしながら、ＣＶＴ１０の大部分の動作状態の間、タイミングプレート４０は、トラクション遊星アセンブリ３０を案内する際に実質的に受動的である。ＣＶＴ１０に、シフトチューブ１８に結合されたステータドライバアセンブリ４４を設けることができる。ステータドライバアセンブリ４４は第１ステータ３６に結合されている。ステータドライバアセンブリ４４は、ＣＶＴ１０の長手方向軸を中心とする第１ステータ３６の回転を容易にすることができる。
【００４０】
ここで図６〜図９に移ると、一実施形態では、第２ステータ３８は、中心ボア５２を有する実質的ディスク状本体５０である。中心ボア５２により、第２ステータ３８の主軸２２への結合が容易になる。ディスク状本体５０に、中心ボア５２を中心に角度を付けて配置された複数の半径方向に角度をなす湾曲したガイドスロット５４を設けることができる。半径方向に角度をなすガイドスロット５４の各々は、第２ステータ３８の遊星軸４２への結合に対応するように寸法が決められている。半径方向に角度をなすガイドスロット５４は、図８のページの面で見ると、半径方向作図線から角度がずれている。角度のずれを角度５８によって近似することができる。角度５８は、半径方向作図線５６と作図線６０との間に形成されている。図８のページの面で見ると、作図線６０は、ガイドスロット５４を実質的に二等分にする。実施形態によっては、角度５８は３度〜４５度である。角度５８が小さいと、所与の応用においてシフト率が高速になるが、ステータクロッキング角（ベータ）を非常に小さい範囲で制御しなければならない。角度５８が大きいと、所与の応用においてシフト率が低速になるが、ステータクロッキング角（ベータ）がより広い範囲で制御されることになる。実際には、小さい角度５８が変速比の変更に対して非常に応答性が高いが、制御しまたは安定化させるのがより困難である可能性があり、大きい角度は変速比の変更に対する応答性が低い可能性があるが、比較的に制御が容易である可能性がある。シフト率が高速であることが望ましい実施形態によっては、角度５８はたとえば１０度であり得る。変速比のより低速で正確な制御が望ましい他の実施形態では、角度５８は約３０度であり得る。しかしながら、角度５８の前記値は、例示的な一例として与えられるものであり、角度５８を、設計者が望むいかなる方法で変更することも可能である。実施形態によっては、角度５８は、１０〜２５度の範囲（間のいかなる角度またはその分数を含む）のいずれの角度であってもよい。たとえば、角度は、１０、１１、１２、１３、１４、１５、１６、１７、１８、１９、２０、２１、２２、２３、２４、２５またはその任意の部分であり得る。他の実施形態では、角度５８は２０度であり得る。一実施形態では、半径方向に角度をなすガイドスロット５４を、作図線６０が作図線６１から距離６２だけ直線的にずれているように配置することができる。作図線６１は、作図線６０に対して平行であり、ディスク状本体５０の中心と交差する。図８Ａに示すもの等、他の実施形態では、第２ステータ３８にガイドスロット５３を設けることができる。ガイドスロット５３は、ガイドスロット５４と実質的に同様であり得る。ガイドスロット５３は、図８Ａのページの面で見ると、実質的に湾曲した形状を有することができる。ガイドスロット５３の曲率を、作図線５７によって概して画定することができる。例示の目的で、作図線５７を、作図線６０に対して接線であるように示すことができる。実施形態によっては、作図線５７は半径が一定の曲線である。他の実施形態では、作図線５７は、半径が一定でない曲線であってもよい。作図線５７の曲率、したがってガイドスロット５３の曲率を、ＣＶＴ１０の所望の制御安定性および応答を提供するように構成することができる。
【００４１】
ここで図１０〜図１３を参照すると、一実施形態では、第１ステータ３６は、中心ボア７２を有する実質的ディスク状本体７０である。実施形態によっては、中心ボア７２を、ステータドライバアセンブリ４４に結合するように構成することができる。ディスク状本体７０に、角度的に中心ボア７２を中心に配置された複数の湾曲したガイドスロット７４を設けることができる。ガイドスロット７４は、図１２のページの面で見ると、半径方向作図線７６に位置合わせされている。実施形態によっては、第１ステータ３６に、ガイドスロット５４と同様の構造において角度的にずれているガイドスロット７４を設けることができる。実施形態によっては、第１トラクションリング２８は、ＣＶＴ１０の動作中、トラクションリング３２より低いトルクを伝達することができる。用途によっては、第１ステータ３６がたとえば第２ステータ３８より低いトルクで動作するように、第１ステータ３６を第１トラクションリング２８に近接して配置することが望ましい場合がある。
【００４２】
ここで図１４〜図１６を参照すると、一実施形態では、タイミングプレート４０は、中心ボア８２を有する実質的ディスク状本体８０である。ディスク状本体８０の第１面に、複数のらせん状溝８４が形成されている。らせん状溝８４は、遊星軸４２に動作可能に結合するように構成されている。一実施形態では、らせん状溝８４は、ガイドスロット７４に対して角度をなしている。実施形態によっては、ガイドスロット７４に対するらせん状溝８４の角度は、ＣＶＴ１０の長手方向軸から下方に見ると、約４０度である。一実施形態では、タイミングプレートにタブ８６が設けられている。タブ８６により、タイミングプレート４０のたとえばステータドライバアセンブリ４４への結合が容易になる。実施形態によっては、タイミングプレート４０は、ステータドライバアセンブリ４４に対して回転が拘束されないように適合されている。
【００４３】
ここで図１７および図１８に移り、かつ再び図５を参照すると、一実施形態では、ステータドライバアセンブリ４４は、シフトチューブ１８に結合するように配置された太陽歯車９０を有する、複合遊星歯車セットを有している。ステータドライバアセンブリ４４は、第１リング歯車９４および第２リング歯車９６に結合された複数の遊星歯車９２を有している。第１リング歯車９４は主軸（ｍａｉｎ  ｓｈａｆｔ）２２に結合することができ、第２リング歯車９６は第１ステータ３６に結合することができる。一実施形態では、ステータドライバアセンブリ４４はキャリア９８（図５）を有している。キャリア９８は、タイミングプレート４０に結合することができる。キャリア９８は、遊星歯車９２に結合することができる。太陽歯車９０、遊星歯車９２ならびに第１リング歯車９４および第２リング歯車９６の歯の数およびピッチを、第１ステータ３６の所望の回転を提供するような大きさとすることができる。一実施形態では、ステータドライバアセンブリ４４によって提供される減速は、太陽歯車９０の１回転に対してリング歯車９６の約０．０１９回転の範囲である。実施形態によっては、キャリア９８の比は、太陽歯車９０の１回転に対して約０．６８回転である。ステータドライバアセンブリ４４では、多くの比の組合せがあり得る。
【００４４】
ここで図１９および図２０を参照すると、一実施形態では、ステータドライバアセンブリ１００は、固定リング１０２、出力リング１０４および複合軌道遊星歯車１０６を有する複合プラノセントリック歯車セットを含むことができる。複合軌道遊星歯車１０６を偏心ドライバ１０８に結合することができる。偏心ドライバ１０８に、複合軌道遊星ギア１０６の内部ボア１１０と係合するように構成された偏心ローブ面１０９を設けることができる。一実施形態では、偏心ドライバ１０８を、たとえばシフトチューブ１８によって回転させることができる。実施形態によっては、複合軌道遊星歯車１０８には、第１歯車１１２および第２歯車１１４が設けられている。第１歯車１１２は固定リング１０２に結合している。第２歯車１１４は出力リング１０４に結合している。一実施形態では、ステータドライバアセンブリ１００を、偏心ドライバ１０８の約１回転に対し軌道遊星歯車１０６の０．０１〜０．０５回転という比を提供するように構成することができる。実施形態によっては、比の範囲は、偏心ドライバ１０８の正の回転により、出力リング歯車１０４が右回りまたは左回りに回転することができるというものである。比の範囲は、偏心ドライバ１０８の１回転に対して出力リングギア１０４の０．０１〜０．０５回転であり得る。
【００４５】
ここで図２１および図２２を参照すると、一実施形態では、ステータドライバアセンブリ１２０は、第１軌道遊星歯車１２４および第２軌道遊星歯車１２６に結合された固定キャリア１２２を有するプラノセントリック歯車セット１２０を有することができる。第１軌道遊星歯車１２４および第２軌道遊星歯車１２６は出力リング１２８に結合する。第１軌道遊星歯車１２４および第２軌道遊星歯車１２６を、偏心ドライバ１３０に結合することができる。一実施形態では、偏心ドライバ１３０を、たとえばシフトチューブ１８に結合することができる。実施形態によっては、偏心ドライバ１３０に、第１軌道遊星歯車１２４および第２軌道遊星歯車１２６それぞれの第１内部ボア１３２Ａおよび第２内部ボア１３２Ｂと係合するように構成された偏心ローブ面１３１Ａ、１３１Ｂが設けられている。第１軌道遊星ギア１２４および第２軌道遊星ギア１２６それぞれの複数の穴１３６Ａ、１３６Ｂへの固定キャリア１２２の結合を容易にするために、固定キャリア１２２に複数のピン１３４を設けることができる。通常、第１軌道遊星歯車１２４および第２軌道遊星歯車１２６に対しわずかな自由度を提供するように、穴１３６Ａ、１３６Ｂは、直径がピン１３４より大きい。自由度により、第１軌道歯車１２４および第２軌道歯車１２６は、第１軌道遊星歯車１２４および第２軌道遊星歯車１２６の長手方向軸を中心とする回転を実質的に防止しながら、長手方向軸を中心に周回することができる。第１軌道遊星歯車１２４および第２軌道遊星歯車１２６は、出力リング１２８へのトルク伝達を共有する。偏心ローブ面１３１を、第１軌道遊星歯車１２４と第２軌道遊星歯車１２６との間のバックラッシュを防止するように構成することができる。一実施形態では、ステータドライバアセンブリ１２０の比の範囲は、偏心ドライバ１３０の１回転に対して出力リング１２８が約０．０３回転である。
