(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線通信システムにおいてユーザー機器（ＵＥ）によりＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＣＨａｎｎｅｌ）を介して下りリンク信号を受信する方法であって、
ＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）シグナリングを通じて、ノンゼロパワーＣＳＩ−ＲＳ（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）に対するＣＳＩ−ＲＳリソース構成を受信することと、
一つ以上のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）セットで復調参照信号（ＤＭＲＳ）を受信することと、
前記ＤＭＲＳに基づいて、前記一つ以上のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのそれぞれでＥＰＤＣＣＨの復号を試みることと
を含み、
前記ＵＥに設定された送信モードがＣｏＭＰ（Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｄ  Ｍｕｌｔｉ−Ｐｏｉｎｔ）動作モードである場合、前記ＵＥは、前記ＲＲＣシグナリングによって設定される前記ノンゼロパワーＣＳＩ−ＲＳと前記ＤＭＲＳとがＱＣＬ（Ｑｕａｓｉ  Ｃｏ−Ｌｏｃａｔｅｄ）されていると仮定する、方法。
【請求項２】
ＱＣＬ仮定に関連した情報は、前記一つ以上のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのそれぞれ毎に受信される、請求項１に記載の方法。
【請求項３】
前記ＱＣＬ仮定に関連した情報は、前記一つ以上のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのうちの一つのＥＰＤＣＣＨ ＰＲＢセットに適用される、請求項２に記載の方法。
【請求項４】
前記ＱＣＬ仮定に関連した情報は、あらかじめ設定された送信モードにおいてのみ適用される、請求項２に記載の方法。
【請求項５】
あらかじめ設定された送信モードが前記ＣｏＭＰ動作モード以外の別の送信モードに設定される場合、前記ＵＥは、サービングセルのセル特定参照信号または前記ＣＳＩ−ＲＳのうちの一つと前記復調参照信号（ＤＭＲＳ）とがＱＣＬ（Ｑｕａｓｉ  Ｃｏ−Ｌｏｃａｔｅｄ）されていると仮定する、請求項１に記載の方法。
【請求項６】
前記ＣｏＭＰ動作モードは、送信モード１０に対応する、請求項１に記載の方法。
【請求項７】
前記ＱＣＬ仮定は、ドップラー拡散、遅延拡散および平均遅延に関連する、請求項１に記載の方法。
【請求項８】
あらかじめ設定された送信モードで、前記ＵＥは、さらに、セル特定参照信号と、ＰＤＳＣＨと関連している復調参照信号（ＤＭＲＳ）とがＱＣＬされていると仮定する、請求項１に記載の方法。
【請求項９】
前記ＵＥは、前記ＤＭＲＳが送信された送信チャネルの大規模特性を前記セル特定参照信号から推論する、請求項８に記載の方法。
【請求項１０】
前記大規模特性は、ドップラー拡散、遅延拡散および平均遅延を含む、請求項９に記載の方法。
【請求項１１】
前記ＱＣＬ仮定は、ドップラー拡散、遅延拡散および平均遅延に関連する、請求項８に記載の方法。
【請求項１２】
前記ＱＣＬ仮定に関連した情報は、ＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）シグナリングを通じて受信される、請求項４に記載の方法。
【請求項１３】
前記ＵＥは、ＱＣＬ仮定に関連した情報がシグナリングされていないＥＰＤＣＣＨ ＰＲＢセットに対しては、ＱＣＬ仮定に関連した既存情報が維持されると見なす、請求項４に記載の方法。
【請求項１４】
前記ＵＥは、ＱＣＬ仮定に関連した情報がシグナリングされていないＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対しては、ＱＣＬ仮定に関連した情報がシグナリングされたＥＰＤＣＣＨ ＰＲＢセットのＱＣＬ仮定に関連した情報を適用する、請求項４に記載の方法。
【請求項１５】
ＱＣＬ仮定に関連した前記受信された情報は、特定送信モードでのみ有効である、請求項１に記載の方法。
【請求項１６】
無線通信システムにおいて下りリンク信号を受信するユーザー機器（ＵＥ）装置であって、
受信（Ｒｘ）モジュールと、
プロセッサと
を備え、
前記プロセッサは、ＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）シグナリングを通じて、ノンゼロパワーＣＳＩ−ＲＳ（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）に対するＣＳＩ−ＲＳリソース構成を受信することと、一つ以上のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）セットで復調参照信号（ＤＭＲＳ）を受信することと、前記ＤＭＲＳに基づいて、前記一つ以上のＥＰＤＣＣＨ ＰＲＢセットのそれぞれでＥＰＤＣＣＨの復号を試みることとを実行し、それにより、ＵＥに設定された送信モードがＣｏＭＰ（Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｄ  Ｍｕｌｔｉ−Ｐｏｉｎｔ）動作モードである場合、前記ＵＥは、前記ＲＲＣシグナリングによって設定される前記ノンゼロパワーＣＳＩ−ＲＳと前記ＤＭＲＳとがＱＣＬ（Ｑｕａｓｉ  Ｃｏ−Ｌｏｃａｔｅｄ）されていると仮定する、ＵＥ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
以下の説明は、無線通信システムに関し、特に、ＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｈａｎｎｅｌ）を用いた制御情報受信方法及び装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
無線通信システムが音声やデータなどのような種々の通信サービスを提供するために広範囲に展開されている。一般に、無線通信システムは、可用のシステムリソース（帯域幅、送信電力など）を共有して複数ユーザーとの通信を支援できる多元接続（ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムとなっている。多元接続システムの例には、ＣＤＭＡ（ｃｏｄｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＦＤＭＡ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＴＤＭＡ（ｔｉｍｅ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＯＦＤＭＡ（ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＳＣ−ＦＤＭＡ（ｓｉｎｇｌｅ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システム、ＭＣ−ＦＤＭＡ（ｍｕｌｔｉ  ｃａｒｒｉｅｒ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｄｉｖｉｓｉｏｎ  ｍｕｌｔｉｐｌｅ  ａｃｃｅｓｓ）システムなどがある。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００３】
本発明は、ＥＰＤＣＣＨを介して制御情報を受信するために、ＥＰＤＣＣＨと関連している復調参照信号を用いたチャネル推定時に、より正確なチャネル推定のための方法を提供することを技術的課題とする。
【０００４】
本発明で達成しようとする技術的課題は、以上に言及している技術的課題に制限されるものではなく、言及していない別の技術的課題は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。
【課題を解決するための手段】
【０００５】
本発明の第１の技術的側面は、無線通信システムにおいて端末がＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＣＨａｎｎｅｌ）を介して下りリンク信号を受信する方法であって、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）セットで復調参照信号を受信するステップと、前記復調参照信号を参考して、前記ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットでＥＰＤＣＣＨに対して復号を試みるステップと、を含み、前記端末に設定された送信モードがあらかじめ設定された送信モードである場合、前記端末は、サービングセルのセル特定参照信号と前記復調参照信号とがＱＣＬ（Ｑｕａｓｉ  Ｃｏ−Ｌｏｃａｔｅｄ）されていると仮定する、下りリンク信号受信方法である。
【０００６】
本発明の第２の技術的側面は、無線通信システムにおいてＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＣＨａｎｎｅｌ）を介して下りリンク信号を受信する端末装置であって、受信モジュールと、プロセッサと、を備え、前記プロセッサは、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）セットで復調参照信号を受信し、前記復調参照信号を参考して、前記ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットでＥＰＤＣＣＨに対して復号を試み、前記端末に設定された送信モードがあらかじめ設定された送信モードである場合、前記端末は、サービングセルのセル特定参照信号と前記復調参照信号とがＱＣＬ（Ｑｕａｓｉ  Ｃｏ−Ｌｏｃａｔｅｄ）されていると仮定する、端末装置である。
【０００７】
本発明の第１及び第２の技術的側面は、次の事項を含むことができる。
【０００８】
前記あらかじめ設定された送信モードは、送信モード１〜９のうち一つであってもよい。
【０００９】
前記端末に設定された送信モードが１０である場合、前記端末は、あらかじめシグナリングされているノンゼロパワーチャネル状態情報参照信号と前記復調参照信号とがＱＣＬされていると仮定してもよい。
【００１０】
前記ＱＣＬされているという仮定は、ドップラー拡散、遅延拡散、平均遅延に関連するものであってもよい。
【００１１】
前記端末は、前記復調参照信号が送信されたチャネルの大規模特性（ｌａｒｇｅ  ｓｃａｌｅ  ｐｒｏｐｅｒｔｙ）を前記セル特定参照信号から推論してもよい。
【００１２】
前記大規模特性は、ドップラー拡散、遅延拡散、平均遅延を含んでもよい。
【００１３】
前記あらかじめ設定された送信モードで、前記端末は、前記セル特定参照信号とＰＤＳＣＨと関連している復調参照信号とがＱＣＬされていると仮定してもよい。
【００１４】
前記ＱＣＬされているという仮定は、ドップラー拡散、遅延拡散、平均遅延に関連するものであってもよい。
【００１５】
前記端末は、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット別にＱＣＬ情報を受信してもよい。
【００１６】
前記ＱＣＬ情報は、前記復調参照信号とＱＣＬされていると仮定可能なアンテナポートであってもよい。
【００１７】
前記ＱＣＬ情報は、ＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）シグナリングを通じて受信されたものであってもよい。
【００１８】
前記ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット別ＱＣＬ情報は、独立した情報要素を介してシグナリングされるものであってもよい。
【００１９】
前記端末は、ＱＣＬ情報がシグナリングされていないＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対しては、既存ＱＣＬ情報が維持されるものと見なしてもよい。
【００２０】
前記端末は、ＱＣＬ情報がシグナリングされていないＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対しては、ＱＣＬ情報がシグナリングされたＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのＱＣＬ情報を適用してもよい。
【００２１】
前記受信されたＱＣＬ情報は、特定送信モードでのみ有効なものであってもよい。
例えば、本願発明は以下の項目を提供する。
（項目１）
無線通信システムにおいて端末がＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＣＨａｎｎｅｌ）を介して下りリンク信号を受信する方法であって、
ＥＰＤＣＣＨ ＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）セットで復調参照信号を受信するステップと、
前記復調参照信号を参考して、前記ＥＰＤＣＣＨ ＰＲＢセットでＥＰＤＣＣＨに対して復号を試みるステップと、
を含み、
前記端末に設定された送信モードがあらかじめ設定された送信モードである場合、前記端末は、サービングセルのセル特定参照信号と前記復調参照信号とがＱＣＬ（Ｑｕａｓｉ  Ｃｏ−Ｌｏｃａｔｅｄ）されていると仮定する、下りリンク信号受信方法。
（項目２）
前記あらかじめ設定された送信モードは、送信モード１〜９のうち一つである、項目１に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目３）
前記端末に設定された送信モードが１０である場合、前記端末は、あらかじめシグナリングされているノンゼロパワーチャネル状態情報参照信号と前記復調参照信号とがＱＣＬされていると仮定する、項目１に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目４）
前記ＱＣＬされているという仮定は、ドップラー拡散、遅延拡散、平均遅延に関連するものである、項目１に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目５）
