(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
組織構造の壁を横断して外科的アクセスを提供するためのシステムであって、
該システムは、
ａ．近位端および遠位端を有する送達部材であって、該送達部材は、該組織構造の壁に略垂直な長手軸を画定する、送達部材と、
ｂ．近位端および遠位端ならびにらせん形状を有する第１のらせん部材であって、該近位端は、該送達部材遠位端に連結され、該遠位端は、該送達部材遠位端の遠位に延在する、第１のらせん部材と、
ｃ．該らせん部材遠位端に取り外し可能に連結されるアンカー部材と、
ｄ．該アンカー部材の一部分に遠位で連結される遠位部分を備える縫合部材であって、該縫合部材は、該第１のらせん部材の近位端から該縫合部材の少なくとも一部分が施術者によって自由に操作され得る位置まで近位に延在する、縫合部材と
を備え、第１の方向への該送達部材の回転時に、該第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、該組織構造の壁の少なくとも一部分を横断して前進させられるとともに、該アンカー部材に連結されたままの配備縫合パターンで該縫合部材の遠位部分に沿って引っ張り、該配備縫合パターンは、それが実質的にらせん状であり、いくつかのらせんループを表すことを特徴とし、該いくつかのらせんループは、該組織構造の壁によって封入されており、細長器具の長手軸の周囲を実質的に囲んで形成され、約１つのらせんループよりも大きく、約３つのらせんループよりも小さい、システム。
【請求項２】
前記第１の方向とは反対の第２の方向への前記送達部材の回転時に、該第２の方向へのさらなる回転が、前記第１のらせん部材および送達部材の除去を引き起こす一方で、前記アンカー部材および縫合部材の遠位部分が、前記組織構造の壁の前記一部分を横断して位置付けられたままであるように、逆荷重が該送達部材および連結された第１のらせん部材に印加されて、該アンカー部材を該第１のらせん部材から分断させる、請求項１に記載のシステム。
【請求項３】
前記アンカー部材は、少なくとも１つの形状特徴を有し、該少なくとも１つの形状特徴は、前記第１の方向への前記第１のらせん部材の回転と関連付けられる内向き挿入載荷中に、隣接組織構造を摺動して通過するように構成され、前記第２の方向への該第１のらせん部材の回転と関連付けられる外向き摘出荷重の印加中に、該隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項４】
前記アンカー部材の少なくとも一部分は、前記縫合部材への引張荷重の印加時に、前記組織構造の壁に対して回転するように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項５】
前記第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、実質的にらせん状の経路の中を前進させられる、請求項１に記載のシステム。
【請求項６】
前記縫合部材の前記近位端は、前記配備縫合パターンを越えて、付加的な長さの縫合糸を含有する、前記送達部材に連結される局所縫合糸長蓄積貯留部の中へ近位に延在し、該貯留部は、前記第１の方向への該送達部材の回転時に、前記アンカー部材が該縫合部材の前記遠位部分に沿って引っ張り、該付加的な長さの縫合糸の少なくとも一部分を、該局所縫合糸長蓄積貯留部から外へ延在させるように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項７】
前記局所縫合糸長蓄積貯留部は、前記第１のらせん部材の前進が、該貯留部を前記組織構造の壁に対して実質的に前進させない構成で、前記送達部材に連結される、請求項６に記載のシステム。
【請求項８】
スリーブ部材をさらに備え、該スリーブ部材は、前記送達部材が、該スリーブ部材によって画定される管腔を通り抜けさせられるように、該送達部材に可動式に連結され、該スリーブ部材は、前記局所縫合糸長蓄積貯留部に連結される、請求項７に記載のシステム。
【請求項９】
前記第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって実質的に一定であるらせん内径を画定する、請求項１に記載のシステム。
【請求項１０】
前記第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって変動するらせん内径を画定する、請求項１に記載のシステム。
【請求項１１】
前記らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間にある、請求項９に記載のシステム。
【請求項１２】
前記らせん内径は、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間にある、請求項１１に記載のシステム。
【請求項１３】
前記第１のらせん部材は、前記らせん形状に形成された細長部材から構成され、該細長部材は、外径を有する、請求項１に記載のシステム。
【請求項１４】
前記細長部材は、円形断面、楕円形断面、正方形断面、および長方形断面から成る群より選択される断面形状を有する、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１５】
前記外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍの間にある、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１６】
前記らせん形状は、いくつかのらせん巻きを備え、該いくつかのらせん巻きは、約１つから約３つの間にある組織の中へ前進可能である、請求項１３に記載のシステム。
【請求項１７】
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有する、請求項９に記載のシステム。
【請求項１８】
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有する、請求項９に記載のシステム。
【請求項１９】
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有する、請求項１０に記載のシステム。
【請求項２０】
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有する、請求項１０に記載のシステム。
【請求項２１】
前記らせんピッチは、約５ｍｍから約２０ｍｍの間にある、請求項１７に記載のシステム。
【請求項２２】
前記らせんピッチは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間にある、請求項２１に記載のシステム。
【請求項２３】
前記第１のらせん部材の前記遠位端は、尖った先端を備え、該尖った先端は、前記組織構造の壁の複数部分の中へ、および該複数部分を横断して容易に潜り込むように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項２４】
前記第１のらせん部材の前記遠位端は、アンカー連結部分を備え、前記細長部材の前記外径は、前記アンカー部材の摺動可能な連結に適応するように減少させられる、請求項１３に記載のシステム。
【請求項２５】
前記アンカー部材の外径は、前記アンカー連結部分より近位の前記細長部材の複数部分の外径と実質的に同様である、請求項２４に記載のシステム。
【請求項２６】
前記らせん形状は、らせんピッチによって画定され、該らせんピッチは、前記配備縫合パターンをもたらす、前記組織構造の壁を通した横断の標的深度に基づいて選択される、請求項１に記載のシステム。
【請求項２７】
前記横断の標的深度は、前記組織構造の壁を完全に横断して、該壁の反対側に前記アンカー部材を残すように構成される、請求項２６に記載のシステム。
【請求項２８】
前記横断の標的深度は、前記組織構造の壁を部分的にだけ横断して、該壁内の中間実質部場所に前記アンカー部材を残すように構成される、請求項２６に記載のシステム。
【請求項２９】
前記細長部材は、中実断面構造を備える、請求項１３に記載のシステム。
【請求項３０】
前記細長部材は、内径および外径を有する管状構造を備える、請求項１３に記載のシステム。
【請求項３１】
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、請求項２９に記載のシステム。
【請求項３２】
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、請求項３０に記載のシステム。
【請求項３３】
前記アンカー部材は、中実または管状構造を備える本体部分を備える、請求項３に記載のシステム。
【請求項３４】
内向き挿入載荷中に、隣接組織構造を摺動して通過するように構成される前記形状特徴は、テーパ状遠位先端を備える、請求項３３に記載のシステム。
【請求項３５】
外向き摘出荷重の印加中に前記隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される前記形状特徴は、突出部分を備え、該突出部分は、引張力が相互連結された縫合部材に印加されたときに、前記アンカー部材の他の部分の外径を越えて突出位置まで延在するように構成される、請求項３３に記載のシステム。
【請求項３６】
前記突出部分は、前記アンカー部材の一部分を備え、該アンカー部材の一部分は、前記突出位置へと変形されている、請求項３５に記載のシステム。
【請求項３７】
前記突出部分は、一片の材料を備え、該一片の材料は、前記アンカー部材に連結されて、前記突出位置を構成する、請求項３５に記載のシステム。
【請求項３８】
２つ以上の突出部分をさらに備える、請求項３５に記載のシステム。
【請求項３９】
前記突出部分は、超弾性合金を含み、該超弾性合金は、前記突出位置に形状設定され、合金の超弾性熱範囲内の弾性圧縮された形態で送達可能であるように構成される、請求項３５に記載のシステム。
【請求項４０】
前記縫合部材は、前記アンカー部材に連結される小穴に連結される、請求項１に記載のシステム。
【請求項４１】
前記小穴は、前記縫合部材が前記アンカー部材に対する引張状態で引っ張られたときに、該縫合部材への引張力が、前記アンカーを前記組織構造の壁の周囲部分に対する回転移動に促すように位置付けられる、請求項４０に記載のシステム。
【請求項４２】
アンカーは、長手軸を有し、前記小穴は、該長手軸から離間した位置に配置される、請求項４１に記載のシステム。
【請求項４３】
前記小穴は、リング部材に連結され、該リング部材は、リング開口を画定し、該リング開口を通して前記アンカーの少なくとも一部分が位置付けられる、請求項４０に記載のシステム。
【請求項４４】
前記リング部材は、接着連結、圧入連結、および仮付け溶接連結から成る群より選択される連結を使用して、前記アンカーに連結される、請求項４３に記載のシステム。
【請求項４５】
前記アンカーは、チタン、ニッケル、ステンレス鋼、コバルトクロム、およびそれらの合金から成る群より選択される金属を含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項４６】
前記アンカーは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される耐久性ポリマーを含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項４７】
前記アンカーは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される生体再吸収性ポリマーを含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項４８】
前記アンカーは、生物学的移植材料を含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項４９】
前記生物学的移植材料は、別のヒト、特定のヒト、ヒト以外の動物から成る群より選択される起源を有する、請求項４８に記載のシステム。
【請求項５０】
前記アンカーは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される生体再吸収性材料を含む、請求項１に記載のシステム。
【請求項５１】
前記局所縫合糸長蓄積貯留部は、縫合部材長さの１つ以上のループを蓄積するためのエンクロージャを備える、請求項６に記載のシステム。
【請求項５２】
前記付加的な長さの縫合糸は、約２０ミリメートルから約５００ミリメートルの間にある、請求項６に記載のシステム。
【請求項５３】
前記エンクロージャは、膜を備え、該膜は、前記縫合部材長さの１つ以上のループを部分的に封入し、前記アンカーおよびらせん部材からの引張荷重を受けたときに、該１つ以上のループが該エンクロージャから引き出されることを可能にするように構成される、請求項５１に記載のシステム。
【請求項５４】
縫合糸引張部材をさらに備え、該縫合糸引張部材は、前記縫合部材の近位端と該縫合部材の遠位端との間で該縫合部材に連結され、該縫合糸引張部材は、該縫合糸引張部材の遠位端が前記組織構造の壁の露出近位側面に対して配置され、該縫合部材が該縫合糸引張部材の近位に引張力を受けたときに、該組織構造の壁の該露出近位側面に圧縮荷重を印加するように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項５５】
前記縫合糸引張部材は、細長管状部材を備え、該細長管状部材は、自身を通る管腔を画定し、前記縫合部材は、該管腔を通り抜けさせられる、請求項５４に記載のシステム。
【請求項５６】
一時的縫合部材クランプをさらに備え、該一時的縫合部材クランプは、前記縫合部材の近位部分に連結可能であり、該縫合部材クランプより遠位の該縫合部材の一部分の上に引張力を保持するように構成され、該縫合部材クランプは、前記細長管状部材の前記管腔を通り抜けさせられる、請求項５５に記載のシステム。
【請求項５７】
前記縫合糸引張部材は、２つの動作モードを有し、第１のモードにおいて、該縫合糸引張部材は前記縫合部材に対して双方向に移動させられてもよく、第２のモードにおいて、該縫合糸引張部材は該縫合部材に対して一方向のみに移動させられてもよく、該縫合糸引張部材は、手動操作型モード切替部材を備え、該手動操作型モード切替部材は、該縫合糸引張部材を該第１のモードから該第２のモードまで制御可能に切り替えるように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項５８】
組織界面インデンター部材をさらに備え、該組織界面インデンター部材は、前記送達部材に連結され、前記第１のらせん部材に動作可能に連結され、該組織界面インデンター部材は、遠位突出形状特徴を備え、該遠位突出形状特徴は、該らせん部材の前記遠位端に隣接する前記組織構造の１つ以上の部分に接触し、該第１のらせん部材の遠位先端が該組織構造に挿入される際に、そのような部分と該第１のらせん部材の該遠位先端との間の利用可能な貫通角を変化させるように構成される、請求項１に記載のシステム。
【請求項５９】
前記遠位突出形状特徴は、前記組織構造上に界面応力を集中させるように構成されることにより、該遠位突出形状特徴が前記隣接組織構造部分と接触するよう前進させられる際に、前記第１のらせん部材の前記遠位端に隣接する該組織構造の複数部分が、該遠位突出形状特徴の周囲で局所的に緊張させられ、該隣接組織構造部分と該遠位突出形状特徴との間の接触は、該第１のらせん部材と該隣接組織構造部分の表面との間に画定される前記利用可能な貫通角を局所的に増加させる、請求項５８に記載のシステム。
【請求項６０】
前記遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、球面の一部分、直線的斜面、弓形斜面、多段斜面、および単段斜面から成る群より選択される表面構成を備える、請求項５９に記載のシステム。
【請求項６１】
前記表面構成は、前記第１のらせん部材の長手軸の周りにらせん状に巻き付けられる、請求項６０に記載のシステム。
【請求項６２】
前記遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、実質的に垂直な先頭表面を備える、請求項５９に記載のシステム。
【請求項６３】
前記遠位突出形状特徴は、長方形、正方形、半円、三角形、多角形、丸みを帯びた長方形、丸みを帯びた正方形、および多弓形形状から成るリストから選択される断面形状を備える断面外形を有する、請求項５９に記載のシステム。
【請求項６４】
前記遠位突出形状特徴と前記細長針部材の遠位先端とは、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の一部分を通して可動式に連結されるよう動作可能に連結される、請求項５８に記載のシステム。
【請求項６５】
前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記一部分を実質的に二等分する、請求項６４に記載のシステム。
【請求項６６】
前記遠位突出形状特徴と前記細長針部材の遠位先端とは、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の一部分に隣接して可動式に連結されるように動作可能に連結される、請求項５８に記載のシステム。
【請求項６７】
前記細長針部材の前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記表面構成と実質的に平行な経路を辿るように構成される、請求項６０に記載のシステム。
【請求項６８】
前記遠位突出形状特徴は、１つ以上の組織牽引特徴を備え、該１つ以上の組織牽引特徴は、該遠位突出形状特徴と、それが直接界面接触され得る前記組織構造の複数部分との間での相対運動を防止するように構成される、請求項５９に記載のシステム。
【請求項６９】
前記１つ以上の組織牽引特徴のうちの少なくとも１つは、鉤を備える、請求項６８に記載のシステム。
【請求項７０】
らせん部材誘導部材をさらに備え、該らせん部材誘導部材は、近位端および遠位端を有し、前記第１のらせん部材に連結され、該らせん部材誘導部材の該遠位端は、実質的に真っ直ぐであり、該第１のらせん部材を通して画定される長手軸と実質的に一致している長手軸を画定する、請求項１に記載のシステム。
【請求項７１】
前記らせん部材誘導部材は、前記らせん部材に連結される前記送達部材に連結される、請求項７０に記載のシステム。
【請求項７２】
前記らせん部材誘導部材は、前記らせん部材に直接連結される、請求項７０に記載のシステム。
【請求項７３】
前記らせん部材誘導部材の前記遠位端は、開口を備え、該開口は、該らせん部材誘導部材を通して画定される管腔に流体的に連結され、施術者が該開口に存在し得る流体を視覚的に検出し得る検出位置まで近位に通じる、請求項７０に記載のシステム。
【請求項７４】
前記開口は、前記らせん部材誘導部材の前記長手軸に沿って位置付けられ、該らせん部材誘導部材は、構造部分の遠位突出位置を印付けるように適合され、該構造部分の遠位突出位置は、該らせん部材の前記遠位端、前記アンカー部材の前記遠位端、および該アンカー部材の前記近位端から成る群より選択される、請求項７３に記載のシステム。
【請求項７５】
第２の開口をさらに備え、該第２の開口は、前記らせん部材誘導部材を通して画定される第２の管腔に流体的に連結され、施術者が該第２の開口に存在し得る流体を視覚的に検出し得る第２の検出位置まで近位に通じる、請求項７０に記載のシステム。
【請求項７６】
前記らせん部材誘導部材は、ＯＣＴセンサ、超音波センサ、ＲＦインピーダンスセンサ、酸素分圧センサ、および圧力センサから成る群より選択されるセンサを備える、請求項７０に記載のシステム。
【請求項７７】
近位端および遠位端を有する第２のらせん部材をさらに備え、該近位端は、前記送達部材遠位端に連結され、該遠位端は、該送達部材遠位端の遠位に延在する、請求項１に記載のシステム。
【請求項７８】
前記第２のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって実質的に一定であるらせん内径を画定する、請求項７７に記載のシステム。
【請求項７９】
前記第２のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって変動するらせん内径を画定する、請求項７７に記載のシステム。
【請求項８０】
前記第１および第２のらせん部材の前記らせん内径は、実質的に等しい、請求項７７に記載のシステム。
【請求項８１】
前記第１および第２のらせん部材の前記らせん内径は、実質的に等しくない、請求項７７に記載のシステム。
【請求項８２】
前記第１のらせん部材と第２のらせん部材とは、実質的に同軸である長手軸を画定する、請求項７７に記載のシステム。
【請求項８３】
第２のアンカー部材をさらに備え、該第２のアンカー部材は、前記第２のらせん部材の前記遠位端に取り外し可能に連結される、請求項７７に記載のシステム。
【請求項８４】
第２の縫合部材をさらに備え、該第２の縫合部材は、前記第２のらせん部材に連結される、請求項８３に記載のシステム。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、概して、組織構造アクセスおよび創傷閉鎖システムに関し、より具体的には、経心尖的手技中に心臓腔の壁等の組織構造の壁にアクセスし、閉鎖するための構成に関する。
【背景技術】
【０００２】
米国および外国の病院での低侵襲診断および介入手技の普及が増加し続けており、重要組織構造内の標的場所の中への比較的大型のデバイスの配置を伴う、ある手技に対する需要も同様である。大動脈弁置換術等の手技は、従来、極めて侵襲的である開胸外科的手技を用いて対処されてきた。最近になって、天然管腔（すなわち、大型血管への最初の外科的経皮的または経表皮的アクセス後に、そのような血管を通した）アクセスおよび送達システムを使用して、そのような手技が試行されてきた。図１を参照すると、そのようなシステムは、典型的には、例えば、概して、鼓動している心臓の４つの心臓腔のうちの３つ（例えば、僧帽弁１０および心房中隔を介した右心房２２、左心房８、および左心室２０）を通して器具類を操縦することを必要とする、順行性アプローチから、または概して、下行大動脈（４）から上行大動脈（６）へ、かつ大動脈弁（１２）に隣接して、大動脈弓に沿って器具類を操縦することを必要とする、逆行性アプローチから、心臓（２）の内側の大動脈弁（１２）場所に到達するように構成される。これらのアプローチのうちのそれぞれは、ある臨床的課題を外科チームに提示し、そのうちのいくつかは、経心尖的アプローチと呼ばれるものを使用することによって回避されてもよく、それにより外科医が、外科的開胸術を用いて、心尖（２６）の周囲の領域への経皮アクセスを生成し、その後に、左心室心尖（２４）の周囲で左心室（２０）にアクセスすることを目的としている針または他のデバイスを使用した、左心室（２０）への直接アクセスが続き、その後に、左心室への一時的アクセスポートを生成するように、１つ以上の拡張器具が続いてもよい。従来のアクセス手技の一実施形態が、図２に図示されており、針デバイス（３４）は、左心室心尖（２４）の場所の周囲で左心室（２０）へのアクセスを獲得するように、心筋壁（３０）を穿刺している。手技の診断および介入側面を支援するように、大動脈弁（１２）に向かって、かつそれを通して前進（３８）させられてもよい、ガイドワイヤ（３６）も示されている。拡張器等のこれらおよび他の器具を使用して、例えば、そのような手技中に、アクセスポートの周囲の出血および組織損傷を成功裏に軽減することができた場合に、大動脈弁を置換するために、この左心室アクセスポートが利用されてもよい。そのような手技の後に、通常は人工弁またはその一部を残して、器具類が除去され、アクセスポートが閉鎖される必要がある。患者の鼓動している心臓上の経心尖的創傷の閉鎖成功は、失血の最小限化と同様に、そのような手技にとって明白に重要性が高い。従来の経心尖的閉鎖技法は、典型的には、器具類が引き出される際に、創傷を閉鎖する巾着型効果を生成するように、小さい縫合の配置を伴い、より広い開胸術または改良型器具類なしでは、これらの技法を使用して、許容できる閉鎖を繰り返し生成することは非常に困難となり得る。言い換えれば、経心尖的介入への主要な課題のうちの１つとして、依然として経心尖的創傷閉鎖が残っている。実際に、施術者は、例えば、より柔軟なカテーテル型ツールを用いた順行性または逆行性血管アプローチを使用して行い得る接続と比較して、関連器具類との比較的直接的な機械的接続を有し得るという事実により、経心尖的アクセスは、大動脈弁置換術等の手技中に増進した安定性および制御を提供し得ると考えられる。この理由により、経心尖的アクセスおよび閉鎖の課題に成功裏に対処することが、さらに望ましい。さらに、経心尖的アクセスポート閉鎖だけでなく、胃腸または婦人科手術等で創傷またはポートが生成される、靱帯の他の外科的介入に関する他の閉鎖需要にも適用可能である、創傷またはアクセス閉鎖技術を有することが望ましいであろう。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００３】