【００４６】
ここで図２３および図２４に移ると、一実施形態では、ＣＶＴ１４０は、角度的に主軸１４４を中心に配置された、複数のトラクション遊星アセンブリ１４２、たとえば６つのトラクション遊星アセンブリ１４２を有することができる。主軸１４４は、概して、ＣＶＴ１４０の長手方向軸を画定する。トラクション遊星アセンブリ１４２は、トラクション太陽アセンブリ１４６と接触している。トラクション太陽アセンブリ１４６は、トラクション遊星アセンブリ１４２の半径方向内側に位置している。トラクション太陽アセンブリ１４６は主軸１４４と同軸である。ＣＶＴ１４０は、トラクション遊星アセンブリ１４２と接触している第１トラクションリング１４８および第２トラクションリング１５０を有している。一実施形態では、第１トラクションリング１４８は、第１軸方向力発生器アセンブリ１５２に結合されている。第１軸方向力発生器アセンブリ１５２は、入力ドライバリング１５４に結合されている。入力ドライバリング１５４は、入力動力を受け取るように構成されている。第２トラクションリング１５０は、第２軸方向力発生器アセンブリ１５６に結合されている。一実施形態では、第２軸方向力発生器１５６は、ＣＶＴ１４０のから出力される動力を伝達するように構成されている。
【００４７】
さらに図２３および図２４を参照すると、一実施形態では、ＣＶＴ１４０は反作用プレート１６２に結合された第１ステータ１６０を有している。ＣＶＴ１４０は、第１ステータ１６０に動作可能に結合されている第２ステータ１６４を有している。第１ステータ１６０および第２ステータ１６４ならびに反作用プレート１６２は、主軸１４４と同軸である。一実施形態では、第１ステータ１６０および反作用プレート１６２は、主軸１４４を中心に実質的に回転不能である。第２ステータ１６４を、第１ステータ１６０に対して主軸１４４を中心に回転するように構成することができる。第１ステータ１６０に、複数のガイドスロット１６１を設けることができる。ガイドスロット１６１を、湾曲したガイドスロット７４（図１２）がステータ３６に配置されるのと実質的に同様に、第１ステータ１６０に配置することができる。第２ステータ１６４に、複数のガイドスロット１６５を設けることができる。ガイドスロット１６５を、ステータ３８上の湾曲したガイドスロット５４（図８）と実質的に同様に配置することができる。トラクション遊星アセンブリ１４２の各々は、ガイドスロット１６１および１６５に結合する。一実施形態では、トラクション遊星アセンブリ１４２に、遊星軸支持体１４３が設けられている。遊星軸支持体１４３は、図２３のページの面で見るとトップハット断面を有している。実施形態によっては、図２３に示すように、遊星軸支持体１４３を一体構成要素として形成することができる。他の実施形態では、遊星軸支持体１４３を、２つの構成要素、すなわちキャップ１４３Ａおよび１４３Ｂに分割することができ、その場合、たとえば、リング１４３Ｂは反作用プレート１６２に結合され、キャップ１４３Ａは、第２ステータ１６４に結合される。実施形態によっては、リング１４３ＢをＯリング（図示せず）とすることができ、その場合、遊星軸はＯリングを受け入れるように適合される。ＣＶＴ１４０の動作中、第１ステータ１６０に対する第２ステータ１６４の回転は、トラクション遊星アセンブリ１４２に対しスキュー状態を誘導し、それによりＣＶＴ１４０の速度比の変更が容易になる。第１ステータ１６０および第２ステータ１６４は、トラクション遊星アセンブリ１４２の各々に結合されている。
【００４８】
ここで図２５〜図２７Ｂを参照すると、実施形態によっては、ＣＶＴ１４０は、主軸１４４と同軸でありかつそれを中心に回転可能なステータドライバ１６６を有している。ステータドライバ１６６を、たとえばケーブルアクチュエータに、プーリ、またはステータドライバ１６６の主軸１４４を中心とする回転を容易にする他の好適な継手（図示せず）を介して、動作可能に結合するように構成することができる。一実施形態では、ステータドライバ１６６は、一組の偏心歯車１６８に結合している。偏心歯車１６８に、ステータドライバ１６６の歯車リング１６９とインタフェースする歯車の歯（図示せず）を設けることができる。偏心歯車１６８は、第２ステータ１６４および反作用プレート１６２に結合している。偏心歯車１６８の各々は、反作用ローブ１７２から延在しているカムローブ１７０を有している。一実施形態では、偏心歯車１６８と反作用プレート１６２との摩擦を低減するために、カムローブ１７０を耐摩擦スリーブまたはブッシング（図示せず）によって包囲することができる。カムローブ１７０および反作用ローブ１７２は、歯車リング１７４に取り付けられている。カムローブ１７０の回転中心１７１は、図２７Ｂの面で見ると、反作用ローブ１７２の回転中心１７３から距離Ｄだけずれている。一実施形態では、距離Ｄは、約０．５ｍｍ〜約５ｍｍである。実施形態によっては、距離Ｄは約３．１ｍｍである。一実施形態では、カムローブ１７０は、反作用プレート１６２に設けられた複数のガイドスロット１７６に結合している。反作用ローブ１７２は、第２ステータ１６４に設けられている複数のガイドボア１７８に摺動結合している。一実施形態では、ＣＶＴ１４０は、１つまたは複数の歯車１６８を有することができる。実施形態によっては、ＣＶＴ１４０は３つの偏心歯車１６８を有している。
【００４９】
さらに図２７Ａおよび図２７Ｂを参照すると、一実施形態では、第１ステータ１６０に複数のフィンガ１８０が設けられている。各フィンガ１８０からは、反作用部材１８２が軸方向に延在している。反作用部材１８２は、反作用プレート１６２に結合するように構成されている。一実施形態では、反作用部材１８２は、たとえば圧入により一組の穴１８４内に挿入されることによって反作用プレート１６２に結合することができる。反作用部材１８２は、反作用プレート１６２を越えて軸方向に延在し、第２ステータ１６４に形成されている複数のショルダ１８６と（ＣＶＴ１４０の一定の動作条件の下で）接触する。一実施形態では、反作用部材１６２には複数のクリアランススロット１８７が設けられている。クリアランススロット１８７は、概して、ガイドスロット１６１および１６５と位置合せされ、トラクション遊星アセンブリ１４２を収容するように寸法が決められている。一実施形態では、第１ステータ１６０に、反作用プレート１６２に形成された複数のスプライン１９０と係合するように構成されている複数のスプライン１８９を設けることができる。
【００５０】
ＣＶＴ１４０の動作中、ステータドライバ１６６を回転させ、それにより偏心歯車１６８を回転させることができる。カムローブ１７０の回転中心１７１は反作用ローブ１７２の回転中心１７３からずれているため、偏心歯車１６８の回転は、第１ステータ１６０に対して第２ステータ１６４を回転させる傾向がある。ずれＤは、第２ステータ１６４から反作用プレート１６２に力が伝達されるようにするモーメントアームを提供する。したがって、ＣＶＴ１４０の動作中に第２ステータ１６４に付与されるトルクに対し、反作用プレート１６２が反作用することができる。したがって、ステータドライバ１６６を回転させるために必要なトルクの大きさは小さい。
【００５１】
ここで図２７Ｃを参照すると、一実施形態では、反作用プレート１６２のガイドスロット１７６を、摺動ブロック２０６に結合するように構成することができる。摺動ブロック２０６は、カムローブ１７０に結合することができる。一実施形態では、摺動ブロック２０６は、低摩擦材料からなる。摺動ブロック２０６は、ガイドスロット１７６と摺動係合するように適合された平坦面を有することができる。平坦面は、反作用プレート１６２に対する圧力の軽減を促進し、それはまた摩擦も低下させる。
【００５２】
ここで図２８および図２９に移ると、一実施形態では、シフト機構２５０を、ＣＶＴ１０、ＣＶＴ１４０、またはスキューベース制御システムを有する他の任意の同等のＣＶＴと協働するように構成することができる。一実施形態では、シフト機構２５０は、たとえば主軸２２に結合された反作用アーム２５２を有している。反作用アーム２５２は、主軸２２に対して実質的に回転不能である。一実施形態では、反作用アーム２５２には、主軸２２と係合するように構成されたスプラインボア２５３が設けられている。シフト機構２５０には、たとえばシフトチューブ１８に結合されたシフトアーム２５４が設けられている。一実施形態では、シフトアーム２５４には、シフトチューブ１８と係合するように構成されたスプラインボア２５５が設けられている。シフトアーム２５４は、反作用アーム２５２に対して回転するように構成されている。シフト機構２５０は、ケーブル２５６に結合するように構成されている。ケーブル２５６は、自転車業界で周知であるいかなるタイプのものでもあり得る。ケーブル２５６にケーブル端部２５８を設けることができる。ケーブル端部２５８は実質的に円柱状である。一実施形態では、ケーブル端部２５８は、反作用アーム２５２に設けられているガイドスロット２６０に結合されている。ケーブル端部２５８は、シフトアーム２５４に設けられているガイドスロット２６１に結合されている。ケーブル端部２５８は、ガイドスロット２６０、２６１において摺動するように適合されている。ケーブル端部２５８を、ばね２６２に結合することができる。ばね２６２は反作用アーム２５２に結合し、それにより、ケーブル端部２５８をガイドスロット２６０の一端に向かって付勢する。ケーブル２５６の移動は、ケーブル端部２５８をガイドスロット２６０、２６１において並進させる傾向があり、それにより、シフトアーム２５４を反作用アーム２５２に対して回転させる。それにより、シフトアーム２５４の回転によって、たとえばシフトチューブ１８が回転し、それは、ＣＶＴ１０の変速比をシフトさせる傾向がある。