前記端末は、前記復調参照信号が送信されたチャネルの大規模特性（ｌａｒｇｅ  ｓｃａｌｅ  ｐｒｏｐｅｒｔｙ）を前記セル特定参照信号から推論する、項目１に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目６）
前記大規模特性は、ドップラー拡散、遅延拡散、平均遅延を含む、項目５に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目７）
前記あらかじめ設定された送信モードで、前記端末は、前記セル特定参照信号とＰＤＳＣＨと関連している復調参照信号とがＱＣＬされていると仮定する、項目１に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目８）
前記ＱＣＬされているという仮定は、ドップラー拡散、遅延拡散、平均遅延に関連するものである、項目７に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目９）
前記端末は、ＥＰＤＣＣＨ ＰＲＢセット別にＱＣＬ情報を受信する、項目１に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目１０）
前記ＱＣＬ情報は、前記復調参照信号とＱＣＬされていると仮定可能なアンテナポートである、項目９に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目１１）
前記ＱＣＬ情報は、ＲＲＣ（Ｒａｄｉｏ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌ）シグナリングを通じて受信されたものである、項目９に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目１２）
前記ＥＰＤＣＣＨ ＰＲＢセット別ＱＣＬ情報は、独立した情報要素を介してシグナリングされるものである、項目９に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目１３）
前記端末は、ＱＣＬ情報がシグナリングされていないＥＰＤＣＣＨ ＰＲＢセットに対しては、既存ＱＣＬ情報が維持されるものと見なす、項目１２に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目１４）
前記端末は、ＱＣＬ情報がシグナリングされていないＥＰＤＣＣＨ ＰＲＢセットに対しては、ＱＣＬ情報がシグナリングされたＥＰＤＣＣＨＰＲＢセットのＱＣＬ情報を適用する、項目１２に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目１５）
前記受信されたＱＣＬ情報は、特定送信モードでのみ有効なものである、項目１に記載の下りリンク信号受信方法。
（項目１６）
無線通信システムにおいてＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  ＣＨａｎｎｅｌ）を介して下りリンク信号を受信する端末装置であって、
受信モジュールと、
プロセッサと、
を備え、
前記プロセッサは、ＥＰＤＣＣＨ ＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）セットで復調参照信号を受信し、前記復調参照信号を参考して、前記ＥＰＤＣＣＨＰＲＢセットでＥＰＤＣＣＨに対して復号を試み、
前記端末に設定された送信モードがあらかじめ設定された送信モードである場合、前記端末は、サービングセルのセル特定参照信号と前記復調参照信号とがＱＣＬ（Ｑｕａｓｉ  Ｃｏ−Ｌｏｃａｔｅｄ）されていると仮定する、端末装置。
【発明の効果】
【００２２】
本発明によれば、ＥＰＤＣＣＨと関連している復調参照信号を用いたチャネル推定時に、より正確にチャネルの大規模特性を把握することができる。
【００２３】
本発明から得られる効果は、以上に言及した効果に制限されず、言及していない別の効果は、以下の記載から、本発明の属する技術の分野における通常の知識を有する者には明確に理解されるであろう。
【図面の簡単な説明】
【００２４】
本明細書に添付される図面は、本発明に関する理解を提供するためのもので、本発明の種々の実施の形態を示し、明細書の記載と共に本発明の原理を説明するためのものである。
【図１】図１は、無線フレームの構造を示す図である。
【図２】図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。
【図３】図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図４】図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。
【図５】図５は、探索空間を説明するための図である。
【図６】図６は、参照信号を説明するための図である。
【図７】図７は、復調参照信号を説明するための図である。
【図８】図８は、ＣＤＭ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎａｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ）グループを説明するための図である。
【図９】図９乃至図１０は、本発明の一実施例に係るチャネル推定を説明するための図である。
【図１０】図９乃至図１０は、本発明の一実施例に係るチャネル推定を説明するための図である。
【図１１】図１１は、送受信装置の構成を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００２５】
以下の実施例は、本発明の構成要素及び特徴を所定の形態で結合したものである。各構成要素又は特徴は、別に明示しない限り、選択的なものとして考慮されてもよい。各構成要素又は特徴は、他の構成要素や特徴と結合しない形態で実施されることもあり。また、一部の構成要素及び／又は特徴が結合して本発明の実施例を構成することもある。本発明の実施例で説明される動作の順序は変更されてもよい。ある実施例の一部の構成や特徴は、他の実施例に含まれてもよく、他の実施例の対応する構成又は特徴に代えてもよい。
【００２６】
本明細書では、本発明の実施例を、基地局と端末間におけるデータ送受信の関係を中心に説明する。ここで、基地局は、端末と直接に通信を行うネットワークの終端ノード（ｔｅｒｍｉｎａｌ  ｎｏｄｅ）としての意味を有する。本文書で、基地局により行われるとした特定動作は、場合によっては、基地局の上位ノード（ｕｐｐｅｒ  ｎｏｄｅ）により行われることもある。
【００２７】
すなわち、基地局を含む複数のネットワークノード（ｎｅｔｗｏｒｋ  ｎｏｄｅｓ）で構成されるネットワークにおいて、端末との通信のために行われる種々の動作は、基地局、又は基地局以外の他のネットワークノードにより行われるということは明らかである。「基地局（ＢＳ：Ｂａｓｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）」は、固定局（ｆｉｘｅｄ  ｓｔａｔｉｏｎ）、Ｎｏｄｅ  Ｂ、ｅＮｏｄｅ  Ｂ（ｅＮＢ）、アクセスポイント（ＡＰ：Ａｃｃｅｓｓ  Ｐｏｉｎｔ）などの用語に代えてもよい。中継機は、Ｒｅｌａｙ  Ｎｏｄｅ（ＲＮ）、Ｒｅｌａｙ  Ｓｔａｔｉｏｎ（ＲＳ）などの用語に代えてもよい。また、「端末（Ｔｅｒｍｉｎａｌ）」は、ＵＥ（Ｕｓｅｒ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ）、ＭＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＭＳＳ（Ｍｏｂｉｌｅ  Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）、ＳＳ（Ｓｕｂｓｃｒｉｂｅｒ  Ｓｔａｔｉｏｎ）などの用語に代えてもよい。
【００２８】
以下の説明で使われる特定用語は、本発明の理解を助けるために提供されたもので、これらの特定用語の使用は、本発明の技術的思想から逸脱することなく他の形態に変更されてもよい。
【００２９】
場合によっては、本発明の概念が曖昧になることを避けるために、公知の構造及び装置は省略されたり、各構造及び装置の核心機能を中心にしたブロック図の形式で示されてもよい。また、本明細書全体を通じて同一の構成要素には同一の図面符号を付して説明する。
【００３０】
本発明の実施例は、無線接続システムであるＩＥＥＥ  ８０２システム、３ＧＰＰシステム、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａ（ＬＴＥ−Ａｄｖａｎｃｅｄ）システム、及び３ＧＰＰ２システムの少なくとも一つに開示された標準文書でサポートすることができる。すなわち、本発明の実施例において本発明の技術的思想を明確にするために説明を省いた段階又は部分は、上記の標準文書でサーポートすることができる。なお、本文書で開示している全ての用語は、上記の標準文書によって説明することができる。
【００３１】
以下の技術は、ＣＤＭＡ（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＦＤＭＡ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＴＤＭＡ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＯＦＤＭＡ（Ｏｒｔｈｏｇｏｎａｌ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）、ＳＣ−ＦＤＭＡ（Ｓｉｎｇｌｅ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ）などのような種々の無線接続システムに利用することができる。ＣＤＭＡは、ＵＴＲＡ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｔｅｒｒｅｓｔｒｉａｌ  Ｒａｄｉｏ  Ａｃｃｅｓｓ）やＣＤＭＡ２０００のような無線技術（ｒａｄｉｏ  ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）によって具現することができる。ＴＤＭＡは、ＧＳＭ（登録商標）（Ｇｌｏｂａｌ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ｍｏｂｉｌｅ  ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ）／ＧＰＲＳ（Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｐａｃｋｅｔ  Ｒａｄｉｏ  Ｓｅｒｖｉｃｅ）／ＥＤＧＥ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｄａｔａ  Ｒａｔｅｓ  ｆｏｒ  ＧＳＭ（登録商標）  Ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）のような無線技術によって具現することができる。ＯＦＤＭＡは、ＩＥＥＥ  ８０２．１１（Ｗｉ−Ｆｉ）、ＩＥＥＥ  ８０２．１６（ＷｉＭＡＸ）、ＩＥＥＥ  ８０２−２０、Ｅ−ＵＴＲＡ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＴＲＡ）などのような無線技術によって具現することができる。ＵＴＲＡは、ＵＭＴＳ（Ｕｎｉｖｅｒｓａｌ  Ｍｏｂｉｌｅ  Ｔｅｌｅｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎｓ  Ｓｙｓｔｅｍ）の一部である。３ＧＰＰ（３ｒｄ  Ｇｅｎｅｒａｔｉｏｎ  Ｐａｒｔｎｅｒｓｈｉｐ  Ｐｒｏｊｅｃｔ）  ＬＴＥ（ｌｏｎｇ  ｔｅｒｍ  ｅｖｏｌｕｔｉｏｎ）は、Ｅ−ＵＴＲＡを用いるＥ−ＵＭＴＳ（Ｅｖｏｌｖｅｄ  ＵＭＴＳ）の一部であり、下りリンクでＯＦＤＭＡを採用し、上りリンクでＳＣ−ＦＤＭＡを採用する。ＬＴＥ−Ａ（Ａｄｖａｎｃｅｄ）は、３ＧＰＰ  ＬＴＥの進展である。ＷｉＭＡＸは、ＩＥＥＥ  ８０２．１６ｅ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ）及び進展したＩＥＥＥ  ８０２．１６ｍ規格（ＷｉｒｅｌｅｓｓＭＡＮ−ＯＦＤＭＡ  Ａｄｖａｎｃｅｄ  ｓｙｓｔｅｍ）によって説明することができる。明確性のために、以下では、３ＧＰＰ  ＬＴＥ及びＬＴＥ−Ａシステムを中心にして説明するが、本発明の技術的思想はこれに制限されない。
【００３２】
（ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａリソース構造／チャネル）
図１を参照して無線フレームの構造について説明する。
【００３３】
セルラーＯＦＤＭ無線パケット通信システムにおいて、上り／下りリンク信号パケット送信はサブフレーム（ｓｕｂｆｒａｍｅ）単位に行われ、１サブフレームは、複数のＯＦＤＭシンボルを含む一定の時間区間と定義される。３ＧＰＰ  ＬＴＥ標準では、ＦＤＤ（Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ１無線フレーム（ｒａｄｉｏ  ｆｒａｍｅ）構造と、ＴＤＤ（Ｔｉｍｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｄｕｐｌｅｘ）に適用可能なタイプ２無線フレーム構造を支援する。
【００３４】
図１（ａ）は、タイプ１無線フレームの構造を例示する図である。下りリンク無線フレームは１０個のサブフレームで構成され、１個のサブフレームは時間領域（ｔｉｍｅ  ｄｏｍａｉｎ）において２個のスロット（ｓｌｏｔ）で構成される。１個のサブフレームを送信するためにかかる時間をＴＴＩ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｖａｌ）という。例えば、１サブフレームの長さは１ｍｓであり、１スロットの長さは０．５ｍｓであってよい。１スロットは時間領域において複数のＯＦＤＭシンボルを含み、周波数領域において複数のリソースブロック（Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ；ＲＢ）を含む。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムでは、下りリンクでＯＦＤＭＡを用いるので、ＯＦＤＭシンボルが１シンボル区間を表す。ＯＦＤＭシンボルはＳＣ−ＦＤＭＡシンボル又はシンボル区間と呼ばれることもある。リソースブロック（ＲＢ）はリソース割当単位であり、１スロットにおいて複数個の連続した副搬送波（ｓｕｂｃａｒｒｉｅｒ）を含むことができる。