一実施形態は、近位および遠位端を有する、送達部材と、近位および遠位端と、らせん形状とを有する、第１のらせん部材であって、近位端は、送達部材遠位端に連結され、遠位端は、送達部材遠位端の遠位に延在する、第１のらせん部材と、らせん部材遠位端に取り外し可能に連結される、アンカー部材と、アンカー部材の一部分に遠位で連結され、それの少なくとも一部分が施術者によって自由に操作されてもよい位置まで近位に延在する、縫合部材とを備え、第１の方向への送達部材の回転時に、第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、組織構造の壁の少なくとも一部分を横断して前進させられ、アンカー部材に連結されたままである配備縫合パターンで縫合部材の遠位部分に沿って引っ張り、配備縫合パターンは、実質的にらせん状であり、約１つのらせんループよりも大きく、約３つのらせんループよりも小さい組織構造の壁によって封入される、いくつかのらせんループを表すことを特徴とする、組織構造の壁を横断して外科的アクセスを提供するためのシステムを対象とする。第１の方向とは反対の第２の方向への送達部材の回転時に、第２の方向へのさらなる回転が、第１のらせん部材および送達部材の除去を引き起こす一方で、アンカー部材および縫合部材の遠位部分が、組織構造の壁の一部分を横断して位置付けられたままであるように、逆荷重が送達部材および連結された第１のらせん部材に印加されてもよく、アンカー部材を第１のらせん部材から分断させてもよい。アンカー部材は、第１の方向への第１のらせん部材の回転と関連付けられる内向き挿入荷重中に、隣接組織構造を摺動して通過するように、および第２の方向への第１のらせん部材の回転と関連付けられる外向き摘出荷重の印加中に、隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される、少なくとも１つの形状特徴を有してもよい。アンカー部材の少なくとも一部分は、縫合部材への引張負荷の印加時に、組織構造の壁に対して回転するように構成されてもよい。第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、実質的にらせん状の経路で前進させられてもよい。縫合部材の近位端は、配備縫合パターンを越えて、付加的な長さの縫合糸を含有する、送達部材に連結される局所縫合糸長蓄積貯留部の中へ近位に延在してもよく、貯留部は、第１の方向への送達部材の回転時に、アンカー部材が縫合部材の遠位部分に沿って引っ張り、付加的な長さの縫合糸の少なくとも一部分を局所縫合糸長蓄積貯留部から外まで延在させるように構成される。局所縫合糸長蓄積貯留部は、第１のらせん部材の前進が、組織構造の壁に対して貯留部を実質的に前進させない構成で、送達部材に連結されてもよい。システムはさらに、送達部材が、スリーブ部材によって画定される管腔を通り抜けさせられるように、前記送達部材に可動式に連結されるスリーブ部材をさらに備えてもよく、スリーブ部材は、局所縫合糸長蓄積貯留部に連結される。第１のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって実質的に一定であるらせん内径を画定してもよい。第１のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって変動するらせん内径を画定してもよい。らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間であってもよい。らせん内径は、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間であってもよい。第１のらせん部材は、らせん形状に形成された細長部材から成ってもよく、細長部材は、外径を有する。長い部材は、円形断面、楕円形断面、正方形断面、および長方形断面から成る群より選択される、断面形状を有してもよい。外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍの間であってもよい。らせん形状は、約１つから約３つの間である、組織の中へ前進可能である、いくつかのらせん巻きを備えてもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有してもよい。らせんピッチは、約５ｍｍから約２０ｍｍの間であってもよい。らせんピッチは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間であってもよい。第１のらせん部材遠位端は、組織構造の壁の複数部分の中へ、かつそれらを横断して容易に潜り込むように構成される、尖った先端を備えてもよい。第１のらせん部材遠位端は、アンカー連結部分を備え、細長部材の外径は、アンカー部材の摺動可能な連結に適応するように減少させられる。アンカー部材の外径は、アンカー連結部分より近位の細長部材の複数部分の外径と実質的に同様であってもよい。らせん形状は、らせんピッチによって画定されてもよく、らせんピッチは、配備縫合パターンをもたらす、組織構造の壁を通した横断の標的深度に基づいて選択される。横断の標的深度は、組織構造の壁を完全に横断して、壁の反対側にアンカー部材を残すように構成される。横断の標的深度は、組織構造の壁を部分的にだけ横断して、壁内の中間実質部場所にアンカー部材を残すように構成されてもよい。細長部材は、中実断面構造を備えてもよい。細長部材は、内径ならびに外径を有する、管状構造を備えてもよい。細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含んでもよい。細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含んでもよい。アンカー部材は、中実または管状構造を備える、本体部分を備えてもよい。内向き挿入荷重中に隣接組織構造を摺動して通過するように構成されてもよい形状特徴は、テーパ状遠位先端を備える。外向き摘出荷重の印加中に隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成されてもよい形状特徴は、引張力が相互連結された縫合部材に印加された時に、アンカー部材の他の部分の外径を越えて突出位置まで延在するように構成される突出部分を備える。突出部分は、突出位置へ変形されている、アンカー部材の一部分を備えてもよい。突出部分は、突出位置をとるようにアンカー部材に連結されている、一片の材料を備えてもよい。システムはさらに、２つ以上の突出部分を備えてもよい。突出部分は、突出位置に形状設定され、合金の超弾性熱範囲内の弾性圧縮された形態で送達可能であるように構成される、超弾性合金を含んでもよい。縫合部材は、アンカー部材に連結される小穴に連結されてもよい。小穴は、縫合部材がアンカー部材に対して引張状態で引っ張られた時に、縫合部材への引張力が、アンカーを組織構造の壁の周囲部分に対する回転移動に促すように、位置付けられてもよい。アンカーは、長手軸を有してもよく、小穴は、長手軸から離間した位置に配置される。小穴は、それを通してアンカーの少なくとも一部分が位置付けられる、リング開口を画定する、リング部材に連結されてもよい。リング部材は、接着連結、圧入連結、および仮付け溶接連結から成る群より選択される連結を使用して、アンカーに連結されてもよい。アンカーは、チタン、ニッケル、ステンレス鋼、コバルトクロム、およびそれらの合金から成る群より選択される、金属を含んでもよい。アンカーは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、耐久性ポリマーを含んでもよい。アンカーは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、生体再吸収性ポリマーを含んでもよい。アンカーは、生物学的移植材料を含んでもよい。生物学的移植材料は、別のヒト、特定のヒト、ヒト以外の動物から成る群より選択される起源を有してもよい。アンカーは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される、生体再吸収性材料を含んでもよい。局所縫合糸長蓄積貯留部は、縫合部材長さの１つ以上のループを蓄積するためのエンクロージャを備える。付加的な長さの縫合糸は、約２０ミリメートルから約５００ミリメートルの間であってもよい。エンクロージャは、縫合部材長さの１つ以上のループを部分的に封入し、アンカーおよびらせん部材からの引張荷重を受けたときに、１つ以上のループが前記エンクロージャから引き出されることを可能にするように構成される、膜を備えてもよい。システムはさらに、縫合部材の近位端と縫合部材の遠位端との間で縫合部材に連結される、縫合糸引張部材であって、縫合糸引張部材の遠位端が壁の露出近位側面に対して配置され、縫合部材が縫合糸引張部材の近位に引張力を受けた時に、組織構造の壁の露出近位側面に圧縮荷重を印加するように構成される、縫合糸引張部材を備えてもよい。縫合糸引張部材は、それを通る管腔を画定する、細長管状部材を備えてもよく、縫合部材は、管腔を通り抜けさせられる。システムはさらに、縫合部材の近位部分に連結可能であり、細長管状部材の管腔を通り抜けさせられる、縫合部材クランプより遠位の縫合部材の一部分の上で、引張力を保持するように構成される、一時的縫合部材クランプを備えてもよい。縫合糸引張部材は、縫合糸引張部材が、縫合部材に対して双方向に移動させられてもよい、第１のモード、および縫合糸引張部材が、縫合部材に対して一方向のみに移動させられてもよい、第２のモードといった、２つの動作モードを有してもよく、縫合糸引張部材は、第１のモードから第２のモードへ縫合糸引張部材を制御可能に切り替えるように構成される、手動操作型モード切替部材を備える。システムはさらに、送達部材に連結され、第１のらせん部材に動作可能に連結される、組織界面インデンター部材であって、らせん部材遠位端に隣接する組織構造の１つ以上の部分に接触し、遠位先端が組織構造に挿入される際に、そのような部分と第１のらせん部材の遠位先端との間の利用可能な貫通角を変化させるように構成される、遠位突出形状特徴を備える、組織界面インデンター部材を備えてもよい。遠位突出形状特徴は、遠位突出形状特徴が隣接組織構造部分と接触するよう前進させられる際に、第１のらせん部材遠位端に隣接する組織構造の複数部分が、遠位突出形状特徴の周囲で局所的に歪まされるように、組織構造上に界面応力を集中させるように構成されてもよく、隣接組織構造部分と遠位突出形状特徴との間の接触は、第１のらせん部材と隣接組織構造部分の表面との間で画定される利用可能な貫通角を局所的に増加させる。遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、球面の一部分、直線的斜面、弓形斜面、多段斜面、および単段斜面から成る群より選択される、表面構成を備えてもよい。表面構成は、第１のらせん部材の長手軸の周りにらせん状に巻き付けられてもよい。遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、実質的に垂直な先頭表面を備えてもよい。遠位突出形状特徴は、長方形、正方形、半円、三角形、多角形、丸みを帯びた長方形、丸みを帯びた正方形、および多弓形形状から成るリストから選択される断面形状を備える、断面外形を有してもよい。遠位突出形状特徴および細長針部材の
遠位先端は、遠位先端が遠位突出形状特徴の一部分を通して可動式に連結されるように、動作可能に連結されてもよい。遠位先端は、遠位突出形状特徴の一部分を実質的に二等分してもよい。遠位突出形状特徴および細長針部材の遠位先端は、遠位先端が前記遠位突出形状特徴の一部分に隣接して可動式に連結されるように、動作可能に連結されてもよい。細長針部材の遠位先端は、遠位突出形状特徴の表面構成と実質的に平行な経路を辿るように構成されてもよい。遠位突出形状特徴は、遠位突出形状特徴と、それが直接界面接触されてもよい組織構造の複数部分との間で、相対運動を防止するように構成される、１つ以上の組織牽引特徴を備えてもよい。１つ以上の組織牽引特徴のうちの少なくとも１つは、鉤を備えてもよい。システムはさらに、近位および遠位端を有し、第１のらせん部材に連結されている、らせん部材誘導部材を備えてもよく、らせん部材誘導部材の遠位端は、実質的に真っ直ぐであり、第１のらせん部材を通して画定される長手軸と実質的に一致している長手軸を画定する。らせん部材誘導部材は、らせん部材に連結される、送達部材に連結されてもよい。らせん部材誘導部材は、らせん部材に直接連結されてもよい。らせん部材誘導部材の遠位端は、らせん部材誘導部材を通して画定される管腔に流体的に連結され、施術者が開口に存在し得る流体を視覚的に検出してもよい、検出位置まで近位に通じる開口を備えてもよい。開口は、らせん部材遠位端、アンカー部材の遠位端、およびアンカー部材の近位端から成る群より選択される、構造部分の遠位突出位置を印付けるように適合される、らせん部材誘導部材の長手軸に沿って位置付けられてもよい。システムはさらに、らせん部材誘導部材を通して画定される第２の管腔に流体的に連結され、施術者が第２の開口に存在し得る流体を視覚的に検出してもよい、第２の検出位置まで近位に通じる第２の開口を備えてもよい。らせん部材誘導部材は、ＯＣＴセンサ、超音波センサ、ＲＦインピーダンスセンサ、酸素分圧センサ、および圧力センサから成る群より選択される、センサを備えてもよい。システムはさらに、近位および遠位端を有する、第２のらせん部材を備えてもよく、近位端は、送達部材遠位端に連結され、遠位端は、送達部材遠位端の遠位に延在する。第２のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって実質的に一定である、らせん内径を画定してもよい。第２のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって変動する、らせん内径を画定してもよい。第１および第２のらせん部材のらせん内径は、実質的に同等であってもよい。第１および第２のらせん部材のらせん内径は、実質的に同等ではなくてもよい。第１および第２のらせん部材は、実質的に同軸である長手軸を画定してもよい。システムはさらに、第２のらせん部材遠位端に可動式に連結される、第２のアンカー部材を備えてもよい。システムはさらに、第２のらせん部材に連結される第２の縫合部材を備えてもよい。
【０００４】
別の実施形態は、近位および遠位端を有する送達部材と、近位および遠位端、ならびにらせん形状を有する第１のらせん部材であって、近位端は、送達部材遠位端に連結され、遠位端は、送達部材遠位端の遠位に延在する、第１のらせん部材と、らせん部材遠位端に取り外し可能に連結されるアンカー部材と、アンカー部材の一部分に遠位で連結され、それの少なくとも一部分が施術者によって自由に操作されてもよい位置まで近位に延在する、縫合部材とを備え、縫合部材の近位端は、配備縫合パターンを越えて送達部材に連結された局所縫合糸長蓄積貯留部の中へ近位に延在し、前記貯留部は、付加的な長さの縫合糸を含有し、第１の方向への送達部材の回転時に、アンカー部材が縫合部材の遠位部分に沿って引っ張り、付加的な長さの縫合糸の少なくとも一部分を、局所縫合糸長蓄積貯留部から外へ延在させ、縫合部材の遠位部分に、アンカー部材に連結されたままである配備縫合パターンを形成させるように、構成される、組織構造の壁を横断して外科的アクセスを提供するためのシステムを対象とする。第１の方向とは反対の第２の方向への送達部材の回転時に、第２の方向へのさらなる回転が、第１のらせん部材および送達部材の除去を引き起こす一方で、アンカー部材および縫合部材の遠位部分が、組織構造の壁の一部分を横断して位置付けられたままであるように、逆荷重が送達部材および連結された第１のらせん部材に印加されてもよく、アンカー部材を第１のらせん部材から分断させる。配備縫合パターンは、実質的にらせん状であり、約１つのらせんループよりも大きく、約３つのらせんループよりも小さい組織構造の壁によって封入される、いくつかのらせんループを表すという点で特徴付けられてもよい。アンカー部材は、第１の方向への第１のらせん部材の回転と関連付けられる内向き挿入荷重中に、隣接組織構造を摺動して通過するように、および第２の方向への第１のらせん部材の回転と関連付けられる外向き摘出荷重の印加中に、隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される、少なくとも１つの形状特徴を有してもよい。アンカー部材の少なくとも一部分は、縫合部材への引張荷重の印加時に、組織構造の壁に対して回転するように構成されてもよい。第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、実質的にらせん状の経路で前進させられてもよい。局所縫合糸長蓄積貯留部は、第１のらせん部材の前進が、組織構造の壁に対して貯留部を実質的に前進させない構成で、送達部材に連結されてもよい。システムはさらに、送達部材が、スリーブ部材によって画定される管腔を通り抜けさせられるように、送達部材に可動式に連結される、スリーブ部材を備えてもよく、スリーブ部材は、局所縫合糸長蓄積貯留部に連結される。第１のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって実質的に一定である、らせん内径を画定してもよい。第１のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって変動する、らせん内径を画定してもよい。らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間であってもよい。らせん内径は、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間であってもよい。第１のらせん部材は、らせん形状に形成された細長部材から成ってもよく、細長部材は、外径を有する。細長部材は、円形断面、楕円形断面、正方形断面、および長方形断面から成る群より選択される、断面形状を有してもよい。外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍの間であってもよい。らせん形状は、約１つから約３つの間である、組織の中へ前進可能である、いくつかのらせん巻きを備えてもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有してもよい。らせんピッチは、約５ｍｍから約２０ｍｍの間であってもよい。らせんピッチは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間であってもよい。第１のらせん部材遠位端は、組織構造の壁の複数部分の中へ、かつそれらを横断して容易に潜り込むように構成される、尖った先端を備えてもよい。第１のらせん部材遠位端は、アンカー連結部分を備えてもよく、細長部材の外径は、アンカー部材の摺動可能な連結に適応するように減少させられる。アンカー部材の外径は、アンカー連結部分より近位の細長部材の複数部分の外径と実質的に同様であってもよい。らせん形状は、らせんピッチによって画定されてもよく、らせんピッチは、配備縫合パターンをもたらす、組織構造の壁を通した横断の標的深度に基づいて選択される。横断の標的深度は、組織構造の前記壁を完全に横断して、壁の反対側にアンカー部材を残すように構成されてもよい。横断の標的深度は、組織構造の壁を部分的にだけ横断して、壁内の中間実質部場所にアンカー部材を残すように構成されてもよい。細長部材は、中実断面構造を備えてもよい。細長部材は、内径ならびに外径を有する、管状構造を備えてもよい。細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される、材料を含んでもよい。細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される、材料を含んでもよい。アンカー部材は、中実または管状構造を備える、本体部分を備えてもよい。内向き挿入荷重中に隣接組織構造を摺動して通過するように構成されてもよい、形状特徴は、テーパ状遠位先端を備える。外向き摘出荷重の印加中に隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成されてもよい、形状特徴は、引張力が相互連結された縫合部材に印加された時に、アンカー部材の他の部分の外径を越えて突出位置まで延在するように構成される突出部分を備える。突出部分は、突出位置へ変形されている、アンカー部材の一部分を備えてもよい。突出部分は、突出位置をとるようにアンカー部材に連結されている、一片の材料を備えてもよい。システムはさらに、２つ以上の突出部分を備えてもよい。突出部分は、突出位置に形状設定され、合金の超弾性熱範囲内の弾性圧縮された形態で送達可能であるように構成される、超弾性合金を含んでもよい。縫合部材は、アンカー部材に連結される小穴に連結されてもよい。小穴は、縫合部材がアンカー部材に対して引張状態で引っ張られた時に、縫合部材への引張力が、アンカーを組織構造の壁の周囲部分に対する回転移動に促すように、位置付けられてもよい。アンカーは、長手軸を有してもよく、小穴は、長手軸から離間した位置に配置されてもよい。小穴は、それを通してアンカーの少なくとも一部分が位置付けられる、リング開口を画定する、リング部材に連結されてもよい。リング部材は、接着連結、圧入連結、および仮付け溶接連結から成る群より選択される連結を使用して、アンカーに連結されてもよい。アンカーは、チタン、ニッケル、ステンレス鋼、コバルトクロム、およびそれらの合金から成る群より選択される、金属を含んでもよい。アンカーは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、耐久性ポリマーを含んでもよい。アンカーは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、生体再吸収性ポリマーを含んでもよい。アンカーは、生物学的移植材料を含んでもよい。生物学的移植材料は、別のヒト、特定のヒト、ヒト以外の動物から成る群より選択される起源を有してもよい。アンカーは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される、生体再吸収性材料を含んでもよい。局所縫合糸長蓄積貯留部は、縫合部材長さの１つ以上のループを蓄積するためのエンクロージャを備えてもよい。付加的な長さの縫合糸は、約５０ミリメートルから約２００ミリメートルの間であってもよい。エンクロージャは、縫合部材長さの１つ以上のループを部分的に封入し、アンカーおよびらせん部材からの引張荷重を受けた時に、１つ以上のループがエンクロージャから引き出されることを可能にするように構成される、膜を備えてもよい。システムはさらに、縫合部材の近位端と縫合部材の遠位端との間で縫合部材に連結される、縫合糸引張部材であって、縫合糸引張部材の遠位端が壁の露出近位側面に対して配置され、縫合部材が縫合糸引張部材の近位に引張力を受けた時に、組織構造の壁の露出近位側面に圧縮荷重を印加するように構成される、縫合糸引張部材を備えてもよい。縫合糸引張部材は、それを通る管腔を画定する、細長管状部材を備えてもよく、縫合部材は、管腔を通り抜けさせられる。システムはさらに、縫合部材の近位部分に連結可能であり、細長管状部材の管腔を通り抜けさせられる、縫合部材クランプより遠位の縫合部材の一部分の上で、引張力を保持するように構成される、一時的縫合部材クランプを備えてもよい。縫合糸引張部材は、縫合糸引張部材が、縫合部材に対して双方向に移動させられてもよい、第１のモード、および縫合糸引張部材が、縫合部材に対して一方向のみに移動させられてもよい、第２のモードといった、２つの動作モードを有してもよく、縫合糸引張部材は、第１のモードから第２のモードへ縫合糸引張部材を制御可能に切り替えるように構成される、手動操作型モード切替部材を備える。システムはさらに、送達部材に連結され、第１のらせん部材に動作可能に連結される、組織界面インデンター部材であって、らせん部材遠位端に隣接する組織構造の１つ以上の部分に接触し、遠位先端が組織構造に挿入される際に、そのような部分と第１のらせん部材の遠位先端との間の利用可能な貫通角を変化させるように構成される、遠位突出形状特徴を備える、組織界面インデンター部材を備えてもよい。遠位突出形状特徴は、遠位突出形状特徴が隣接組織構造部分と接触するよう前進させられる際に、第１のらせん部材遠位端に隣接する組織構造の複数部分が、遠位突出形状特徴の周囲で局所的に歪まされるように、組織構造上に界面応力を集中させるように構成されてもよく、隣接組織構造部分と遠位突出形状特徴との間の接触は、第１のらせん部材と隣接組織構造部分の表面との間で画定される利用可能な貫通角を局所的に増加させる。遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、球面の一部分、線形斜面、弓形斜面、多段斜面、および単段斜面から成る群より選択される、表面構成を備えてもよい。表面構成は、第１のらせん部材の長手軸の周りにらせん状に巻き付けられてもよい。遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、実質的に垂直な先頭表面を備えてもよい。遠位突出形状特徴は、長方形、正方形、半円、三角形、多角形、丸みを帯びた長方形、丸みを帯びた正方形、および多弓形形状から成るリストから選択される断面形状を備える、断面外形を有してもよい。遠位突出形状特徴およびらせん部材の遠位先端は、遠位先端が遠位突出形状特徴の一部分を通して可動式に連結されるように、動作可能に連結されてもよい。遠位
先端は、遠位突出形状特徴の一部分を実質的に二等分してもよい。遠位突出形状特徴およびらせん部材の遠位先端は、遠位先端が遠位突出形状特徴の一部分に隣接して可動式に連結されるように、動作可能に連結されてもよい。らせん部材の遠位先端は、遠位突出形状特徴の表面構成と実質的に平行な経路を辿るように構成されてもよい。遠位突出形状特徴は、遠位突出形状特徴と、それが直接界面接触されてもよい組織構造の複数部分との間で、相対運動を防止するように構成される、１つ以上の組織牽引特徴を備えてもよい。１つ以上の組織牽引特徴のうちの少なくとも１つは、鉤を備えてもよい。システムはさらに、近位および遠位端を有し、第１のらせん部材に連結されている、らせん部材誘導部材をさらに備えてもよく、らせん部材誘導部材の遠位端は、実質的に真っ直ぐであり、第１のらせん部材を通して画定される長手軸と実質的に一致している長手軸を画定する。らせん部材誘導部材は、らせん部材に連結される、送達部材に連結されてもよい。らせん部材誘導部材は、前記らせん部材に直接連結されてもよい。らせん部材誘導部材の遠位端は、らせん部材誘導部材を通して画定される管腔に流体的に連結され、施術者が開口に存在し得る流体を視覚的に検出してもよい、検出位置まで近位に通じる、開口を備えてもよい。開口は、らせん部材遠位端、アンカー部材の遠位端、およびアンカー部材の近位端から成る群より選択される、構造部分の遠位突出位置を印付けるように適合される、らせん部材誘導部材の長手軸に沿って位置付けられてもよい。システムはさらに、らせん部材誘導部材を通して画定される第２の管腔に流体的に連結され、施術者が第２の開口に存在し得る流体を視覚的に検出してもよい、第２の検出位置まで近位に通じる、第２の開口を備えてもよい。らせん部材誘導部材は、ＯＣＴセンサ、超音波センサ、ＲＦインピーダンスセンサ、酸素分圧センサ、および圧力センサから成る群より選択される、センサを備えてもよい。システムはさらに、近位および遠位端を有する、第２のらせん部材を備えてもよく、近位端は、送達部材遠位端に連結され、遠位端は、送達部材遠位端の遠位に延在する。第２のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって実質的に一定である、らせん内径を画定してもよい。第２のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって変動する、らせん内径を画定してもよい。第１および第２のらせん部材のらせん内径は、実質的に同等であってもよい。第１および第２のらせん部材のらせん内径は、実質的に同等ではなくてもよい。第１および第２のらせん部材は、実質的に同軸である長手軸を画定する。システムはさらに、第２のらせん部材遠位端に取り外し可能に連結される、第２のアンカー部材を備えてもよい。システムはさらに、第２のらせん部材に連結される、第２の縫合部材を備えてもよい。
【０００５】
別の実施形態は、近位および遠位端を有する、送達部材と、近位および遠位端と、らせん形状とを有する、第１のらせん部材であって、近位端は、送達部材遠位端に連結され、遠位端は、送達部材遠位端の遠位に延在する、第１のらせん部材と、らせん部材遠位端に取り外し可能に連結される、アンカー部材と、アンカー部材の一部分に遠位で連結され、それの少なくとも一部分が施術者によって自由に操作されてもよい位置まで近位に延在する、縫合部材と、送達部材に連結され、第１のらせん部材に動作可能に連結される、組織界面インデンター部材であって、らせん部材遠位端に隣接する組織構造の１つ以上の部分に接触し、遠位先端が組織構造に挿入される際に、そのような部分と第１のらせん部材の遠位先端との間の利用可能な貫通角を変化させるように構成される、遠位突出形状特徴を備える、組織界面インデンター部材とを備え、第１の方向への送達部材の回転時に、インデンター部材は、組織構造に対して押し進められ、第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、組織構造の壁の少なくとも一部分を横断して前進させられ、アンカー部材に連結されたままである配備縫合パターンで縫合部材の遠位部分に沿って引っ張る、組織構造の壁を横断して外科的アクセスを提供するためのシステムを対象とする。第１の方向とは反対の第２の方向への送達部材の回転時に、第２の方向へのさらなる回転が、第１のらせん部材および送達部材の除去を引き起こす一方で、アンカー部材および縫合部材の遠位部分が、組織構造の壁の一部分を横断して位置付けられたままであるように、逆荷重が送達部材および連結された第１のらせん部材に印加されてもよく、アンカー部材を第１のらせん部材から分断させる。配備縫合パターンは、実質的にらせん状であり、約１つのらせんループよりも大きく、約３つのらせんループよりも小さい組織構造の壁によって封入される、いくつかのらせんループを表すという点で特徴付けられてもよい。アンカー部材は、第１の方向への第１のらせん部材の回転と関連付けられる内向き挿入荷重中に、隣接組織構造を摺動して通過するように、および第２の方向への第１のらせん部材の回転と関連付けられる外向き摘出荷重の印加中に、隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される、少なくとも１つの形状特徴を有してもよい。アンカー部材の少なくとも一部分は、縫合部材への引張負荷の印加時に、組織構造の壁に対して回転するように構成されてもよい。第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、実質的にらせん状の経路で前進させられてもよい。縫合部材の近位端は、前記配備縫合パターンを越えて、付加的な長さの縫合糸を含有する、送達部材に連結される局所縫合糸長蓄積貯留部の中へ近位に延在してもよく、貯留部は、第１の方向への送達部材の回転時に、アンカー部材が縫合部材の遠位部分に沿って引っ張り、付加的な長さの縫合糸の少なくとも一部分を、局所縫合糸長蓄積貯留部から外へ延在させるように、構成される。局所縫合糸長蓄積貯留部は、第１のらせん部材の前進が、組織構造の壁に対して貯留部を実質的に前進させない構成で、送達部材に連結されてもよい。システムはさらに、送達部材が、スリーブ部材によって画定される管腔を通り抜けさせられるように、送達部材に可動式に連結される、スリーブ部材を備えてもよく、スリーブ部材は、局所縫合糸長蓄積貯留部に連結される。第１のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって実質的に一定である、らせん内径を画定してもよい。第１のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって変動する、らせん内径を画定してもよい。らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間であってもよい。らせん内径は、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間であってもよい。第１のらせん部材は、らせん形状に形成された細長部材から成ってもよく、細長部材は、外径を有する。細長部材は、円形断面、楕円形断面、正方形断面、および長方形断面から成る群より選択される、断面形状を有してもよい。外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍの間であってもよい。らせん形状は、約１つから約３つの間である、組織の中へ前進可能である、いくつかのらせん巻きを備えてもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有してもよい。らせんピッチは、約５ｍｍから約２０ｍｍの間であってもよい。らせんピッチは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間であってもよい。第１のらせん部材遠位端は、組織構造の壁の複数部分の中へ、かつそれらを横断して容易に潜り込むように構成される、尖った先端を備えてもよい。第１のらせん部材の前記遠位端は、アンカー連結部分を備えてもよく、細長部材の外径は、アンカー部材の摺動可能な連結に適応するように減少させられる。アンカー部材の外径は、アンカー連結部分より近位の細長部材の複数部分の外径と実質的に同様であってもよい。