【００５３】
ここで図３０を参照すると、一実施形態では、シフト機構２８０を、ＣＶＴ１０、ＣＶＴ１４０、またはスキューベース制御システムを有する他の任意の同等のＣＶＴと協働するように構成することができる。一実施形態では、シフト機構２８０は、たとえば主軸２２に結合された反作用アーム２８２を有している。反作用アーム２８２は、主軸２２に対して実質的に回転不能である。一実施形態では、反作用アーム２８２に、反作用アームの標準ケーブル（図示せず）への結合を容易にするように穴２８４が設けられている。シフト機構２８０には、ロッカアーム２８６が設けられている。ロッカアーム２８６を、その反作用アーム２８２に対する回転を容易にするようにケーブル（図示せず）に結合するように構成することができる。一実施形態では、ロッカアーム２８６にはＤ字型ピボット２８８が設けられており、それは、ロッカアーム２８６からシフトチューブドライバ（図示せず）にトルクを伝達するように適合されている。一実施形態では、シフトチューブドライバは、たとえばシフトチューブ１８に結合するように適合された歯車であり得る。実施形態によっては、シフトチューブドライバを、シフトチューブ１８に結合するように適合されたプーリとすることができる。他の実施形態では、シフトチューブドライバを、ロッカアーム２８６からシフトチューブ１８にトルクを伝達するように適合された、ベルトまたは他の好適な継手とすることができる。
【００５４】
ここで図３１を参照すると、一実施形態では、シフト機構２９０を、ＣＶＴ１０、ＣＶＴ１４０、またはスキューベース制御システムを有する他の任意の同等のＣＶＴと協働するように構成することができる。シフト機構２９０に入力歯車２９２を設けることができ、それは、標準ケーブル（図示せず）にたとえばプーリまたは他のいくつかの好適な継手を介して結合するように適合されている。シフト機構２９０に、入力歯車２９２に結合された伝達歯車２９４が設けられている。入力歯車２９２には第１ボア２９６が設けられている。伝達歯車２９４には第２ボア２９８が設けられている。第１ボア２９６及び第２ボア２９８は、自転車フレーム等の固定部材か、または反作用アーム２８２（図２９には示さず）等の反作用アームに取り付けられるように適合されている。伝達歯車２９４にはまた、偏心ガイドボア３００が設けられている。シフト機構２９０にはシフトアーム３０２が設けられており、それは、たとえばダウエル（図示せず）を介して偏心ガイドボア３００に動作可能に結合されている。一実施形態では、シフトアーム３０２は、たとえばシフトチューブ１８に結合している。たとえばＣＶＴの動作中の変速比のシフトを、入力歯車２９２を回転させ、それにより第２ボア２９８を中心に伝達歯車２９４を回転させることによって達成することができる。伝達歯車２９４の回転は、シフトアーム３０２を、偏心ガイドボア３００を介して回転させる傾向がある。
【００５５】
ここで図３２および図３３を参照すると、一実施形態では、シフト機構３１０は、実質的に回転不能な反作用アーム３１１を有することができる。シフト機構３１０には、たとえばスプラインボア３１３を介してシフトチューブ１８に結合されたプーリ３１２が設けられている。プーリ３１２には、ケーブル端部取付インタフェース３１４が設けられている。実施形態によっては、プーリ３１２は偏心形状を有することができる。他の実施形態では、プーリ３１２は円形形状であってもよい。さらに他の実施形態では、プーリ３１２の形状は、シフトチューブ１８の回転の間の所望の比と、ＣＶＴ１０の結果としての変速比とを提供するように構成されている。反作用アーム３１１には、標準ケーブルおよびケーブルハウジング（図示せず）と協働するように構成されているケーブルハウジングインタフェース３１５が設けられている。反作用アーム３１１にはスプラインボア３１６が設けられている。一実施形態では、シフト機構３１０には、スプラインボア３１６に結合するように構成された割出ワッシャ３１７が設けられている。割出ワッシャ３１７は複数の割出マーキング３１８を有している。割出ワッシャ３１７は内部ボア３１９を有することができ、それは、割出ワッシャ３１７、したがって反作用アーム３１１が主軸２２に対して回転しないように、たとえば主軸２２と嵌合するように構成されている。一実施形態では、割出ワッシャ３１７の内部ボアに、スロットを形成することができる。スロットは、主軸２２上にわずかな締りばめまたは摩擦ばめを採用するために、ワイヤまたはプラスチックで作製することができる摩擦ばねタイプの要素（図示せず）を受け入れることができる。割出ワッシャ３１７は、主軸２２上への反作用アーム３１１の保持に役立つことができ、それにより、ＣＶＴ１０を自転車フレーム内に適合させようとする間に、反作用アーム３１１が偶発的に落下しない。シフト機構３１０は、いかなる工具もなしに、たとえば完全なアセンブリとしての自転車から、ＣＶＴ１０が装備されたホイール（図示せず）を取り外すために利点を提供し、したがって、自転車フレームに取り付けられているケーブルとＣＶＴ１０との分離が可能になる。自転車フレームドロップアウトスロットと自転車フレーム上のケーブル位置に対する方向要件との間の向きが確立されると、ホイールの取外しおよび再取付時に割出マーキング３１８を用いてその向きを維持することができる。
【００５６】
ここで図３４を参照すると、一実施形態では、シフト機構３２０は、たとえば自転車フレーム３２４に取り付けられた反作用アーム３２２を有することができる。シフト機構３２０には、シフトアーム３２６が設けられている。一実施形態では、シフトアーム３２６を、たとえばシフトチューブ１８に結合することができる。シフトアーム３２６は、第１ピボット３３０において第１レバー３２８に結合されている。第１レバー３２８は、第２ピボット３３４において第２レバー３３２に結合されている。第２レバー３３２は、第３ピボット３３６において反作用アーム３２２に結合されている。一実施形態では、シフト機構３２０には、第２ピボット３３４および反作用アーム３２２に結合されたばね３３８が設けられている。実施形態によっては、第１ピボット３３０、第２ピボット３３４および第３ピボット３３６は、第１レバー３２８と第２レバー３３２との間の相対的な回転を可能にするように構成された共通締結具である。一実施形態では、シフト機構３２０を、ピボット３３４において標準ケーブル（図示せず）に結合することができる。標準ケーブルを、（図３４の平面に関して）右方向および左方向にピボット３３４を並進させるように構成することができる。ピボット３３４の並進は、シフトアーム３２６を回転させる傾向がある。
【００５７】
ここで図３５に移ると、一実施形態では、シフト機構３５０に、たとえば自転車フレーム３５４に結合された反作用アーム３５２を設けることができる。反作用アーム３５２を、ケーブル３５５およびケーブルスリーブ３３６に結合するように適合させることができる。一実施形態では、シフト機構３５０は、たとえばシフトチューブ１８に結合されたシフトアーム３５８を有している。シフト機構３５０は、第１ピボット３６２においてシフトアーム３５８に結合されたレバー３６０を有している。レバー３６０は、第２ピボット３６４においてケーブル３５５に結合されている。第２ピボット３６４は、第１ピボット３６２から遠方の位置においてレバー３６０の一端に位置している。一実施形態では、シフト機構３５０には、ピボット３６８において反作用アーム３５２に結合されたリンク機構３６６が設けられている。リンク機構３６６は、ピボット３７０においてレバー３６０に結合されている。ピボット３７０は、第１ピボット３６２と第２ピボット３６４との間に位置している。ケーブル３５５を引っ張り、それによりレバー３６０を移動させることができる。レバー３６０は、ピボット３７０を中心に回転する傾向があり、それによりシフトアーム３５８の回転が容易になる。
【００５８】
ここで図３６〜図３７Ｂを参照すると、一実施形態では、シフト機構４００は、ケーブル４０４を介してハンドルグリップ４０２に結合することができる。シフト機構４００はプーリ４０６を有している。プーリ４０６は、反作用部材４０８に結合するように適合されたスプライン内部ボアを有することができる。一実施形態では、プーリ４０６は、たとえばシフトチューブ１８に動作可能に結合することができる。反作用部材４０８に、ポケット４１０を設けることができる。ポケット４１０は、ばね４１２を支持するように適合されている。一実施形態では、ばね４１２はローラ４１４に結合されている。ばね４１２は、ローラ４１４を、プーリ４０６のスプライン内部ボアに向かって押す傾向がある。ローラ４１４は、プーリ４０６に保持力を加え、それにより、プーリ４０６のスプライン内部ボアを、たとえば位置４１６において反作用部材４０８のスプライン周縁部に係合させることが容易になる。一実施形態では、シフト機構４００は、たとえばＣＶＴ１０に近接して配置されている。実施形態によっては、シフト機構４００を、ハンドルグリップ４０２内にまたはそれに近接して配置することができる。