【００３５】
１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、ＣＰ（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）の構成（ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ）によって異なることがある。ＣＰには拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ  ＣＰ）と正規ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ  ＣＰ）がある。例えば、ＯＦＤＭシンボルが正規ＣＰによって構成された場合、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は７個であってよい。ＯＦＤＭシンボルが拡張ＣＰによって構成された場合、１  ＯＦＤＭシンボルの長さが増加するため、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は、正規ＣＰの場合に比べて少ない。拡張ＣＰの場合は、例えば、１スロットに含まれるＯＦＤＭシンボルの数は６個であってもよい。端末が速い速度で移動する場合などのようにチャネル状態が不安定な場合は、シンボル間干渉をより減らすために拡張ＣＰを用いることができる。
【００３６】
正規ＣＰが用いられる場合、１スロットは７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１サブフレームは１４個のＯＦＤＭシンボルを含む。このとき、各サブフレームにおける先頭２個又は３個のＯＦＤＭシンボルはＰＤＣＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当て、残りのＯＦＤＭシンボルはＰＤＳＣＨ（ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｄｏｗｎｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ）に割り当てることができる。
【００３７】
図１（ｂ）は、タイプ２無線フレーム構造を示す図である。タイプ２無線フレームは、２ハーフフレーム（ｈａｌｆ  ｆｒａｍｅ）で構成される。各ハーフフレームは、５サブフレームと、ＤｗＰＴＳ（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）、保護区間（Ｇｕａｒｄ  Ｐｅｒｉｏｄ；ＧＰ）及びＵｐＰＴＳ（Ｕｐｌｉｎｋ  Ｐｉｌｏｔ  Ｔｉｍｅ  Ｓｌｏｔ）とで構成され、ここで、１サブフレームは２スロットで構成される。ＤｗＰＴＳは、端末での初期セル探索、同期化又はチャネル推定に用いられる。ＵｐＰＴＳは、基地局でのチャネル推定と端末の上り送信同期を取るために用いられる。保護区間は、上りリンク及び下りリンクの間に下りリンク信号の多重経路遅延によって上りリンクで生じる干渉を除去するための区間である。一方、無線フレームのタイプによらず、１個のサブフレームは２個のスロットで構成される。
【００３８】
無線フレームの構造は例示に過ぎず、無線フレームに含まれるサブフレームの数、サブフレームに含まれるスロットの数、又はスロットに含まれるシンボルの数は様々に変更することができる。
【００３９】
図２は、下りリンクスロットにおけるリソースグリッド（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｇｒｉｄ）を示す図である。同図で、１下りリンクスロットは時間領域で７個のＯＦＤＭシンボルを含み、１リソースブロック（ＲＢ）は周波数領域で１２個の副搬送波を含むとしたが、本発明はこれに制限されない。例えば、正規ＣＰ（ｎｏｒｍａｌ−Ｃｙｃｌｉｃ  Ｐｒｅｆｉｘ）では１スロットが７  ＯＦＤＭシンボルを含むが、拡張ＣＰ（ｅｘｔｅｎｄｅｄ−ＣＰ）では１スロットが６  ＯＦＤＭシンボルを含んでもよい。リソースグリッド上のそれぞれの要素をリソース要素（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｅｌｅｍｅｎｔ）と呼ぶ。１リソースブロックは１２×７個のリソース要素を含む。下りリンクスロットに含まれるリソースブロックの個数ＮＤＬは、下り送信帯域幅による。上りリンクスロットの構造は下りリンクスロットの構造と同一であってもよい。
【００４０】
図３は、下りリンクサブフレームの構造を示す図である。１サブフレーム内で１番目のスロットの先頭における最大３個のＯＦＤＭシンボルは、制御チャネルの割り当てられる制御領域に該当する。残りのＯＦＤＭシンボルは、物理下り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｓｈａｒｅｄ  Ｃｈａｎｃｅｌ；ＰＤＳＣＨ）の割り当てられるデータ領域に該当する。３ＧＰＰ  ＬＴＥシステムで用いられる下り制御チャネルには、例えば、物理制御フォーマット指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｆｏｒｍａｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＣＦＩＣＨ）、物理下り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＤＣＣＨ）、物理ＨＡＲＱ指示子チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｈｙｂｒｉｄ  ａｕｔｏｍａｔｉｃ  ｒｅｐｅａｔ  ｒｅｑｕｅｓｔ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｃｈａｎｅｌ；ＰＨＩＣＨ）などがある。ＰＣＦＩＣＨは、サブフレームの最初のＯＦＤＭシンボルで送信され、サブフレーム内の制御チャネル送信に使われるＯＦＤＭシンボルの個数に関する情報を含む。ＰＨＩＣＨは、上り送信の応答としてＨＡＲＱ  ＡＣＫ／ＮＡＣＫ信号を含む。ＰＤＣＣＨで送信される制御情報を、下りリンク制御情報（Ｄｏｗｎｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＤＣＩ）という。ＤＣＩは、上りリンク又は下りリンクスケジューリング情報を含んだり、任意の端末グループに対する上り送信電力制御命令を含む。ＰＤＣＣＨは、下り共有チャネル（ＤＬ−ＳＣＨ）のリソース割当及び送信フォーマット、上り共有チャネル（ＵＬ−ＳＣＨ）のリソース割当情報、ページングチャネル（ＰＣＨ）のページング情報、ＤＬ−ＳＣＨ上のシステム情報、ＰＤＳＣＨ上で送信されるランダムアクセス応答（Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｒｅｓｐｏｎｓｅ）のような上位層制御メッセージのリソース割当、任意の端末グループ内の個別端末に対する送信電力制御命令のセット、送信電力制御情報、ＶｏＩＰ（Ｖｏｉｃｅ  ｏｖｅｒ  ＩＰ）の活性化などを含むことができる。複数のＰＤＣＣＨが制御領域内で送信され、端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。ＰＤＣＣＨは一つ以上の連続する制御チャネル要素（Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｅｌｅｍｅｎｔ；ＣＣＥ）の組合せ（ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）で送信される。ＣＣＥは、無線チャネルの状態に基づくコーディングレートでＰＤＣＣＨを提供するために用いられる論理割当単位である。ＣＣＥは、複数個のリソース要素グループに対応する。ＰＤＣＣＨのフォーマットと利用可能なビット数は、ＣＣＥの個数とＣＣＥによって提供されるコーディングレート間の相関関係によって決定される。基地局は、端末に送信されるＤＣＩによってＰＤＣＣＨフォーマットを決定し、制御情報に巡回冗長検査（Ｃｙｃｌｉｃ  Ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  Ｃｈｅｃｋ；ＣＲＣ）を付加する。ＣＲＣは、ＰＤＣＣＨの所有者又は用途によって無線ネットワーク臨時識別子（Ｒａｄｉｏ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｅｍｐｏｒａｒｙ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；ＲＮＴＩ）という識別子でマスクされる。ＰＤＣＣＨが特定端末に対するものであれば、端末のｃｅｌｌ−ＲＮＴＩ（Ｃ−ＲＮＴＩ）識別���をＣＲＣにマスクすることができる。又は、ＰＤＣＣＨがページングメッセージに対するものであれば、ページング指示子識別子（Ｐａｇｉｎｇ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ  Ｉｄｅｎｔｉｆｉｅｒ；Ｐ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。ＰＤＣＣＨがシステム情報（より具体的に、システム情報ブロック（ＳＩＢ））に対するものであれば、システム情報識別子及びシステム情報ＲＮＴＩ（ＳＩ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。端末のランダムアクセスプリアンブルの送信に対する応答であるランダムアクセス応答を示すために、ランダムアクセス−ＲＮＴＩ（ＲＡ−ＲＮＴＩ）をＣＲＣにマスクすることができる。
【００４１】
図４は、上りリンクサブフレームの構造を示す図である。上りリンクサブフレームは、周波数領域で制御領域とデータ領域とに区別できる。制御領域には上りリンク制御情報を含む物理上り制御チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｕｐｌｉｎｋ  Ｃｏｎｔｒｏｌ  Ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＣＣＨ）が割り当てられる。データ領域には、ユーザーデータを含む物理上り共有チャネル（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  ｕｐｌｉｎｋ  ｓｈａｒｅｄ  ｃｈａｎｎｅｌ；ＰＵＳＣＨ）が割り当てられる。単一搬送波特性を維持するために、一つの端末はＰＵＣＣＨとＰＵＳＣＨを同時に送信しない。一つの端末のＰＵＣＣＨは、サブフレームにおいてリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）に割り当てられる。リソースブロック対に属するリソースブロックは、２スロットに対して互いに異なった副搬送波を占める。これを、ＰＵＣＣＨに割り当てられるリソースブロック対がスロット境界で周波数−ホップ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ−ｈｏｐｐｅｄ）するという。
【００４２】
（ＤＣＩフォーマット）
現在ＬＴＥ−Ａ（ｒｅｌｅａｓｅ  １０）によれば、ＤＣＩフォーマット０、１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、３、３Ａ、４が定義されている。ここで、ＤＣＩフォーマット０、１Ａ、３、３Ａは、後述するブラインド復号回数を減らすべく同一のメッセージサイズを有するように規定されている。このようなＤＣＩフォーマットは、送信しようする制御情報の用途によって、ｉ）上りリンク承認に用いられるＤＣＩフォーマット０、４、ｉ  ｉ）下りリンクスケジューリング割当に用いられるＤＣＩフォーマット１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃ、ｉ  ｉ  ｉ）電力制御命令のためのＤＣＩフォーマット３、３Ａに区別できる。
【００４３】
上りリンク承認に用いられるＤＣＩフォーマット０は、後述する搬送波集成（ｃａｒｒｉｅｒ  ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ）において必要な搬送波オフセット（ｃａｒｒｉｅｒ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）、ＤＣＩフォーマット０と１Ａを区別するために用いられるオフセット（ｆｌａｇ  ｆｏｒ  ｆｏｒｍａｔ  ０／ｆｏｒｍａｔ  １Ａ  ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｔｉｏｎ）、上りリンクのＰＵＳＣＨ送信において周波数ホップが用いられるか否かを知らせるホッピングフラグ（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｈｏｐｐｉｎｇ  ｆｌａｇ）、端末がＰＵＳＣＨ送信に用いるべきリソースブロック割当に関する情報（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｂｌｏｃｋ  ａｓｓｉｇｎｍｅｎｔ）、変調及び符号化方式（ｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ａｎｄ  ｃｏｄｉｎｇ  ｓｃｈｅｍｅ）、ＨＡＲＱプロセスと関連して初期送信のためにバッファーを空にするために用いられる新しいデータ指示子（ｎｅｗ  ｄａｔａ  ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）、ＰＵＳＣＨのための送信電力制御命令（ＴＰＣ  ｃｏｍｍａｎｄ  ｆｏｒ  ｓｃｈｅｄｕｌｅｄ  ｆｏｒ  ＰＵＳＣＨ）、ＤＭＲＳ（Ｄｅｍｏｄｕｌａｔｉｏｎ  ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  ｓｉｇｎａｌ）のための巡回シフト情報（ｃｙｃｌｉｃ  ｓｈｉｆｔ  ｆｏｒ  ＤＭＲＳ  ａｎｄ  ＯＣＣ  ｉｎｄｅｘ）、ＴＤＤ動作で必要な上りリンクインデックス（ＵＬ  ｉｎｄｅｘ）及びチャネル品質情報（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｑｕａｌｉｔｙ  Ｉｎｄｉｃａｔｏｒ）要求情報（ＣＳＩ  ｒｅｑｕｅｓｔ）などを含むことができる。一方、ＤＣＩフォーマット０は同期式ＨＡＲＱを用いているため、下りリンクスケジューリング割当に関するＤＣＩフォーマットとは違い、リダンダンシバージョン（ｒｅｄｕｎｄａｎｃｙ  ｖｅｒｓｉｏｎ）を含まない。搬送波オフセットは、クロス搬送波スケジューリングが用いられない場合にはＤＣＩフォーマットに含まれない。