らせん形状は、らせんピッチによって画定されてもよく、らせんピッチは、配備縫合パターンをもたらす、組織構造の壁を通した横断の標的深度に基づいて選択される。横断の標的深度は、組織構造の壁を完全に横断して、壁の反対側にアンカー部材を残すように構成されてもよい。横断の標的深度は、組織構造の壁を部分的にだけ横断して、壁内の中間実質部場所にアンカー部材を残すように構成されてもよい。細長部材は、中実断面構造を備えてもよい。細長部材は、内径ならびに外径を有する、管状構造を備えてもよい。細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される、材料を含んでもよい。細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される、材料を含んでもよい。アンカー部材は、中実または管状構造を備える、本体部分を備えてもよい。内向き挿入荷重中に隣接組織構造を摺動して通過するように構成されてもよい、形状特徴は、テーパ状遠位先端を備える。外向き摘出荷重の印加中に隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成されてもよい、形状特徴は、引張力が相互連結された縫合部材に印加されたときに、アンカー部材の他の部分の外径を越えて突出位置まで延在するように構成される突出部分を備える。突出部分は、突出位置へ変形されている、アンカー部材の一部分を備える。突出部分は、突出位置をとるようにアンカー部材に連結されている、一片の材料を備えてもよい。システムはさらに、２つ以上の突出部分を備えてもよい。突出部分は、突出位置に形状設定され、合金の超弾性熱範囲内の弾性圧縮された形態で送達可能であるように構成される、超弾性合金を含んでもよい。縫合部材は、アンカー部材に連結される小穴に連結されてもよい。小穴は、縫合部材がアンカー部材に対して引張状態で引っ張られたときに、縫合部材への引張力が、アンカーを組織構造の壁の周囲部分に対する回転移動に促すように、位置付けられてもよい。アンカーは、長手軸を有してもよく、小穴は、長手軸から離間した位置に配置される。小穴は、それを通してアンカーの少なくとも一部分が位置付けられる、リング開口を画定する、リング部材に連結されてもよい。リング部材は、接着連結、圧入連結、および仮付け溶接連結から成る群より選択される連結を使用して、アンカーに連結されてもよい。アンカーは、チタン、ニッケル、ステンレス鋼、コバルトクロム、およびそれらの合金から成る群より選択される、金属を含んでもよい。アンカーは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、耐久性ポリマーを含んでもよい。アンカーは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、生体再吸収性ポリマーを含んでもよい。アンカーは、生物学的移植材料を含んでもよい。生物学的移植材料は、別のヒト、特定のヒト、ヒト以外の動物から成る群より選択される起源を有してもよい。アンカーは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される、生体再吸収性材料を含んでもよい。局所縫合糸長蓄積貯留部は、縫合部材長さの１つ以上のループを蓄積するためのエンクロージャを備えてもよい。付加的な長さの縫合糸は、約２０ミリメートルから約５００ミリメートルの間であってもよい。エンクロージャは、縫合部材長さの１つ以上のループを部分的に封入し、アンカーおよびらせん部材からの引張荷重を受けたときに、１つ以上のループがエンクロージャから引き出されることを可能にするように構成される、膜を備えてもよい。システムはさらに、縫合部材の近位端と縫合部材の遠位端との間で縫合部材に連結される、縫合糸引張部材であって、縫合糸引張部材の遠位端が壁の露出近位側面に対して配置され、縫合部材が縫合糸引張部材の近位に引張力を受けたときに、組織構造の壁の露出近位側面に圧縮荷重を印加するように構成される、縫合糸引張部材を備えてもよい。縫合糸引張部材は、それを通る管腔を画定する、細長管状部材を備えてもよく、縫合部材は、管腔を通り抜けさせられてもよい。システムはさらに、縫合部材の近位部分に連結可能であり、細長管状部材の管腔を通り抜けさせられる、縫合部材クランプより遠位の縫合部材の一部分の上で、引張力を保持するように構成される、一時的縫合部材クランプを備えてもよい。縫合糸引張部材は、縫合糸引張部材が、縫合部材に対して双方向に移動させられてもよい、第１のモード、および縫合糸引張部材が、前記縫合部材に対して一方向のみに移動させられてもよい、第２のモードといった、２つの動作モードを有してもよく、縫合糸引張部材は、第１のモードから第２のモードへ縫合糸引張部材を制御可能に切り替えるように構成される、手動操作型モード切替部材を備える。遠位突出形状特徴は、遠位突出形状特徴が隣接組織構造部分と接触するよう前進させられる際に、第１のらせん部材遠位端に隣接する組織構造の複数部分が、遠位突出形状特徴の周囲で局所的に歪まされるように、組織構造上に界面応力を集中させるように構成されてもよく、隣接組織構造部分と遠位突出形状特徴との間の接触は、第１のらせん部材と隣接組織構造部分の表面との間で画定される利用可能な貫通角を局所的に増加させる。遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、球面の一部分、線形斜面、弓形斜面、多段斜面、および単段斜面から成る群より選択される、表面構成を備えてもよい。表面構成は、第１のらせん部材の長手軸の周りにらせん状に巻き付けられてもよい。遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、実質的に垂直な先頭表面を備えてもよい。遠位突出形状特徴は、長方形、正方形、半円、三角形、多角形、丸みを帯びた長方形、丸みを帯びた正方形、および多弓形形状から成るリストから選択される断面形
状を備える、断面外形を有してもよい。遠位突出形状特徴およびらせん部材の遠位先端は、遠位先端が遠位突出形状特徴の一部分を通して可動式に連結されるように、動作可能に連結されてもよい。遠位先端は、遠位突出形状特徴の一部分を実質的に二等分してもよい。遠位突出形状特徴およびらせん部材の遠位先端は、遠位先端が遠位突出形状特徴の一部分に隣接して可動式に連結されるように、動作可能に連結されてもよい。らせん部材の遠位先端は、遠位突出形状特徴の表面構成と実質的に平行な経路を辿るように構成されてもよい。遠位突出形状特徴は、遠位突出形状特徴と、それが直接界面接触されてもよい組織構造の複数部分との間で、相対運動を防止するように構成される、１つ以上の組織牽引特徴を備えてもよい。１つ以上の組織牽引特徴のうちの少なくとも１つは、鉤を備えてもよい。システムはさらに、近位および遠位端を有し、第１のらせん部材に連結されている、らせん部材誘導部材を備えてもよく、らせん部材誘導部材の遠位端は、実質的に真っ直ぐであり、第１のらせん部材を通して画定される長手軸と実質的に一致している長手軸を画定する。らせん部材誘導部材は、らせん部材に連結される、前記送達部材に連結される。らせん部材誘導部材は、らせん部材に直接連結されてもよい。らせん部材誘導部材の遠位端は、らせん部材誘導部材を通して画定される管腔に流体的に連結され、施術者が開口に存在し得る流体を視覚的に検出してもよい、検出位置まで近位に通じる、開口を備えてもよい。開口は、らせん部材遠位端、アンカー部材の遠位端、およびアンカー部材の近位端から成る群より選択される、構造部分の遠位突出位置を印付けるように適合される、らせん部材誘導部材の長手軸に沿って位置付けられてもよい。システムはさらに、らせん部材誘導部材を通して画定される第２の管腔に流体的に連結され、施術者が第２の開口に存在し得る流体を視覚的に検出してもよい、第２の検出位置まで近位に通じる、第２の開口を備えてもよい。らせん部材誘導部材は、ＯＣＴセンサ、超音波センサ、ＲＦインピーダンスセンサ、酸素分圧センサ、および圧力センサから成る群より選択される、センサを備えてもよい。システムはさらに、近位および遠位端を有する、第２のらせん部材をさらに備えてもよく、近位端は、送達部材遠位端に連結され、遠位端は、送達部材遠位端の遠位に延在する。第２のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって実質的に一定である、らせん内径を画定してもよい。第２のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって変動する、らせん内径を画定してもよい。第１および第２のらせん部材のらせん内径は、実質的に同等であってもよい。第１および第２のらせん部材のらせん内径は、実質的に同等ではなくてもよい。第１および第２のらせん部材は、実質的に同軸である長手軸を画定してもよい。第２のらせん部材遠位端に取り外し可能に連結される、第２のアンカー部材をさらに備えてもよい。システムはさらに、第２のらせん部材に連結される、第２の縫合部材を備えてもよい。
【０００６】
近位および遠位端を有する、送達部材と、近位および遠位端と、らせん形状とを有する、複数のらせん部材であって、各近位端は、送達部材遠位端に連結され、各遠位端は、送達部材遠位端の遠位に延在する、複数のらせん部材と、らせん部材遠位端に取り外し可能に連結される、複数のアンカー部材と、アンカー部材のうちの１つの一部分に遠位で連結され、それぞれの少なくとも一部分が施術者によって自由に操作されてもよい位置まで近位に延在する、複数の縫合部材とを備え、第１の方向への送達部材の回転時に、らせん部材および連結されるアンカー部材は、組織構造の壁の少なくとも一部分を横断して前進させられ、アンカー部材に連結されたままである配備縫合パターンで縫合部材の遠位部分に沿って引っ張る、組織構造の壁を横断して外科的アクセスを提供するためのシステムを対象とする。第１の方向とは反対の第２の方向への送達部材の回転時に、第２の方向へのさらなる回転が、らせん部材および送達部材の除去を引き起こす一方で、アンカー部材および縫合部材の遠位部分が、組織構造の壁の一部分を横断して位置付けられたままであるように、逆荷重が送達部材および連結されたらせん部材に印加されて、アンカー部材をらせん部材から分断させる。配備縫合パターンは、集合体において、約１つのらせんループよりも大きく、約３つのらせんループよりも小さい組織構造の壁によって封入される、いくつかのらせんループを表すという点で特徴付けられてもよい。配備縫合パターンは、縫合部材のうちの少なくとも１つが、組織構造の壁の中で実質的にらせん状の経路を画定し、約１つのらせんループよりも大きく、約３つのらせんループよりも小さい組織構造の壁によって封入される、いくつかのらせんループを表すという点で特徴付けられてもよい。複数のらせん部材は、２つを備えてもよく、複数のアンカー部材は、２つを備えてもよく、複数の縫合部材は、２つを備えてもよい。複数のらせん部材は、３つを備えてもよく、複数のアンカー部材は、３つを備えてもよく、複数の縫合部材は、３つを備えてもよい。アンカー部材のうちの少なくとも１つは、第１の方向への第１のらせん部材の回転と関連付けられる内向き挿入荷重中に、隣接組織構造を摺動して通過するように、および第２の方向への第１のらせん部材の回転と関連付けられる外向き摘出荷重の印加中に、隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される、少なくとも１つの形状特徴を有してもよい。アンカー部材の少なくとも一部分は、関連縫合部材への引張荷重の印加時に、組織構造の壁に対して回転するように構成されてもよい。らせん部材および連結されるアンカー部材は、複数の実質的にらせん状の経路で前進させられてもよい。縫合部材のうちの少なくとも１つの近位端は、配備縫合パターンを越えて、付加的な長さの縫合糸を含有する、送達部材に連結される局所縫合糸長蓄積貯留部の中へ近位に延在してもよく、貯留部は、第１の方向への送達部材の回転時に、縫合部材に連結されるアンカー部材が縫合部材の遠位部分に沿って引っ張り、付加的な長さの縫合糸の少なくとも一部分を、局所縫合糸長蓄積貯留部から外へ延在させるように、構成される。局所縫合糸長蓄積貯留部は、らせん部材のうちのいずれかの前進が、組織構造の壁に対して貯留部を実質的に前進させない構成で、送達部材に連結されてもよい。システムはさらに、送達部材が、スリーブ部材によって画定される管腔を通り抜けさせられるように、送達部材に可動式に連結される、スリーブ部材を備えてもよく、スリーブ部材は、局所縫合糸長蓄積貯留部に連結される。第１のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって実質的に一定である、らせん内径を画定してもよい。第１のらせん部材は、らせん部材の長さにわたって変動する、らせん内径を画定してもよい。らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間であってもよい。らせん内径は、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間であってもよい。第１のらせん部材は、らせん形状に形成された細長部材から成ってもよく、細長部材は、外径を有する。細長部材は、円形断面、楕円形断面、正方形断面、および長方形断面から成る群より選択される、断面形状を有してもよい。外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍまでの間であってもよい。らせん形状は、約１つから約３つまでの間である、組織構造の壁の中へ前進可能である、いくつかのらせん巻きを備えてもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有してもよい。らせんピッチは、約５ｍｍから約２０ｍｍの間であってもよい。らせんピッチは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間であってもよい。第１のらせん部材遠位端は、組織構造の壁の複数部分の中へ、かつそれらを横断して容易に潜り込むように構成される、尖った先端を備えてもよい。第１のらせん部材遠位端は、アンカー連結部分を備えてもよく、細長部材の外径は、アンカー部材のうちの１つの摺動可能な連結に適応するように減少させられる。アンカー部材の外径は、アンカー連結部分より近位の細長部材の複数部分の外径と実質的に同様であってもよい。らせん形状は、配備縫合パターンをもたらす、組織構造の壁を通した横断の標的深度に基づいて選択される、らせんピッチによって画定されてもよい。縫合部材のうちの少なくとも１つと関連付けられるらせん形状は、配備縫合パターンをもたらす、組織構造の壁を通した横断の標的深度に基づいて選択される、らせんピッチによって画定されてもよい。横断の標的深度のうちの少なくとも１つは、組織構造の壁を完全に横断して、壁の反対側にアンカー部材を残すように構成されてもよい。横断の標的深度のうちの少なくとも１つは、組織構造の記壁を部分的にだけ横断して、壁内の中間実質部場所にアンカー部材を残すように構成されてもよい。細長部材は、中実断面構造を備えてもよい。細長部材は、内径ならびに外径を有する、管状構造を備えてもよい。細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される、材料を含んでもよい。細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される、材料を含んでもよい。少なくとも１つのアンカー部材は、中実または管状構造を備える、本体部分を備えてもよい。内向き挿入荷重中に隣接組織構造を摺動して通過するように構成される、形状特徴は、テーパ状遠位先端を備えてもよい。外向き摘出荷重の印加中に隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される、形状特徴は、引張力が相互連結された縫合部材に印加されたときに、アンカー部材の他の部分の外径を越えて突出位置まで延在するように構成される突出部分を備えてもよい。突出部分は、突出位置へ変形されている、アンカー部材の一部分を備えてもよい。突出部分は、突出位置をとるようにアンカー部材に連結されている、一片の材料を備えてもよい。システムはさらに、２つ以上の突出部分を備えてもよい。突出部分は、突出位置に形状設定され、合金の超弾性熱範囲内の弾性圧縮された形態で送達可能であるように構成される、超弾性合金を含んでもよい。縫合部材のうちの少なくとも１つは、アンカー部材に連結される小穴に連結されてもよい。小穴は、縫合部材がアンカー部材に対して引張状態で引っ張られたときに、連結された縫合部材への引張力が、アンカーを組織構造の壁の周囲部分に対する回転移動に促すように、位置付けられてもよい。アンカーは、長手軸を有してもよく、小穴は、長手軸から離間した位置に配置されてもよい。小穴は、それを通してアンカーの少なくとも一部分が位置付けられる、リング開口を画定する、リング部材に連結されてもよい。リング部材は、接着連結、圧入連結、および仮付け溶接連結から成る群より選択される連結を使用して、アンカーに連結されてもよい。アンカーは、チタン、ニッケル、ステンレス鋼、コバルトクロム、およびそれらの合金から成る群より選択される、金属を含んでもよい。アンカーは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、耐久性ポリマーを含んでもよい。アンカーは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、生体再吸収性ポリマーを含んでもよい。アンカーは、生物学的移植材料を含んでもよい。生物学的移植材料は、別のヒト、特定のヒト、ヒト以外の動物から成る群より選択される起源を有してもよい。アンカーは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される、生体再吸収性材料を含んでもよい。局所縫合糸長蓄積貯留部は、縫合部材長さの１つ以上のループを蓄積するためのエンクロージャを備えてもよい。付加的な長さの縫合糸は、約２０ミリメートルから約５００ミリメートルの間であってもよい。エンクロージャは、縫合部材長さの１つ以上のループを部分的に封入し、アンカーおよびらせん部材からの引張荷重を受けたときに、１つ以上のループがエンクロージャから引き出されることを可能にするように構成される、膜を備えてもよい。システムはさらに、縫合部材の近位端と縫合部材の遠位端との間で縫合部材のうちの少なくとも１つに連結される、縫合糸引張部材であって、関連縫合糸引張部材の遠位端が壁の露出近位側面に対して配置され、縫合部材が縫合糸引張部材の近位に引張力を受けたときに、組織構造の壁の露出近位側面に圧縮荷重を印加するように構成される、縫合糸引張部材を備えてもよい。縫合糸引張部材は、それを通る管腔を画定する、細長管状部材を備えてもよく、縫合部材は、管腔を通り抜けさせられる。システムはさらに、縫合部材の近位部分に連結可能であり、細長管状部材の管腔を通り抜けさせられる、縫合部材クランプより遠位の縫合部材の一部分の上で、引張力を保持するように構成される、一時的縫合部材クランプを備えてもよい。縫合糸引張部材は、縫合糸引張部材が、縫合部材に対して双方向に移動させられてもよい、第１のモード、および縫合糸引張部材が、縫合部材に対して一方向のみに移動させられてもよい、第２のモードといった、２つの動作モードを有してもよく、縫合糸引張部材は、第１のモードから第２のモードへ縫合糸引張部材を制御可能に切り替えるように構成される、手動操作型モード切替部材を備える。システムはさらに、送達部材に連結され、らせん部材のうちの１つ以上に動作可能に連結される、組織界面インデンター部材であって、らせん部材遠位端のうちのそれぞれに隣接する組織構造の１つ以上の部分に接触し、遠位先端が組織構造に挿入される際に、そのような部分とらせん部材の遠位先端との間の利用可能な貫通角を変化させるように構成される、複数の遠位突出形状特徴を備える、組織界面インデンタ
ー部材を備えてもよい。遠位突出形状特徴は、遠位突出形状特徴が隣接組織構造部分と接触するよう前進させられる際に、らせん部材遠位端に隣接する組織構造の複数部分が、遠位突出形状特徴の周囲で局所的に歪まされるように、組織構造上に界面応力を集中させるように構成されてもよく、隣接組織構造部分と遠位突出形状特徴との間の接触は、らせん部材のうちのそれぞれと隣接組織構造部分の表面との間で画定される利用可能な貫通角を局所的に増加させる。遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、球面の一部分、線形斜面、弓形斜面、多段斜面、および単段斜面から成る群より選択される、表面構成を備えてもよい。表面構成は、らせん部材のうちの１つの長手軸の周りにらせん状に巻き付けられてもよい。遠位突出形状特徴のうちの１つの少なくとも１つの表面は、実質的に垂直な先頭表面を備えてもよい。遠位突出形状特徴のうちの少なくとも１つは、長方形、正方形、半円、三角形、多角形、丸みを帯びた長方形、丸みを帯びた正方形、および多弓形形状から成るリストから選択される断面形状を備える、断面外形を有してもよい。遠位突出形状特徴のうちの少なくとも１つおよび関連らせん部材の遠位先端は、遠位先端が遠位突出形状特徴の一部分を通して可動式に連結されるように、動作可能に連結されてもよい。遠位先端は、遠位突出形状特徴の一部分を実質的に二等分してもよい。遠位突出形状特徴および前記らせん部材の遠位先端は、前記遠位先端が前記遠位突出形状特徴の複数部分に隣接して可動式に連結されるように、動作可能に連結されてもよい。らせん部材の遠位先端は、遠位突出形状特徴の表面構成と実質的に平行な経路を辿るように構成されてもよい。遠位突出形状特徴は、遠位突出形状特徴と、それが直接界面接触されてもよい組織構造の複数部分との間で、相対運動を防止するように構成される、１つ以上の組織牽引特徴を備えてもよい。１つ以上の組織牽引特徴のうちの少なくとも１つは、鉤を備えてもよい。システムはさらに、近位および遠位端を有し、らせん部材のうちの１つ以上に連結されている、らせん部材誘導部材を備えてもよく、らせん部材誘導部材の遠位端は、実質的に真っ直ぐであり、らせん部材を通して画定される長手軸と実質的に一致している長手軸を画定する。らせん部材誘導部材は、１つ以上のらせん部材に連結される、送達部材に連結されてもよい。らせん部材誘導部材は、１つ以上のらせん部材に直接連結されてもよい。らせん部材誘導部材の遠位端は、らせん部材誘導部材を通して画定される管腔に流体的に連結され、施術者が開口に存在し得る流体を視覚的に検出してもよい、検出位置まで近位に通じる、開口を備えてもよい。開口は、らせん部材のうちの１つの遠位端、アンカー部材のうちの１つの遠位端、およびアンカー部材のうちの１つの近位端から成る群より選択される、構造部分の遠位突出位置を印付けるように適合される、らせん部材誘導部材の長手軸に沿って位置付けられてもよい。システムはさらに、らせん部材誘導部材を通して画定される第２の管腔に流体的に連結され、施術者が第２の開口に存在し得る流体を視覚的に検出してもよい、第２の検出位置まで近位に通じる、第２の開口を備えてもよい。らせん部材誘導部材は、ＯＣＴセンサ、超音波センサ、ＲＦインピーダンスセンサ、酸素分圧センサ、および圧力センサから成る群より選択される、センサを備えてもよい。
【０００７】
別の実施形態は、テーパ状遠位先端を有する、細長針部材と、近位および遠位端を有する、挿入部材であって、遠位端は、細長針部材に連結され、近位端は、施術者によって操作されるように構成される、挿入部材と、挿入部材に連結され、細長針部材に動作可能に連結される、組織界面インデンター部材であって、細長針部材の遠位端に隣接する組織構造の１つ以上の部分に接触し、遠位先端が組織構造に挿入される際に、そのような部分と細長針部材の遠位先端との間の利用可能な貫通角を変化させるように構成される、遠位突出形状特徴を備える、組織界面インデンター部材とを備える、組織構造の中へ針を前進させるためのシステムを対象とする。細長針部材は、実質的に真っ直ぐな形状、弓形形状、およびらせん形状から成る群より選択される、形状を備えてもよい。細長針部材は、らせん部材の長さにわたって実質的に一定である、らせん内径を画定する、第１のらせん部材を備えてもよい。細長針部材は、らせん部材の長さにわたって実質的に変動する、らせん内径を画定する、第１のらせん部材を備えてもよい。らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間であってもよい。らせん内径は、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間であってもよい。細長針部材は、らせん形状に形成された細長部材から成る、第１のらせん部材を備えてもよく、細長部材は、外径を有する。細長部材は、円形断面、楕円形断面、正方形断面、および長方形断面から成る群より選択される、断面形状を有してもよい。外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍの間であってもよい。らせん形状は、約１つから約３つの間である、組織の中へ前進可能である、いくつかのらせん巻きを備えてもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有してもよい。らせん形状は、らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有してもよい。らせんピッチは、約５ｍｍから約２０ｍｍの間であってもよい。らせんピッチは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間であってもよい。第１のらせん部材遠位端は、組織構造の複数部分の中へ、かつそれらを横断して容易に潜り込むように構成される、尖った先端を備えてもよい。細長部材は、中実断面構造を備えてもよい。細長部材は、内径ならびに外径を有する、管状構造を備えてもよい。細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される、材料を含んでもよい。細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される、材料を含んでもよい。挿入部材は、実質的に剛性の構造を備えてもよい。挿入部材は、可撓性の構造を備えてもよい。遠位突出形状特徴は、遠位突出形状特徴が隣接組織構造部分と接触するよう前進させられる際に、細長針部材の遠位端に隣接する組織構造の複数部分が、遠位突出形状特徴の周囲で局所的に歪まされるように、組織構造上に界面応力を集中させるように構成されてもよく、隣接組織構造部分と遠位突出形状特徴との間の接触は、針と隣接組織構造部分の表面との間で画定される利用可能な貫通角を局所的に増加させる。遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、球面の一部分、線形斜面、弓形斜面、多段斜面、および単段斜面から成る群より選択される、表面構成を備えてもよい。表面構成は、らせん部材の長手軸の周りにらせん状に巻き付けられてもよい。遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、実質的に垂直な先頭表面を備えてもよい。遠位突出形状特徴は、長方形、正方形、半円、三角形、多角形、丸みを帯びた長方形、丸みを帯びた正方形、および多弓形形状から成るリストから選択される断面形状を備える、断面外形を有してもよい。遠位突出形状特徴および細長針部材の遠位先端は、遠位先端が遠位突出形状特徴の一部分を通して可動式に連結されるように、動作可能に連結されてもよい。遠位先端は、遠位突出形状特徴の前記一部分を実質的に二等分してもよい。遠位突出形状特徴および細長針部材の遠位先端は、遠位先端が遠位突出形状特徴の一部分に隣接して可動式に連結されるように、動作可能に連結されてもよい。細長針部材の遠位先端は、遠位突出形状特徴の表面構成と実質的に平行な経路を辿るように構成されてもよい。遠位突出形状特徴は、遠位突出形状特徴と、それが直接界面接触されてもよい組織構造の複数部分との間で、相対運動を防止するように構成される、１つ以上の組織牽引特徴を備えてもよい。１つ以上の組織牽引特徴のうちの少なくとも１つは、鉤を備えてもよい。
【０００８】