【００５９】
ＣＶＴ１０の動作中、たとえば、制御力がケーブル４０４に加えられることにより、プーリ４０６の回転が容易になる。制御力は、ケーブル４０４に張力を誘導し、それは、プーリ４０６を制御力の方向に変位させる傾向があり、たとえば、プーリ４０６は、図３７Ａのページの面で見ると右方向に変位する。例示の目的で、図３７Ｂは、張力のかかっていない位置４０６’（破線で示す）と比較してケーブル張力が存在する時のプーリ４０６の位置を示す。プーリ４０６および反作用部材４０８は、ケーブル張力が存在する時に位置４１６において接触せず、それにより、プーリ４０６は反作用部材４０８に対して回転することができる。制御力がケーブル４０４から除去され、張力が緩和されると、ばね４１２はプーリ４０６を（図４０Ａに関して）左方向に付勢し、それにより、位置４１６においてプーリ４０６および反作用部材４０８が係合する。
【００６０】
ここで図３８および図３９に移ると、一実施形態において、ＣＶＴ４５０をＣＶＴ１０と実質的に同様とすることができる。説明の目的で、ＣＶＴ４５０とＣＶＴ１０との相違のみについて説明する。ＣＶＴ４５０は、第１ステータ４５４および第２ステータ４５６に結合された複数のトラクション遊星アセンブリ４５２を有している。トラクション遊星アセンブリ４５２は、アイドラアセンブリ４５８と接触するように構成されている。一実施形態では、第２ステータ４５６は、シフト機構４６０に結合されている。シフト機構４６０は、第２ステータ４５６およびガイド部材４５４と接触しているローラ４６２を有している。ガイド部材４６４を、主軸４６５を中心に回転するように構成することができる。一実施形態では、ガイド部材４６４はシフトチューブ４６６に結合されている。シフトチューブ４６６を、シフトチューブ１８と実質的に同様とすることができる。シフト機構４６０は、ローラ４６２と接触している反作用アーム４６８を有することができる。反作用アーム４６８は、ピボット４６７を中心に回転することができる。ピボット４６７を接地アーム４６８に結合することができる。接地アーム４６９を主軸４６５に取り付けることができる。一実施形態では、反作用アーム４６８は端部４７０において第１ステータ４５４に結合する。端部４７０を、好適な結合手段によって第１ステータ４５４に固定することができる。実施形態によっては、第１ステータ４５４と端部４７０との間の結合は、トラクション遊星アセンブリ４５２間に配置されたロッド（図示せず）を含む。ロッドを軸方向に配置することにより、第１ステータ４５４の端部４７０への結合を容易にすることができる。反作用アーム４６８に、ローラ４６２を半径方向に案内するように適合された少なくとも１つの面４７１を設けることができる。ＣＶＴ４５０の動作中、第２ステータ４５６は、トラクション遊星アセンブリ４５２からのトルクに反作用する。トルクを、第２ステータ４５６からローラ４６２を介して反作用アーム４６８の面４７１まで伝達することができる。第１ステータ４５４と第２ステータ４５６との相対的な回転を、たとえばシフトアーム４７２によるガイド部材４６４の回転によって容易にすることができる。シフトアーム４７２を、シフトアーム２５４、シフトアーム３０２、シフトアーム３２６または他の任意の好適なシフトアームと実質的に同様とすることができる。
【００６１】
再び図３８を参照すると、一実施形態では、アセンブリ４５８は、ともにトラクション遊星アセンブリ４５２の各々と接触している第１回転要素４８０および第２回転要素４８１を有することができる。第１回転要素４８０および第２回転要素４８１は、支持チューブ４８４上の軸受４８２、４８３によって支持されている。一実施形態では、支持チューブ４８４は、軸方向の移動から実質的に固定されている。実施形態によっては、軸受４８２、４８３は、主軸２２に直接結合されている。他の実施形態では、アイドラアセンブリ４５８は、主軸２２に対して浮遊することができる。
【００６２】
ここで図４０を参照すると、一実施形態では、シフト機構５５０は、実質的にステータ３８に類似しているステータ５５２を有することができる。シフト機構５５０に、シフトチューブ１８に実質的に同様であり得るシフトチューブ５５４が設けられている。シフトチューブ５５４は、ステータ５５２と同軸に配置されている。一実施形態では、シフトチューブ５５４を、プッシュリンク５５６に結合するように構成することができる。シフトチューブ５５４とプッシュリンク５５６との間のインタフェースを、ピン節点または他の好適な継手とすることができる。シフト機構５５０に、実質的に回転不能であるように適合された反作用アーム５５８を設けることができる。反作用アーム５５８は、ばね５６０を介してステータ５５２に結合されている。シフト機構５５０にはリンク機構５６２が設けられており、それは、第１端においてプッシュリンク５５６に結合され、第２端において反作用アーム５５８に結合されている。リンク機構５６２の各端部は、枢動するように構成されている。シフト機構５５０にリンク機構５６４を設けることができ、それは第１端においてプッシュリンク５５６に結合され、第２端においてステータ５５２に結合されている。リンク機構５６４の各端部は枢動するように構成されている。
【００６３】
動作中、ステータ５５２を回転させることにより、変速比の変更を容易にすることができる。シフトチューブ５５４を、標準ケーブル（図示せず）によって回転させることができ、それは、プッシュリンク５５６を移動させる傾向がある。プッシュリンク５５６の移動は、はさみ状の動きでリンク機構５６２に対してリンク機構５６４を変位させる傾向があり、それによりステータ５５２が回転する。ステータ５５２の回転を、ＣＶＴの動作中にステータ５５２に加えられるトルクの変化によって容易にすることも可能である。たとえば、ばね５６０は、反作用アーム５５８をステータ５５２に結合し、したがって、ステータ５５２に加えられるトルクの変化により、ばね５６０が変位する。ばね５６０の変位の変化は、ステータ５５２の回転に対応する。したがって、ＣＶＴに対する所望の動作トルクを、ばね５６０に対し適切に寸法を決めかつ予荷重を加えることにより所望の速度比に対して規定することができる。
【００６４】
ここで図４１に移ると、一実施形態では、シフト機構６００は、ステータ３８に実質的に類似するステータ６０２を有することができる。シフト機構６００は、たとえばプーリ（図示せず）または他の好適なアクチュエータと協働するように適合されたドライバ６０４を有することができる。ドライバ６０４に、従動歯車６０６と係合する歯車の歯を設けることができる。従動歯車６０６は、ピン６１０と係合するように適合されているスロット６０８を有している。ピン６１０は、ステータ６０２に取り付けられている。ドライバ６０４の回転は、従動歯車６０６を回転させる傾向がある。従動歯車６０６の回転は、ピン６１０に対しステータ６０２を回転させるように付勢する。したがって、ピン６１０はスロット６０８内で摺動する。
【００６５】
ここで図４２及び図４３を参照すると、一実施形態では、ＣＶＴ６２０にシフト機構６２１を設けることができる。ＣＶＴ６２０を、ＣＶＴ１０と実質的に同様とすることができる。説明のために、ＣＶＴ６２０とＣＶＴ１０との相違のみについて説明する。シフト機構６２１は、複数のローラ６２４を支持するように構成されたシフトチューブ６２２を有することができる。シフトチューブ６２２は、軸方向に並進するように適合されている。ローラ６２４は、メインシャフト６２８に形成された第１らせん状溝６２６と係合する。ローラ６２４は、第１ステータ６３２に形成された第２らせん状溝６３０と係合する。一実施形態では、第１らせん状溝６２６および第２らせん状溝６３０は高リードである。実施形態によっては、第１らせん状溝６２６および第２らせん状溝６３０は略軸方向溝であり得る。第１ステータ６３２を、ステータ３８と実質的に同様とすることができる。シフトチューブ６２２の軸方向並進は、ローラ６２４をらせん状溝内で移動させる傾向があり、それにより第２ステータ６３４に対して第１ステータ６３２が回転する。一実施形態では、第１らせん状溝６２６および第２らせん状溝６３０は異なるリードを有し、それにより、第１ステータ６３２に加えられるトルクの少なくとも一部を、ＣＶＴ６２０の動作中にメインシャフト６２８に伝達することができる。一実施形態では、メインシャフト６２８ならびに第１ステータ６３２および第２ステータ６３４は、動力入力を受け取りかつ長手方向軸６３６を中心に回転するように適合されている。実施形態によっては、シフトチューブ６２２をアクチュエータ（図示せず）に好適に結合することができ、それにより、シフトチューブ６２２のメインシャフト６２８に沿った軸方向並進が容易になる。
【００６６】
ここで図４４を参照すると、一実施形態では、ＣＶＴ６２０にシフトチューブ６４０を設けることができる。シフトチューブ６４０は、ローラ６２４に結合するように適合されたスロット６４２を有することができる。シフトチューブ６４０を、メインシャフト６２８を中心に回転するように構成することができる。一実施形態では、シフトチューブ６４０を好適なアクチュエータに結合することができ、それによりシフトチューブ６４０の回転が容易になる。シフトチューブ６４０の回転は、ローラ６２４を回転させる傾向があり、それによりステータ６３４、６３２間の相対的な回転が容易になる。
【００６７】