【００４４】
ＤＣＩフォーマット４は、ＬＴＥ−Ａリリース１０で新たに追加されたもので、ＬＴＥ−Ａにおいて上り送信に空間多重化が適用されることを支援する。ＤＣＩフォーマット４は、ＤＣＩフォーマット０と比較して空間多重化のための情報をさらに含むので、より大きいメッセージサイズを有し、ＤＣＩフォーマット０に含まれる制御情報に追加の制御情報をさらに含む。すなわち、ＤＣＩフォーマット４は、２番目の送信ブロックのための変調及び符号化方式、多重アンテナ送信のためのプリコーディング情報、サウンディング参照信号要請（ＳＲＳ  ｒｅｑｕｅｓｔ）情報をさらに含む。一方、ＤＣＩフォーマット４はＤＣＩフォーマット０よりも大きいサイズを有するので、ＤＣＩフォーマット０と１Ａを区別するオフセットは含まない。
【００４５】
下りリンクスケジューリング割当に関連したＤＣＩフォーマット１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄ、２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃは、空間多重化を支援しない１、１Ａ、１Ｂ、１Ｃ、１Ｄと、空間多重化を支援する２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃとに区別できる。
【００４６】
ＤＣＩフォーマット１Ｃは、コンパクト下りリンク割当であって、周波数連続的割当のみを支援し、他のフォーマットと比較して搬送波オフセット、リダンダンシバージョンを含まない。
【００４７】
ＤＣＩフォーマット１Ａは、下りリンクスケジューリング及びランダムアクセス手順のためのフォーマットである。ここには、搬送波オフセット、下りリンク分散型送信が用いられるか否かを知らせる表示子、ＰＤＳＣＨリソース割当情報、変調及び符号化方式、リダンダンシバージョン、ソフトコンバイニングのために用いられるプロセッサを知らせるためのＨＡＲＱプロセッサ番号、ＨＡＲＱプロセスと関連して初期送信のためにバッファーを空にするために用いられる新しいデータオフセット、ＰＵＣＣＨのための送信電力制御命令、ＴＤＤ動作で必要な上りリンクインデックスなどを含むことができる。
【００４８】
ＤＣＩフォーマット１は、大部分の制御情報がＤＣＩフォーマット１Ａと略同様になっている。ただし、ＤＣＩフォーマット１Ａが連続したリソース割当に関連するものであるに対し、ＤＣＩフォーマット１は不連続したリソース割当を支援する。従って、ＤＣＩフォーマット１はリソース割当ヘッダーをさらに含むため、リソース割当の柔軟性が増大することのトレードオフとして制御シグナリングオーバーヘッドは多少増加する。
【００４９】
ＤＣＩフォーマット１Ｂ、１Ｄは、ＤＣＩフォーマット１と比較すると、プリコーディング情報をさらに含むという点で共通する。ＤＣＩフォーマット１ＢはＰＭＩ確認を、ＤＣＩフォーマット１Ｄは下りリンク電力オフセット情報をそれぞれ含む。その他ＤＣＩフォーマット１Ｂ、１Ｄに含まれた制御情報は、ＤＣＩフォーマット１Ａのそれと殆ど一致する。
【００５０】
ＤＣＩフォーマット２、２Ａ、２Ｂ、２Ｃは、基本的にＤＣＩフォーマット１Ａに含まれた制御情報の大部分を含むとともに、空間多重化のための情報をさらに含む。それらの情報には、２番目の送信ブロックに関する変調及び符号化方式、新しいデータオフセット、及びリダンダンシバージョンが該当する。
【００５１】
ＤＣＩフォーマット２は、閉ループ空間多重化を支援し、２Ａは開ループ空間多重化を支援する。両者ともプリコーディング情報を含む。ＤＣＩフォーマット２Ｂは、ビームフォーミングと結合されたデュアルレイヤ空間多重化を支援し、ＤＭＲＳのための巡回シフト情報をさらに含む。ＤＣＩフォーマット２ＣはＤＣＩフォーマット２Ｂの拡張として理解してもよく、８個のレイヤまで空間多重化を支援する。
【００５２】
ＤＣＩフォーマット３、３Ａは、前述した上りリンク承認及び下りリンクスケジューリング割当のためのＤＣＩフォーマットに含まれている送信電力制御情報を補完、すなわち、半−持続的（ｓｅｍｉ−ｐｅｒｓｉｓｔｅｎｔ）スケジューリングを支援するために用いることができる。端末当たり、ＤＣＩフォーマット３は１ビット、３Ａは２ビットの命令が用いられる。
【００５３】
上述のようなＤＣＩフォーマットのいずれか一つを一つのＰＤＣＣＨで送信し、複数のＰＤＣＣＨを制御領域内で送信することができる。端末は複数のＰＤＣＣＨをモニタすることができる。
【００５４】
（ＰＤＣＣＨプロセシング）
ＰＤＣＣＨをＲＥにマップするとき、連続した論理割当単位である制御チャネル要素（ＣＣＥ）を用いる。１個のＣＣＥは複数（例えば、９個）のリソース要素グループ（ＲＥＧ）を含み、１個のＲＥＧは、参照信号（ＲＳ）を除く状態で隣接した４個のＲＥで構成される。
【００５５】
特定のＰＤＣＣＨのために必要なＣＣＥの個数は、制御情報のサイズであるＤＣＩペイロード、セル帯域幅、チャネル符号化率などによって異なってくる。具体的に、特定のＰＤＣＣＨのためのＣＣＥの個数を、下記の表１のように、ＰＤＣＣＨフォーマットによって定義することができる。
【００５６】
【表１】
0005986318.tif 000002
【００５７】
前述した通り、ＰＤＣＣＨには４種類のフォーマットのいずれか一つを用いることができるが、それが端末には表示されない。そのため、端末にとってはＰＤＣＣＨフォーマットを知らないまま復号をしなければならない。これをブラインド復号という。ただし、端末が下りリンクに用いられる可能な全ＣＣＥを各ＰＤＣＣＨフォーマットに対して復号することは大きな負担となるため、スケジューラに対する制約と復号試み回数を考慮して探索空間（Ｓｅａｒｃｈ  Ｓｐａｃｅ）を定義する。
【００５８】
すなわち、探索空間は、集合レベル（Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ  Ｌｅｖｅｌ）上で端末が復号を試みるべきＣＣＥで構成される候補（ｃａｎｄｉｄａｔｅ）ＰＤＣＣＨの集合である。ここで、集合レベル及びＰＤＣＣＨ候補の数を下記の表２のように定義することができる。
【００５９】
【表２】
0005986318.tif 000003
【００６０】
上記の表２からわかるように、４種類の集合レベルが存在することから、端末は各集合レベルによって複数個の探索空間を有する。また、上記の表２に示すように、探索空間は、端末特定探索空間と共通探索空間とに区別できる。端末特定探索空間は特定の端末のためのもので、各端末は、端末特定探索空間をモニタして（可能なＤＣＩフォーマットによってＰＤＣＣＨ候補集合に対して復号を試みて）、ＰＤＣＣＨにマスクされているＲＮＴＩ及びＣＲＣを確認し、有効な場合、制御情報を取得することができる。
【００６１】
共通探索空間は、システム情報に対する動的スケジューリングやページングメッセージなど、複数の端末又は全端末がＰＤＣＣＨを受信する必要がある場合のためのものである。ただし、共通探索空間は、リソース運用上、特定端末のためのものとして用いられてもよい。また、共通探索空間は端末特定探索空間とオーバーラップしてもよい。
【００６２】
上記の探索空間は具体的に下記の式１によって決定することができる。
【００６３】
【数１】
0005986318.tif 000004
【００６４】
ここで、
【００６５】
【化１】
0005986318.tif 000005
【００６６】
は集合レベル、
【００６７】
【化２】
0005986318.tif 000006
【００６８】
はＲＮＴＩ及びサブフレーム番号ｋによって決定される変数、
【００６９】
【化３】
0005986318.tif 000007
【００７０】
はＰＤＣＣＨ候補数を表す。
【００７１】
【化４】
0005986318.tif 000008
【００７２】
は、搬送波集成が適用された場合に
【００７３】
【化５】
0005986318.tif 000009
【００７４】
であり、そうでない場合は
【００７５】
【化６】
0005986318.tif 000010
【００７６】
であり、ここで、
【００７７】
【化７】
0005986318.tif 000011
【００７８】
であり、
【００７９】
【化８】
0005986318.tif 000012
【００８０】
はＰＤＣＣＨ候補数である。また、
【００８１】
【化９】
0005986318.tif 000013
【００８２】
はｋ番目のサブフレームで制御領域の全体ＣＣＥ個数を表し、
【００８３】
【化１０】
0005986318.tif 000014
【００８４】
は各ＰＤＣＣＨ候補において個別ＣＣＥを指定する因子を表し、
【００８５】
【化１１】
0005986318.tif 000015
【００８６】
である。共通探索空間では、
【００８７】
【化１２】
0005986318.tif 000016
【００８８】
は常に０と決定される。
【００８９】
図５は、上記の式１によって定義できる各集合レベルでの端末特定探索空間（陰影部分）を示す。ここで、搬送波集成は適用されておらず、また、
【００９０】
【化１３】
0005986318.tif 000017
【００９１】
は、説明の便宜のために３２個とした。
【００９２】
図５の（ａ）、（ｂ）、（ｃ）、（ｄ）はそれぞれ、集合レベル１、２、４、８の場合を例示しており、数字はＣＣＥ番号を表す。図５で、各集合レベルにおいて探索空間の開始ＣＣＥは、上述したようにＲＮＴＩ及びサブフレーム番号ｋで決定されるが、一つの端末に対して同一のサブフレーム内でモジューロ関数と
【００９３】
【化１４】
0005986318.tif 000018
【００９４】
によって集合レベルごとに異なるように決定されてもよく、
【００９５】
【化１５】
0005986318.tif 000019
【００９６】
によって常に集合レベルの倍数のみと決定される。ここで、
【００９７】
【化１６】
0005986318.tif 000020
【００９８】
は例示的にＣＣＥ番号１８と前提した。開始ＣＣＥから端末は、当該集合レベルによって決定されるＣＣＥ単位で順次に復号を試みる。例えば、図５の（ｂ）で、端末は、開始ＣＣＥであるＣＣＥ番号４から集合レベルによって２個のＣＣＥ単位で復号を試みる。
【００９９】
上述した通り、端末は探索空間に対して復号を試みるが、この復号を試みる回数は、ＤＣＩフォーマット及びＲＲＣシグナリングによって指示される送信モード（Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｍｏｄｅ）によって決定される。搬送波集成が適用されない場合、端末は共通探索空間に対してＰＤＣＣＨ候補数６個のそれぞれに対して２種類のＤＣＩサイズ（ＤＣＩフォーマット０／１Ａ／３／３Ａ、及びＤＣＩフォーマット１Ｃ）を考慮するので、最大１２回の復号の試み回数が必要である。端末特定探索空間に対しては、ＰＤＣＣＨ候補数（６＋６＋２＋２＝１６）に対して２種類のＤＣＩサイズを考慮するので、最大３２回の復号の試み回数が必要である。したがって、搬送波集成が適用されない場合、最大４４回の復号の試み回数が必要である。
【０１００】
一方、搬送波集成が適用される場合は、下りリンクリソース（構成搬送波）の数だけの端末特定探索空間とＤＣＩフォーマット４のための復号が追加されるため、最大復号回数はさらに増加することになる。
【０１０１】
（参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＲＳ））
無線通信システムにおいてパケットを送信するとき、パケットは無線チャネルを介して送信されるため、送信過程で信号の歪が発生することがある。歪んだ信号を受信側で正しく受信するためには、チャネル情報を用いて受信信号から歪を補正しなければならない。チャネル情報を知るために、送信側、受信側の両方で知っている信号を送信し、当該信号がチャネルを介して受信される時の歪の度合によってチャネル情報を知る方法を主に用いる。この信号をパイロット信号（Ｐｉｌｏｔ  Ｓｉｇｎａｌ）又は参照信号（Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）という。
【０１０２】
多重アンテナを用いてデータを送受信する場合は、各送信アンテナと受信アンテナ間のチャネル状況を知らなければ正しい信号を受信することができない。そのため、各送信アンテナ別に、より具体的にはアンテナポート別にそれぞれの参照信号が存在しなければならない。
【０１０３】
参照信号は上りリンク参照信号と下りリンク参照信号とに区別することができる。現在、ＬＴＥシステムには上りリンク参照信号として、
ｉ）ＰＵＳＣＨ及びＰＵＣＣＨを介して送信された情報のコヒーレント（ｃｏｈｅｒｅｎｔ）な復調のためのチャネル推定に用いられる復調参照信号（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＤＭＲＳ）
ｉｉ）基地局が、ネットワークの異なる周波数上における上りリンクチャネル品質を測定するために用いるサウンディング参照信号（Ｓｏｕｎｄｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＳＲＳ）がある。
【０１０４】
一方、下りリンク参照信号としては、
ｉ）セル内の全ての端末が共有するセル−特定参照信号（Ｃｅｌｌ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＲＳ）
ｉｉ）特定端末のみのための端末−特定参照信号（ＵＥ−ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）
ｉｉｉ）ＰＤＳＣＨが送信される場合、コヒーレントな復調のために送信されるＤＭＲＳ
ｉｖ）下りリンクＤＭＲＳが送信される場合、チャネル状態情報（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ；ＣＳＩ）を伝達するためのチャネル状態情報参照信号（Ｃｈａｎｎｅｌ  Ｓｔａｔｅ  Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ−Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＣＳＩ−ＲＳ）
ｖ）ＭＢＳＦＮ（Ｍｕｌｔｉｍｅｄｉａ  Ｂｒｏａｄｃａｓｔ  Ｓｉｎｇｌｅ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）モードで送信される信号に対するコヒーレントな復調のために送信されるＭＢＳＦＮ参照信号（ＭＢＳＦＮ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）