別の実施形態は、織構造の中へ引張部材基部を通り抜けさせられてもよい、縫合部材に連結されたときに、組織構造の一部分に係合するように構成される組織界面を有する、引張部材基部と、縫合糸が、少なくとも部分的に締め付け部材によって画定される空間を通して前後に引張力を加えられてもよい、第１のモードから、縫合糸が、縫合糸締め付け部材に対して１つの方向のみに引張力を加えられてもよい、第２のモードへ、切り替えられるように構成される、縫合糸締め付け部材と、縫合糸締め付け部材に可動式に連結され、第１のモードから第２のモードへ縫合糸締め付け部材を切り替えるように動作可能であるように構成される、モード切替部材とを備える、組織構造の一部分を横断する縫合部材に引張力を加えるためのシステムを対象とする。縫合糸締め付け部材は、引張部材基部に可動式に連結されてもよい。縫合糸締め付け部材は、引張部材基部に可動式に連結されてもよい。縫合糸締め付け部材は、締め付け部材および引張部材の両方に連結される縫合部材によって、引張部材基部に連結されてもよい。縫合糸締め付け部材は、近位端と、遠位端とを備えてもよく、近位端は、引張部材基部に回転可能に連結される。遠位端は、近位端と引張部材基部との間の連結時にヒンジ点の周囲で揺動するように構成されてもよい。遠位端は、引張部材基部に対する開放位置から揺れ動かされてもよく、縫合糸の長さは、閉鎖位置まで、締め付け部材の遠位端と引張部材基部との間で画定される開口部を通過させられてもよく、縫合糸の長さは、締め付け部材の遠位端と引張部材基部との間で挟んで固定される。締め付け部材および引張部材基部は、開放位置に締め付け部材の遠位端を位置付けることによって、第１のモードに、および閉鎖位置に締め付け部材の遠位端を位置付けることによって、第２のモードに構成可能であってもよい。システムはさらに、締め付け部材と引張部材基部との間で相互連結され、締め付け部材の遠位端を閉鎖位置に付勢するように構成される、バネ部材を備えてもよい。引張部材基部は、縫合部材の手動荷重で比較的容易に克服され得る、いずれか一方の方向に引っ張られる際に、摩擦荷重が縫合部材に付与されるように、それを通過する縫合部材長さのための一連の開口を備えてもよい。システムはさらに、約１つのループから約２つのループまでの間の、いくつかの完全ループを備えるパターンで、一連の開口を通り抜けさせられる、縫合部材長さを備えてもよい。引張モード切替部材は、近位および遠位端を有する、細長ロッドを備えてもよく、細長ロッドの遠位端は、細長ロッドの遠位端がクランプ部材から制御可能に分断されるまで、クランプ部材の遠位端が引張部材基部に対する開放位置で担持される方式で、クランプ部材に取り外し可能に連結され、それにより、クランプ部材の遠位端が、引張部材基部に対する閉鎖位置をとることを可能にする。ロッド遠位端は、締め付け部材に形成されたネジ山付き開口と回転可能に噛合するように構成される、ネジ山付き界面を備えてもよい。細長ロッドの近位端は、細長ロッドの回転を促進して、細長ロッドおよび締め付け部材の分断を誘発するように、手動ねじり界面を備えてもよい。縫合糸締め付け部材は、開放位置で、縫合部材が両方の方向へ間隙を通して自由に移動させられてもよく、間隙が閉鎖される閉鎖位置で、縫合部材が閉鎖された間隙によって締め付け部材に対して挟んで固定されるように、縫合糸が通過させられてもよい、制御可能に閉鎖可能な間隙を画定してもよい。締め付け部材は、閉鎖位置をとるように付勢されてもよいが、モード切替部材によって開放位置で担持されてもよい。モード切替部材は、近位および遠位端を有する、細長ロッドを備えてもよく、細長ロッドの遠位端は、締め付け部材の間隙が開放位置で維持される構成で、締め付け部材に取り外し可能に連結され、締め付け部材からの細長ロッドの遠位端の制御された分断は、締め付け部材の間隙が前記閉鎖位置をとることを可能にする。締め付け部材の少なくとも一部分は、引張部材基部に直接連結されてもよい。システムはさらに、縫合部材が通り抜けさせられ、施術者によって到達可能な近位位置から引張力を加えられてもよい、それを通る管腔を画定する、細長管状部材であって、引張部材基部と近位位置との間に間置され、近位位置において引張力で縫合部材を、圧縮で細長管状部材を荷重することによって、組織構造と近位位置との間で引張部材基部の圧縮を可能にするように構成される、細長管状部材を備えてもよい。システムはさらに、近位位置に隣接する縫合部材の近位部分に連結可能であり、細長管状部材の管腔を通り抜けさせられる、縫合部材クランプより遠位の縫合部材の一部分の上で引張力を保持するように構成される、一時的縫合部材クランプをさらに備えてもよい。一時的縫合部材クランプは、解放可能な機械的ピンチクランプを備えてもよい。一時的縫合部材クランプは、筐体に回転可能に連結されるリールを備えてもよく、筐体は、施術者によって手動で担持されるように構成される。リールおよび筐体は、第１のモードでは、リールが、筐体に対して双方向に自由に回転してもよく、第２のモードでは、リールが、筐体に対して一方向のみに回転させられてもよいように、２つの選択可能なモードで回転可能に連結されてもよい。システムはさらに、第１および第２のモードの間で、リールおよび筐体の回転連結モードを前後に切り替えるように、施術者によって手動で操作されてもよい、モード選択部材を備えてもよい。システムはさらに、少なくとも引張部材基部の組織界面を実質的に封入し、引張部材基部および組織構造の隣接部分の生体統合を促すように構成される、織物綿撒糸ソックを備えてもよい。織物綿撒糸ソックは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、耐久性ポリマーを含んでもよい。織物綿撒糸ソックは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、生体再吸収性ポリマーを含んでもよい。織物綿撒糸ソックは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される、生体再吸収性材料を含んでもよい。
本明細書は、例えば、以下の項目も提供する。
（項目１）
組織構造の壁を横断して外科的アクセスを提供するためのシステムであって、
該システムは、
ａ．近位端および遠位端を有する送達部材と、
ｂ．近位端および遠位端ならびにらせん形状を有する第１のらせん部材であって、該近位端は、該送達部材遠位端に連結され、該遠位端は、該送達部材遠位端の遠位に延在する、第１のらせん部材と、
ｃ．該らせん部材遠位端に取り外し可能に連結されるアンカー部材と、
ｄ．該アンカー部材の一部分に遠位で連結される縫合部材であって、該縫合部材は、該縫合部材の少なくとも一部分が施術者によって自由に操作され得る位置まで近位に延在する、縫合部材と
を備え、第１の方向への該送達部材の回転時に、該第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、該組織構造の壁の少なくとも一部分を横断して前進させられるとともに、該アンカー部材に連結されたままの配備縫合パターンで該縫合部材の遠位部分に沿って引っ張り、該配備縫合パターンは、それが実質的にらせん状であり、いくつかのらせんループを表すことを特徴とし、該いくつかのらせんループは、約１つのらせんループよりも大きく、約３つのらせんループよりも小さい該組織構造の壁によって封入されている、システム。
（項目２）
前記第１の方向とは反対の第２の方向への前記送達部材の回転時に、該第２の方向へのさらなる回転が、前記第１のらせん部材および送達部材の除去を引き起こす一方で、前記アンカー部材および縫合部材の遠位部分が、前記組織構造の壁の前記一部分を横断して位置付けられたままであるように、逆荷重が該送達部材および連結された第１のらせん部材に印加されて、該アンカー部材を該第１のらせん部材から分断させる、項目１に記載のシステム。
（項目３）
前記アンカー部材は、少なくとも１つの形状特徴を有し、該少なくとも１つの形状特徴は、前記第１の方向への前記第１のらせん部材の回転と関連付けられる内向き挿入載荷中に、隣接組織構造を摺動して通過するように構成され、前記第２の方向への該第１のらせん部材の回転と関連付けられる外向き摘出荷重の印加中に、該隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される、項目１に記載のシステム。
（項目４）
前記アンカー部材の少なくとも一部分は、前記縫合部材への引張荷重の印加時に、前記組織構造の壁に対して回転するように構成される、項目１に記載のシステム。
（項目５）
前記第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、実質的にらせん状の経路の中を前進させられる、項目１に記載のシステム。
（項目６）
前記縫合部材の前記近位端は、前記配備縫合パターンを越えて、付加的な長さの縫合糸を含有する、前記送達部材に連結される局所縫合糸長蓄積貯留部の中へ近位に延在し、該貯留部は、前記第１の方向への該送達部材の回転時に、前記アンカー部材が該縫合部材の前記遠位部分に沿って引っ張り、該付加的な長さの縫合糸の少なくとも一部分を、該局所縫合糸長蓄積貯留部から外へ延在させるように構成される、項目１に記載のシステム。
（項目７）
前記局所縫合糸長蓄積貯留部は、前記第１のらせん部材の前進が、該貯留部を前記組織構造の壁に対して実質的に前進させない構成で、前記送達部材に連結される、項目６に記載のシステム。
（項目８）
前記送達部材が、スリーブ部材によって画定される管腔を通り抜けさせられるように、該送達部材に可動式に連結されるスリーブ部材をさらに備え、該スリーブ部材は、前記局所縫合糸長蓄積貯留部に連結される、項目７に記載のシステム。
（項目９）
前記第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって実質的に一定であるらせん内径を画定する、項目１に記載のシステム。
（項目１０）
前記第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって変動するらせん内径を画定する、項目１に記載のシステム。
（項目１１）
前記らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間にある、項目９に記載のシステム。
（項目１２）
前記らせん内径は、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間にある、項目１１に記載のシステム。
（項目１３）
前記第１のらせん部材は、前記らせん形状に形成された細長部材から構成され、該細長部材は、外径を有する、項目１に記載のシステム。
（項目１４）
前記細長部材は、円形断面、楕円形断面、正方形断面、および長方形断面から成る群より選択される断面形状を有する、項目１３に記載のシステム。
（項目１５）
前記外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍの間にある、項目１３に記載のシステム。
（項目１６）
前記らせん形状は、いくつかのらせん巻きを備え、該いくつかのらせん巻きは、約１つから約３つの間にある組織の中へ前進可能である、項目１３に記載のシステム。
（項目１７）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有する、項目９に記載のシステム。
（項目１８）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有する、項目９に記載のシステム。
（項目１９）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って、実質的に一定のらせんピッチを有する、項目１０に記載のシステム。
（項目２０）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って、実質的に可変のらせんピッチを有する、項目１０に記載のシステム。
（項目２１）
前記らせんピッチは、約５ｍｍから約２０ｍｍの間にある、項目１７に記載のシステム。
（項目２２）
前記らせんピッチは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間にある、項目２１に記載のシステム。
（項目２３）
前記第１のらせん部材の前記遠位端は、尖った先端を備え、該尖った先端は、前記組織構造の壁の複数部分の中へ、およびそれらを横断して容易に潜り込むように構成される、項目１に記載のシステム。
（項目２４）
前記第１のらせん部材の前記遠位端は、アンカー連結部分を備え、前記細長部材の前記外径は、前記アンカー部材の摺動可能な連結に適応するように減少させられる、項目１３に記載のシステム。
（項目２５）
前記アンカー部材の外径は、前記アンカー連結部分より近位の前記細長部材の複数部分の外径と実質的に同様である、項目２４に記載のシステム。
（項目２６）
前記らせん形状は、らせんピッチによって画定され、該らせんピッチは、前記配備縫合パターンをもたらす、前記組織構造の壁を通した横断の標的深度に基づいて選択される、項目１に記載のシステム。
（項目２７）
前記横断の標的深度は、前記組織構造の壁を完全に横断して、該壁の反対側に前記アンカー部材を残すように構成される、項目２６に記載のシステム。
（項目２８）
前記横断の標的深度は、前記組織構造の壁を部分的にだけ横断して、該壁内の中間実質部場所に前記アンカー部材を残すように構成される、項目２６に記載のシステム。
（項目２９）
前記細長部材は、中実断面構造を備える、項目１３に記載のシステム。
（項目３０）
前記細長部材は、内径および外径を有する管状構造を備える、項目１３に記載のシステム。
（項目３１）
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、項目２９に記載のシステム。
（項目３２）
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、項目３０に記載のシステム。
（項目３３）
前記アンカー部材は、中実または管状構造を備える本体部分を備える、項目３に記載のシステム。
（項目３４）
内向き挿入載荷中に、隣接組織構造を摺動して通過するように構成される前記形状特徴は、テーパ状遠位先端を備える、項目３３に記載のシステム。
（項目３５）
外向き摘出荷重の印加中に前記隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される前記形状特徴は、突出部分を備え、該突出部分は、引張力が相互連結された縫合部材に印加されたときに、前記アンカー部材の他の部分の外径を越えて突出位置まで延在するように構成される、項目３３に記載のシステム。
（項目３６）
前記突出部分は、前記アンカー部材の一部分を備え、該アンカー部材の一部分は、前記突出位置へと変形されている、項目３５に記載のシステム。
（項目３７）
前記突出部分は、一片の材料を備え、該一片の材料は、前記アンカー部材に連結されて、前記突出位置を構成する、項目３５に記載のシステム。
（項目３８）
２つ以上の突出部分をさらに備える、項目３５に記載のシステム。
（項目３９）
前記突出部分は、超弾性合金を含み、該超弾性合金は、前記突出位置に形状設定され、合金の超弾性熱範囲内の弾性圧縮された形態で送達可能であるように構成される、項目３５に記載のシステム。
（項目４０）
前記縫合部材は、前記アンカー部材に連結される小穴に連結される、項目１に記載のシステム。
（項目４１）
前記小穴は、前記縫合部材が前記アンカー部材に対する引張状態で引っ張られたときに、該縫合部材への引張力が、前記アンカーを前記組織構造の壁の周囲部分に対する回転移動に促すように位置付けられる、項目４０に記載のシステム。
（項目４２）
アンカーは、長手軸を有し、前記小穴は、該長手軸から離間した位置に配置される、項目４１に記載のシステム。
（項目４３）
前記小穴は、リング部材に連結され、該リング部材は、リング開口を画定し、該リング開口を通して前記アンカーの少なくとも一部分が位置付けられる、項目４０に記載のシステム。
（項目４４）
前記リング部材は、接着連結、圧入連結、および仮付け溶接連結から成る群より選択される連結を使用して、前記アンカーに連結される、項目４３に記載のシステム。
（項目４５）
前記アンカーは、チタン、ニッケル、ステンレス鋼、コバルトクロム、およびそれらの合金から成る群より選択される金属を含む、項目１に記載のシステム。
（項目４６）
前記アンカーは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される耐久性ポリマーを含む、項目１に記載のシステム。
（項目４７）
前記アンカーは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される生体再吸収性ポリマーを含む、項目１に記載のシステム。
（項目４８）
前記アンカーは、生物学的移植材料を含む、項目１に記載のシステム。
（項目４９）
前記生物学的移植材料は、別のヒト、特定のヒト、ヒト以外の動物から成る群より選択される起源を有する、項目４８に記載のシステム。
（項目５０）
前記アンカーは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される生体再吸収性材料を含む、項目１に記載のシステム。
（項目５１）
前記局所縫合糸長蓄積貯留部は、縫合部材長さの１つ以上のループを蓄積するためのエンクロージャを備える、項目６に記載のシステム。
（項目５２）
前記付加的な長さの縫合糸は、約２０ミリメートルから約５００ミリメートルの間にある、項目６に記載のシステム。
（項目５３）
前記エンクロージャは、膜を備え、該膜は、前記縫合部材長さの１つ以上のループを部分的に封入し、前記アンカーおよびらせん部材からの引張荷重を受けたときに、該１つ以上のループが該エンクロージャから引き出されることを可能にするように構成される、項目５１に記載のシステム。
（項目５４）
縫合糸引張部材をさらに備え、該縫合糸引張部材は、前記縫合部材の近位端と該縫合部材の遠位端との間で該縫合部材に連結され、該縫合糸引張部材の遠位端が前記組織構造の壁の露出近位側面に対して配置され、該縫合部材が該縫合糸引張部材の近位に引張力を受けたときに、該組織構造の壁の該露出近位側面に圧縮荷重を印加するように構成される、項目１に記載のシステム。
（項目５５）
前記縫合糸引張部材は、細長管状部材を備え、該細長管状部材は、自身を通る管腔を画定し、前記縫合部材は、該管腔を通り抜けさせられる、項目５４に記載のシステム。
（項目５６）
一時的縫合部材クランプをさらに備え、該一時的縫合部材クランプは、前記縫合部材の近位部分に連結可能であり、縫合部材クランプより遠位の該縫合部材の一部分の上に引張力を保持するように構成され、該縫合部材クランプは、前記細長管状部材の前記管腔を通り抜けさせられる、項目５５に記載のシステム。
（項目５７）
前記縫合糸引張部材は、２つの動作モードを有し、第１のモードにおいて、該縫合糸引張部材は前記縫合部材に対して双方向に移動させられてもよく、第２のモードにおいて、該縫合糸引張部材は該縫合部材に対して一方向のみに移動させられてもよく、該縫合糸引張部材は、手動操作型モード切替部材を備え、該手動操作型モード切替部材は、該縫合糸引張部材を該第１のモードから該第２のモードまで制御可能に切り替えるように構成される、項目１に記載のシステム。
（項目５８）
組織界面インデンター部材をさらに備え、該組織界面インデンター部材は、前記送達部材に連結され、前記第１のらせん部材に動作可能に連結され、該組織界面インデンター部材は、遠位突出形状特徴を備え、該遠位突出形状特徴は、該らせん部材の前記遠位端に隣接する前記組織構造の１つ以上の部分に接触し、該第１のらせん部材の遠位先端が該組織構造に挿入される際に、そのような部分と該第１のらせん部材の該遠位先端との間の利用可能な貫通角を変化させるように構成される、項目１に記載のシステム。
（項目５９）
前記遠位突出形状特徴は、前記組織構造上に界面応力を集中させるように構成されることにより、該遠位突出形状特徴が前記隣接組織構造部分と接触するよう前進させられる際に、前記第１のらせん部材の前記遠位端に隣接する該組織構造の複数部分が、該遠位突出形状特徴の周囲で局所的に緊張させられ、該隣接組織構造部分と該遠位突出形状特徴との間の接触は、該第１のらせん部材と該隣接組織構造部分の表面との間に画定される前記利用可能な貫通角を局所的に増加させる、項目５８に記載のシステム。
（項目６０）
前記遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、球面の一部分、直線的斜面、弓形斜面、多段斜面、および単段斜面から成る群より選択される表面構成を備える、項目５９に記載のシステム。
（項目６１）
前記表面構成は、前記第１のらせん部材の長手軸の周りにらせん状に巻き付けられる、項目６０に記載のシステム。
（項目６２）
前記遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、実質的に垂直な先頭表面を備える、項目５９に記載のシステム。
（項目６３）
前記遠位突出形状特徴は、長方形、正方形、半円、三角形、多角形、丸みを帯びた長方形、丸みを帯びた正方形、および多弓形形状から成るリストから選択される断面形状を備える断面外形を有する、項目５９に記載のシステム。
（項目６４）
前記遠位突出形状特徴と前記細長針部材の遠位先端とは、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の一部分を通して可動式に連結されるよう動作可能に連結される、項目５８に記載のシステム。
（項目６５）
前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記一部分を実質的に二等分する、項目６４に記載のシステム。
（項目６６）
前記遠位突出形状特徴と前記細長針部材の遠位先端とは、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の一部分に隣接して可動式に連結されるように動作可能に連結される、項目５８に記載のシステム。
（項目６７）
前記細長針部材の前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記表面構成と実質的に平行な経路を辿るように構成される、項目６０に記載のシステム。
（項目６８）
前記遠位突出形状特徴は、１つ以上の組織牽引特徴を備え、該１つ以上の組織牽引特徴は、該遠位突出形状特徴と、それが直接界面接触され得る前記組織構造の複数部分との間での相対運動を防止するように構成される、項目５９に記載のシステム。
（項目６９）
前記１つ以上の組織牽引特徴のうちの少なくとも１つは、鉤を備える、項目６８に記載のシステム。
（項目７０）
らせん部材誘導部材をさらに備え、該らせん部材誘導部材は、近位端および遠位端を有し、前記第１のらせん部材に連結され、該らせん部材誘導部材の該遠位端は、実質的に真っ直ぐであり、該第１のらせん部材を通して画定される長手軸と実質的に一致している長手軸を画定する、項目１に記載のシステム。
（項目７１）
前記らせん部材誘導部材は、前記らせん部材に連結される前記送達部材に連結される、項目７０に記載のシステム。
（項目７２）
前記らせん部材誘導部材は、前記らせん部材に直接連結される、項目７０に記載のシステム。
（項目７３）
前記らせん部材誘導部材の前記遠位端は、開口を備え、該開口は、該らせん部材誘導部材を通して画定される管腔に流体的に連結され、施術者が該開口に存在し得る流体を視覚的に検出し得る検出位置まで近位に通じる、項目７０に記載のシステム。
（項目７４）
前記開口は、前記らせん部材誘導部材の前記長手軸に沿って位置付けられ、該らせん部材誘導部材は、構造部分の遠位突出位置を印付けるように適合され、該構造部分の遠位突出位置は、該らせん部材の前記遠位端、前記アンカー部材の前記遠位端、および該アンカー部材の前記近位端から成る群より選択される、項目７３に記載のシステム。
（項目７５）
第２の開口をさらに備え、該第２の開口は、前記らせん部材誘導部材を通して画定される第２の管腔に流体的に連結され、施術者が該第２の開口に存在し得る流体を視覚的に検出し得る検出位置まで近位に通じる、項目７０に記載のシステム。
（項目７６）
前記らせん部材誘導部材は、ＯＣＴセンサ、超音波センサ、ＲＦインピーダンスセンサ、酸素分圧センサ、および圧力センサから成る群より選択されるセンサを備える、項目７０に記載のシステム。
（項目７７）
近位端および遠位端を有する第２のらせん部材をさらに備え、該近位端は、前記送達部材遠位端に連結され、該遠位端は、該送達部材遠位端の遠位に延在する、項目１に記載のシステム。
（項目７８）
前記第２のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって実質的に一定であるらせん内径を画定する、項目７７に記載のシステム。
（項目７９）
前記第２のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって変動するらせん内径を画定する、項目７７に記載のシステム。
（項目８０）
前記第１および第２のらせん部材の前記らせん内径は、実質的に等しい、項目７７に記載のシステム。
（項目８１）
前記第１および第２のらせん部材の前記らせん内径は、実質的に等しくない、項目７７に記載のシステム。
（項目８２）
前記第１のらせん部材と第２のらせん部材とは、実質的に同軸である長手軸を画定する、項目７７に記載のシステム。
（項目８３）
第２のアンカー部材をさらに備え、該第２のアンカー部材は、前記第２のらせん部材の前記遠位端に取り外し可能に連結される、項目７７に記載のシステム。
（項目８４）
第２の縫合部材をさらに備え、該第２の縫合部材は、前記第２のらせん部材に連結される、項目８３に記載のシステム。
（項目８５）
組織構造の壁を横断して外科的アクセスを提供するためのシステムであって、
該システムは、
ａ．近位端および遠位端を有する送達部材と、
ｂ．近位端および遠位端ならびにらせん形状を有する第１のらせん部材であって、該近位端は、該送達部材遠位端に連結され、該遠位端は、該送達部材遠位端の遠位に延在する、第１のらせん部材と、
ｃ．該らせん部材遠位端に取り外し可能に連結されるアンカー部材と、
ｄ．該アンカー部材の一部分に遠位で連結される縫合部材であって、該縫合部材は、該縫合部材の少なくとも一部分が施術者によって自由に操作され得る位置まで近位に延在する、縫合部材と、
を備え、該縫合部材の該近位端は、配備縫合パターンを越えて該送達部材に連結された局所縫合糸長蓄積貯留部の中へ近位に延在し、該貯留部は、付加的な長さの縫合糸を含有し、第１の方向への該送達部材の回転時に、該アンカー部材が該縫合部材の遠位部分に沿って引っ張り、該付加的な長さの縫合糸の少なくとも一部分を該局所縫合糸長蓄積貯留部から外へ延在させ、該縫合部材の遠位部分に、該アンカー部材に連結されたままの配備縫合パターンを形成させるように構成される、システム。
（項目８６）
前記第１の方向とは反対の第２の方向への前記送達部材の回転時に、該第２の方向へのさらなる回転が、前記第１のらせん部材および送達部材の除去を引き起こす一方で、前記アンカー部材および縫合部材の遠位部分が、前記組織構造の壁の前記一部分を横断して位置付けられたままであるように、逆荷重が該送達部材および連結された第１のらせん部材に印加されて、該アンカー部材を該第１のらせん部材から分断させる、項目８５に記載のシステム。
（項目８７）
前記配備縫合パターンは、該配備縫合パターンが、実質的にらせん状であり、前記組織構造の壁によって封入されるいくつかのらせんループを表すことを特徴とし、該組織構造の壁は、約１つのらせんループよりも大きく、約３つのらせんループよりも小さい、項目８５に記載のシステム。
（項目８８）
前記アンカー部材は、少なくとも１つの形状特徴を有し、該少なくとも１つの形状特徴は、前記第１の方向への前記第１のらせん部材の回転と関連付けられる内向き挿入載荷中に、隣接組織構造を摺動して通過するように構成され、前記第２の方向への該第１のらせん部材の回転と関連付けられる外向き摘出荷重の印加中に、該隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される、項目８５に記載のシステム。
（項目８９）
前記アンカー部材の少なくとも一部分は、前記縫合部材への引張荷重の印加時に、前記組織構造の壁に対して回転するように構成される、項目８５に記載のシステム。
（項目９０）
前記第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、実質的にらせん状の経路の中を前進させられる、項目８５に記載のシステム。
（項目９１）
前記局所縫合糸長蓄積貯留部は、前記第１のらせん部材の前進が前記組織構造の壁に対して該貯留部を実質的に前進させない構成で、前記送達部材に連結される、項目８５に記載のシステム。
（項目９２）
スリーブ部材をさらに備え、該スリーブ部材は、前記送達部材が該スリーブ部材によって画定される管腔を通り抜けさせられるように、該送達部材に可動式に連結され、該スリーブ部材は、前記局所縫合糸長蓄積貯留部に連結される、項目９１に記載のシステム。
（項目９３）
前記第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって実質的に一定であるらせん内径を画定する、項目８５に記載のシステム。
（項目９４）
前記第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって変動するらせん内径を画定する、項目８５に記載のシステム。
（項目９５）
前記らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間にある、項目９３に記載のシステム。
（項目９６）
前記らせん内径は、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間にある、項目９５に記載のシステム。
（項目９７）
前記第１のらせん部材は、らせん形状に形成された細長部材から構成され、前記細長部材は、外径を有する、項目８５に記載のシステム。
（項目９８）
前記細長部材は、円形断面、楕円形断面、正方形断面、および長方形断面から成る群より選択される断面形状を有する、項目９７に記載のシステム。
（項目９９）
前記外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍの間にある、項目９７に記載のシステム。
（項目１００）
前記らせん形状は、組織の中へ前進可能であるいくつかのらせん巻きを備え、該いくつかのらせん巻きは、約１つから約３つの間にある、項目９７に記載のシステム。