ここで図４５に移ると、一実施形態では、ＣＶＴ６６０は、特に、トラクション遊星アセンブリ６６４群と接触している第１トラクションリング６６１および第２トラクションリング６６２ならびにアイドラ６６３を有している。ＣＶＴ６６０を、ＣＶＴ１０と実質的に同様とすることができる。説明のために、ＣＶＴ６６０とＣＶＴ１０との相違のみについて説明する。ＣＶＴ６６０に、トラクション遊星アセンブリ６６４に動作可能に結合されている第１ステータ６６６および第２ステータ６６８を設けることができる。第１ステータ６６６および第２ステータ６６８を、ステータ３６、３８と実質的に同様に構成することができる。一実施形態では、ＣＶＴ６６０に周知のフライボールガバナを設けることができる。説明のために、フライボールガバナをボール６７０として示す。実施形態によっては、フライボールガバナは、ばね調節および適切な軸受（図示せず）を有することができる。フライボールガバナは、ステータドライバ６７２およびステータ部材６７４と接触しているボール６７０を有することができる。一実施形態では、ステータ６６６、６６８は、入力動力を受け取りかつ長手方向軸ＬＡを中心に回転するように適合されている。ボール６７０は、第１ステータ６６６および第２ステータ６６８の速度に比例して半径方向に変位する傾向がある。ボール６７０の半径方向変位は、ステータドライバ６７２の軸方向並進に対応することができる。ステータドライバ６７２は、第２ステータ６６８とのねじインタフェースを有することができる。ステータドライバ６７２の軸方向並進により、第１ステータ６６６に対する第２ステータ６６８の回転が容易になる。代替実施形態では、フライボールガバナは、第１トラクションリング６６１と協働するように構成され、それにより、第１トラクションリング６６１の速度の変化は、第２ステータ６６８に対して第１ステータ６６６を回転させる傾向がある。実施形態によっては、第１トラクションリング６６１を、入力動力を受け取るように構成することができ、第２トラクションリング６６２を、ＣＶＴ６６０からの出力動力を伝達するように構成することができる。
【００６８】
ここで図４６Ａおよび図４６Ｂを参照すると、一実施形態では、ＣＶＴ７００は、特に、トラクション遊星アセンブリ７０４群と接触している第１トラクションリング７０１および第２トラクションリング７０２ならびにアイドラ７０３を有している。トラクション遊星アセンブリ７０４を、第１ステータ７０６および第２ステータ７０８と動作可能に結合することができる。一実施形態では、第１ステータ７０６をフライボールガバナ７１０に結合することができる。フライボールガバナ７１０を、回転速度の変化に対応して第１ステータ７０６を回転させるように構成することができる。第２ステータ７０８を、ばね部材７２１に結合することができる。実施形態によっては、第１ステータ７０６および第２ステータ７０８を、入力出力を受け取るように適合させることができる。一実施形態では、第１トラクションリング７０１を、入力出力を受け取るように適合させることができる。他の実施形態では、ＣＶＴ７２０を、第１トラクションリング７２１および第１ステータ７２３に結合されたフライボールガバナ７２２を有するように構成することができる。第１トラクションリング７２１および第１ステータ７２３を、第１トラクションリング７０１および第１ステータ７０６それぞれと実質的に同様とすることができる。ＣＶＴ７００またはＣＶＴ７２０の動作中、ばね７１２は、第２ステータ７０８から伝達されるトルクに反作用することができる。ばね７１２は、トルクの大きさに対して変位することができる。第２ステータ７０８は、ばね７１２の変位に対応して第１ステータ７０６に対して回転する傾向がある。したがって、ＣＶＴに対する所望の動作トルクを、ばね７１２に対して適切に寸法を決め予荷重を加えることにより規定することができる。フライボールガバナ７１０または７２２のばね７１２との組合せにより、たとえば移動地上車において望ましい、ＣＶＴ７００または７２２に対する速度制御およびトルク制御がともに提供される。
【００６９】
ここで図４７に移ると、一実施形態では、制御システム７５０を、たとえばＣＶＴ１０または本明細書で開示するＣＶＴ実施形態のいずれかと協働するように構成することができる。制御システム７５０は、流れ制御弁７５４と流体連通しているポンプ７５２を有することができる。流れ制御弁７５４は、たとえばステータ７５８を回転させるように適合された継手７５６を有することができる。流れ制御弁７５４は、オリフィス７６０と流体連通することができる。オリフィス７６０は、流体を流体貯蔵器７６２に向ける。流体貯蔵器７６２は、流体をポンプ７５２に供給することができる。一実施形態では、オリフィス７６０は固定オリフィスである。実施形態によっては、オリフィス７６０は可変オリフィスである。動作中、変速比を、流れ制御弁７５４を用いて調節し維持することができる。ステータ７５８に加えられるトルクに対し、継手７５６を介して流れ制御弁７５４が反作用することができる。代替実施形態では、制御システム７５０を、ＣＶＴ１０またはスキューベース制御システムを有する任意の同様のＣＶＴに対するトルクリミッタとして機能するように構成することができる。
【００７０】
ここで図４８を参照すると、一実施形態では、自転車８００は、たとえばスポーク８０２によりホイール８０１に結合された、ＣＶＴ１０を有することができる。ＣＶＴ１０に、たとえばシフトチューブ１８に動作可能に結合するように適合されたシフトアーム８０４を設けることができる。自転車８００は、周知のチェーンテンショナ８０８に結合されているドライブチェーン８０６を有することができる。チェーンテンショナ８０８を、たとえばターンバックル８１０を介してシフトアーム８０４に結合することができる。自転車８００の運転中、使用者は、ペダル８１２に力を加え、それにより、チェーン８０６に振動トルクが伝達される。振動トルクは、チェーン８０６に対し張力をかけかつ張力を解除する傾向があり、それにより、チェーン８０６はチェーンテンショナ８０８を変位させかつ移動させる。チェーンテンション８０８の移動は、シフトアーム８０４を回転させる傾向がある。
【００７１】
ここで図４９および図５０に移ると、一実施形態では、ＣＶＴ９００は、主軸９０４を中心に半径方向に配置された複数のトラクション遊星アセンブリ９０２を有することができる。ＣＶＴ９００を、ＣＶＴ１４０と実質的に同様とすることができる。説明のために、ＣＶＴ９００とＣＶＴ１４０との相違のみについて説明する。一実施形態では、ＣＶＴ９００は、たとえばプーリ９０６または他の好適な継手により入力動力を受け取るように適合されている。プーリ９０６を、主軸９０４に結合することができる。ＣＶＴ９００は、トラクションリング９０７から動力を伝達するように構成された出力歯車９０５を有することができる。トラクションリング９０７は、トラクション遊星アセンブリ９０２の各々と接触することができる。一実施形態では、主軸９０４は、第１ステータ９０８および第２ステータ９１０に結合されている。第１ステータ９０８および第２ステータ９１０を、トラクション遊星アセンブリ９０２の各々を支持するように構成することができる。一実施形態では、第１ステータ９０８および第２ステータ９１０は、入力動力をトラクション遊星アセンブリ９０２に伝達するように適合されている。第１ステータ９０８および第２ステータ９１０は、主軸９０４とともに回転するように構成されている。第１ステータ９０８および第２ステータ９１０は、互いに対して回転するように適合され、それにより、トラクション遊星アセンブリ９０２に対しスキュー状態を誘導する。スキュー状態により、ＣＶＴ９００の変速比の変更が容易になる。
【００７２】
一実施形態では、ＣＶＴ９００は、第１ステータ９０８に結合されている複数の偏心歯車９１２を有している。偏心歯車９１２を、偏心歯車１６８と実質的に同様とすることができる。偏心歯車９１２はシフトチューブ９１４に結合する。シフトチューブ９１４は、第１リング歯車９１６および第２リング歯車９１７を有する複合遊星歯車セットと結合することができ、各リング歯車９１６、９１７は複数の遊星歯車９１８に結合されている。遊星歯車９１８Ａ、９１８Ｂは、共通の軸を共有し、互いに対して自由に回転することができる。シフトチューブ９１４は、第１太陽歯車９２０に結合することができる。一実施形態では、第２太陽歯車９２２は主軸９０４に結合することができる。第１リング歯車９１６は、たとえば回転不能ハウジング（図示せず）に結合されている。第２リング歯車９１７を、モータ（図示せず）等の好適なアクチュエータに結合することができる。ＣＶＴ９００の動作中、第１リング歯車９１６と第２リング歯車９１７との相対的な回転は、第１ステータ９０８と第２ステータ９１０との相対的な回転を容易にする傾向がある。
【００７３】
ここで図５１および図５２を参照すると、一実施形態では、ＣＶＴ１０００をＣＶＴ９００と実質的に同様とすることができる。説明のために、ＣＶＴ１０００とＣＶＴ９００との相違のみについて説明する。ＣＶＴ１０００は、たとえばプーリ９０６から入力動力を受け取るように構成されている。プーリ９０６を、メインシャフト１００２に結合することができる。一実施形態では、第１トラクションリング９０７は、メインシャフト１００２を中心に実質的に回転不能である。ＣＶＴ１０００は、第２トラクションリング１００６から動力を受け取るように構成されている出力歯車１００４を有することができる。出力歯車１００４はシフトチューブ１００８と同軸である。シフトチューブ１００８は、第１ステータ９０８に結合されている。一実施形態では、シフトチューブ１００８は第１太陽歯車９２０に結合されている。実施形態によっては、ＣＶＴ１０００は、第１ステータ９０８に結合されたばね１０１０を有することができる。ＣＶＴ１０００の動作中、変速比の変更は、第１ステータ９０８と第２ステータ９１０との相対的な回転によって容易になる。第１ステータ９０８を、シフトチューブ１００８の回転を介して第２ステータ９１０に対して回転させることができる。シフトチューブ１００８は、太陽歯車９２０を介してシフトチューブ９１４と実質的に同様に動作中に回転する。