ｖｉ）端末の地理的位置情報を推定するために用いられる位置参照信号（Ｐｏｓｉｔｉｏｎｉｎｇ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ）がある。
【０１０５】
参照信号はその目的によって２種類に大別することができる。チャネル情報の取得のための参照信号とデータ復調のための参照信号がある。前者は、ＵＥが下りリンクのチャネル情報を取得できるようにすることに目的があるため、広帯域で送信しなければならず、特定サブフレームで下りリンクデータを受信しない端末であってもその参照信号を受信しなければならない。また、これはハンドオーバーなどの状況でも用いられる。後者は、基地局が下りリンクデータを送信するとき、該当のリソースで併せて送る参照信号であり、端末は当該参照信号を受信することによってチャネル測定をし、データを復調することができる。この参照信号はデータの送信される領域で送信されなければならない。
【０１０６】
ＣＲＳはチャネル情報取得及びデータ復調の２つの目的に用いられ、端末特定参照信号はデータ復調用にのみ用いられる。ＣＲＳは、広帯域に対して毎サブフレームごとに送信され、基地局の送信アンテナ個数によって最大４個のアンテナポートに対する参照信号が送信される。
【０１０７】
例えば、基地局の送信アンテナ数が２個の場合、０番と１番のアンテナポートに対するＣＲＳが送信され、４個の場合、０〜３番のアンテナポートに対するＣＲＳがそれぞれ送信される。
【０１０８】
図６は、既存の３ＧＰＰ  ＬＴＥシステム（例えば、リリース−８）において定義するＣＲＳ及びＤＲＳが下りリンクリソースブロック対（ＲＢ  ｐａｉｒ）上にマップされるパターンを示す図である。参照信号がマップされる単位としての下りリンクリソースブロック対は時間上で１サブフレーム×周波数上で１２副搬送波の単位で表現することができる。すなわち、１リソースブロック対は、時間上で、正規ＣＰの場合（図６（ａ））は１４個のＯＦＤＭシンボル長、拡張ＣＰの場合（図６（ｂ））は１２個のＯＦＤＭシンボル長を有する。
【０１０９】
図６は、基地局が４個の送信アンテナを支援するシステムにおいて、参照信号の、リソースブロック対上における位置を示している。図６で、「０」、「１」、「２」及び「３」で表示されたリソース要素（ＲＥ）は、それぞれ、アンテナポートインデックス０、１、２及び３に対するＣＲＳの位置を示す。一方、図６で、「Ｄ」で表示されたリソース要素は、ＤＭＲＳの位置を示す。
【０１１０】
（復調参照信号（ＤｅＭｏｄｕｌａｔｉｏｎ  Ｒｅｆｅｒｅｎｃｅ  Ｓｉｇｎａｌ；ＤＭＲＳ））
ＤＭＲＳは、端末がＰＤＳＣＨのためのチャネル推定に用いるように定義された参照信号である。ＤＭＲＳは送信モード７、８、９で用いることができる。初期にＤＭＲＳはアンテナポート５番の単一レイヤ（ｓｉｎｇｌｅ  ｌａｙｅｒ）送信のためのものとして定義されたが、その後、最大８個のレイヤの空間多重化のためのものとして拡張された。ＤＭＲＳは、別名である端末特定参照信号からもわかるように、特定の一つの端末のためにのみ送信されるものである。そのため、その特定端末のためのＰＤＳＣＨが送信されるＲＢでのみＤＭＲＳを送信できる。
【０１１１】
最大８個のレイヤのためのＤＭＲＳの生成について説明すると、次の通りである。ＤＭＲＳとして、下記の式２によって生成された参照信号シーケンス
【０１１２】
【化１７】
0005986318.tif 000021
【０１１３】
を下記の式３によって複素値変調シンボル
【０１１４】
【化１８】
0005986318.tif 000022
【０１１５】
にマップして送信することができる。図７は、式３によってＤＭＲＳが正規ＣＰの場合にサブフレーム上のリソースグリッドにマップされたもので、アンテナポート７〜１０に関するものを示している。
【０１１６】
【数２】
0005986318.tif 000023
【０１１７】
ここで、
【化１８−２】
0005986318.tif 000024
【０１１８】
は参照信号シーケンス、
【０１１９】
【化１９】
0005986318.tif 000025
【０１２０】
は擬似ランダムシーケンス、
【０１２１】
【化２０】
0005986318.tif 000026
【０１２２】
は下りリンク帯域幅の最大ＲＢ個数、をそれぞれ表す。
【０１２３】
【数３】
0005986318.tif 000027
【０１２４】
上記の式３からわかるように、参照信号シーケンスは、複素変調シンボルにマップ時に、アンテナポートによって下記の表３のような直交シーケンス
【０１２５】
【化２１】
0005986318.tif 000028
【０１２６】
が適用される。
【０１２７】
【表３】
0005986318.tif 000029
ＤＭＲＳは、拡散因子（ｓｐｒｅａｄｉｎｇ  ｆａｃｔｏｒ、２又は４）によってそれぞれ異なる方法でチャネル推定を行うことができる。表３を参照すると、アンテナポート７〜１０では、直交シーケンスが［ａ  ｂ  ａ  ｂ］の形態で反復され、拡散因子が２であり、アンテナポート１１〜１４での拡散因子は４である。拡散因子が２の場合、端末は、１番目のスロットのＤＭＲＳと２番目のスロットのＤＭＲＳをそれぞれ拡散因子２で逆拡散した後、時間補間（ｔｉｍｅ  ｉｎｔｅｒｐｏｌａｔｉｏｎ）を用いてチャネル推定を行うことができる。拡散因子が４の場合は、全体サブフレームにおいてＤＭＲＳを拡散因子４で一度に逆拡散してチャネル推定を行うことができる。
【０１２８】
上述の拡散因子によるチャネル推定は、拡散因子２の場合は、高い移動性において時間補間を適用することによる利得、及び１番目のスロットにおけるＤＭＲＳで逆拡散ができることによる復号時間上の利得を得ることができ、拡散因子４の場合は、より多数の端末又はランク（ｒａｎｋ）を支援することができる。
【０１２９】
ＤＭＲＳオーバーヘッド側面について図８を参照して説明する。図８は、アンテナポート７〜１４のそれぞれに対するＤＭＲＳのサブフレーム上のマップを示している。図８に示すように、ＤＭＲＳがリソースグリッドにマップされる位置によって、コード分割多重化（Ｃｏｄｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎａｌ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅｘｉｎｇ；ＣＤＭ）グループ１（又は第１アンテナポートセット）とＣＤＭグループ２（又は第２アンテナポートセット）とに区別することができる。ＣＤＭグループ１に該当するＲＥではアンテナポート７、８、１１、１３を介したＤＭＲＳが、ＣＤＭグループ２に該当するＲＥではアンテナポート９、１０、１２、１４を介したＤＭＲＳが送信される。すなわち、一つのＣＤＭグループに含まれるアンテナポートでは、ＤＭＲＳが送信されるＲＥが同一である。仮に、ＣＤＭグループ１に該当するアンテナポートのみを用いてＤＭＲＳが送信されるとすれば、ＤＭＲＳのために必要なリソースは１２  ＲＥ、すなわち、ＤＭＲＳオーバーヘッドは１２となる。同様に、ＣＤＭグループ２に該当するアンテナポートが用いられる場合、ＤＭＲＳオーバーヘッドは２４となる。
【０１３０】
（協調マルチポイント（Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｄ  Ｍｕｌｔｉ−Ｐｏｉｎｔ：ＣｏＭＰ））
３ＧＰＰ  ＬＴＥ−Ａシステムの改善されたシステム性能要求条件に応じて、ＣｏＭＰ送受信技術（ｃｏ−ＭＩＭＯ、共同（ｃｏｌｌａｂｏｒａｔｉｖｅ）ＭＩＭＯ、又はネットワークＭＩＭＯなどと表現することもできる）が提案されている。ＣｏＭＰ技術は、セル−境界（ｃｅｌｌ−ｅｄｇｅ）に位置している端末の性能を増大させ、平均セクター収率（ｔｈｒｏｕｇｈｐｕｔ）を増加させることができる。
【０１３１】
一般に、周波数再使用因子（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｒｅｕｓｅ  ｆａｃｔｏｒ）が１である多重−セル環境で、セル−間干渉（Ｉｎｔｅｒ−Ｃｅｌｌ  Ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ；ＩＣＩ）によって、セル−境界に位置している端末の性能と平均セクター収率が減少することがある。このようなＩＣＩを低減するために、既存のＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムでは端末特定電力制御を用いた部分周波数再使用（ｆｒａｃｔｉｏｎａｌ  ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｒｅｕｓｅ；ＦＦＲ）のような単純な受動的技法を用いて、干渉によって制限を受けた環境でセル−境界に位置している端末が適切な収率性能を持つようにする方法が適用された。しかし、セル当たりの周波数リソースの使用を減らすよりは、ＩＣＩを低減したり、ＩＣＩを端末の所望する信号として再使用する方が好ましいといえる。上記のような目的を達成するために、ＣｏＭＰ送信技法を適用することができる。
【０１３２】
下りリンクの場合に適用可能なＣｏＭＰ技法は、大きく、ジョイント−プロセシング（ｊｏｉｎｔ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ；ＪＰ）技法と調整スケジューリング／ビームフォーミング（ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｄ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ／ｂｅａｍｆｏｒｍｉｎｇ；ＣＳ／ＣＢ）技法に分類することができる。
【０１３３】
ＪＰ技法は、ＣｏＭＰ協調単位におけるそれぞれの送信ポイント（基地局）でデータを用いることができる。ＣｏＭＰ協調単位は、協調送信技法に用いられる基地局の集合を意味する。ＪＰ技法は、ジョイント送信（Ｊｏｉｎｔ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）技法と動的セル選択（Ｄｙｎａｍｉｃ  ｃｅｌｌ  ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ）技法とに分類することができる。
【０１３４】
ジョイント送信技法は、ＰＤＳＣＨが一度に複数個の送信ポイント（ＣｏＭＰ協調単位の一部又は全部）から送信される技法を意味する。すなわち、単一の端末に送信されるデータを複数個の送信ポイントから同時に送信することができる。ジョイント送信技法によれば、コヒーレントに（ｃｏｈｅｒｅｎｔｌｙ）又はノン−コヒーレントに（ｎｏｎ−ｃｏｈｅｒｅｎｔｌｙ）受信信号の品質を向上させることができ、また、他の端末に対する干渉を能動的に消去することもできる。
【０１３５】
動的セル選択技法は、ＰＤＳＣＨが一度に（ＣｏＭＰ協調単位における）一つの送信ポイントから送信される技法を意味する。すなわち、特定時点で単一の端末に送信されるデータを一つの送信ポイントから送信し、その時点に協調単位における他の送信ポイントは当該端末に対してデータ送信をしない。このとき、当該端末にデータを送信する送信ポイントは動的に選択することができる。
【０１３６】
一方、ＣＳ／ＣＢ技法によれば、複数のＣｏＭＰ協調単位が単一の端末に対するデータ送信のビームフォーミングを協調的に行うことができる。ここで、データはサービングセルでのみ送信するが、ユーザスケジューリング／ビームフォーミングは、該当のＣｏＭＰ協調単位におけるセルの調整によって決定することができる。
【０１３７】
一方、上りリンクの場合に、調整（ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｄ）多重−送信ポイント受信は、地理的に離れている複数個の送信ポイントの調整によって送信された信号を受信することを意味する。上りリンクの場合に適用可能なＣｏＭＰ技法は、ジョイント受信（Ｊｏｉｎｔ  Ｒｅｃｅｐｔｉｏｎ；ＪＲ）及び調整スケジューリング／ビームフォーミング（ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅｄ  ｓｃｈｅｄｕｌｉｎｇ／ｂｅａｍｆｏｒｍｉｎｇ；ＣＳ／ＣＢ）に分類することができる。
【０１３８】
ＪＲ技法は、ＰＵＳＣＨを介して送信された信号が複数個の受信の送信ポイントで受信されることを意味し、ＣＳ／ＣＢ技法は、ＰＵＳＣＨが一つのポイントでのみ受信されるが、ユーザスケジューリング／ビームフォーミングはＣｏＭＰ協調単位におけるセルの調整によって決定されることを意味する。
【０１３９】
このようなＣｏＭＰシステムを用いると、端末は、多重−セル基地局（Ｍｕｌｔｉ−ｃｅｌｌ  ｂａｓｅｓｔａｔｉｏｎ）から共同にデータ支援を受けることができる。また、各基地局は、同一の無線周波数リソース（Ｓａｍｅ  Ｒａｄｉｏ  Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ）を用いて一つ以上の端末に同時に支援することによってシステムの性能を向上させることができる。また、基地局は、基地局と端末間のチャネル状態情報に基づいて空間分割多元接続（Ｓｐａｃｅ  Ｄｉｖｉｓｉｏｎ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ａｃｃｅｓｓ：ＳＤＭＡ）方法を行うこともできる。
【０１４０】
ＣｏＭＰシステムにおいてサービング基地局及び一つ以上の協調基地局は、バックボーンネットワーク（Ｂａｃｋｂｏｎｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ）を介してスケジューラ（ｓｃｈｅｄｕｌｅｒ）に接続される。スケジューラは、バックボーンネットワークを介して、各基地局が測定した各端末及び協調基地局間のチャネル状態に関するチャネル情報がフィードバックされて動作することができる。例えば、スケジューラは、サービング基地局及び一つ以上の協調基地局に対して協調的ＭＩＭＯ動作のための情報をスケジュールすることができる。すなわち、スケジューラから各基地局に協調的ＭＩＭＯ動作に関して直接指示することができる。
【０１４１】
上述した通り、ＣｏＭＰシステムは、複数個のセルを一つのグループにまとめて仮想ＭＩＭＯシステムとして動作するものと考えることができ、ＣｏＭＰシステムには基本的に、多重アンテナを用いるＭＩＭＯシステムの通信技法を適用することができる。
【０１４２】