（項目１０１）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って実質的に一定のらせんピッチを有する、項目９３に記載のシステム。
（項目１０２）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って実質的に可変のらせんピッチを有する、項目９３に記載のシステム。
（項目１０３）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って実質的に一定のらせんピッチを有する、項目９４に記載のシステム。
（項目１０４）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って実質的に可変のらせんピッチを有する、項目９４に記載のシステム。
（項目１０５）
前記らせんピッチは、約５ｍｍから約２０ｍｍの間にある、項目１０１に記載のシステム。
（項目１０６）
前記らせんピッチは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間にある、項目１０５に記載のシステム。
（項目１０７）
前記第１のらせん部材の前記遠位端は、尖った先端を備え、該尖った先端は、前記組織構造の壁の複数部分の中へ、およびそれらを横断して容易に潜り込むように構成される、項目８５に記載のシステム。
（項目１０８）
前記第１のらせん部材の前記遠位端は、アンカー連結部分を備え、前記細長部材の前記外径は、前記アンカー部材の摺動可能な連結に適応するように減少させられる、項目９７に記載のシステム。
（項目１０９）
アンカー部材の外径は、前記アンカー連結部分より近位の前記細長部材の複数部分の外径と実質的に同様である、項目１０８に記載のシステム。
（項目１１０）
前記らせん形状は、らせんピッチによって画定され、該らせんピッチは、前記配備縫合パターンをもたらす、前記組織構造の壁を通る横断の標的深度に基づいて選択される、項目８７に記載のシステム。
（項目１１１）
前記横断の標的深度は、前記組織構造の壁を完全に横断して、該壁の反対側に前記アンカー部材を残すように構成される、項目１１０に記載のシステム。
（項目１１２）
前記横断の標的深度は、前記組織構造の壁を部分的にだけ横断して、該壁内の中間実質部場所に前記アンカー部材を残すように構成される、項目１１０に記載のシステム。
（項目１１３）
前記細長部材は、中実断面構造を備える、項目９７に記載のシステム。
（項目１１４）
前記細長部材は、内径および外径を有する管状構造を備える、項目９７に記載のシステム。
（項目１１５）
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、項目１１３に記載のシステム。
（項目１１６）
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、項目１１４に記載のシステム。
（項目１１７）
前記アンカー部材は、中実または管状構造を備える本体部分を備える、項目８８に記載のシステム。
（項目１１８）
内向き挿入載荷中に隣接組織構造を摺動して通過するように構成される前記形状特徴は、テーパ状遠位先端を備える、項目１１７に記載のシステム。
（項目１１９）
外向き摘出荷重の印加中に前記隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される前記形状特徴は、突出部分を備え、該突出部分は、引張力が相互連結された縫合部材に印加されたときに、前記アンカー部材の他の部分の外径を越えて突出位置まで延在するように構成される、項目１１７に記載のシステム。
（項目１２０）
前記突出部分は、前記アンカー部材の一部分を備え、該アンカー部材の一部分は、前記突出位置へと変形されている、項目１１９に記載のシステム。
（項目１２１）
前記突出部分は、一片の材料を備え、該一片の材料は、前記アンカー部材に連結されて、前記突出位置を構成する、項目１１９に記載のシステム。
（項目１２２）
２つ以上の突出部分をさらに備える、項目１１９に記載のシステム。
（項目１２３）
前記突出部分は、超弾性合金を含み、該超弾性合金は、前記突出位置に形状設定され、合金の超弾性熱範囲内の弾性圧縮された形態で送達可能であるように構成される、項目１１９に記載のシステム。
（項目１２４）
前記縫合部材は、前記アンカー部材に連結される小穴に連結される、項目８５に記載のシステム。
（項目１２５）
前記小穴は、前記縫合部材が前記アンカー部材に対して引張状態で引っ張られたときに、該縫合部材への引張力が前記アンカーを前記組織構造の壁の周囲部分に対する回転移動へと促すように、位置付けられる、項目１２４に記載のシステム。
（項目１２６）
アンカーは、長手軸を有し、前記小穴は、該長手軸から離間した位置に配置される、項目１２５に記載のシステム。
（項目１２７）
前記小穴は、リング開口を画定するリング部材に連結され、前記アンカーの少なくとも一部分は、該リング開口を通して位置付けられる、項目１２４に記載のシステム。
（項目１２８）
前記リング部材は、接着連結、圧入連結、および仮付け溶接連結から成る群より選択される連結を使用して、前記アンカーに連結される、項目１２７に記載のシステム。
（項目１２９）
前記アンカーは、チタン、ニッケル、ステンレス鋼、コバルトクロム、およびそれらの合金から成る群より選択される金属を含む、項目８５に記載のシステム。
（項目１３０）
前記アンカーは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される耐久性ポリマーを含む、項目８５に記載のシステム。
（項目１３１）
前記アンカーは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される生体再吸収性ポリマーを含む、項目８５に記載のシステム。
（項目１３２）
前記アンカーは、生物学的移植材料を含む、項目８５に記載のシステム。
（項目１３３）
前記生物学的移植材料は、別のヒト、特定のヒト、ヒト以外の動物から成る群より選択される起源を有する、項目１３２に記載のシステム。
（項目１３４）
前記アンカーは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される生体再吸収性材料を含む、項目８５に記載のシステム。
（項目１３５）
前記局所縫合糸長蓄積貯留部は、縫合部材長さの１つ以上のループを蓄積するためのエンクロージャを備える、項目８５に記載のシステム。
（項目１３６）
前記付加的な長さの縫合糸は、約５０ミリメートルから約２００ミリメートルの間にある、項目８５に記載のシステム。
（項目１３７）
前記エンクロージャは、膜を備え、該膜は、前記縫合部材長さの１つ以上のループを部分的に封入するように構成され、および前記アンカーおよびらせん部材からの引張載荷を受けたときに、該１つ以上のループが該エンクロージャから引き出されることを可能にするように構成される、項目１３５に記載のシステム。
（項目１３８）
縫合糸引張部材をさらに備え、該縫合糸引張部材は、前記縫合部材の近位端と該縫合部材の遠位端との間で該縫合部材に連結され、該縫合糸引張部材は、該縫合糸引張部材の遠位端が前記組織構造の壁の露出近位側面に対して配置され、該縫合部材が該縫合糸引張部材の近位に引張力を受けたときに、該組織構造の壁の該露出近位側面に圧縮荷重を印加するように構成される、項目８５に記載のシステム。
（項目１３９）
前記縫合糸引張部材は、細長管状部材を備え、該細長管状部材は、自身を通る管腔を画定し、前記縫合部材は、該管腔を通り抜けさせられる、項目１３８に記載のシステム。
（項目１４０）
一時的縫合部材クランプをさらに備え、該縫合部材クランプは、前記縫合部材の近位部分に連結可能であり、引張力を該縫合部材クランプより遠位の該縫合部材の一部分の上に保持するように構成され、該縫合部材クランプは、前記細長管状部材の前記管腔を通り抜けさせられる、項目１３８に記載のシステム。
（項目１４１）
前記縫合糸引張部材は、２つの動作モードを有し、第１のモードにおいて、該縫合糸引張部材は、前記縫合部材に対して双方向に移動させられ得、第２のモードにおいて、該縫合糸引張部材は、該縫合部材に対して一方向にのみ移動させられ得、該縫合糸引張部材は、手動操作型モード切替部材を備え、該手動操作型モード切替部材は、該縫合糸引張部材を該第１のモードから該第２のモードまで制御可能に切り替えるように構成される、項目８５に記載のシステム。
（項目１４２）
組織界面インデンター部材をさらに備え、該組織界面インデンター部材は、前記送達部材に連結され、前記第１のらせん部材に動作可能に連結され、該組織界面インデンター部材は、遠位突出形状特徴を備え、該遠位突出形状特徴は、該らせん部材の前記遠位端に隣接する前記組織構造の１つ以上の部分に接触し、該第１のらせん部材の遠位先端が該組織構造に挿入される際に、そのような部分と該第１のらせん部材の該遠位先端との間の利用可能な貫通角を変化させるように構成される、項目８５に記載のシステム。
（項目１４３）
前記遠位突出形状特徴は、前記組織構造上に界面応力を集中させるように構成されることにより、該遠位突出形状特徴が前記隣接組織構造部分と接触するよう前進させられる際に、前記第１のらせん部材の前記遠位端に隣接する該組織構造の複数部分が、該遠位突出形状特徴の周囲で局所的に歪まされ、該隣接組織構造部分と該遠位突出形状特徴との間の接触は、該第１のらせん部材と該隣接組織構造部分の表面との間に画定される利用可能な貫通角を局所的に増加させる、項目１４２に記載のシステム。
（項目１４４）
前記遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、球面の一部分、直線的斜面、弓形斜面、多段斜面、および単段斜面から成る群より選択される表面構成を備える、項目１４３に記載のシステム。
（項目１４５）
前記表面構成は、前記第１のらせん部材の長手軸の周りにらせん状に巻き付けられる、項目１４４に記載のシステム。
（項目１４６）
前記遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、実質的に垂直な先頭表面を備える、項目１４３に記載のシステム。
（項目１４７）
前記遠位突出形状特徴は、長方形、正方形、半円、三角形、多角形、丸みを帯びた長方形、丸みを帯びた正方形、および多弓形形状から成るリストから選択される断面形状を備える断面外形を有する、項目１４３に記載のシステム。
（項目１４８）
前記遠位突出形状特徴と前記らせん部材の遠位先端とは、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の一部分を通して可動式に連結されるように、動作可能に連結される、項目１４２に記載のシステム。
（項目１４９）
前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記一部分を実質的に二等分する、項目１４８に記載のシステム。
（項目１５０）
前記遠位突出形状特徴と前記らせん部材の遠位先端とは、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の一部分に隣接して可動式に連結されるように、動作可能に連結される、項目１４２に記載のシステム。
（項目１５１）
前記らせん部材の前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記表面構成と実質的に平行な経路を辿るように構成される、項目１４４に記載のシステム。
（項目１５２）
前記遠位突出形状特徴は、１つ以上の組織牽引特徴を備え、該１つ以上の組織牽引特徴は、該遠位突出形状特徴と、該遠位突出形状特徴が直接界面接触され得る前記組織構造の複数部分との間の相対運動を防止するように構成される、項目１４３に記載のシステム。
（項目１５３）
前記１つ以上の組織牽引特徴のうちの少なくとも１つは、鉤を備える、項目１５２に記載のシステム。
（項目１５４）
らせん部材誘導部材をさらに備え、該らせん部材誘導部材は、近位端および遠位端を有し、前記第１のらせん部材に連結され、該らせん部材誘導部材の該遠位端は、実質的に真っ直ぐであり、該第１のらせん部材を通して画定される長手軸と実質的に一致している長手軸を画定する、項目８５に記載のシステム。
（項目１５５）
前記らせん部材誘導部材は、前記らせん部材に連結される前記送達部材に連結される、項目１５４に記載のシステム。
（項目１５６）
前記らせん部材誘導部材は、前記らせん部材に直接連結される、項目１５４に記載のシステム。
（項目１５７）
前記らせん部材誘導部材の前記遠位端は、開口を備え、該開口は、該らせん部材誘導部材を通して画定される管腔に流体的に連結され、施術者が該開口に存在し得る流体を視覚的に検出し得る検出位置まで近位に通じる、項目１５４に記載のシステム。
（項目１５８）
前記開口は、前記らせん部材誘導部材の前記長手軸に沿って位置付けられ、該らせん部材誘導部材の該長手軸は、構造部分の遠位突出位置を印付けるように適合され、該構造部分の遠位突出位置は、前記らせん部材の前記遠位端、前記アンカー部材の前記遠位端、および該アンカー部材の前記近位端から成る群より選択される、項目１５５に記載のシステム。
（項目１５９）
第２の開口をさらに備え、該第２の開口は、前記らせん部材誘導部材を通して画定される第２の管腔に流体的に連結され、施術者が該第２の開口に存在し得る流体を視覚的に検出し得る第２の検出位置まで近位に通じる、項目１５４に記載のシステム。
（項目１６０）
前記らせん部材誘導部材は、ＯＣＴセンサ、超音波センサ、ＲＦインピーダンスセンサ、酸素分圧センサ、および圧力センサから成る群より選択されるセンサを備える、項目１５４に記載のシステム。
（項目１６１）
近位端および遠位端を有する第２のらせん部材をさらに備え、該近位端は、前記送達部材遠位端に連結され、該遠位端は、該送達部材遠位端の遠位に延在する、項目８５に記載のシステム。
（項目１６２）
前記第２のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって実質的に一定であるらせん内径を画定する、項目１６１に記載のシステム。
（項目１６３）
前記第２のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって変動するらせん内径を画定する、項目１６１に記載のシステム。
（項目１６４）
前記第１のらせん部材の前記らせん内径と第２のらせん部材の該らせん内径とは、実質的に等しい、項目１６１に記載のシステム。
（項目１６５）
前記第１のらせん部材の前記らせん内径と第２のらせん部材の該らせん内径とは、実質的に等しい、項目１６１に記載のシステム。
（項目１６６）
前記第１のらせん部材と第２のらせん部材とは、実質的に同軸である長手軸を画定する、項目１６１に記載のシステム。
（項目１６７）
第２のアンカー部材をさらに備え、該第２のアンカー部材は、前記第２のらせん部材の前記遠位端に取り外し可能に連結される、項目１６１に記載のシステム。
（項目１６８）
第２の縫合部材をさらに備え、該第２の縫合部材は、前記第２のらせん部材に連結される、項目１６７に記載のシステム。
（項目１６９）
組織構造の壁を横断して外科的アクセスを提供するためのシステムであって、
該システムは、
ａ．近位端および遠位端を有する送達部材と、
ｂ．近位端および遠位端ならびにらせん形状を有する第１のらせん部材であって、該近位端は、該送達部材遠位端に連結され、該遠位端は、該送達部材遠位端の遠位に延在する、第１のらせん部材と、
ｃ．該らせん部材遠位端に取り外し可能に連結されるアンカー部材と、
ｄ．該アンカー部材の一部分に遠位で連結される縫合部材であって、該縫合部材は、該縫合部材の少なくとも一部分が施術者によって自由に操作され得る位置まで近位に延在する、縫合部材と、
ｅ．該送達部材に連結され、該第１のらせん部材に動作可能に連結される組織界面インデンター部材であって、該組織界面インデンター部材は、遠位突出形状特徴を備え、該遠位突出形状特徴は、該らせん部材の該遠位端に隣接する該組織構造の１つ以上の部分に接触するように構成され、該第１のらせん部材の遠位先端が該組織構造に挿入される際に、そのような部分と該遠位先端との間の利用可能な貫通角を変化させるように構成される、組織界面インデンター部材と
を備え、第１の方向への該送達部材の回転時に、該インデンター部材は、該組織構造に対して押し進められ、該第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、該組織構造の壁の少なくとも一部分を横断して前進させられるとともに、該アンカー部材に連結されたままの配備縫合パターンで該縫合部材の遠位部分に沿って引っ張る、システム。
（項目１７０）
前記第１の方向とは反対の第２の方向への前記送達部材の回転時に、該第２の方向へのさらなる回転が、前記第１のらせん部材および送達部材の除去を引き起こす一方で、前記アンカー部材および縫合部材の遠位部分が、前記組織構造の壁の前記一部分を横断して位置付けられたままであるように、逆荷重が該送達部材および連結された第１のらせん部材に印加されて、該アンカー部材を該第１のらせん部材から分断させる、項目１６９に記載のシステム。
（項目１７１）
前記配備縫合パターンは、該配備縫合パターンが、実質的にらせん状であり、前記組織構造の壁によって封入されるいくつかのらせんループを表すことを特徴とし、該組織構造の壁は、約１つのらせんループよりも大きく、約３つのらせんループよりも小さい、項目１６９に記載のシステム。
（項目１７２）
前記アンカー部材は、少なくとも１つの形状特徴を有し、該少なくとも１つの形状特徴は、前記第１の方向への前記第１のらせん部材の回転と関連付けられる内向き挿入載荷中に、隣接組織構造を摺動して通過するように構成され、前記第２の方向への該第１のらせん部材の回転と関連付けられる外向き摘出荷重の印加中に、該隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される、項目１６９に記載のシステム。
（項目１７３）
前記アンカー部材の少なくとも一部分は、前記縫合部材への引張負荷の印加時に、前記組織構造の壁に対して回転するように構成される、項目１６９に記載のシステム。
（項目１７４）
前記第１のらせん部材および連結されるアンカー部材は、実質的にらせん状の経路の中を前進させられる、項目１６９に記載のシステム。
（項目１７５）
前記縫合部材の前記近位端は、前記配備縫合パターンを越えて、局所縫合糸長蓄積貯留部の中へ近位に延在し、該局所縫合糸長蓄積貯留部は、付加的な長さの縫合糸を含有する前記送達部材に連結され、該貯留部は、前記第１の方向への該送達部材の回転時に、前記アンカー部材が該縫合部材の前記遠位部分に沿って引っ張り、該付加的な長さの縫合糸の少なくとも一部分を該局所縫合糸長蓄積貯留部から外へ延在させるように構成される、項目１６９に記載のシステム。
（項目１７６）
前記局所縫合糸長蓄積貯留部は、前記第１のらせん部材の前進が前記組織構造の壁に対して該貯留部を実質的に前進させない構成で、前記送達部材に連結される、項目１７５に記載のシステム。
（項目１７７）
スリーブ部材をさらに備え、該スリーブ部材は、前記送達部材が該スリーブ部材によって画定される管腔を通り抜けさせられるように、該送達部材に可動式に連結され、該スリーブ部材は、前記局所縫合糸長蓄積貯留部に連結される、項目１７６に記載のシステム。
（項目１７８）
前記第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって実質的に一定であるらせん内径を画定する、項目１６９に記載のシステム。
（項目１７９）
前記第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって変動するらせん内径を画定する、項目１６９に記載のシステム。
（項目１８０）
前記らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間にある、項目１７８に記載のシステム。
（項目１８１）
前記らせん内径は、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間にある、項目１８０に記載のシステム。
（項目１８２）
前記第１のらせん部材は、該らせん形状に形成された細長部材から構成され、該細長部材は、外径を有する、項目１６９に記載のシステム。
（項目１８３）
前記細長部材は、円形断面、楕円形断面、正方形断面、および長方形断面から成る群より選択される断面形状を有する、項目１８２に記載のシステム。
（項目１８４）
前記外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍの間にある、項目１８２に記載のシステム。
（項目１８５）
前記らせん形状は、組織の中へ前進可能であるいくつかのらせん巻きを備え、該いくつかのらせん巻きは、約１つから約３つの間にある、項目１８２に記載のシステム。
（項目１８６）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って実質的に一定のらせんピッチを有する、項目１７８に記載のシステム。
（項目１８７）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って実質的に可変のらせんピッチを有する、項目１７８に記載のシステム。
（項目１８８）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って実質的に一定のらせんピッチを有する、項目１７９に記載のシステム。
（項目１８９）
前記らせん形状は、該らせん形状の長さに沿って実質的に可変のらせんピッチを有する、項目１７９に記載のシステム。
（項目１９０）
前記らせんピッチは、約５ｍｍから約２０ｍｍの間にある、項目１８６に記載のシステム。
（項目１９１）
前記らせんピッチは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間にある、項目１９０に記載のシステム。
（項目１９２）
前記第１のらせん部材の前記遠位端は、尖った先端を備え、該尖った先端は、前記組織構造の壁の複数部分の中へ、およびそれらを横断して容易に潜り込むように構成される、項目１６９に記載のシステム。
（項目１９３）
前記第１のらせん部材の前記遠位端は、アンカー連結部分を備え、前記細長部材の前記外径は、前記アンカー部材の摺動可能な連結に適応するように減少させられる、項目１８２に記載のシステム。
（項目１９４）
アンカー部材の外径は、前記アンカー連結部分より近位の前記細長部材の複数部分の外径と実質的に同様である、項目１９３に記載のシステム。
（項目１９５）
前記らせん形状は、らせんピッチによって画定され、該らせんピッチは、前記配備縫合パターンをもたらす、前記組織構造の前記壁を通した横断の標的深度に基づいて選択される、項目１７１に記載のシステム。
（項目１９６）
前記横断の標的深度は、前記組織構造の壁を完全に横断して、該壁の反対側に前記アンカー部材を残すように構成される、項目１９５に記載のシステム。
（項目１９７）
前記横断の標的深度は、前記組織構造の壁を部分的にだけ横断して、該壁内の中間実質部場所に前記アンカー部材を残すように構成される、項目１９５に記載のシステム。
（項目１９８）
前記細長部材は、中実断面構造を備える、項目１８２に記載のシステム。
（項目１９９）
前記細長部材は、内径および外径を有する管状構造を備える、項目１８２に記載のシステム。
（項目２００）
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、項目１９８に記載のシステム。
（項目２０１）
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、項目１９９に記載のシステム。
（項目２０２）
前記アンカー部材は、中実または管状構造を備える本体部分を備える、項目１７２に記載のシステム。
（項目２０３）
内向き挿入載荷中に隣接組織構造を摺動して通過するように構成される前記形状特徴は、テーパ状遠位先端を備える、項目２０２に記載のシステム。
（項目２０４）
外向き摘出荷重の印加中に前記隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される前記形状特徴は、突出部分を備え、該突出部分は、引張力が相互連結された縫合部材に印加されたときに、前記アンカー部材の他の部分の外径を越えて突出位置まで延在するように構成される、項目２０２に記載のシステム。
（項目２０５）
前記突出部分は、前記アンカー部材の一部分を備え、該アンカー部材の一部分は、前記突出位置へと変形されている、項目２０４に記載のシステム。
（項目２０６）
前記突出部分は、一片の材料を備え、該一片の材料は、前記アンカー部材に連結されて、前記突出位置を構成する、項目２０４に記載のシステム。
（項目２０７）
２つ以上の突出部分をさらに備える、項目２０４に記載のシステム。
（項目２０８）
前記突出部分は、超弾性合金を含み、該超弾性合金は、前記突出位置に形状設定され、合金の超弾性熱範囲内の弾性圧縮された形態で送達可能であるように構成される、項目２０４に記載のシステム。
（項目２０９）
前記縫合部材は、前記アンカー部材に連結される小穴に連結される、項目１６９に記載のシステム。
（項目２１０）
前記小穴は、前記縫合部材が前記アンカー部材に対して引張状態で引っ張られたときに、該縫合部材への引張力が該アンカーを前記組織構造の壁の周囲部分に対する回転移動へと促すように、位置付けられる、項目２０９に記載のシステム。
（項目２１１）
アンカーは、長手軸を有し、前記小穴は、該長手軸から離間した位置に配置される、項目２１０に記載のシステム。
（項目２１２）
前記小穴は、リング開口を画定するリング部材に連結され、前記アンカーの少なくとも一部分は、該リング開口を通して位置付けられる、項目２０９に記載のシステム。
（項目２１３）
前記リング部材は、接着連結、圧入連結、および仮付け溶接連結から成る群より選択される連結を使用して、前記アンカーに連結される、項目２１２に記載のシステム。
（項目２１４）
前記アンカーは、チタン、ニッケル、ステンレス鋼、コバルトクロム、およびそれらの合金から成る群より選択される金属を含む、項目１６９に記載のシステム。
（項目２１５）
前記アンカーは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される耐久性ポリマーを含む、項目１６９に記載のシステム。
（項目２１６）
前記アンカーは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される生体再吸収性ポリマーを含む、項目１６９に記載のシステム。
（項目２１７）
前記アンカーは、生物学的移植材料を含む、項目１６９に記載のシステム。
（項目２１８）
前記生物学的移植材料は、別のヒト、特定のヒト、ヒト以外の動物から成る群より選択される起源を有する、項目２１７に記載のシステム。
（項目２１９）
前記アンカーは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される生体再吸収性材料を含む、項目１６９に記載のシステム。
（項目２２０）
前記局所縫合糸長蓄積貯留部は、縫合部材長さの１つ以上のループを蓄積するためのエンクロージャを備える、項目１７５に記載のシステム。
（項目２２１）
前記付加的な長さの縫合糸は、約２０ミリメートルから約５００ミリメートルの間にある、項目１７５に記載のシステム。
（項目２２２）
前記エンクロージャは、膜を備え、該膜は、前記縫合部材長さの１つ以上のループを部分的に封入するように構成され、および前記アンカーおよびらせん部材からの引張載荷を受けたときに、該１つ以上のループが該エンクロージャから引き出されることを可能にするように構成される、項目２２０に記載のシステム。
（項目２２３）
縫合糸引張部材をさらに備え、該縫合糸引張部材は、前記縫合部材の近位端と該縫合部材の遠位端との間で該縫合部材に連結され、該縫合糸引張部材は、該縫合糸引張部材の遠位端が前記組織構造の壁の露出近位側面に対して配置され、該縫合部材が該縫合糸引張部材の近位に引張力を受けたときに、該組織構造の壁の該露出近位側面に圧縮荷重を印加するように構成される、項目１６９に記載のシステム。
（項目２２４）
前記縫合糸引張部材は、細長管状部材を備え、該細長管状部材は、自身を通る管腔を画定し、前記縫合部材は、該管腔を通り抜けさせられる、項目２２３に記載のシステム。
（項目２２５）
一時的縫合部材クランプをさらに備え、該一時的縫合部材クランプは、前記縫合部材の近位部分に連結可能であり、縫合部材クランプより遠位の該縫合部材の一部分の上に引張力を保持するように構成され、該縫合部材クランプは、前記長い管状部材の前記管腔を通り抜けさせられる、項目２２４に記載のシステム。
（項目２２６）
前記縫合糸引張部材は、２つの動作モードを有し、第１のモードにおいて、該縫合糸引張部材は、前記縫合部材に対して双方向に移動させられ得、第２のモードにおいて、該縫合糸引張部材は、該縫合部材に対して一方向にのみ移動させられ得、該縫合糸引張部材は、手動操作型モード切替部材を備え、該手動操作型モード切替部材は、該第１のモードから該第２のモードまで該縫合糸引張部材を制御可能に切り替えるように構成される、項目１６９に記載のシステム。
（項目２２７）
前記遠位突出形状特徴は、前記組織構造上に界面応力を集中させるように構成されることにより、該遠位突出形状特徴が前記隣接組織構造部分と接触するよう前進させられる際に、前記第１のらせん部材の前記遠位端に隣接する該組織構造の複数部分が、該遠位突出形状特徴の周囲で局所的に歪まされ、該隣接組織構造部分と該遠位突出形状特徴との間の接触は、該第１のらせん部材と該隣接組織構造部分の表面との間に画定される利用可能な貫通角を局所的に増加させる、項目１６９に記載のシステム。