【００７４】
ここで図５３に移ると、一実施形態では、ＣＶＴ１０５０をＣＶＴ１０００と実質的に同様とすることができる。説明のために、ＣＶＴ１０００とＣＶＴ１０５０との相違のみについて説明する。一実施形態では、ＣＶＴ１０５０は、たとえばチェーンまたはベルト１０５６により第１ステータ１０５４に結合された遊星歯車セット１０５２を有している。遊星歯車セット１０５２は、たとえばチェーンまたはベルト１０６０により第２ステータ１０５８に結合することができる。遊星歯車セット１０５２は、複数の遊星歯車１０６４に結合された第１リング歯車１０６２を有している。遊星歯車１０６４は第１太陽歯車１０６６に結合している。一実施形態では、第１太陽歯車１０６６は実質的に回転不能である。遊星歯車セット１０５２は、複数の遊星歯車１０７０に結合された第２リング歯車１０６８を有している。遊星歯車１０７０は第２太陽歯車１０７２に結合している。第２太陽歯車１０７２を、好適なアクチュエータ（図示せず）に結合することができる。アクチュエータを、ＣＶＴ１０５０の動作中に第２太陽歯車１０７２を回転させるように適合させることができる。遊星歯車１０６４および１０７０をキャリア１０７４に結合することができる。キャリア１０７４を、入力動力１０７６を受け取る（図５３において矢印として示す）ように適合させることができる。
【００７５】
ここで図５４を参照すると、一実施形態では、ＣＶＴ１１００をＣＶＴ１０００と実質的に同様とすることができる。説明のために、ＣＶＴ１０００とＣＶＴ１１００との相違のみについて説明する。一実施形態では、ＣＶＴ１１００は第１ステータ１１０２および第２ステータ１１０４を有している。第１ステータ１１０２を、チェーンまたはベルト１１０８により入力シャフト１１０６に結合することができる。入力シャフト１１０６は、入力動力１１１０を受け取る（図５４において矢印として示す）ように適合されている。一実施形態では、第２ステータ１１０４は、チェーンまたはベルト１１１４によりシフトチューブ１１１２に結合するように構成されている。シフトチューブ１１１２は、シフトチューブドライバ１１１６に結合されている。シフトチューブドライバ１１１６は、一組のらせん状スプライン１１１８によりシフトチューブ１１１２と嵌合する。一実施形態では、らせん状スプライン１１１８は高リードである。シフトチューブドライバ１１１６は、一組の直線状スプライン１１２０により入力シャフト１１０６に嵌合する。シフトチューブドライバ１１１６を、ＣＶＴ１１００の動作中に回転し並進するように構成することができる。一実施形態では、シフトチューブドライバ１１１６は、アクチュエータシャフト１１２２に結合するように構成されている。アクチュエータシャフト１１２２は実質的に回転不能であり得る。アクチュエータシャフト１１２２を、直線状に並進するように構成することができる。アクチュエータシャフト１１２２は、複数の軸受１１２４によりシフトチューブドライバ１１１６上に支持される。
【００７６】
ここで図５５〜図５８に移ると、一実施形態では、ＣＶＴ１２００を、ＣＶＴ１０００と実質的に同様とすることができる。説明のために、ＣＶＴ１０００とＣＶＴ１２００との相違のみについて説明する。一実施形態では、ＣＶＴ１２００に、スプロケット１４に結合されたフリーホイールドライバ１２０２が設けられている。スプロケット１４を、保持ナット１２０４によりフリーホイールドライバ１２０２に取り付けることができる。フリーホイールドライバ１２０２を、第１軸受１２０６および第２軸受１２０８によって支持することができる。一実施形態では、第１軸受１２０６は、たとえば針状ころ軸受であり得る。実施形態によっては、第２軸受１２０８は、たとえば玉軸受であり得る。第１軸受１２０６および第２軸受１２０８を、たとえばステータドライバ１６６に結合するように適合させることができる。一実施形態では、フリーホイールドライバ１２０２は、複数の爪１２１０と協働するように適合されている。爪１２１０は、ばね１２１２に結合されている。一実施形態では、ばね１２１２を、爪１２１０の各々に結合するように適合されたねじりばねとすることができる。実施形態によっては、爪１２１０の各々をばね要素１２１３（図５８）に結合することができる。ばね要素１２１３を、フリーホイールドライバ１２０２において保持することができる。爪１２１０は、トルクドライバ１２１４と選択的に係合するように構成されている。トルクドライバ１２１４は複数の歯１２１５（図５７）を有することができる。歯１２１５は、爪１２１０と係合するように構成されている。トルクドライバ１２１４を、たとえば入力ドライバリング１５４と動作可能に結合することができる。実施形態によっては、ＣＶＴ１２００に、フリーホイールドライバ１２０２とたとえばシフトアクチュエータプーリ１２１８との間に配置された第１ダストカバー１２１６を設けることができる。実施形態によっては、ＣＶＴ１２００に、たとえばスプロケット１４とハブシェル１１との間に配置された第２ダストカバー１２２０を設けることができる。
【００７７】
ＣＶＴ１２００の動作中、入力トルクは、スプロケット１４からフリーホイールドライバ１２０２に伝達される。フリーホイールドライバ１２０２は、トルクを第１回転方向において爪１２１０を介してトルクドライバ１２１４に伝達する。一定の動作条件下で、トルクドライバ１２１４は、第２回転方向においてドライバリング１５４からトルクを受け取ることができ、それは、トルクドライバ１２１４から爪１２１０を分離する傾向があり、フリーホイールドライバ１２０２に前記トルクが伝達されないようにする。
【００７８】
ここで図５９を参照すると、一実施形態では、制御システム１２５０を、たとえばＣＶＴ１０または本明細書で開示するＣＶＴ実施形態のいずれかと協働するように構成することができる。制御システム１２５０は、流れ制御弁１２５４と流体連通しているポンプ１２５２を有することができる。流れ制御弁１２５４は、たとえばステータ１２５５を回転させるように適合された継手１２５３を有することができる。流れ制御弁１２５４は、オリフィス１２５６と流体連通することができる。オリフィス１２５６は、流体を流体貯蔵器１２５７に向ける。一実施形態では、流れ制御弁１２５４を、圧力制御弁１２５８と協働するように構成することができる。制御システム１２５０の動作中、圧力制御弁１２５８は、流れ制御弁１２５４の動作圧力を制御する。圧力制御弁１２５８または流れ制御弁１２５４の調節は、継手１２５３を移動させる傾向があり、それによりステータ１２５５が回転し、変速比の変更が容易になる。
【００７９】
ここで図６０を参照すると、一実施形態では、制御システム１２８０を、たとえばＣＶＴ１０または本明細書に開示するＣＶＴ実施形態のいずれかと協働するように構成することができる。制御システム１２８０は、第１圧力制御弁１２８４および第２圧力制御弁１２８６と流体連通しているポンプ１２８２を有することができる。一実施形態では、第１圧力制御弁１２８４および第２圧力制御弁１２８６は、第１圧力チャンバ１２８８および第２圧力チャンバ１２９０それぞれと流体連通することができる。第１圧力チャンバ１２８８および第２圧力チャンバ１２９０は、第１ピストン１２９２および第２ピストン１２９４それぞれに作用するように構成されている。第１ピストン１２９２および第２ピストン１２９４は、たとえばステータ１２９６に結合されている。制御システム１２８０の動作中、圧力チャンバ１２８８、１２９０内の流体圧により、ピストン１２９２、１２９４を変位させることができ、それはステータ１２９６を回転させる傾向があり、それにより、たとえばＣＶＴ１０の変速比の変更が容易になる。
【００８０】
ここで図６１に移ると、一実施形態では、制御システム１３００を、たとえばＣＶＴ１０または本明細書に開示するＣＶＴ実施形態のいずれかと協働するように構成することができる。制御システム１３００は、圧力制御弁１３０４と流体連通しているポンプ１３０２を有することができる。ポンプ１３０２は、方向制御弁１３０６と流体連通することができる。一実施形態では、方向制御弁１３０６は、第１圧力チャンバ１３０８および第２圧力チャンバ１３１０と流体連通している。実施形態によっては、方向制御弁１３０６は、サーボ制御４方向制御弁である。第１圧力チャンバ１３０８および第２圧力チャンバ１３１０は、第１ピストン１３１２および第２ピストン１３１４それぞれに作用するように構成されている。第１ピストン１３１２および第２ピストン１３１４は、たとえばステータ１３１６に結合されている。制御システム１３００の動作中、圧力チャンバ１３０８、１３１０内の流体圧によりピストン１３１２、１３１４を変位させることができ、それはステータ１３１６を回転させる傾向があり、それによりたとえばＣＶＴ１０の変速比の変更が容易になる。実施形態によっては、ピストン１３１２、１３１４の変位を、方向制御弁１３０６の弁スプールの位置を制御することによって達成することができる。
【００８１】