（送信モード（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｍｏｄｅ））
基地局は、端末とのチャネル状態などによって送信モードを端末特定上位層シグナリングで設定することができる。端末は、送信モードによって、端末特定探索空間で常に復号しなければならないＤＣＩフォーマット１Ａ（フォールバックモードＤＣＩ）の他に、自身が復号しなければならないＤＣＩフォーマット、及び各ＤＣＩフォーマットの下りリンク割当（ＤＬ  ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ）によって指示されるＰＤＳＣＨ（すなわち、ＰＤＣＣＨに対応するＰＤＳＣＨ）の送信スキームを決定することができる。このような関係を次の表４に示す。
【０１４３】
【表４−１】
0005986318.tif 000030
【０１４４】
【表４−２】
0005986318.tif 000031
【０１４５】
上記の表４からわかるように、ＤＣＩフォーマット１Ａが設定されると、端末は、送信モードによって、ポート０を使用する単一アンテナポート送信（ｓｉｎｇｌｅ  ｐｏｒｔ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）、２つ以上のポートを使用する送信ダイバーシティ（ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ  ｄｉｖｅｒｓｉｔｙ）、ポート７を使用する単一アンテナポート送信などをＰＤＳＣＨ送信スキームとして認識する（見なす）ことができる。
【０１４６】
（Ｅｎｈａｎｃｅｄ−ＰＤＣＣＨ（ＥＰＤＣＣＨ））
リリース１１以降のＬＴＥシステムでは、ＣｏＭＰ（Ｃｏｏｒｄｉｎａｔｅ  Ｍｕｌｔｉ  Ｐｏｉｎｔ）、ＭＵ−ＭＩＭＯ（Ｍｕｌｔｉ  Ｕｓｅｒ−Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｉｎｐｕｔ  Ｍｕｌｔｉｐｌｅ  Ｏｕｔｐｕｔ）などによるＰＤＣＣＨの容量不足及びセル間干渉（ｉｎｔｅｒ−ｃｅｌｌ  ｉｎｔｅｒｆｅｒｅｎｃｅ）によるＰＤＣＣＨ性能減少などに対する解決策として、従来ＰＤＳＣＨ領域を通して送信し得るＥＰＤＣＣＨ（Ｅｎｈａｎｃｅｄ−ＰＤＣＣＨ）を考慮している。また、ＥＰＤＣＣＨでは、プリコーディング（ｐｒｅ−ｃｏｄｉｎｇ）利得などを得るために、既存のＣＲＳベースのＰＤＣＣＨとは違い、ＤＭＲＳに基づいてチャネル推定を行うことができる。ＰＤＳＣＨ復号のためのチャネル推定時に使用するＤＭＲＳである、ＰＤＳＣＨと関連するＤＭＲＳ（ＤＭＲＳ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ＰＤＳＣＨ）と区別して、このようなＤＭＲＳを、ＥＰＤＣＣＨに関連しているＤＭＲＳ（ＤＭＲＳ  ａｓｓｏｃｉａｔｅｄ  ｗｉｔｈ  ＥＰＤＣＣＨ）と呼ぶことができる。
【０１４７】
端末は、ＥＰＤＣＣＨを介して制御情報（ＤＣＩ）を受信／取得するために、既存ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムと同様にブラインド復号を行うことができる。さらにいうと、端末は、設定された送信モードに該当するＤＣＩフォーマットのために、集合レベル別にＥＰＤＣＣＨ候補のセットに対して復号を試みる（モニタリングする）ことができる。ここで、モニタリングの対象となるＥＰＤＣＣＨ候補のセットは、ＥＰＤＣＣＨ端末特定探索空間と呼ぶことができ、この探索空間は、集合レベル別に設定／構成することができる。また、集合レベルは、前述した既存ＬＴＥ／ＬＴＥ−Ａシステムとはやや異なり、サブフレームタイプ、ＣＰ長、ＰＲＢペア内の可用リソース量などによって｛１，２，４，８，１６，３２｝が可能である。
【０１４８】
ＥＰＤＣＣＨが設定（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）された端末の場合、ＰＲＢペアセットに含まれたＲＥをＥＲＥＧにインデクシングし、このＥＲＥＧをさらにＥＣＣＥ単位にインデクシングする。このインデクシングされたＥＣＣＥに基づいて探索空間を構成するＥＰＤＣＣＨ候補を決定し、ブラインド復号を行うことによって、制御情報を受信することができる。ここで、ＥＲＥＧは既存ＬＴＥ／ＬＴＥ−ＡのＲＥＧに、ＥＣＣＥはＣＣＥに対応する概念であり、１つのＰＲＢペアは１６個のＥＲＥＧを含むことができる。
【０１４９】
ＥＰＤＣＣＨ送信は、ＥＰＤＣＣＨ送信に使われるＰＲＢ（Ｐｈｙｓｉｃａｌ  Ｒｅｓｏｕｒｃｅ  Ｂｌｏｃｋ）ペアの構成によって局部型（ｌｏｃａｌｉｚｅｄ）ＥＰＤＣＣＨ送信と分散型（ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ）ＥＰＤＣＣＨ送信とに区別できる。局部型ＥＰＤＣＣＨ送信は、一つのＤＣＩ送信に使われるＥＣＣＥが周波数ドメインで隣接している場合を意味し、ビームフォーミング利得を得るために特定プリコーディングを適用できる。例えば、局部型ＥＰＤＣＣＨ送信は、集合レベルに該当する個数の連続したＥＣＣＥに基づくことができる。一方、分散型ＥＰＤＣＣＨ送信は、一つのＥＰＤＣＣＨが周波数ドメインで分離されたＰＲＢペアで送信される場合を意味し、周波数ダイバーシティ側面の利得がある。例えば、分散型ＥＰＤＣＣＨ送信は、周波数ドメインで分離されたＰＲＢペアのそれぞれに含まれた４個のＥＲＥＧ（スペシャルサブフレーム構成１，２，６，７，９、拡張ＣＰの場合は８個）で構成されたＥＣＣＥに基づくことができる。
【０１５０】
以下では、ＥＰＤＣＣＨが１つ或いは２つ以上の送信ポイントから送信され得る場合（例えば、Ｄｙｎａｍｉｃ  （ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ／ｒｅｃｅｐｔｉｏｎ）Ｐｏｉｎｔ  Ｓｅｌｅｃｔｉｏｎ（ＤＰＳ）、Ｊｏｉｎｔ  Ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ（ＪＴ））と関連して定義されるべき事項について説明する。ＥＰＤＣＣＨが２つ以上の送信ポイントから送信され得る場合は、ＣｏＭＰクラスターに含まれる２つ以上の送信ポイントが所定単位のリソースセット（ｒｅｓｏｕｒｃｅ  ｓｅｔ）に区分されるＥＰＤＣＣＨを送信する場合を含むことができる。ここで、所定単位のリソースセットとは、ＰＲＢペアセット、ＰＲＢペア内における２つ以上のサブセット（ｓｕｂｓｅｔ）などを意味することができる。このように、ＥＰＤＣＣＨが２つ以上の送信ポイントで送信される場合、端末は、互いに異なる送信ポイントから送信される信号の大規模特性（ｌａｒｇｅ  ｓｃａｌｅ  ｐｒｏｐｅｒｔｙ、受信タイミング（ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｔｉｍｉｎｇ）、受信電力（ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｐｏｗｅｒ）、周波数シフト（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｓｈｉｆｔ）、ドップラー拡散（Ｄｏｐｐｌｅｒ  ｓｐｒｅａｄ）、遅延拡散（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）などを含む）を迅速且つ正確に検出する必要がある。また、上記の特性に対する正確な検出のために、ＥＰＤＣＣＨと共に送信される復調参照信号（ＤＭＲＳ）だけでなく、当該送信ポイントの他の信号をさらに用いて当該送信ポイントの信号特性を導出することが必要である。このような大規模特性を迅速に把握できないと、遅延時間などによるプロセシング時間の増加につながることがあり、さらには、大規模特性を正しく把握できない場合には該当の信号の復号にも失敗することがある。
【０１５１】
（送信モードによるＱＣＬ（Ｑｕａｓｉ  Ｃｏ−Ｌｏｃａｔｅｄ）仮定）
上述したような問題点を解決する方法として、ＥＰＤＣＣＨに関連しているＤＭＲＳを用いたチャネル推定時に、ＥＰＤＣＣＨに関連しているＤＭＲＳが他の特定信号とＱＣＬされた（又は、ＱＣＬ関係にある）という仮定を用いることができる。ここで、ＱＣＬされた又はＱＣＬ関係にあるということは、ＥＰＤＣＣＨに関連しているＤＭＲＳが上記の特定信号と大規模特性（ｌａｒｇｅ  ｓｃａｌｅ  ｐｒｏｐｅｒｔｙ、受信タイミング（ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｔｉｍｉｎｇ）、受信電力（ｒｅｃｅｉｖｅｄ  ｐｏｗｅｒ）、周波数シフト（ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ  ｓｈｉｆｔ）、ドップラー拡散（Ｄｏｐｐｌｅｒ  ｓｐｒｅａｄ）、遅延拡散（ｄｅｌａｙ  ｓｐｒｅａｄ）などを含む）が同一であると仮定できる、又は、ＥＰＤＣＣＨに関連しているＤＭＲＳを用いたチャネル推定時に上記の特定信号を共に用いて大規模特性を把握できる、ということを意味することができる。
【０１５２】
すなわち、ＥＰＤＣＣＨを介して制御情報を受信するように設定（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）された端末は、１つ又は２つのＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢペアセット（１つ以上のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢペアを含む）を受信するが、各ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対して、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットでＥＰＤＣＣＨに関連しているＤＭＲＳを受信してチャネル推定を行うことができる（すなわち、各ＥＰＤＣＣＨ候補（ｃａｎｄｉｄａｔｅ）は、当該候補の周波数／時間リソース位置及び送信方式（ｌｏｃａｌｉｚｅｄ／ｄｉｓｔｒｉｂｕｔｅｄ  ＥＰＤＣＣＨ）によって、（あらかじめ定められた）１つ或いは複数のＤＭＲＳポートを用いてブラインド復号を行うことができる）。このとき、端末は、自身の送信モードに基づいて、ＥＰＤＣＣＨに関連しているＤＭＲＳと特定信号とがＱＣＬ関係にあるという仮定下に、ＥＰＤＣＣＨに関連しているＤＭＲＳを用いてチャネルを推定することができる。
【０１５３】
ここで、送信モードに基づくＱＣＬ仮定は、あらかじめ設定された送信モード／特定送信モードである場合（例えば、Ｓｉｎｇｌｅ  ｃｅｌｌ  ｏｐｅｒａｔｉｏｎの場合）、アンテナポート０〜３を介して送信されるサービングセルのＣＲＳとＥＰＤＣＣＨに関連しているＤＭＲＳとがＱＣＬされているという仮定であってもよい。例えば、端末にＲＲＣシグナリングなどによって設定された送信モードがＣｏＭＰと関係ない送信モード１〜９である場合、これは、ＥＰＤＣＣＨに対してＤＰＳなどが適用されないという意味を有することができる。このため、このような場合、端末は、サービングセルのＣＲＳを、ＥＰＤＣＣＨに関連しているＤＭＲＳを用いたチャネル推定時（より正確には、大規模特性の把握時）に用いることによってチャネル推定ができ、これを参考してＥＰＤＣＣＨを復号することができる。そして、端末にＲＲＣシグナリングなどによって設定された送信モードがＣｏＭＰに関連した送信モード（例えば、ＴＭ１０）である場合、端末は、事前にシグナリングされたノンゼロパワーＣＳＩ−ＲＳとＥＰＤＣＣＨに関連しているＤＭＲＳとがＱＣＬされていると仮定することができる。
【０１５４】
上述した説明は、ＰＤＳＣＨに関連しているＤＭＲＳの場合にもそのまま適用することができる。具体的に、特定送信モードで、端末は、セル特定参照信号とＰＤＳＣＨに関連しているＤＭＲＳとがＱＣＬされていると仮定することができる。換言すれば、上記の特定送信モードの端末は、ＰＤＳＣＨ復号のためにＤＭＲＳを用いたチャネル推定時に、チャネルの大規模特性をサービングセルのＣＲＳから（又は、ＣＲＳと共にに、ＣＲＳを用いて）推論することができる。具体的に、例えば、端末は、送信モード１〜９と設定された場合、サービングセルのＣＲＳとＰＤＳＣＨに関連しているＤＭＲＳとがＱＣＬされていると仮定することができて、送信モード１０に設定された場合、事前にシグナリングされたノンゼロパワーＣＳＩ−ＲＳとＰＤＳＣＨに関連しているＤＭＲＳとがＱＣＬされていると仮定することができる。
【０１５５】
上記の説明は、端末に設定された送信モードが特定送信モードである場合、端末が、ＥＰＤＣＣＨ／ＰＤＳＣＨに関連しているＤＭＲＳと特定信号（例えば、サービングセルＣＲＳ、或いは特定ノンゼロパワーＣＳＩ−ＲＳ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ（ｓ））がＱＣＬされているという仮定を用いるものであるが、後述する通り、ＥＰＤＣＣＨ／ＰＤＳＣＨに関連しているＤＭＲＳが特定信号とＱＣＬされているということをシグナリングを通じて知らせることもできる。この場合、ＥＰＤＣＣＨ／ＰＤＳＣＨに関連しているＤＭＲＳが特定信号とＱＣＬされているというシグナリングは、送信モードによってその有効性が決定されてもよい。又は、特定ＴＭでは、既にシグナリングされたＱＣＬ情報（ＥＰＤＣＣＨ／ＰＤＳＣＨに関連しているＤＭＲＳが特定信号とＱＣＬされているという情報）ではなく独立したシグナリングによってＱＣＬ情報がシグナリングされてもよい。
【０１５６】
このように特定送信モード別にＱＣＬ情報が適用される場合、端末の動作を次のように例示することができる。以下の説明では、端末の動作を、ＥＰＤＣＣＨ動作Ａ、Ｂに区別して定義し、特定送信モード別にいずれのＥＰＤＣＣＨ動作が適用されるかは、あらかじめ約束されてもよく、ＲＲＣシグナリングなどによって半静的に指示されてもよい。
【０１５７】
ＥＰＤＣＣＨ動作Ａは、端末が、全てのＥＰＤＣＣＨポートはサービングセルＣＲＳポートとＱＣＬされているものと仮定し、ＥＰＤＣＣＨ動作Ｂは、ＥＰＤＣＣＨポートが次の例外を除けば、ＣＲＳ、ＰＤＳＣＨ  ＤＭＲＳ、ＰＳＳ／ＳＳＳとＱＣＬされないものと仮定する。上記の例外として、局部型ＥＰＤＣＣＨセットに設定された場合、各ＥＰＤＣＣＨポートは、ＲＲＣ設定されたＣＳＩ−ＲＳリソースとＱＣＬされるものと仮定できる。又は、分散型ＥＰＤＣＣＨセットに設定された場合、各セットの全てのＥＰＤＣＣＨポートは、ＲＲＣ設定されたＣＳＩ−ＲＳリソースとＱＣＬされるものと仮定できる。
【０１５８】