（項目２２８）
前記遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、球面の一部分、直線的斜面、弓形斜面、多段斜面、および単段斜面から成る群より選択される表面構成を備える、項目２２７に記載のシステム。
（項目２２９）
前記表面構成は、前記第１のらせん部材の長手軸の周りにらせん状に巻き付けられる、項目２２８に記載のシステム。
（項目２３０）
前記遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、実質的に垂直な先頭表面を備える、項目２２７に記載のシステム。
（項目２３１）
前記遠位突出形状特徴は、長方形、正方形、半円、三角形、多角形、丸みを帯びた長方形、丸みを帯びた正方形、および多弓形形状から成るリストから選択される断面形状を備える断面外形を有する、項目２２７に記載のシステム。
（項目２３２）
前記遠位突出形状特徴と前記らせん部材の遠位先端とは、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の一部分を通して可動式に連結されるように、動作可能に連結される、項目２２７に記載のシステム。
（項目２３３）
前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記一部分を実質的に二等分する、項目２３２に記載のシステム。
（項目２３４）
前記遠位突出形状特徴と前記らせん部材の遠位先端は、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の一部分に隣接して可動式に連結されるように、動作可能に連結される、項目２２７に記載のシステム。
（項目２３５）
前記らせん部材の前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記表面構成と実質的に平行な経路を辿るように構成される、項目２２８に記載のシステム。
（項目２３６）
前記遠位突出形状特徴は、１つ以上の組織牽引特徴を備え、該１つ以上の組織牽引特徴は、該遠位突出形状特徴と、該遠位突出形状特徴が直接界面接触され得る前記組織構造の複数部分との間の相対運動を防止するように構成される、項目２２７に記載のシステム。
（項目２３７）
前記１つ以上の組織牽引特徴のうちの少なくとも１つは、鉤を備える、項目２３６に記載のシステム。
（項目２３８）
近位端および遠位端を有するらせん部材誘導部材をさらに備え、該らせん部材誘導部材は、前記第１のらせん部材に連結され、該らせん部材誘導部材の該遠位端は、実質的に真っ直ぐであり、該第１のらせん部材を通して画定される長手軸と実質的に一致している長手軸を画定する、項目１６９に記載のシステム。
（項目２３９）
前記らせん部材誘導部材は、前記らせん部材に連結される前記送達部材に連結される、項目２３８に記載のシステム。
（項目２４０）
前記らせん部材誘導部材は、前記らせん部材に直接連結される、項目２３８に記載のシステム。
（項目２４１）
前記らせん部材誘導部材の前記遠位端は、開口を備え、該開口は、該らせん部材誘導部材を通して画定される管腔に流体的に連結され、施術者が該開口に存在し得る流体を視覚的に検出し得る検出位置まで近位に通じる、項目２３８に記載のシステム。
（項目２４２）
前記開口は、前記らせん部材誘導部材の前記長手軸に沿って位置付けられ、該らせん部材誘導部材の該長手軸は、構造部分の遠位突出位置を印付けるように適合され、該構造部分の遠位突出位置は、前記らせん部材の前記遠位端、前記アンカー部材の前記遠位端、および該アンカー部材の前記近位端から成る群より選択される、項目２４１に記載のシステム。
（項目２４３）
第２の開口をさらに備え、該第２の開口は、前記らせん部材誘導部材を通して画定される第２の管腔に流体的に連結され、施術者が該第２の開口に存在し得る流体を視覚的に検出し得る第２の検出位置まで近位に通じる、項目２３８に記載のシステム。
（項目２４４）
前記らせん部材誘導部材は、ＯＣＴセンサ、超音波センサ、ＲＦインピーダンスセンサ、酸素分圧センサ、および圧力センサから成る群より選択されるセンサを備える、項目２３８に記載のシステム。
（項目２４５）
近位端および遠位端を有する第２のらせん部材をさらに備え、該近位端は、前記送達部材遠位端に連結され、該遠位端は、該送達部材遠位端の遠位に延在する、項目１６９に記載のシステム。
（項目２４６）
前記第２のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって実質的に一定であるらせん内径を画定する、項目２４５に記載のシステム。
（項目２４７）
前記第２のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって変動するらせん内径を画定する、項目２４５に記載のシステム。
（項目２４８）
前記第１のらせん部材の前記らせん内径と第２のらせん部材の該らせん内径とは、実質的に等しい、項目２４５に記載のシステム。
（項目２４９）
前記第１および第２のらせん部材の前記らせん内径は、実質的に同等ではない、項目２４５に記載のシステム。
（項目２５０）
前記第１および第２のらせん部材は、実質的に同軸である長手軸を画定する、項目２４５に記載のシステム。
（項目２５１）
第２のアンカー部材をさらに備え、該第２のアンカー部材は、前記第２のらせん部材の前記遠位端に取り外し可能に連結される、項目２４５に記載のシステム。
（項目２５２）
前記第２のらせん部材に連結される第２の縫合部材をさらに備える、項目２４５に記載のシステム。
（項目２５３）
組織構造の壁を横断して外科的アクセスを提供するためのシステムであって、
該システムは、
ａ．近位端および遠位端を有する送達部材と、
ｂ．複数のらせん部材であって、各複数のらせん部材は、近位端および遠位端ならびにらせん形状を有し、各近位端は、該送達部材遠位端に連結され、各遠位端は、該送達部材遠位端の遠位に延在する、複数のらせん部材と、
ｃ．該らせん部材遠位端に取り外し可能に連結される複数のアンカー部材と、
ｄ．複数の縫合部材であって、該複数の縫合部材は、該アンカー部材のうちの１つの一部分に遠位で連結され、各々の少なくとも一部分が施術者によって自由に操作され得る位置まで近位に延在する、複数の縫合部材と
を備え、第１の方向への該送達部材の回転時に、該らせん部材および連結されるアンカー部材は、該組織構造の壁の少なくとも一部分を横断して前進させられるとともに、該アンカー部材に連結されたままの配備縫合パターンで該縫合部材の遠位部分に沿って引っ張る、システム。
（項目２５４）
前記第１の方向とは反対の第２の方向への前記送達部材の回転時に、該第２の方向へのさらなる回転が、前記らせん部材および送達部材の除去を引き起こす一方で、前記アンカー部材および縫合部材の遠位部分が、前記組織構造の壁の前記一部分を横断して位置付けられたままであるように、逆荷重が該送達部材および連結されたらせん部材に印加されて、該アンカー部材を該らせん部材から分断させる、項目２５３に記載のシステム。
（項目２５５）
前記配備縫合パターンは、集合体において、前記組織構造の壁によって封入されるいくつかのらせんループを表すことを特徴とし、該いくつかのらせんループは、約１つのらせんループよりも大きく、約３つのらせんループよりも小さい、項目２５３に記載のシステム。
（項目２５６）
前記配備縫合パターンは、前記縫合部材のうちの少なくとも１つが、前記組織構造の壁の中に実質的にらせん状の経路を画定し、該組織構造の壁によって封入されるいくつかのらせんループを表すことを特徴とし、該いくつかのらせんループは、約１つのらせんループよりも大きく、約３つのらせんループよりも小さい、項目２５３に記載のシステム。
（項目２５７）
前記複数のらせん部材は、２つを備え、前記複数のアンカー部材は、２つを備え、前記複数の縫合部材は、２つを備える、項目２５３に記載のシステム。
（項目２５８）
前記複数のらせん部材は、３つを備え、前記複数のアンカー部材は、３つを備え、前記複数の縫合部材は、３つを備える、項目２５３に記載のシステム。
（項目２５９）
前記アンカー部材のうちの少なくとも１つは、少なくとも１つの形状特徴を有し、該少なくとも１つの形状特徴は、前記第１の方向への前記第１のらせん部材の回転と関連付けられる内向き挿入載荷中に、隣接組織構造を摺動して通過するように構成され、および前記第２の方向への該第１のらせん部材の回転と関連付けられる外向き摘出荷重の印加中に、該隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される、項目２５３に記載のシステム。
（項目２６０）
前記アンカー部材の少なくとも一部分は、前記関連縫合部材への引張荷重の印加時に、前記組織構造の壁に対して回転するように構成される、項目２５３に記載のシステム。
（項目２６１）
前記らせん部材および連結されるアンカー部材は、複数の実質的にらせん状の経路の中を前進させられる、項目２５３に記載のシステム。
（項目２６２）
前記縫合部材のうちの少なくとも１つの前記近位端は、前記配備縫合パターンを越えて、前記送達部材に連結される局所縫合糸長蓄積貯留部の中へ近位に延在し、該貯留部は、付加的な長さの縫合糸を含有し、該貯留部は、前記第１の方向への該送達部材の回転時に、該縫合部材に連結された前記アンカー部材が該縫合部材の前記遠位部分に沿って引っ張り、該付加的な長さの縫合糸の少なくとも一部分を該局所縫合糸長蓄積貯留部から外へ延在させるように構成される、項目２５３に記載のシステム。
（項目２６３）
前記局所縫合糸長蓄積貯留部は、前記らせん部材のうちのいずれの前進も、前記組織構造の壁に対して該貯留部を実質的に前進させない構成で前記送達部材に連結される、項目２６２に記載のシステム。
（項目２６４）
スリーブ部材をさらに備え、該スリーブ部材は、前記送達部材が該スリーブ部材によって画定される管腔を通り抜けさせられるように該送達部材に可動式に連結され、該スリーブ部材は、前記局所縫合糸長蓄積貯留部に連結される、項目２６３に記載のシステム。
（項目２６５）
前記第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって実質的に一定であるらせん内径を画定する、項目２５３に記載のシステム。
（項目２６６）
前記第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって変動するらせん内径を画定する、項目２５３に記載のシステム。
（項目２６７）
前記らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間にある、項目２６５に記載のシステム。
（項目２６８）
前記らせん内径は、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間にある、項目２６７に記載のシステム。
（項目２６９）
第１のらせん部材は、前記らせん形状に形成された細長部材から構成され、該細長部材は、外径を有する、項目２５３に記載のシステム。
（項目２７０）
前記細長部材は、円形断面、楕円形断面、正方形断面、および長方形断面から成る群より選択される断面形状を有する、項目２６９に記載のシステム。
（項目２７１）
前記外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍの間にある、項目２６９に記載のシステム。
（項目２７２）
前記らせん形状は、前記組織構造の壁の中へ前進可能であるいくつかのらせん巻きを備え、いくつかのらせん巻きは、約１つから約３つの間にある、項目２６９に記載のシステム。
（項目２７３）
前記らせん形状は、前記らせん形状の長さに沿って実質的に一定のらせんピッチを有する、項目２６５に記載のシステム。
（項目２７４）
前記らせん形状は、前記らせん形状の長さに沿って実質的に可変のらせんピッチを有する、項目２６５に記載のシステム。
（項目２７５）
前記らせん形状は、前記らせん形状の長さに沿って実質的に一定のらせんピッチを有する、項目２６６に記載のシステム。
（項目２７６）
前記らせん形状は、前記らせん形状の長さに沿って実質的に可変のらせんピッチを有する、項目２６６に記載のシステム。
（項目２７７）
前記らせんピッチは、約５ｍｍから約２０ｍｍの間にある、項目２７３に記載のシステム。
（項目２７８）
前記らせんピッチは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間にある、項目２７７に記載のシステム。
（項目２７９）
前記第１のらせん部材の前記遠位端は、尖った先端を備え、該尖った先端は、前記組織構造の壁の複数部分の中へ、およびそれらを横断して容易に潜り込むように構成される、項目２５３に記載のシステム。
（項目２８０）
前記第１のらせん部材の前記遠位端は、アンカー連結部分を備え、前記細長部材の前記外径は、前記アンカー部材のうちの１つの摺動可能な連結に適応するように減少させられる、項目２６９に記載のシステム。
（項目２８１）
前記アンカー部材の外径は、前記アンカー連結部分より近位の前記細長部材の複数部分の外径と実質的に同様である、項目２８０に記載のシステム。
（項目２８２）
前記らせん形状は、らせんピッチによって画定され、該らせんピッチは、前記配備縫合パターンをもたらす、前記組織構造の壁を通る横断の標的深度に基づいて選択される、項目２５５に記載のシステム。
（項目２８３）
前記縫合部材のうちの前記少なくとも１つと関連付けられる前記らせん形状は、らせんピッチによって画定され、該らせんピッチは、前記配備縫合パターンをもたらす、前記組織構造の壁を通る横断の標的深度に基づいて選択される、項目２５６に記載のシステム。
（項目２８４）
前記横断の標的深度のうちの少なくとも１つは、前記組織構造の壁を完全に横断して、該壁の反対側に前記アンカー部材を残すように構成される、項目２８２に記載のシステム。
（項目２８５）
前記横断の標的深度のうちの少なくとも１つは、前記組織構造の壁を部分的にだけ横断して、該壁内の中間実質部場所に前記アンカー部材を残すように構成される、項目２８２に記載のシステム。
（項目２８６）
前記細長部材は、中実断面構造を備える、項目２６９に記載のシステム。
（項目２８７）
前記細長部材は、内径および外径を有する管状構造を備える、項目２６９に記載のシステム。
（項目２８８）
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、項目２８６に記載のシステム。
（項目２８９）
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、項目２８７に記載のシステム。
（項目２９０）
少なくとも１つのアンカー部材は、中実または管状構造を備える本体部分を備える、項目２５９に記載のシステム。
（項目２９１）
内向き挿入載荷中に隣接組織構造を摺動して通過するように構成される前記形状特徴は、テーパ状遠位先端を備える、項目２９０に記載のシステム。
（項目２９２）
外向き摘出荷重の印加中に前記隣接組織構造に対する移動に抵抗するように構成される前記形状特徴は、突出部分を備え、該突出部分は、引張力が相互連結された縫合部材に印加されたときに、前記アンカー部材の他の部分の外径を越えて突出位置まで延在するように構成される、項目２９０に記載のシステム。
（項目２９３）
前記突出部分は、前記アンカー部材の一部分を備え、該アンカー部材の一部分は、前記突出位置へと変形されている、項目２９２に記載のシステム。
（項目２９４）
前記突出部分は、一片の材料を備え、該一片の材料は、前記アンカー部材に連結されて、前記突出位置を構成する、項目２９２に記載のシステム。
（項目２９５）
２つ以上の突出部分をさらに備える、項目２９２に記載のシステム。
（項目２９６）
前記突出部分は、超弾性合金を含め、該超弾性合金は、前記突出位置に形状設定され、合金の超弾性熱範囲内の弾性圧縮された形態で送達可能であるように構成される、項目２９２に記載のシステム。
（項目２９７）
前記縫合部材のうちの少なくとも１つは、前記アンカー部材に連結される小穴に連結される、項目２５３に記載のシステム。
（項目２９８）
前記小穴は、前記縫合部材が前記アンカー部材に対して引張状態で引っ張られたときに、前記連結された縫合部材への引張力が、前記アンカーを前記組織構造の壁の周囲部分に対する回転移動へと促すように、位置付けられる、項目２９７に記載のシステム。
（項目２９９）
アンカーは、長手軸を有し、前記小穴は、該長手軸から離間した位置に配置される、項目４６２９８に記載のシステム。
（項目３００）
前記小穴は、リング開口を画定するリング部材に連結され、前記アンカーの少なくとも一部分は、該リング開口を通して位置付けられる、項目２９７に記載のシステム。
（項目３０１）
前記リング部材は、接着連結、圧入連結、および仮付け溶接連結から成る群より選択される連結を使用して、前記アンカーに連結される、項目３００に記載のシステム。
（項目３０２）
前記アンカーは、チタン、ニッケル、ステンレス鋼、コバルトクロム、およびそれらの合金から成る群より選択される金属を含む、項目２５３に記載のシステム。
（項目３０３）
前記アンカーは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される耐久性ポリマーを含む、項目２５３に記載のシステム。
（項目３０４）
前記アンカーは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される生体再吸収性ポリマーを含む、項目２５３に記載のシステム。
（項目３０５）
前記アンカーは、生物学的移植材料を含む、項目２５３に記載のシステム。
（項目３０６）
前記生物学的移植材料は、別のヒト、特定のヒト、ヒト以外の動物から成る群より選択される起源を有する、項目３０５に記載のシステム。
（項目３０７）
前記アンカーは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される生体再吸収性材料を含む、項目２５３に記載のシステム。
（項目３０８）
前記局所縫合糸長蓄積貯留部は、縫合部材長さの１つ以上のループを蓄積するためのエンクロージャを備える、項目２６２に記載のシステム。
（項目３０９）
前記付加的な長さの縫合糸は、約２０ミリメートルから約５００ミリメートルの間にある、項目２６２に記載のシステム。
（項目３１０）
前記エンクロージャは、膜を備え、該膜は、前記縫合部材長さの１つ以上のループを部分的に封入し、前記アンカーおよびらせん部材から引張載荷を受けたときに、前記１つ以上のループが前記エンクロージャから引き出されることを可能にするように構成される、項目３０８に記載のシステム。
（項目３１１）
縫合糸引張部材をさらに備え、該縫合糸引張部材は、前記縫合部材の近位端と該縫合部材の遠位端との間で該縫合部材のうちの少なくとも１つに連結され、該関連縫合糸引張部材の遠位端が前記組織構造の壁の露出近位側面に対して配置され、該縫合部材が該縫合糸引張部材の近位に引張力を受けたときに、該組織構造の壁の該露出近位側面に圧縮荷重を印加するように構成される、項目２５３に記載のシステム。
（項目３１２）
前記縫合糸引張部材は、細長管状部材を備え、該細長管状部材は、自身を通る管腔を画定し、前記縫合部材は、該管腔を通り抜けさせられる、項目３１１に記載のシステム。
（項目３１３）
一時的縫合部材クランプをさらに備え、該一時的縫合部材クランプは、前記縫合部材の近位部分に連結可能であり、縫合部材クランプより遠位の該縫合部材の一部分の上に引張力を保持するように構成され、該縫合部材クランプは、前記細長管状部材の前記管腔を通り抜けさせられる、項目３１２に記載のシステム。
（項目３１４）
前記縫合糸引張部材は、２つの動作モードを有し、第１のモードにおいて、該縫合糸引張部材は、前記縫合部材に対して双方向に移動させられ得、第２のモードにおいて、該縫合糸引張部材が、該縫合部材に対して一方向にのみ移動させられ得、該縫合糸引張部材は、手動操作型モード切替部材を備え、該手動操作型モード切替部材は、該縫合糸引張部材を該第１のモードから該第２のモードまで制御可能に切り替えるように構成される、項目２５３に記載のシステム。
（項目３１５）
組織界面インデンター部材をさらに備え、該組織界面インデンター部材は、前記送達部材に連結され、前記らせん部材のうちの１つ以上に動作可能に連結され、該組織界面インデンター部材は、複数の遠位突出形状特徴を備え、該複数の遠位突出形状特徴は、該らせん部材の遠位端の各々に隣接する前記組織構造の１つ以上の部分に接触し、該らせん部材の遠位先端が該組織構造に挿入される際に、そのような部分と該らせん部材の該遠位先端との間の利用可能な貫通角を変化させるように構成される、項目２５３に記載のシステム。
（項目３１６）
前記遠位突出形状特徴は、前記組織構造上に界面応力を集中させるように構成されることにより、該遠位突出形状特徴が前記隣接組織構造部分と接触するよう前進させられる際に、前記らせん部材の前記遠位端に隣接する該組織構造の複数部分が、該遠位突出形状特徴の周囲で局所的に歪まされ、該隣接組織構造部分と該遠位突出形状特徴との間の接触は、該らせん部材の各々と該隣接組織構造部分の表面との間に画定される前記利用可能な貫通角を局所的に増加させる、項目３１５に記載のシステム。
（項目３１７）
前記遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、球面の一部分、直線的斜面、弓形斜面、多段斜面、および単段斜面から成る群より選択される表面構成を備える、項目３１６に記載のシステム。
（項目３１８）
前記表面構成は、前記らせん部材のうちの１つの長手軸の周りにらせん状に巻き付けられる、項目３１７に記載のシステム。
（項目３１９）
前記遠位突出形状特徴のうちの１つの少なくとも１つの表面は、実質的に垂直な先頭表面を備える、項目３１６に記載のシステム。
（項目３２０）
前記遠位突出形状特徴のうちの少なくとも１つは、長方形、正方形、半円、三角形、多角形、丸みを帯びた長方形、丸みを帯びた正方形、および多弓形形状から成るリストから選択される断面形状を備える断面外形を有する、項目３１６に記載のシステム。
（項目３２１）
前記遠位突出形状特徴のうちの少なくとも１つと前記関連らせん部材の遠位先端とは、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の一部分を通して可動式に連結されるように、動作可能に連結される、項目３１５に記載のシステム。
（項目３２２）
前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記一部分を実質的に二等分する、項目３２１に記載のシステム。
（項目３２３）
前記遠位突出形状特徴と前記らせん部材の遠位先端とは、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の複数部分に隣接して可動式に連結されるように、動作可能に連結される、項目３１５に記載のシステム。
（項目３２４）
前記らせん部材の前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記表面構成と実質的に平行な経路を辿るように構成される、項目３１７に記載のシステム。
（項目３２５）
前記遠位突出形状特徴は、１つ以上の組織牽引特徴を備え、該１つ以上の組織牽引特徴は、該遠位突出形状特徴と、該遠位突出形状特徴が直接界面接触され得る前記組織構造の複数部分との間の相対運動を防止するように構成される、項目３１６に記載のシステム。
（項目３２６）
前記１つ以上の組織牽引特徴のうちの少なくとも１つは、鉤を備える、項目３２５に記載のシステム。
（項目３２７）
らせん部材誘導部材をさらに備え、該らせん部材誘導部材は、近位端および遠位端を有し、前記らせん部材のうちの１つ以上に連結され、該らせん部材誘導部材の該遠位端は、実質的に真っ直ぐであり、該らせん部材を通して画定される長手軸と実質的に一致している長手軸を画定する、項目２５３に記載のシステム。
（項目３２８）
前記らせん部材誘導部材は、前記１つ以上のらせん部材に連結される前記送達部材に連結される、項目３２７に記載のシステム。
（項目３２９）
前記らせん部材誘導部材は、前記１つ以上のらせん部材に直接連結される、項目３２７に記載のシステム。
（項目３３０）
前記らせん部材誘導部材の前記遠位端は、開口を備え、該開口は、該らせん部材誘導部材を通して画定される管腔に流体的に連結され、施術者が該開口に存在し得る流体を視覚的に検出し得る検出位置まで近位に通じる、項目３２７に記載のシステム。
（項目３３１）
前記開口は、前記らせん部材誘導部材の前記長手軸に沿って位置付けられ、該らせん部材誘導部材の該長手軸は、構造部分の遠位突出位置を印付けるように適合され、該構造部材の遠位突出位置は、前記らせん部材のうちの１つの前記遠位端、前記アンカー部材のうちの１つの前記遠位端、および該アンカー部材のうちの１つの前記近位端から成る群より選択される、項目３３０に記載のシステム。
（項目３３２）
第２の開口をさらに備え、該第２の開口は、前記らせん部材誘導部材を通して画定される第２の管腔に流体的に連結され、施術者が該第２の開口に存在し得る流体を視覚的に検出し得る第２の検出位置まで近位に通じる、項目３２７に記載のシステム。
（項目３３３）
前記らせん部材誘導部材は、ＯＣＴセンサ、超音波センサ、ＲＦインピーダンスセンサ、酸素分圧センサ、および圧力センサから成る群より選択されるセンサを備える、項目３２７に記載のシステム。
（項目３３４）
組織構造の中へ針を前進させるためのシステムであって、
該システムは、
ａ．テーパ状遠位先端を有する細長針部材と、
ｂ．近位端および遠位端を有する挿入部材であって、該遠位端は、該細長針部材に連結され、該近位端は、施術者によって操作されるように構成される、挿入部材と、
ｃ．該挿入部材に連結され、該細長針部材に動作可能に連結される組織界面インデンター部材であって、該組織界面インデンター部材は、遠位突出形状特徴を備え、該遠位突出形状特徴は、該細長針部材の該遠位端に隣接する該組織構造の１つ以上の部分に接触し、該細長針部材の遠位先端が該組織構造に挿入される際に、そのような部分と該細長針部材の該遠位先端との間の利用可能な貫通角を変化させるように構成される、組織界面インデンター部材と
を備える、システム。
（項目３３５）
前記細長針部材は、実質的に真っ直ぐな形状、弓形形状、およびらせん形状から成る群より選択される形状を備える、項目３３４に記載のシステム。
（項目３３６）
前記細長針部材は、第１のらせん部材を備え、該第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって実質的に一定であるらせん内径を画定する、項目３３５に記載のシステム。
（項目３３７）
前記細長針部材は、第１のらせん部材を備え、該第１のらせん部材は、該らせん部材の長さにわたって実質的に変動するらせん内径を画定する、項目３３５に記載のシステム。
（項目３３８）
前記らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間にある、項目３３６に記載のシステム。
（項目３３９）
前記らせん内径は、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間にある、項目３３８に記載のシステム。
（項目３４０）
前記細長針部材は、前記らせん形状に形成された細長部材から構成される第１のらせん部材を備え、該細長部材は、外径を有する、項目３３５に記載のシステム。
（項目３４１）
前記細長部材は、円形断面、楕円形断面、正方形断面、および長方形断面から成る群より選択される断面形状を有する、項目３４０に記載のシステム。
（項目３４２）
前記外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍの間にある、項目３４０に記載のシステム。
（項目３４３）
前記らせん形状は、組織の中へ前進可能であるいくつかのらせん巻きを備え、該いくつかのらせん巻きは、約１つから約３つの間にある、項目３４０に記載のシステム。
（項目３４４）
前記らせん形状は、前記らせん形状の長さに沿って実質的に一定のらせんピッチを有する、項目３３６に記載のシステム。
（項目３４５）
前記らせん形状は、前記らせん形状の長さに沿って実質的に可変のらせんピッチを有する、項目３３６に記載のシステム。
（項目３４６）
前記らせん形状は、前記らせん形状の長さに沿って実質的に一定のらせんピッチを有する、項目３３７に記載のシステム。
（項目３４７）
前記らせん形状は、前記らせん形状の長さに沿って実質的に可変のらせんピッチを有する、項目３３７に記載のシステム。
（項目３４８）
前記らせんピッチは、約５ｍｍから約２０ｍｍの間にある、項目３４４に記載のシステム。
（項目３４９）
前記らせんピッチは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間にある、項目３４８に記載のシステム。
（項目３５０）
前記第１のらせん部材の前記遠位端は、尖った先端を備え、該尖った先端は、前記組織構造の複数部分の中へ、およびそれらを横断して容易に潜り込むように構成される、項目３３４に記載のシステム。
（項目３５１）
前記細長部材は、中実断面構造を備える、項目３４０に記載のシステム。
（項目３５２）
前記細長部材は、内径および外径を有する管状構造を備える、項目３４０に記載のシステム。