ここで図６２〜図６５を参照すると、一実施形態では、シフト機構１３５０を、たとえばＣＶＴ１０のシフトチューブ１８に結合することができる。シフト機構１３５０には、スプラインボア１３５３を有する概して回転不能なハウジング１３５２が設けられている。スプラインボア１３５３を、たとえば主軸２２に動作可能に結合するように適合させることができる。シフト機構１３５０には、主軸２２を中心に回転可能に配置されたプーリ１３５４が設けられている。プーリ１３５４は、スプライン加工された内部ボア１３５６を有している。一実施形態では、プーリ１３５４は、複数の遊星歯車１３５８に結合されている。遊星歯車１３５８は、主軸２２を中心に半径方向に配置されている。遊星歯車１３５８はケージ１３６０に結合する。ケージ１３６０は、ステータドライバ１３６１に結合するように適合されたスプライン内部ボア１３６２を有している。ステータドライバ１３６１は、たとえばステータドライバ１６６と実質的に同様であり得る。ケージ１３６０は、遊星ギア１３５８を受け取るように構成された複数の遊星ポケット１３６３を有している。遊星ポケット１３６３は、ケージ１３６０の周辺部に形成された略円形の切抜きであり得る。
【００８２】
一実施形態では、ケージ１３６０は、クリップ１３６４によってハウジング１３５２に結合されている。クリップ１３６４を、ハウジング１３５２と係合するように適合された複数のタブ１３６５を有するように形成することができる。一実施形態では、タブ１３６５は、ハウジング１３５２に形成された複数のスロット１３６６と係合する。組み立てられると、ケージ１３６０は、ステータドライバ１３６１に対して一貫した軸方向位置を維持しながら、ハウジング１３５２に対して回転することができる。一実施形態では、シフト機構１３５０に、アクスルナット１３６８が設けられている。アクスルナット１３６８は、主軸２２に結合するように適合されている。一実施形態では、シフト機構１３５０に、ハウジング１３５２のスプラインボア１３５６に結合するように適合された係止ナット１３７０が設けられている。係止ナット１３７０は、アクスルナット１３６８に取り付けられるように適合されている。たとえば、アクスルナット１３６８に、本体の周辺部に配置された複数の平坦面を設けることができ、係止ナット１３７０に、その内部ボアの周囲に形成された複数の嵌合雌面を設けることができる。組み立てられると、係止ナット１３７０は、たとえばステータドライバ１３６１およびＣＶＴ１０に対するハウジング１３５２、したがってシフト機構１３５０の位置合わせを容易にする。ハウジング１３５２は、組み立てられると係止ナット１３７０上の複数の割出マーキング１３７９と整列する複数のタイミングマーキング１３７７を有している。自転車フレームドロップアウトスロットと自転車フレーム上のケーブル位置に対する方向要件との間の向きが確立されると、割出マーキング１３７９を用いて、ホイールの取外しおよび再取付時にその向きを維持することができる。
【００８３】
さらに図６２〜図６５を参照すると、一実施形態では、ハウジング１３５２にケーブルハウジングストップ１３７２が設けられている。ケーブルハウジングストップ１３７２は、ハウジング１３５２の本体から延在し、たとえばプーリ１３５４により、標準自転車制御ケーブルの位置合わせおよび結合を容易にするように構成されている。プーリ１３５４には、ケーブル端部保持タブ１３７４が設けられている。ケーブル端部保持タブ１３７４は、ケーブル端部１３７６を受け入れるように構成されている。ケーブル端部１３７６を、たとえばねじにより、標準自転車制御ケーブルの一端に取り付けることができる。
【００８４】
ＣＶＴ１０の動作中、たとえば、ＣＶＴ１０の比の変更を、標準自転車制御ケーブル（図示せず）に張力を加えることによって達成することができ、それにより、ハウジング１３５０に対するプーリ１３５４の回転が容易になる。プーリ１３５４の回転は、太陽歯車１３７８を中心として遊星歯車１３５８を回転させる傾向がある。一実施形態では、太陽歯車１３７８は、ハウジング１３５２（図６５）に一体的に形成されている。太陽歯車１３５８の回転は、ケージ１３６０を回転させる傾向があり、それによりステータドライバ１３６１が回転する。この構成により、ステータドライバ１３６１に対してトルクを伝達する機械的利点が提供され、したがってＣＶＴ１０をシフトさせる労力が低減することが留意されるべきである。
【００８５】
ここで図６６を参照すると、一実施形態では、トラクション遊星キャリアアセンブリ１４００を、本明細書で開示するＣＶＴ実施形態の任意のものと使用することができる。トラクション遊星キャリアアセンブリ１４００は、たとえばトラクション遊星３０を支持するように適合された第１ステータ１４０２を有することができる。第１ステータ１４０２は、反作用プレート１４０４に結合している。反作用プレート１４０４は、第１ステータ１４０２と同軸である。第１ステータ１４０２は、スキューステータ１４０６に動作可能に結合している。スキューステータ１４０６は、第１ステータ１４０２および反作用プレート１４０４と同軸である。スキューステータ１４０６は、第１ステータ１４０２および反作用プレート１４０４に対して回転するように適合されている。一実施形態では、第１ステータ１４０２、反作用プレート１４０４およびスキューステータ１４０６は、第１ステータ１６０、反作用プレート１６２および第２ステータ１６４とそれぞれ実質的に同様である。この第１ステータ１４０２に、たとえば主軸１４４を受け入れるように適合された内部ボア１４０３が設けられている。反作用プレート１４０４には、たとえば主軸１４４を受け入れるように適合された内部ボア１４０５が設けられている。スキューステータ１４０６には、たとえば主軸１４４を受け入れるように適合された内部ボア１４０７が設けられている。
【００８６】
さらに図６６を参照すると、一実施形態では、スキューステータ１４０６は、複数の偏心歯車１４０８を支持するように適合されている。偏心歯車１４０８を、たとえばステータドライバ１６６に結合することができる。偏心歯車１４０８の各々は、ばね１４１０を収容するように適合されたポケット１４０９を有している。ばね１４１０は、スキューステータ１４０６に結合するように適合された第１端部１４１２を有している。ばね１４１０は、偏心歯車１４０８に結合するように適合された第２端部１４１４を有している。ＣＶＴの動作中、変速比の変更を、第１ステータ１４０２に対してスキューステータ１４０６を回転させることによって達成することができる。スキューステータ１４０６の回転を、偏心歯車１４０８を回転させることによって達成することができる。偏心歯車１４０８は、偏心歯車１４８が第２ステータ１６４に結合されているのと実質的に同様にスキューステータ１４０６に結合している。一実施形態では、ばね１４１０は、偏心歯車１４０８に対し、スキューステータ１４０６をアンダードライブ変速比に対応する位置まで移動させる傾向がある力を加える。一実施形態では、ばね１４１０を、ＣＶＴにおけるかつシフト構成要素における摩擦力に打ち勝つことができる力を提供するような寸法とすることができる。
【００８７】
ここで図６７〜図６９を参照すると、一実施形態では、シフト機構１４５０を、たとえばＣＶＴ１０のシフトチューブ１８に結合することができる。シフト機構１４５０に、スプライン内部ボア１４５３を有する概して回転不能なハウジング１４５２を設けることができる。スプライン内部ボア１４５３は、係止ナット１４５４に結合するように適合されている。係止ナット１４５４に、嵌合するスプライン周縁部１４５５が設けられている。係止ナット１４５４には、アクスルナット１４５７と係合するように構成された複数の反作用面１４５６が設けられている。アクスルナット１４５７は、たとえばねじにより主軸２２に結合する。一実施形態では、シフト機構１４５０は、ハウジング１４５２に動作可能に結合されたプーリ１４５８を有している。プーリ１４５８は、ハウジング１４５２に対して回転可能である。プーリ１４５８は、複数の遊星歯車１４６０に結合するように適合された歯車付き内部ボア１４５９を有している。遊星歯車１４６０は、ケージ１４６２内に支持されている。ケージ１４６２は、ケージ１３６０と実質的に同様である。遊星ギア１４６０は、ハウジング１４５２のスプライン内部ボア１４５３の周囲に形成された太陽歯車１４６１に結合している。一実施形態では、ケージ１４６２は、たとえばステータドライバ１３６１等のステータドライバに結合することができるスプライン内部ボア１４６３を有している。シフト機構１４５０は、プーリ１４５８に結合する保持器クリップ１４６４を有することができる。
【００８８】
再び図６７を参照すると、一実施形態では、ハウジング１４５２は、正面１４７０および背面１４７２を有することができる。通常、背面１４７２は、たとえばハブシェル１１に近接して配置されており、それにより、シフト機構１４５０がＣＶＴ１０上で組み立てられると正面１４７０が見える。正面１４７２に、内部ボア１４５３を中心に半径方向に形成された複数の切欠き１４７４を設けることができる。正面１４７４に、内部ボア１４５３の側面に位置する一組の凹部１４７５を設けることができる。凹部１４７５を、係止ナット１４５４を取り除くための、ねじ回し等の工具を受け入れるように適合させることができる。一実施形態では、ハウジング１４５２に、正面１４７０と背面１４７２との間に配置された第１ケーブルハウジングストップ１４７６を設けることができる。ハウジング１４５２に、正面１４７０と背面１４７２との間に配置された第２ケーブルハウジングストップ１４７８を設けることができる。一実施形態では、第１ケーブルハウジングストップ１４７６は、第２ケーブルハウジングストップ１４７８に対して略平行である。第１ケーブルハウジングストップ１４７６および第２ケーブルハウジングストップ１４７８には各々スロット１４８０が設けられている。スロット１４８０により、標準自転車制御ケーブルのハウジング１４５２への組立てが容易になる。