又は、ＥＰＤＣＣＨ動作Ａは、端末が、全てのＥＰＤＣＣＨポートはサービングセルＣＲＳポートとＱＣＬされているものと仮定し、ＥＰＤＣＣＨ動作Ｂは、ＥＰＤＣＣＨポートが次の例外を除けば、ＣＲＳ、ＰＤＳＣＨ  ＤＭＲＳ、ＰＳＳ／ＳＳＳとＱＣＬされないものと仮定する。上記の例外は、‘分散型ＥＰＤＣＣＨセットに設定された場合、各ＥＰＤＣＣＨポートは、ＲＲＣ設定されたＣＳＩ−ＲＳリソースとＱＣＬされるものと仮定できる。’、又は、‘局部型ＥＰＤＣＣＨセットに設定された場合、各セットの全てのＥＰＤＣＣＨポートは、ＲＲＣ設定されたＣＳＩ−ＲＳリソースとＱＣＬされるものと仮定できる。’ということである。
【０１５９】
又は、局部型／分散型に対して共通するＥＰＤＣＣＨ動作Ｂは、ＥＰＤＣＣＨポートは、次の例外を除けば、ＣＲＳ、ＰＤＳＣＨ  ＤＭＲＳ、ＰＳＳ／ＳＳＳとＱＣＬされないものと仮定される。上記の例外は、‘各セットの全てのＥＰＤＣＣＨポートは、ＲＲＣ設定されたＣＳＩ−ＲＳリソースとＱＣＬされるものと仮定できる’ということである。
【０１６０】
送信モード１〜８に設定された端末は、常にＥＰＤＣＣＨ動作Ａを仮定してＥＰＤＣＣＨを受信するようにあらかじめ定義でき、送信モード９に設定された端末は、ｉ）ＣＳＩ−ＲＳリソースがＲＲＣシグナリングなどで設定された場合は、ＥＰＤＣＣＨ動作Ｂを仮定し、ｉｉ）ＣＳＩ−ＲＳリソースが設定されていない場合（例えば、ＴＤＤ、ｒｅｃｉｐｒｏｃｉｔｙに基づく動作など）は、ＥＰＤＣＣＨ動作Ａを仮定し、ｉｉｉ）ＲＲＣシグナリングなどによって各ＥＰＤＣＣＨセット別（又は、ＥＰＤＣＣＨポート別、特定ＥＰＤＣＣＨ送信スキーム別）に、ＥＰＤＣＣＨ動作Ａ又はＢのいずれかによるかを知らせることもできる。また、送信モード１０と設定された端末は、常にＥＰＤＣＣＨ動作Ｂを行うように定義できる。
【０１６１】
（リソースセット別ＱＣＬ情報のシグナリング）
ＱＣＬ情報（ＥＰＤＣＣＨ／ＰＤＳＣＨに関連しているＤＭＲＳが特定信号とＱＣＬされているという情報）をリソースセット別にシグナリングできる。ここで、特定信号としては、ＣＲＳ、ＣＳＩ−ＲＳ、ＰＳＳ／ＳＳＳ、ＰＢＣＨなどが挙げられる。各場合について説明すると、特定信号がＣＲＳである場合、セルＩＤ、ｖ−シフト、ポート数、ポート番号などの情報をさらにシグナリングできる。このような情報は、隣接セルリストなどを通じて伝達することができる。特定信号がＣＳＩ−ＲＳである場合、ＣＳＩ−ＲＳ設定（例えば、（仮想）セルＩＤ、ＣＳＩ−ＲＳ位置、ポート数、送信周期、送信時点など）などの情報をさらに伝達することができる。又は、ＣｏＭＰ動作などのためにシグナリングされるＣＳＩ−ＲＳ情報を用いることもできる。特定信号がＰＳＳ／ＳＳＳである場合、セルＩＤ（又は、グループＩＤ）、送信タイミングなどの情報をさらにシグナリングできる。サービング送信ポイントのＰＳＳ／ＳＳＳでない場合、サービング送信ポイントとＰＳＳ／ＳＳＳを送信する送信ポイントとのサブフレーム境界整列の有無、サブフレームオフセットなどの情報をさらに伝達できる。特定信号がＰＢＣＨである場合、ＰＢＣＨ関連情報（送信タイミングなど）をさらに伝達できる。
【０１６２】
上記のＱＣＬ情報は、所定のリソースセット別にシグナリングできるが、ここで、リソースセットは、ｉ）ＥＰＤＣＣＨ用途に端末にシグナリングされた全体ＰＲＢペアセット、ｉ  ｉ）全体ＰＲＢペアセット内の特定ＣＤＭグループ（例えば、ポート７＆８又は７＆９）、ｉ  ｉ  ｉ）全体ＰＲＢペアセット内の特定ポート、ｉｖ）全体ＰＲＢペアセット内の特定スクランブリングシーケンス、ｖ）特定ＥＰＤＣＣＨ送信スキーム（局部型／分散型）、ｖ  ｉ）ＥＰＤＣＣＨ用途に端末にシグナリングされたＰＲＢペアセットのうちの特定ＰＲＢペアセット、ｖ  ｉ  ｉ）同一ＰＲＢペアセット内の特定ＣＤＭグループ（例えば、ポート７＆８又は７＆９）、ｖ  ｉ  ｉ  ｉ）同一ＰＲＢペアセット内の特定ポート、ｉｘ）同一ＰＲＢペアセット内の特定スクランブリングシーケンス、のうちいずれか一つが基本単位になり得る。例えば、ｖ  ｉ）の場合、ＱＣＬ情報は、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット別にシグナリングされうる。このようなシグナリングを受信した端末は、ＱＣＬされた特定信号及びＥＰＤＣＣＨ／ＰＤＳＣＨに関連しているＤＭＲＳの両方を用いてＥＰＤＣＣＨ復号のための大規模特性を導出することができ、その結果、チャネル推定の正確度を向上させることができる。
【０１６３】
図９乃至図１０には、リソースセット別にＱＣＬ情報を適用する具体的な例示を示す。
【０１６４】
図９を参照すると、一つのＰＲＢペア内のリソースをポート別（又は、ＣＤＭグループ別）に分けて別々の送信ポイント（ＴＰ１，ＴＰ２）に割り当てることを示している。ネットワークは、このような状況で、より良いチャネル環境の送信ポイントがＥＰＤＣＣＨを送信するようにすることができる。このような場合、同一ＣＤＭグループに属するポートを異なった送信ポイントに割り当てると、互いに異なる大規模特性によって逆拡散（ｄｉｓｐｒｅａｄｉｎｇ）性能が低下しうるため、ポートの分配はＣＤＭグループ単位になされることが好ましい。すなわち、図示のように、送信ポイント１にはポート７、８を、送信ポイント２にはポート９、１０を割り当てることができる。
【０１６５】
端末には、ＣＤＭグループ０のＤＭＲＳは送信ポイント１のＣＲＳとＱＣＬされ、ＣＤＭグループ１のＤＭＲＳはＣＳＩ−ＲＳ構成２（ＣＳＩ−ＲＳ  ｃｏｎｆｉｇｕｒａｔｉｏｎ  ２）とＱＣＬされているという情報がシグナリングされうる（このとき、ＣＤＭグループ０のＱＣＬ情報は省略し、当該情報がシグナリングされないＣＤＭグループは、現在サービングセルのＲＳ（例えば、ＣＲＳ、ＤＭＲＳ）とＱＣＬされていると仮定することもできる。）その後、サービング送信ポイントは、端末が報告するチャネル状態情報などに基づいて、ＥＰＤＣＣＨを送信する送信ポイントを変更又は維持することができる。
【０１６６】
図１０では、特に、分散型ＥＰＤＣＣＨ送信において、ＤＭＲＳポート別にＱＣＬ情報がシグナリングされることを示している。すなわち、ＤＭＲＳポート７はサービングセルである送信ポイント１のＣＲＳとＱＣＬされることを、ＤＭＲＳポート９は送信ポイント２に関するＣＳＩ−ＲＳ構成２とＱＣＬされることをシグナリングできる。端末は、一つのＰＲＢペア内でＤＭＲＳポートによってシグナリングで指示された特定信号の大規模特性を用いることができる。また、図１０の例示とは違い、ＤＭＲＳスクランブリングシーケンス別に又は互いに異なるポートの互いに異なるスクランブリングシーケンス別にＱＣＬ情報がシグナリングされてもよい。
【０１６７】
上述した説明は、ＥＰＤＣＣＨが送信され得る各リソースセット、及び特定信号のＱＣＬ関係のシグナリングに関するものであるが、リソースセット及びＱＣＬ関係にある送信ポイントを直接シグナリングすることもできる。このとき、送信ポイントは、各ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットでＥＰＤＣＣＨを送信する送信ポイントが常時送信する参照信号（ＣＲＳ、ＣＳＩ−ＲＳ）の情報の形態で指示されてもよい。この場合、端末は、ＱＣＬ関係にある送信ポイントが送信する信号（例えば、ＣＲＳ、ＣＳＩ−ＲＳ、ＰＳＳ／ＳＳＳ、ＰＢＣＨなど）を用いてＥＰＤＣＣＨ復号性能を向上させることができる。
【０１６８】
（リソースセット別ＱＣＬ情報の独立したシグナリング）
リソースセット、特に、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット別ＱＣＬ情報のＲＲＣシグナリングは独立して行われてもよい。例を挙げて説明すると、端末に２つのＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットが設定（ｃｏｎｆｉｇｕｒｅｄ）され、ｉ）独立した２つの情報要素（Ｉｎｆｏｒｍａｔｉｏｎ  Ｅｌｅｍｅｎｔ）を用いて各ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット別ＤＭＲＳ設定／ＱＣＬ仮定がシグナリングされたり、又はｉ  ｉ）一つの情報要素に含まれた２つのサブ−情報要素を用いて各ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに関する情報がシグナリングされてもよい。これは、２つのＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのいずれか一つのセットに対する構成／設定のみが変更される場合に有用である。
【０１６９】
もし、２つのＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのいずれか一つに関するＱＣＬ情報のみがシグナリングされた場合、ＱＣＬ情報がシグナリングされていない残りのＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対しては、ＱＣＬ情報がシグナリングされたＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのＱＣＬ情報を適用すると解釈することができる。これは、送信モード１０以外の送信モードでは、各ＥＰＤＣＣＨセット別にＱＣＬ情報を異ならせることが別に意味がないことを考慮したものである。より具体的に、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット別ＲＲＣシグナリングには、ｉ）ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットの送信タイプ（例えば、局部型か分散型か）、ｉ  ｉ）ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットを構成するＰＲＢペア情報（例えば、ＰＲＢペアの数及び位置）、ｉ  ｉ  ｉ）ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対するブラインド復号で用いるスクランブリングパラメータ、ｉｖ）ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのＱＣＬ仮定（例えば、サービングセルＣＲＳ、ＣＳＩ−ＲＳ構成、ｖ）ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットでのＥＰＤＣＣＨレートマッチングパターン（例えば、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのＥＰＤＣＣＨ開始位置−開始位置値、又はＰＣＦＩＣＨ適用の有無、ＣＲＳパターン、（ゼロパワー／ノン−ゼロパワー）ＣＳＩ−ＲＳ構成、ＭＢＳＦＮサブフレームパターン）のうち一つ以上のパラメータを含むことができる。これらのパラメータの一部は、送信モード１０であるか否かによって２つのＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットで異なるように設定できないか、又は異なるように設定することが無意味でありうる。このため、各ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対して一部のパラメータが異なるように設定されることが不可能／無意味である場合、一方のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対するシグナリングではその一部のパラメータを含めず、他方のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対するシグナリングにおける情報に代替する。端末は、一方のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対するシグナリングで特定パラメータが送信されなかったら、他方のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対するシグナリングにおける特定パラメータと同一であると見なすことができる。
【０１７０】
もし、２つのＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのいずれか一方に関するＱＣＬ情報のみがシグナリングされたら、ＱＣＬ情報がシグナリングされていない他方のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対しては既存ＱＣＬ情報が維持されると見なすことができる。また、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対するシグナリングにおいて上記の列挙したパラメータのうちの特定パラメータが存在しない場合、端末は、その特定パラメータは既存のパラメータを維持する指示として解釈することができる。
【０１７１】
一方、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット別構成には、当該ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットが局部型送信のためのものか、分散型送信のためのものかを区別し得る情報が含まれ、各ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット別に当該ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット内で行うべきブラインド復号数がシグナリングされてもよい。このとき、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット別ブラインド復号数をシグナリングするオーバーヘッドを減らすために、当該ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットの送信タイプ、当該ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットを構成するＰＲＢペアの数などによってブラインド復号数が決定される方式を用いることができる。このような過程でＲＲＣシグナリングを用いる方法は次の通りである。
【０１７２】
次の例示で、分散型送信用ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットが局部型送信用ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに比べて、ブラインド復号の試みられる回数が多く割り当てられると仮定し、各ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットを構成するＰＲＢペアの数が多いほど、ブラインド復号の試みられる回数が多く割り当てられると仮定する。