（項目３５３）
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、項目３５１に記載のシステム。
（項目３５４）
前記細長部材は、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、およびポリマー複合材料から成る群より選択される材料を含む、項目３５２に記載のシステム。
（項目３５５）
前記挿入部材は、実質的に剛性の構造を備える、項目３３４に記載のシステム。
（項目３５６）
前記挿入部材は、可撓性の構造を備える、項目３３４に記載のシステム。
（項目３５７）
前記遠位突出形状特徴は、前記組織構造上に界面応力を集中させるように構成されることにより、該遠位突出形状特徴が前記隣接組織構造部分と接触するよう前進させられる際に、前記細長針部材の前記遠位端に隣接する該組織構造の複数部分が、該遠位突出形状特徴の周囲で局所的に歪まされ、該隣接組織構造部分と該遠位突出形状特徴との間の接触は、前記針と該隣接組織構造部分の表面との間に画定される前記利用可能な貫通角を局所的に増加させる、項目３３４に記載のシステム。
（項目３５８）
前記遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、球面の一部分、直線的斜面、弓形斜面、多段斜面、および単段斜面から成る群より選択される表面構成を備える、項目３５７に記載のシステム。
（項目３５９）
前記表面構成は、前記らせん部材の長手軸の周りにらせん状に巻き付けられる、項目３５８に記載のシステム。
（項目３６０）
前記遠位突出形状特徴の少なくとも１つの表面は、実質的に垂直な先頭表面を備える、項目３５７に記載のシステム。
（項目３６１）
前記遠位突出形状特徴は、長方形、正方形、半円、三角形、多角形、丸みを帯びた長方形、丸みを帯びた正方形、および多弓形形状から成るリストから選択される断面形状を備える断面外形を有する、項目３５７に記載のシステム。
（項目３６２）
前記遠位突出形状特徴と前記細長針部材の遠位先端とは、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の一部分を通して可動式に連結されるように、動作可能に連結される、項目３３４に記載のシステム。
（項目３６３）
前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記一部分を実質的に二等分する、項目３６２に記載のシステム。
（項目３６４）
前記遠位突出形状特徴と前記細長針部材の遠位先端とは、該遠位先端が該遠位突出形状特徴の一部分に隣接して可動式に連結されるように、動作可能に連結される、項目３３４に記載のシステム。
（項目３６５）
前記細長針部材の前記遠位先端は、前記遠位突出形状特徴の前記表面構成と実質的に平行な経路を辿るように構成される、項目３５８に記載のシステム。
（項目３６６）
前記遠位突出形状特徴は、１つ以上の組織牽引特徴を備え、該１つ以上の組織牽引特徴は、該遠位突出形状特徴と、該遠位突出形状特徴が直接界面接触され得る前記組織構造の複数部分との間の相対運動を防止するように構成される、項目３５７に記載のシステム。
（項目３６７）
前記１つ以上の組織牽引特徴のうちの少なくとも１つは、鉤を備える、項目３６６に記載のシステム。
（項目３６８）
組織構造の一部分を横断する縫合部材に引張力を加えるためのシステムであって、
該システムは、
ａ．組織界面を有する引張部材基部であって、該組織界面は、該組織界面が該組織構造の中へと該引張部材基部を通り抜けさせられ得る縫合部材に連結されると、該組織構造の一部分に係合するように構成される、引張部材基部と、
ｂ．第１のモードから第２のモードまで切り替えられるように構成される縫合糸締め付け部材であって、該第１のモードにおいて、縫合糸が該締め付け部材によって少なくとも部分的に画定される空間を通して前後に引張力を加えられ得、第２のモードにおいて、縫合糸が該縫合糸締め付け部材に対して１つの方向にのみ引張力を加えられ得る、縫合糸締め付け部材と、
ｃ．モード切替部材であって、該モード切替部材は、該縫合糸締め付け部材に可動式に連結され、該縫合糸締め付け部材を該第１のモードから該第２のモードまで切り替えるように動作可能であるように構成される、モード切替部材と
を備える、システム。
（項目３６９）
前記縫合糸締め付け部材は、前記引張部材基部に可動式に連結される、項目３６８に記載のシステム。
（項目３７０）
前記縫合糸締め付け部材は、該締め付け部材および引張部材の両方に連結される縫合部材によって、前記引張部材基部に連結され得る、項目３６８に記載のシステム。
（項目３７１）
前記縫合糸締め付け部材は、近位端と遠位端とを備え、該近位端は、前記引張部材基部に回転可能に連結される、項目３６９に記載のシステム。
（項目３７２）
前記遠位端は、前記近位端と前記引張部材基部との間の連結時に、ヒンジ点の周りに揺動するように構成される、項目３７１に記載のシステム。
（項目３７３）
前記遠位端は、前記引張部材基部に対する開放位置から揺動させられ得、縫合糸の長さが、前記締め付け部材の前記遠位端と前記引張部材基部との間に画定される開口部を通って閉鎖位置まで通過させられ得、縫合糸の長さが、該締め付け部材の該遠位端と該引張部材基部との間に挟んで固定される、項目３７２に記載のシステム。
（項目３７４）
前記締め付け部材および引張部材基部は、前記開放位置に該締め付け部材の前記遠位端を位置付けることによって前記第１のモードに、および前記閉鎖位置に該締め付け部材の該遠位端を位置付けることによって前記第２のモードに構成可能である、項目３７３に記載のシステム。
（項目３７５）
バネ部材をさらに備え、該バネ部材は、前記締め付け部材と前記引張部材基部との間で相互連結され、該締め付け部材の前記遠位端を前記閉鎖位置に付勢するように構成される、項目３７３に記載のシステム。
（項目３７６）
前記引張部材基部は、一連の開口を備え、該一連の開口は、縫合部材の長さを通過させることにより、該縫合部材の長さがいずれか一方の方向に引っ張られる際に、摩擦荷重が該縫合部材に付与され、該摩擦荷重は、該縫合部材の手動載荷によって比較的容易に克服され得る、項目３６８に記載のシステム。
（項目３７７）
あるパターンの前記一連の開口を通り抜けさせられた縫合部材の長さをさらに備え、該パターンは、約１つのループから約２つのループまでの間のいくつかの完全ループを備える、項目３７６に記載のシステム。
（項目３７８）
前記引張モード切替部材は、近位端および遠位端を有する細長ロッドを備え、該細長ロッド遠位端は、該細長ロッド遠位端がクランプ部材から制御可能に分断されるまで、該クランプ部材の遠位端が前記引張部材基部に対する前記開放位置に担持される方式で、該クランプ部材に取り外し可能に連結され、それにより、該クランプ部材の該遠位端が、該引張部材基部に対する閉鎖位置をとることを可能にする、項目３７５に記載のシステム。
（項目３７９）
前記ロッド遠位端は、ネジ山付き界面を備え、該ネジ山付き界面は、前記締め付け部材に形成されたネジ山付き開口と回転可能に噛合するように構成される、項目３７８に記載のシステム。
（項目３８０）
前記細長ロッドの前記近位端は、該細長ロッドの回転を促進して、該細長ロッドと締め付け部材との分断を誘発するための手動ねじり界面を備える、項目３７９に記載のシステム。
（項目３８１）
前記縫合糸締め付け部材は、前記縫合糸が通過させられ得る、制御可能に閉鎖可能な間隙を画定し、その結果、開放位置において、該縫合部材が両方の方向へ間隙を通して自由に移動させられ得、該間隙が閉鎖される閉鎖位置において、該縫合部材が該閉鎖された間隙によって該締め付け部材に対して挟んで固定される、項目３７０に記載のシステム。
（項目３８２）
前記締め付け部材は、前記閉鎖位置をとるように付勢されるが、前記モード切替部材によって前記開放位置に担持され得る、項目３８１に記載のシステム。
（項目３８３）
前記モード切替部材は、近位端および遠位端を有する細長ロッドを備え、該細長ロッド遠位端は、前記締め付け部材の前記間隙が前記開放位置に維持される構成で、該締め付け部材に取り外し可能に連結され、該締め付け部材からの該細長ロッド遠位端の制御された分断は、該締め付け部材の該間隙が前記閉鎖位置をとることを可能にする、項目３８２に記載のシステム。
（項目３８４）
前記締め付け部材の少なくとも一部分は、前記引張部材基部に直接連結される、項目３８１に記載のシステム。
（項目３８５）
細長管状部材をさらに備え、該細長管状部材は、自身を通る管腔を画定し、縫合部材は、該管腔を通り抜けさせられ、および施術者によって到達可能な近位位置から引張力が加えられ得、該細長管状部材は、前記引張部材基部と前記近位位置との間に間置され、該近位位置において引張状態に前記縫合部材を、圧縮状態に該細長管状部材を載荷することによって、前記組織構造と該近位位置との間での該引張部材基部の圧縮を可能にするように構成される、項目３６８に記載のシステム。
（項目３８６）
一時的縫合部材クランプをさらに備え、該一時的縫合部材クランプは、前記近位位置に隣接する縫合部材の近位部分に連結可能であり、該縫合部材クランプより遠位の縫合部材の一部分の上に引張力を保持するように構成され、該縫合部材クランプは、前記細長管状部材の前記管腔を通り抜けさせられる、項目３８５に記載のシステム。
（項目３８７）
前記一時的縫合部材クランプは、解放可能な機械的ピンチクランプを備える、項目３８６に記載のシステム。
（項目３８８）
前記一時的縫合部材クランプは、筐体に回転可能に連結されるリールを備え、該筐体は、施術者によって手動で担持されるように構成される、項目３８６に記載のシステム。
（項目３８９）
前記リールと筐体とは、２つの選択可能なモードで回転可能に連結され、それにより、第１のモードにおいて、該リールは、該筐体に対して双方向に自由に回転し得、第２のモードにおいて、該リールは、該筐体に対して一方向にのみ回転させられ得る、項目３８８に記載のシステム。
（項目３９０）
モード選択部材をさらに備え、該モード選択部材は、施術者によって手動で操作されることにより、前記第１のモードと第２のモードとの間で、前記リールと筐体との回転連結モードを前後に切り替える、項目３８９に記載のシステム。
（項目３９１）
織物綿撒糸ソックをさらに備え、該織物綿撒糸ソックは、少なくとも前記引張部材基部の前記組織界面を実質的に封入し、該引張部材基部と前記組織構造の隣接部分との生体統合を促すように構成される、項目３６８に記載のシステム。
（項目３９２）
前記織物綿撒糸ソックは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される耐久性ポリマーを含む、項目３９１に記載のシステム。
（項目３９３）
前記織物綿撒糸ソックは、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される生体再吸収性ポリマーを含む、項目３９１に記載のシステム。
（項目３９４）
前記織物綿撒糸ソックは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される生体再吸収性材料を含む、項目３９１に記載のシステム。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】図１は、ヒト心臓の生体構造の側面を図示する。
【図２】図２は、従来の経心尖的アクセス手技を図示する。
【図３Ａ】図３Ａ−３Ｋは、実験構成の種々の側面を図示する。
【図３Ｂ】図３Ａ−３Ｋは、実験構成の種々の側面を図示する。
【図３Ｃ】図３Ａ−３Ｋは、実験構成の種々の側面を図示する。
【図３Ｄ】図３Ａ−３Ｋは、実験構成の種々の側面を図示する。
【図３Ｅ】図３Ａ−３Ｋは、実験構成の種々の側面を図示する。
【図３Ｆ】図３Ａ−３Ｋは、実験構成の種々の側面を図示する。
【図３Ｇ】図３Ａ−３Ｋは、実験構成の種々の側面を図示する。
【図３Ｈ】図３Ａ−３Ｋは、実験構成の種々の側面を図示する。
【図３Ｉ】図３Ａ−３Ｋは、実験構成の種々の側面を図示する。
【図３Ｊ】図３Ａ−３Ｋは、実験構成の種々の側面を図示する。
【図３Ｋ】図３Ａ−３Ｋは、実験構成の種々の側面を図示する。
【図４Ａ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｂ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｃ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｄ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｅ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｆ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｇ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｈ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｉ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｊ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｋ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｌ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｍ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｎ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｏ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図４Ｐ】図４Ａ−４Ｐは、単一のらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図５Ａ】図５Ａ−５Ｉは、２本の縫合糸および２つのアンカー要素を同時に配備するように構成される、２つのらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図５Ｂ】図５Ａ−５Ｉは、２本の縫合糸および２つのアンカー要素を同時に配備するように構成される、２つのらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図５Ｃ】図５Ａ−５Ｉは、２本の縫合糸および２つのアンカー要素を同時に配備するように構成される、２つのらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図５Ｄ】図５Ａ−５Ｉは、２本の縫合糸および２つのアンカー要素を同時に配備するように構成される、２つのらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図５Ｅ】図５Ａ−５Ｉは、２本の縫合糸および２つのアンカー要素を同時に配備するように構成される、２つのらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図５Ｆ】図５Ａ−５Ｉは、２本の縫合糸および２つのアンカー要素を同時に配備するように構成される、２つのらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図５Ｇ】図５Ａ−５Ｉは、２本の縫合糸および２つのアンカー要素を同時に配備するように構成される、２つのらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図５Ｈ】図５Ａ−５Ｉは、２本の縫合糸および２つのアンカー要素を同時に配備するように構成される、２つのらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図５Ｉ】図５Ａ−５Ｉは、２本の縫合糸および２つのアンカー要素を同時に配備するように構成される、２つのらせん部材を特色とする複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図６】図６は、らせん閉鎖アセンブリの設置前に１つ以上のツールが設置および利用されてもよい、実施形態を図示する。
【図７Ａ】図７Ａ−７Ｂは、固着要素が対象組織壁を部分的に横断して配備されている、２本縫合糸らせん閉鎖を図示する。
【図７Ｂ】図７Ａ−７Ｂは、固着要素が対象組織壁を部分的に横断して配備されている、２本縫合糸らせん閉鎖を図示する。
【図８Ａ】図８Ａ−８Ｂは、固着要素が対象組織壁を横断している、２本縫合糸らせん閉鎖を図示する。
【図８Ｂ】図８Ａ−８Ｂは、固着要素が対象組織壁を横断している、２本縫合糸らせん閉鎖を図示する。
【図９Ａ】図９Ａは、その長さの大部分に沿って鉤を有する、縫合糸の実施形態を図示し、図９Ｂは、その遠位部分の上のみに鉤を有する、縫合糸の実施形態を図示する。
【図９Ｂ】図９Ａは、その長さの大部分に沿って鉤を有する、縫合糸の実施形態を図示し、図９Ｂは、その遠位部分の上のみに鉤を有する、縫合糸の実施形態を図示する。
【図１０Ａ】図１０Ａ−１０Ｆは、図３Ａ−３Ｈに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１０Ｂ】図１０Ａ−１０Ｆは、図３Ａ−３Ｈに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１０Ｃ】図１０Ａ−１０Ｆは、図３Ａ−３Ｈに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１０Ｄ】図１０Ａ−１０Ｆは、図３Ａ−３Ｈに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１０Ｅ】図１０Ａ−１０Ｆは、図３Ａ−３Ｈに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１０Ｆ】図１０Ａ−１０Ｆは、図３Ａ−３Ｈに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１１Ａ】図１１Ａ−１１Ｊは、図４Ａ−４Ｎに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１１Ｂ】図１１Ａ−１１Ｊは、図４Ａ−４Ｎに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１１Ｃ】図１１Ａ−１１Ｊは、図４Ａ−４Ｎに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１１Ｄ】図１１Ａ−１１Ｊは、図４Ａ−４Ｎに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１１Ｅ】図１１Ａ−１１Ｊは、図４Ａ−４Ｎに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１１Ｆ】図１１Ａ−１１Ｊは、図４Ａ−４Ｎに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１１Ｇ】図１１Ａ−１１Ｊは、図４Ａ−４Ｎに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１１Ｈ】図１１Ａ−１１Ｊは、図４Ａ−４Ｎに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１１Ｉ】図１１Ａ−１１Ｊは、図４Ａ−４Ｎに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１１Ｊ】図１１Ａ−１１Ｊは、図４Ａ−４Ｎに示されるもの等の実施形態を利用した実験の側面を図示する。
【図１２Ａ】図１２Ａ−１２Ｃは、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を図示するための技法を図示する。
【図１２Ｂ】図１２Ａ−１２Ｃは、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を図示するための技法を図示する。
【図１２Ｃ】図１２Ａ−１２Ｃは、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を図示するための技法を図示する。
【図１３】図１３は、局部的な縫合糸の蓄積のために、その中に形成されたチャネルを有する、１つの針構造の実施形態を図示する。
【図１４】図１４は、鋸歯が局部的な長さの蓄積機能性に利用される、１つの針および縫合糸配設を図示する。
【図１５Ａ】図１５Ａ−１５Ｊは、単一のらせん部材および一方向引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１５Ｂ】図１５Ａ−１５Ｊは、単一のらせん部材および一方向引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１５Ｃ】図１５Ａ−１５Ｊは、単一のらせん部材および一方向引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１５Ｄ】図１５Ａ−１５Ｊは、単一のらせん部材および一方向引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１５Ｅ】図１５Ａ−１５Ｊは、単一のらせん部材および一方向引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１５Ｆ】図１５Ａ−１５Ｊは、単一のらせん部材および一方向引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１５Ｇ】図１５Ａ−１５Ｊは、単一のらせん部材および一方向引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１５Ｈ】図１５Ａ−１５Ｊは、単一のらせん部材および一方向引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１５Ｉ】図１５Ａ−１５Ｊは、単一のらせん部材および一方向引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１５Ｊ】図１５Ａ−１５Ｊは、単一のらせん部材および一方向引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１６】図１６は、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を実装するための技法を図示する。
【図１７Ａ】図１７Ａ−１７Ｆは、１対のらせん部材および制御可能に係止する引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１７Ｂ】図１７Ａ−１７Ｆは、１対のらせん部材および制御可能に係止する引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１７Ｃ】図１７Ａ−１７Ｆは、１対のらせん部材および制御可能に係止する引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１７Ｄ】図１７Ａ−１７Ｆは、１対のらせん部材および制御可能に係止する引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１７Ｅ】図１７Ａ−１７Ｆは、１対のらせん部材および制御可能に係止する引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１７Ｆ】図１７Ａ−１７Ｆは、１対のらせん部材および制御可能に係止する引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１８】図１８は、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を実装するための技法を図示する。
【図１９Ａ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｂ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｃ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｄ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｅ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｆ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｇ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｈ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｉ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｊ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｋ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｌ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｍ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｎ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｏ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｐ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｑ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｒ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｓ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｔ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｕ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｖ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｗ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｘ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｙ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｚ】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｚ−１】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｚ−２】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｚ−３】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｚ−４】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｚ−５】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｚ−６】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｚ−７】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図１９Ｚ−８】図１９Ａ−１９Ｚ−８は、１対のらせん部材および双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器を特色とする、複合らせん閉鎖構成の種々の側面を図示する。
【図２０】図２０は、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を実装するための技法を図示する。
【図２１】図２１は、比較的浅い進入角を有する、らせん閉鎖構成の一実施形態の種々の側面を図示する。
【図２２】図２２は、比較的大きい有効進入角を有する、らせん閉鎖構成の一実施形態の種々の側面を図示する。
【図２３Ａ】図２３Ａおよび２３Ｂは、比較的大きい有効進入角、および隣接組織構造の滑動を減少させる特徴を有する、らせん閉鎖構成の一実施形態の側面を図示する。
【図２３Ｂ】図２３Ａおよび２３Ｂは、比較的大きい有効進入角、および隣接組織構造の滑動を減少させる特徴を有する、らせん閉鎖構成の一実施形態の側面を図示する。
【図２４】図２４は、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を実装するための技法を図示する。
【図２５】図２５は、遊びが配備らせん縫合糸パターンの近位および遠位の両方で利用される構成を図示する。