【００８９】
一実施形態では、プーリ１４５８の周辺部からタブ１４８２が延在している。タブ１４８２は、ケーブル保持器キャップ１４８４に結合するように適合されている。タブ１４８２は、ケーブル保持器キャップ１４８４の湾曲部分１４８８を受け入れるように適合された第１切抜き１４８６を有することができる。タブ１４８２に、ケーブル端部ストップ１４９２を受け入れるように適合された第２切抜き１４９０を設けることができる。タブ１４８２に、スロット１４８７を形成することができる。スロット１４８７により、第１ケーブル１４９６および第２ケーブル１５００のプーリ１４５８への結合が容易になる。ケーブル保持器キャップ１４８４を、クリップ１４９４によりタブ１４８２に取り付けることができる。ケーブル保持器キャップ１４８４は、第１ケーブル１４９６を受け入れるように適合されている。第１ケーブル１４９６を、図６７〜図７０に部分的に示す。第１ケーブル１４９６は、たとえば止めねじ１４９７によってケーブル保持器キャップ１４８４に取り付けられている。止めねじ１４９７は、穴１４９８にねじ込まれる。止めねじ１４９７は、第１ケーブル１４９６をケーブル保持器キャップ１４８４（図７０）に対して挟みつける。第１ケーブル１４９６の端部１４９６Ａは、ケーブル保持器キャップ１４８４を越えて延在することができる。通常、端部１４９６Ａは、ケーブル保持器キャップ１４８４に近接して切断されている。一実施形態では、止めねじ１５０２は、第２ケーブル１５００をケーブル保持器キャップ１４８４に部分的固定するように適合されている。ケーブル保持器キャップ１４８４には、第１ケーブル１４９６および第２ケーブル１５００用の内部導管が設けられている。明確にするために、図６７〜図６９には、第２ケーブル１５００の一部のみを示す。第１ケーブル１４９６は、プーリ１４５８の周囲に巻き付き、第１ケーブルハウジングストップ１４７６においてシフト機構１４５０から出ることができる。第２ケーブル１５００は、プーリ１４５８の周囲に巻き付き、第２ケーブルハウジングストップ１４７８においてシフト機構１４５０から出ることができる。
【００９０】
一実施形態では、クリップ１４９４は、タブ１４８２に形成されたリップ１４９３に結合するように適合された屈曲部１５０４を有する略ばね状部材である。クリップ１４９４には、屈曲部１５０４から延在する第１延長部１５０６が設けられており、クリップ１４９４は、ケーブル保持器キャップ１４８４の一部を概して覆うように構成されている。クリップ１４９４には、屈曲部１５０４から延在する第２延長部１５０８が設けられており、クリップ１４９４は、それを取り除くかまたは組み立てる手段を提供するように適合されている。クリップ１４９４に、第２ケーブル１５００用の隙間を提供するようにスロット１５１０を設けることができる。
【００９１】
組み立てられると、第１ケーブル１４９６に対し、プーリ１４５８の第１方向における回転、したがってたとえばアンダードライブ比からオーバードライブ比に向かうＣＶＴの比の変更を容易にする傾向がある力を加えることができる。第２ケーブル１５００に対し、プーリ１４５８の第２方向における回転、したがって、たとえばオーバードライブ比からアンダードライブ比に向かうＣＶＴの比の変更を容易にする傾向がある力を加えることができる。
【００９２】
上述したことは、いくつかの構成要素またはサブアセンブリに対して寸法を提供していることが留意されるべきである。言及した寸法または寸法の範囲は、最良の形態等、一定の法的要件に可能な限り従うために提供されている。しかしながら、本明細書に記載した本発明の範囲は、特許請求の範囲の文言によってのみ確定されるべきであり、したがって、指定された寸法または寸法の範囲を特徴とする請求項がない限り、言及した寸法のいずれも、本発明の実施形態に対して限定するものとみなされるべきではない。
【００９３】
上述した説明は、本発明のいくつかの実施形態を詳述している。しかしながら、上記の文面がいかに詳細に見えようと、本発明を多くの方法で実施することができることが理解されよう。同様に上述したように、本発明の所定の特徴または態様を説明する時に特定の用語を使用する場合、それは、その用語が、関連する発明の特徴または態様の任意の固有の特性を含むものと限定されるように本明細書において再定義されていることを意味するものとみなされるべきではない。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図８Ａ】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６】
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【図２７Ａ】
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【図２７Ｂ】
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【図２７Ｃ】
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【図２８】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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【図３２】
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【図３３】
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【図３４】
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【図３５】
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【図３６】
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【図３７Ａ】
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【図３７Ｂ】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６Ａ】
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【図４６Ｂ】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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【図５０】
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【図５１】
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【図５２】
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【図５３】
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【図５４】
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【図５５】
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【図５６】
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【図５７】
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【図５８】
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【図５９】
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【図６０】
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【図６１】
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【図６２】
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【図６３】
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【図６４】
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【図６５】
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【図６６】
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【図６７】
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【図６８】
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【図６９】
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【図７０】
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