【０１７３】
この場合、ＲＲＣシグナリングオーバーヘッドを減らすために、次のようなＲＲＣシグナリングを行うことができる。ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットが２個である場合、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット１は、常にＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット２よりも多い（又は、同一の）数のＰＲＢペアで構成でき、分散型送信のためのＰＲＢペアセットを構成するＰＲＢペアの数が、局部型送信のためのＰＲＢペアを構成するＰＲＢペアの数よりも常に多いと仮定することができる。このとき、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット１の送信タイプによって、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット２の送信タイプを示すフィールドを次のように解釈できる。ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット１の送信タイプが分散型送信である場合、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット２の送信タイプは分散型送信でも局部型送信でもよく、ＵＥは、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット２の該当フィールドから、いずれの送信タイプがＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット２で用いられるかが把握できる。ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット１の送信タイプが局部型送信の場合、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット１のＰＲＢペア数はＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット２のＰＲＢペア数よりも多いという仮定によって、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット２の送信タイプは局部型送信と決定される。この場合、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット２の送信タイプを示すフィールドは活性化される必要がない。すなわち、特定送信方式が他の送信方式に比べて多数のブラインド復号回数を有し、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットを構成するＰＲＢペアの数に比例して当該ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのブラインド復号回数が決定されるとすれば、２つのＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットのうち、特定ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット（例えば、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット１）を常に他のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに比べて多数又は同数のＰＲＢペアで構成するようにし、当該ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットの送信スキームによって他のＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットの送信スキームを類推できるようにすることができる。
【０１７４】
ＵＥがブラインド復号を行うべきＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットの数をシグナリングするために、次の方法を用いることができる。
【０１７５】
第一に、ネットワークは、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットの数を設定し、各ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対する構成のみをＵＥにシグナリングできる。この場合、実際に使用するＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに対する構成のみをシグナリングするため、不要なシグナリングオーバーヘッドを減らすことができるという長所がある。
【０１７６】
第二に、ネットワークは、（事前にシグナリング可能なＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットの最大値が定められていると）ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットの数に対するシグナリングを省略し、可能な限りのＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット数だけの構成を常にシグナリングできる。このとき、各構成には、当該ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットの活性／非活性を示すフィールドを挿入し、当該ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットが活性化されるか否かを示すことができる。活性化／非活性をシグナリングする他の方法は、ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセット構成に含まれるパラメータのうちの特定パラメータがシグナリングされない場合（又は、特定値でシグナリングされる場合）、当該ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットが活性化されないことを意味できる。例えば、当該ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットに含まれたＰＲＢペアの数及び位置をシグナリングするパラメータがシグナリングされないか、又はビットマップ形式でシグナリングされる場合に全ビットが０に設定されていると、当該ＥＰＤＣＣＨ  ＰＲＢセットは活性化されないことを意味できる。
【０１７７】
（本発明の実施例に係る装置構成）
図１１は、本発明の実施形態に係る送信ポイント装置及び端末装置の構成を示す図である。
【０１７８】
図１１を参照すると、本発明に係る送信ポイント装置１１１０は、受信モジュール１１１１、送信モジュール１１１２、プロセッサ１１１３、メモリー１１１４及び複数個のアンテナ１１１５を備えることができる。複数個のアンテナ１１１５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する送信ポイント装置を意味する。受信モジュール１１１１は、端末からの上りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１１１２は、端末への下りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１１１３は、送信ポイント装置１１１０全般の動作を制御することができる。
【０１７９】
本発明の一実施例に係る送信ポイント装置１１１０におけるプロセッサ１１１３は、前述した各実施例で必要な事項を処理することができる。
【０１８０】
送信ポイント装置１１１０のプロセッサ１１１３は、その他にも、送信ポイント装置１１１０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を担い、メモリー１１１４は、演算処理された情報などを所定時間記憶することができ、バッファー（図示せず）などの構成要素に置き換えられてもよい。
【０１８１】
続いて、図１１を参照すると、本発明に係る端末装置１１２０は、受信モジュール１１２１、送信モジュール１１２２、プロセッサ１１２３、メモリー１１２４及び複数個のアンテナ１１２５を備えることができる。複数個のアンテナ１１２５は、ＭＩＭＯ送受信を支援する端末装置を意味する。受信モジュール１１２１は、基地局からの下りリンク上の各種信号、データ及び情報を受信することができる。送信モジュール１１２２は、基地局への上りリンク上の各種信号、データ及び情報を送信することができる。プロセッサ１１２３は、端末装置１１２０全般の動作を制御することができる。
【０１８２】
本発明の一実施例に係る端末装置１１２０におけるプロセッサ１１２３は、前述した各実施例で必要な事項を処理することができる。
【０１８３】
端末装置１１２０のプロセッサ１１２３は、その他にも、端末装置１１２０が受信した情報、外部に送信する情報などを演算処理する機能を担い、メモリー１１２４は、演算処理された情報などを所定時間記憶することができ、バッファー（図示せず）などの構成要素に置き換えられてもよい。
【０１８４】
上記のような送信ポイント装置及び端末装置の具体的な構成は、前述した本発明の様々な実施例で説明した事項が独立して適用されたり、又は２つ以上の実施例が同時に適用されるようにすることができ、重複する内容は明確性のために説明を省略する。
【０１８５】
また、図１１の説明において、送信ポイント装置１１１０についての説明は、下り送信主体又は上り受信主体としての中継機装置にも同一に適用することができ、端末装置１１２０についての説明は、下り受信主体又は上り送信主体としての中継機装置にも同一に適用することができる。
【０１８６】
以上の本発明の実施例は、様々な手段、例えば、ハードウェア、ファームウェア（ｆｉｒｍｗａｒｅ）、ソフトウェア又はそれらの結合などによって実現することができる。
【０１８７】
ハードウェアによる実現の場合に、本発明の実施例に係る方法は、一つ又はそれ以上のＡＳＩＣｓ（ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  ｓｐｅｃｉｆｉｃ  ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  ｃｉｒｃｕｉｔｓ）、ＤＳＰｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｏｒｓ）、ＤＳＰＤｓ（ｄｉｇｉｔａｌ  ｓｉｇｎａｌ  ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＰＬＤｓ（ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｌｏｇｉｃ  ｄｅｖｉｃｅｓ）、ＦＰＧＡｓ（ｆｉｅｌｄ  ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  ｇａｔｅ  ａｒｒａｙｓ）、プロセッサ、コントローラ、マイクロコントローラ、マイクロプロセッサなどによって実現することができる。
【０１８８】
ファームウェアやソフトウェアによる実現の場合に、本発明の実施例に係る方法は、以上で説明した機能又は動作を行うモジュール、手順、関数などの形態にすることができる。ソフトウェアコードはメモリユニットに記憶され、プロセッサによって駆動することができる。メモリユニットは、プロセッサの内部又は外部に設けられ、既に公知の様々な手段によってプロセッサとデータを授受することができる。
【０１８９】
以上開示された本発明の好ましい実施例についての詳細な説明は、当業者が本発明を具現して実施できるように提供された。以上では本発明の好適な実施例を参照して説明したが、当該技術の分野における熟練した当業者に理解されるように、本発明の領域から逸脱しない範囲内で本発明を様々に修正及び変更することもできる。例えば、当業者は、上記の実施例に記載された各構成を互いに組み合わせる方式で用いてもよい。したがって、本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を与えるためのものである。
【０１９０】
本発明は、本発明の精神及び必須特徴から逸脱することなく、他の特定の形態に具体化することができる。そのため、上記の詳細な説明はいずれの面においても制約的に解釈してはならず、例示的なものとして考慮しなければならない。本発明の範囲は、添付した請求項の合理的解釈によって定めなければならず、本発明の等価的範囲内における変更はいずれも本発明の範囲に含まれる。本発明は、ここに開示されている実施形態に制限されるものではなく、ここに開示されている原理及び新規な特徴と一致する最も広い範囲を有するものである。また、特許請求の範囲で明示的な引用関係を有しない請求項を結合して実施例を構成してもよく、出願後の補正によって新しい請求項として含めてもよい。
【産業上の利用可能性】
【０１９１】
上述したような本発明の実施形態は、様々な移動通信システムに適用可能である。
【図１】
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【図２】
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【図４】
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【図５（ａ）】
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【図５（ｂ）】
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【図５（ｃ）】
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【図５（ｄ）】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図３】
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