【図２６】図２６は、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を実装するための技法を図示する。
【図２７】図２７は、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を実装するための技法を図示する。
【図２８Ａ】図２８Ａ−２８Ｄは、一時的縫合部材固定が採用されてもよい構成を図示する。
【図２８Ｂ】図２８Ａ−２８Ｄは、一時的縫合部材固定が採用されてもよい構成を図示する。
【図２８Ｃ】図２８Ａ−２８Ｄは、一時的縫合部材固定が採用されてもよい構成を図示する。
【図２８Ｄ】図２８Ａ−２８Ｄは、一時的縫合部材固定が採用されてもよい構成を図示する。
【図２９】図２９は、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を実装するための技法を図示する。
【図３０】図３０は、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を実装するための技法を図示する。
【図３１】図３１は、対象らせん閉鎖構成の種々の実施形態を実装するための技法を図示する。
【図３２】図３２は、屈曲尾部構成を特徴とするアンカー部材の実施形態を図示する。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
図３Ａから３Ｈを参照すると、経心尖的アクセスおよび閉鎖システムと関連付けられる種々の実施形態が図示されている。図３Ａに示されるように、近位ハンドルまたはハブ（４６）を使用して操作されてもよい導入器シース（４４）の作業管腔を通して摺動可能に位置付けられる、細長拡張器部材（４２）を通して配置された針（３４）を備える経心尖的アクセスアセンブリが図示されている。アセンブリは、患者の胸壁（４０）で生成される開胸術を通して配置され、解剖学的マーカー等のソースに由来する情報、Ｘ線撮影および／または蛍光透視法等の術前画像診断情報、および例えば、放射線不透過性（または一実施形態では、アセンブリの複数部分に締結され得る放射線不透過性マーカー）であってもよいアクセスアセンブリの複数部分のＸ線撮影、内視鏡検査、および／または蛍光透視撮影に由来する術中画像情報を使用して左心室（２０）の心尖（２４）に近いことが判定される、心臓（２）上の場所に向かって方向付けられている。図３Ｂを参照すると、図３Ａで図示されたある構造の拡大図が示されている。図３Ｃは、経心室的、またはより具体的には経心尖的アプローチを用いて、（ガイドワイヤを前進させるために後に利用されてもよい）針等の細長誘導部材（３４）が、心臓壁（４８）の中へ、またはそれを横断して前進（５０）させられる第１の構造であり得ることを図示する。図３Ｄは、細長誘導部材が、心臓壁（４８）を横断して前進（５０）させられている直針（３２）を備え、縫合糸（５２）がらせん状にそれに巻き付き、アンカー要素（５４）を有する直針（３２）の遠位端の付近で終端する、一実施形態の拡大詳細図を図示する。実験では、らせん構成が途中で保持された状態で、組織壁（４８）を部分的または完全に横断する位置へ縫合糸（５２）を前進させるために、そのような構成のある変化例が利用され得ることを見出した（実際に、らせん状に巻装された縫合糸５２に印加される引張力、摩擦、および圧力は、進入中にそれをらせん構成に保つ傾向があり、縫合糸５２への付加的な近位引張力もまた、らせん構成の保持を支援するために利用され得る）。さらに、針（３２）を引き出すことによって、アンカー要素（５４）が遠位縫合糸（５２）を保持し、縫合糸（５２）が広げられ、実質的にらせん状または「コイル状」の構成で残されることを示した。図３Ｅおよび３Ｆは、例えば、誘導部材（３４）に対して適所に縫合糸をらせん状に保ち得る直針（３２）の引き出し（５６）および縫合糸の引張力の解放時に、縫合糸（５２）の遠位端の引き出しおよび縫合糸を広げる作用を防止するように構成されるアンカー要素（５４）が、適所にコイル状またはらせん縫合糸（５２）の構成を残すことを図示する。また、組織壁（４８）またはその関連部分が「Ｌ」という最初の長さから「Ｌ＋ｄｅｌｔａＬ」という長さまで歪まされると、らせん縫合糸（５２）のパターンが実質的に保持される、図３Ｇおよび３Ｈに示されるように、保持されたらせん縫合糸（５２）のパターンは、有意なスライス型荷重を隣接組織構造に印加することなく、有意な長手方向拡張（すなわち、２００％から３００％までの歪みの範囲内）に適応することも見出した。図３Ｇを参照すると、隣接組織が実質的に外すされている、その配備されたコイル状構成にある縫合糸があると、らせん縫合糸構成のコイル半径は、「ＣＤ１」（６１）によって表され得る。図３Ｈを参照すると、隣接組織構造（４８）の伸長（６４、６２）があると、コイル状構成によって提供される局部的な長さの蓄積は、縫合糸にわたって極めて均一に追加的な長さを提供し、それは、隣接組織に対する切断荷重を防止し、さらなる長さがコイル状構成から摘出される際に、より小さいコイル直径（６３）をもたらし、最終的には、付加的な局部的縫合糸の長さの蓄積を伴わない、実質的に非コイル状または完全に非コイル状の直線的縫合糸構成につながる。この局部的な長さの蓄積の概念は、より従来的な縫合糸引き締め構成と関連付けられ得る隣接組織の裂傷を伴わずに、ポート、創傷、および同等物を増分的かつ効率的に閉鎖することが望ましくあり得る外科的手技において極めて効果的に利用され得る。言い換えれば、多くの従来の「巾着」型縫合構成は、縫合材料と組織との間の界面における同時運動および荷重につながり、それは組織の望ましくない切断につながり得る。十分な局部的な長さの蓄積があると、（関連組織構造、所望の荷重等に応じて）必要引き締めパラダイムを完成させるための運動がほとんど必要とされない時点である、引き締め範囲の最後まで、コイル巻きが低減した界面荷重を伴う引き締めを促進するという事実に起因して、増分的な引き締めが、組織切断の有意に低減されたリスクを伴って行われ得る。図３Ｉ−３Ｋを参照すると、局部的な長さの蓄積のためのこのらせん構成は、図３Ｉのように、直針部材（３２）とともに利用されてもよいだけでなく、図３Ｊのように曲針部材（２８）、および図３Ｋのようにらせん針部材（６６）とともに利用されてもよい。
【００１１】
図４Ａ−４Ｐは、図３Ｋにおいて以前に示されたように、らせん針部材（６６−「第２の」または「針らせん」）にらせん状に巻装された縫合糸（５２）を利用した、複合らせん閉鎖構成の一実施形態の側面を図示する。さらなる実施形態が図５Ａ−９Ｂで図示されている一方で、図１０Ａ−１１Ｊは、我々の確認実験のうちのいくつかの画像を図示し、図１２Ａ−１２Ｃは、外科的手技の実施形態において関連構成を利用するための方法の側面を図示する。
【００１２】
図４Ａを参照すると、配備または送達部材（１４）が、らせん部材（６６）にらせん状に巻装された縫合糸または縫合部材（５２）を備える、複合らせん構成をその遠位端に伴って示されている。それを通る管腔を画定する、細長管状部材等の引張要素（１６）が、縫合糸（５２）に近位で連結され、施術者が近位場所から縫合糸（５２）に引張力を印加することを可能にするために、手動引張インターフェース（１８）が、引張要素（１６）の近位側面に連結される。図４Ｂは、複合らせん縫合糸（５２）の構成、遠位固着要素（５４）、および細長追尾部材、または「らせん部材誘導部材」（６８）がより可視的である、図４Ａの配備構成の遠位部分の拡大図を示す。細長追尾部材（６８）は、関連針またはガイドワイヤに対して「オーバーザワイヤ」または「オーバーザニードル」構成で利用されてもよく、具体的には、（概して、針よりも大幅に可撓性である）ガイドワイヤのシナリオでは、前進中にらせん針部材（６６）の追尾を維持するために（すなわち、追尾用の可撓性ガイドワイヤのみを用いると起こり得るようならせん針の「動き回り」を防止するように）構成される。らせん部材誘導部材（６８）の遠位端は、図示されるように、実質的に真っ直ぐであってもよく、らせん部材の長手軸と実質的に一致する長手軸を画定する。らせん部材誘導部材は、示されるように、らせん部材に連結される送達部材に連結されてもよく、らせん部材誘導部材はまた、らせん部材に直接連結されてもよい。
【００１３】
図４Ｃを参照すると、図４Ａおよび４Ｂで図示されるもの等の構成は、組織構造壁（４８）またはその一部分を横断して複合らせん縫合糸を配備するために利用されてもよい。図示した実施形態では、針またはガイドワイヤ等の細長誘導部材（３４）は、壁（４８）を横断してすでに前進させられているが、他の実施形態では、必ずしもこうである必要はない（すなわち、追尾部材６８自体が、アセンブリを軌道に乗せて保つように誘導部材としての機能を果たしてもよい）。実際に、図示した構成の主要な利点のうちの１つは、他の診断および／または介入ツールの設置または挿入前に、概して点検および検査され得る、らせん閉鎖縫合構成を事前設置するために、それが配備されてもよいことである。言い換えれば、より大きい創傷を必要とする、概してより大きいツールを設置および利用するというリスクを負う前に、事前に閉鎖パラダイムが事前設置および点検されてもよく、したがって、手技からリスクのいくらかを取り除く。
【００１４】
再び図４Ｃを参照すると、図示した実施形態では、細長誘導部材（３４）が設置されており、配備部材（１４）が前進（７０）および回転（７２）させられる際に、細長追尾部材（６８）が「オーバーザワイヤ」形式で誘導されている。図４Ｄを参照すると、らせん部材（６６）を回転前進させるように、さらに前進（７０）および回転（７２）すると、縫合糸（５２）の複合らせん部分が組織壁（４８）の一部分を横断して前進させられ、固着要素（５４）が組織壁（５４）内に位置付けられる。一実施形態では、アセンブリは、圧縮および回転の両方において荷重を与えられてもよく（すなわち、同時に押され、トルクを与えられる）、別の実施形態では、回転荷重のみがアセンブリを前進させるために使用される。好ましくは、針部材の遠位端は、対象組織構造の複数部分の中へ、かつそれらを横断して容易に潜り込むように尖っており、アンカー部材は、外へ摺動するよりも容易に中に摺動するように構成される、少なくとも１つの形状特徴を有するように構成される（すなわち、好ましくは、鉤付き型の特徴を介して、または以下でさらに詳細に説明されるようなトグルボルト型の構成と同様に、周辺組織に対する位置および／または配向を変化させることによって、後退に対して抵抗する）。好ましくは、周辺組織に対する針部材の方向の逆転が、アンカー部材に逆荷重を印加し、それらをらせん針部材上の挿入位置から分断させる。一実施形態では、前進／送達中のアンカーの外径が、らせん針の外径と実質的に同様にサイズ決定されてもよいように、針部材は、アンカーを通して画定される管腔を通した摺動可能な連結に適応するように局所的に外径が減少させられるアンカー連結部分を備える。
【００１５】
別の実施形態では、固着要素は、例えば、図８Ａおよび８Ｂに図示されるように、組織壁（４８）を完全に横断して前進させられてもよい。図４Ｄの実施形態はまた、対象組織に対するらせん部材（６６）の位置付けの施術者の認識を促進するように構成される、いくつかのセンサも特色とする。図示した実施形態では、第１のＲＦセンサ（８５）が、心臓の外面で検出可能である心電図（「ＥＫＧ」）関連信号を捕捉するように、らせん針部材（６６）の遠位側面に連結される（第１のＲＦセンサ８５は、針６６を通して、かつ近位配備部材１４を通して配置されたリード線８７を介して、Ｇｅｎｅｒａｌ  Ｅｌｅｃｔｒｉｃ，Ｃｏ．のＰｒｕｃｋａ部門から入手可能なもの等のＥＫＧ関連信号処理システム９２に動作可能に連結されてもよい）。そのような構成で、らせん針（６６）が最初に心臓の外側と接触すると、そのような接触が検出されてもよい。図４Ｄの構成はまた、らせん部材（６６）が完全に前進（７０、７２）させられたときに、心臓の外側または他の組織構造（４８）に接触するように、リード線（９０）を介してＥＫＧシステム（９２）に同様に連結され、配備部材（１４）の遠位側面に位置付けられる、同様の第２のＲＦセンサ（８６）も特色とする。図示した実施形態はまた、隣接組織壁（４８）への近接性および組織構造の反対の壁等の他の構造的閾値を計算するために、干渉法計算およびレンズ（８６）で終端した光ファイバ（８８）を使用するように構成される、光コヒーレンストモグラフィ（「ＯＣＴ」）システム（９４）も特色とする。上記で説明されるように、縫合糸（５２）は、らせん部材（６６）との縫合糸（５２）のらせん界面接触を保持するように、配備中に引張力を加えられてもよい（８０）。
【００１６】
図４Ｅを参照すると、組織壁（４８）を横断した所望の位置に縫合糸（５２）の複合らせん側面があると、配備部材（１４）が、それを引き出し（７６）、反対に回転させる（７４）（または上記で論議されるように、単に反対に回転させる）ことによって後退させられてもよい一方で、縫合糸（５２）への近位に印加された引張力が解放され、したがって、アンカー部材に逆荷重を印加し、（以下で説明されるように、鉤または他の突出部材等を回転させ、拡張し、荷重することによって）それをらせん針部材（６６）から分断させ、荷重抵抗構成を帯びさせて、縫合糸（５２）を針部材（６６）から分離させ、図４Ｆに示されるようにアンカー部材に依然として連結されて、適所においてコイル状のままにさせる。らせん針アセンブリの前進を参照して上述のように、アセンブリは、回転荷重（すなわち、時計回りまたは反時計回りのいずれか一方の近位手動インターフェースへのトルク）に追加された圧縮または引張荷重（すなわち、近位手動インターフェース上の後退のためにわずかに引くこと、または前進のために押すこと）の組み合わせを使用して、あるいは回転荷重のみを用いて（すなわち、同時引張または圧縮荷重を伴わずに、単にアセンブリをねじ込む、およびねじって外す）前進または後退させられてもよい。図４Ｆは、複合らせんパターンでアンカー要素（５４）および縫合糸（５２）を残して、組織壁（４８）から完全に引き出された配備部材（１４）およびらせん部材（６６）を示す（縫合糸がらせんコイル状のままであり、コイルがらせん構成のままであるという点で「複合」である）。図４Ｇは、配備された複合らせん縫合糸（５２）および縫合糸アンカー要素（５４）とともに、細長誘導部材（３４）が適所にとどまっている、完全に除去された配備部材（１４）およびらせん部材（６６）を示す。
【００１７】
図４Ｈは、配備時に、らせん部材（６６）の幾何学形状によって、「Ｗ」（９６）として表されてもよい外形幅を有するように構成される、配備された複合らせん縫合糸（５２）および縫合糸アンカー要素（５４）の直交図を図示する。引張力を加えられていない複合らせん縫合糸（５２）の構成は、「ＣＤ１」（６１）の無負荷コイル直径を有する。我々の実験の所見を参照して上記で説明されるように、縫合糸の略複合らせん配備を妨げることなく、コイル構成によって提供される局部的な長さの蓄積による、拡張または引き締め中の組織裂傷の有意に低いリスクを伴って、組織／縫合糸／アンカーアセンブリが多くの方向で極めて有意に歪まされ得るため、この配備パラダイムは、後に続く診断および介入パラダイムのための有意な融通性を提供する。例えば、図４Ｉに示されるように、拡張器（４２）が、細長誘導部材（３４）上で前進させられる（１００）。拡張器の比較的大きい外形は、周辺組織を外向きに押し進め（９８）、概して、より大きい縫合糸らせんの直交寸法を「Ｗ」よりも大きくならせるが、概して、複合らせん構成から縫合糸（５２）を取り出さない。局部的な長さの蓄積が、より大きい包含ツール直径まで増加させるために必要とされる余分長さを提供するために利用されると、縫合糸（５２）のコイル直径が減少する。図４Ｊを参照すると、拡張器（図４Ｈの要素４２）が近位に（すなわち、止血弁を伴うシースを通して）除去された後に、例えば、「Ｗ＋ｄｅｌｔａＷ」の外径（１０４）を有する、さらに大型のツール（１０２）が続いてもよい。このより大型のツール形状は、さらに局所的に組織を外向きに押し進める（１０６）（より大きい直径は、局部的な長さの蓄積をさらに引き上げることにより、コイル直径を、おそらく新しく、より小さい「ＣＤ２」というコイル直径までさらに減少させる）が、縫合糸（５２）の複合らせんパターン化は、例えば、人工心臓弁等を配備するように、ツール（１０２）が適所にある間に保持される。図４Ｋを参照すると、創傷の引き締めおよび／または閉鎖が所望される（例えば、前述のツール１０２を使用した診断および／または介入ステップ中に漏出を防止するように、創傷を引き締めることが望ましくてもよい）時に、縫合糸（５２）の近位側面が引張力を加えられてもよく（１０８）、関与するらせん形状の両方を縮小させ、コイルのより大きいらせん形状は、係合したツールの周囲で縮小し、コイルらせん自体は、局部的な長さの蓄積が使い果たされる際に、引張力で収縮する。ツール（図４Ｉの要素１０２）の引き出し後に挿入された（すなわち、止血弁付きシースを通して）拡張器のテーパ状形状が、引き出す（１１０）拡張器（４２）の後ろで創傷または欠損を閉鎖するために、縫合糸（５２）との連続引き締め（１０８）相互作用とともに利用されてもよい、図４Ｌおよび４Ｍに示されるように、この複合らせん縮小作用は、捕捉された創傷または欠損を閉鎖させる。言い換えれば、連続回数の拡張器の引き出し（１１０）、次いで、縫合糸の引き締め（１０８）が、創傷または欠損を増分的に閉鎖するために利用されてもよい。図４Ｌ−４Ｐの縫合糸（５２）は、局部的な長さの蓄積が使い果たされ、縫合糸が捕捉された創傷およびツールの周囲でより大きいらせんパターンを保ち続ける際に、略非コイル状構成を形成している状態で示されている。図４Ｍを参照すると、針（３４）および拡張器（４２）が後退させられると、観察の期間の後に容易な帰還アクセスを提供するように、図４Ｍ−４Ｏに示されるように、ガイドワイヤ（３６）が適所に残され、創傷がガイドワイヤ（３６）の周囲で実質的に閉鎖されてもよい。例えば、人工弁が前述のツール（１０２）と置換されている実施形態では、適切な機能を確認するように、原位置での人工弁の数分間の観察中に、創傷を閉鎖してガイドワイヤ（３６）を適所に残すことが望ましくてもよい一方で、これが必要とされるならば、高速かつ効率的な帰還手段（ガイドワイヤ３６）も有する。
【００１８】
図４Ｎを参照すると、アンカー要素（５４）、ガイドワイヤ（３６）、および縫合糸（５２）のみが残されると、縫合糸（５２）は、結び目で縛られ、組織構造（４８）の近位壁で終端させられてもよく、または終端デバイス（１１４）が、縫合糸に沿って前進（１１６）させられ、（すなわち、配備された縫合糸５２において所望のレベルの引張力を保持するように）壁に対して適所においてしっかり留められてもよく、その後に図４Ｏに示されるように、縫合糸の近位不要部分の切断が続く。別の実施形態では、２本以上の複合らせん縫合糸が同様に、拡張器（４２）および／またはツール（１０２）の前進前に、順に配備されてもよい。例えば、一実施形態では、２本複合らせん縫合糸が、異なるらせん方向に連続して配備されてもよい。別の実施形態では、２本は、同じらせん方向にあってもよいが、わずかに異なる巻装オフセットにあってもよく、多くの実施形態は、本発明の範囲内である。図４Ｐを参照すると、付加的な介入が必要ではないという確認の後に、ガイドワイヤ（３６）が除去されてもよい（３７）。
【００１９】
図５Ａおよび５Ｂを参照すると、同じ配備部材（１５）に連結されるが、異なるらせん半径を有する（例えば、図５Ｃの上面直交図を参照）２つのらせん部材（６６、６７）が、回転（１８０）および挿入（１８２）を介して、それぞれ独自の固着要素（１１８、１２０）を有する２本の複合らせん縫合糸（５２、５３）を同時に設置するために、利用されてもよい、実施形態が図示されている。らせん部材（６６、６７）およびアンカー（１１８、１２０）を示すが、複合らせん状巻装縫合糸（図５Ａの要素５２および５３）を示さない、そのような構造の遠位部分が、直交拡大図で示されている。図５Ｅ−５Ｉを参照すると、種々の固着要素構成（１１８、１２２、１２６、１２２、１３０）が、組織構造壁内で、またはそれを横断して遠位縫合糸端を保持するために利用されてもよい。図５Ｅから５Ｈの構成のそれぞれは、１つの方向へ前進されることを好むが、心臓の組織または他のヒト組織等の粘弾性組織に対して配置されたときに反対方向への後退に抵抗する、幾何学形状を有する。要素１２２は、関連縫合糸（５２、５３）との連結を促進する１つ以上の連結穴を表す。図５Ｉの構成は、対象組織を通した引き戻しを防止するのに十分な幾何学的体積を伴って縫合糸（５２）の端部で縛られた単純な結び目（１３０）である。図３２を参照すると、別のアンカー部材の実施形態が図示され、これ（４０６）は、それが対合されるらせん針部材に合致するように弓形／らせん形状で熱成形されたニチノール超合金を含む、管状本体を備え、後退に抵抗するように構成されるニチノール屈曲尾部（４０４）、および容易な挿入／前進を支援するように構成されるテーパ状先頭幾何学形状（４０２）を伴う。縫合糸連結開口（４０８）を画定する、チタン縫合糸連結リング、またはリング部材（３９８）が、圧入、溶接（仮付け溶接）、または接着接合点を使用して、本体に連結される。屈曲尾部（４０４）は、挿入中にらせん針部材に向かって内向きに屈曲するように、および外向きに屈曲して、挿入中にアンカー部材本体（４００）によって成される配向とほぼ垂直な配向への回転（すなわち、後退に抵抗する再配向への切替）においてアンカー部材本体（４００）を支援するように構成される。好ましくは、相互連結された縫合部材の引張荷重時に周辺組織に対する回転移動にアンカー部材本体を促すように、小穴（４０８）が最適に位置付けられる。図示した実施形態では、小穴（４０８）は、本体の長手軸から離れて変位され、かつほぼ長手方向に本体の中間にある。別の実施形態は、２つ以上の屈曲尾部を備えてもよい。１つまたは複数の超合金（ニチノール等）屈曲尾部は、突出位置に形状設定されてもよい（すなわち、本体から離れて外へ突出する）が、合金の超弾性熱範囲内の弾性圧縮された形態で送達可能であるように（すなわち、尾部がアンカー部材の本体に向かって偏向された状態で）構成されてもよい。
【００２０】
アンカーは、チタン、ステンレス鋼、コバルトクロム、およびそれらの合金から成る群より選択される、金属を含んでもよい。アンカーは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、耐久性ポリマーを含んでもよい。アンカー部材は、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、生体再吸収性ポリマーを含んでもよい。アンカー部材は、別のヒト、特定のヒト、ヒト以外の動物から成る群より選択される起源を有するもの等の生物学的移植材料を含んでもよい。アンカー部材は、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される、生体再吸収性材料を含んでもよい。
【００２１】
図６を参照すると、別の実施形態では、ツール（１０２）または他の構造が壁（４８）を横断して配備された後に、図４Ａ−４Ｎまたは５Ａ−５Ｉに関して説明されるもの等の構成が、組織壁に対して適所へ前進させられてもよい。図７Ａ−７Ｂを参照すると、縫合糸（５２、５３）および固着要素（１１８、１２０）のみを残してツール（１０２）を引き出した後に、図５Ａ−５Ｉまたは６を参照して説明されるもの等の構成が、創傷または欠損を閉鎖するために利用されてもよい。図８Ａ−８Ｂを参照すると、アンカーは、閉鎖成功を促進するために組織構造の中間実質部内に配備される必要はないが、対象壁（４８）の反対側に存在するように、そのような構造を横断して配備されてもよいことに留意することが重要である。図９Ａを参照すると、一実施形態では、縫合糸（５２）は、配備後に組織構造（４８）に対する滑動を防止するように鉤（１３２）を特色としてもよい。図９Ｂを参照すると、遠位鉤（１３２）のみが利用され、そのような鉤（１３２）によって提供される滑動防止が固着要素の必要性を除去する、縫合糸（５２）の実施形態が図示されている（言い換えれば、図９Ｂに示される実施形態は「縫合糸のみ」の実施形態である）。
【００２２】
図１０Ａ−１０Ｆを参照すると、図３Ａ−３Ｈおよび４Ａ−４Ｎを参照して説明されるもの等の構成の融通性および機能性を確立するために我々が完了した実験を図示するように、いくつかの画像が図示されている。図１０Ａを参照すると、細長誘導部材（３４）が、それにらせん状に連結され、結び目型固着要素（１３０）を伴って終端した縫合糸（５２）を伴って図示されている。図１０Ｂを参照すると、縫合糸（５２）の近位の引張およびシミュレートした組織構造（４８）を通した構造の前進（実験目的で利便的に偶然半透明である）により、細長部材（３４）に対する縫合糸（５２）のらせんパターン化は、挿入中に、実質的に細長部材（３４）の長さ全体に沿って保持される（すなわち、「集群」がない）。図１０Ｃおよび１０Ｄを参照すると、縫合糸（５２）への引張力の解放および細長部材（３４）の近位の引き出し（１３４）により、縫合糸（５２）は、そのらせん構成で適所にとどまる。図１０Ｅおよび１０Ｆを参照すると、比較的有意な歪み（ここでは長さＬ６０から長さＬ＋ｄｅｌｔａＬ６２の歪みによって例示され、２００％から３００％以上もの高い歪みが適応されてもよいことを思い出されたい）があると、縫合糸（５２）のらせんパターン化が、概して保持される。歪みが印加されると（図１０Ｅから図１０Ｆ）、局部的な長さの蓄積が使い果たされる際に、コイル直径（６１）がＣＤ１からＣＤ１（６３）へ縮小する。
【００２３】
図１１Ａ−１１Ｆを参照すると、図４Ａ−４Ｐを参照して説明されるもの等の構成の融通性および機能性を確立するために我々が完了した実験を図示するように、いくつかの画像が図示されている。図１１Ａを参照すると、単一のらせん部材（６６）および追尾部材（６８）に連結された配備部材（１４）が図示されており、追尾部材（６８）は、筋肉組織壁（４８）を横断して配備された細長誘導部材（３４）上で前進させられている。単一の縫合糸（５２）が、らせん部材（６６）にらせん状に巻装され、結び目固着要素（１３０）を伴って終端させられる。図１１Ｂは引張力が近位場所から縫合糸（５２）上で保持されている、組織壁（４８）の中へ前進させられ、らせん状に回転させられている構造を示す。図１１Ｃを参照すると、組織壁（４８）の反対側で、結び目固着要素（１３０）は、細長誘導部材（３４）が組織壁（４８）から出て行く場所に隣接して反対側に到達している。重要なことには、組織の均一な半径方向縁が、らせん針（６６）と細長誘導部材（３４）に隣接する創傷の中心との間で保持される（すなわち、縫合糸が組織を引き裂いていない）。図１１Ｄを参照すると、縫合糸（５２）への引張力の解放および配備アセンブリ（６６、６８、１４）の引き出し／反対回転により、配備された縫合糸（５２）が、筋肉組織内でその複合らせん構成を保持する。図１１Ｅは、配備された縫合糸複合らせんを通して前進させられている拡張器（４２）を図示し、図１１Ｆは、さらなる前進を図示して、種々の手技のための種々の診断および／または介入ツールに適応するために比較的有意な拡張が必要とされてもよく、複合らせん縫合糸構成は、常に近位場所から制御可能に引き締められる能力を保持しながら、そのような大きな拡張に適応することに極めて融通性があることを例証する。我々の実験では、単一らせん縫合糸構成（すなわち、らせん針を伴って配備されるが、らせんパターンでのらせんコイル巻きを伴わない）の近位引き締めが、組織（具体的には、らせん針／縫合糸と創傷中心点との間で捕捉された組織）の有意な望ましくない裂傷をもたらし、コイル巻きが提供された局部的な長さの蓄積により、我々が複合らせん配備では見出さなかったことであることに留意する価値がある。図１１Ｇは、拡張器（４２）の除去後に比較的大きい創傷またはポートが生成されていることを示す。図１１Ｈを参照すると、縫合糸（５２）の遊離近位部分を隔離する単純シース（１３６）を用いて、閉鎖または部分閉鎖を実行する縫合糸（５２）の引張が開始されてもよい。図１１Ｉを参照すると、縫合糸（５２）のさらなる引張により、創傷またはポートが細長誘導部材（３４）の周囲で閉鎖される。図１１Ｊを参照すると、壁の反対側で、縫合糸（５２）およびアンカー要素（１３０）ベースの閉鎖実行が明白である。
【００２４】
図１２Ａ−１２Ｃを参照すると、対象構成を利用するための技法が図示されている。図１２Ａを参照すると、術前診断および患者の準備（１３８）後に、対象組織構造へのアクセスが生成されてもよい（１４０）（例えば、心臓の壁にアクセスするように開胸術が生成されてもよく、心臓壁は後続の壁横断および閉鎖の対象である）。対象組織構造は、種々の撮像、感知、および／またはナビゲーションモダリティを利用して操縦され得る、針等の細長誘導部材を使用して、少なくとも部分的に横断されてもよい（１４２）。針には、ガイドワイヤ（すなわち、針を通して前進させられるガイドワイヤ）が続いてもよい。１つ以上のらせん針／縫合糸アセンブリが、細長誘導部材に従って（または別の実施形態では、誘導部材の助けなしで）組織壁の一部分を横断して前進させられてもよく（１４４）、次いで、らせん部材は、固着要素および複合らせん縫合糸を、閉鎖を達成するためにそれらが後に利用されてもよい構成に配置するように、軸方向に、かつ回転して引き出されてもよく（１４６）、そのような構成は、さらなる介入ステップの前に確認されてもよい（１４８）。閉鎖構成が準備完了しているように考えられるという確認の後に、拡張器（１５０）および／または他のツール（１５２）が、縫合糸らせんを通して前進させられてもよく、それにより、心臓弁の設置等の関連診断および／または介入ステップが達成されてもよいように、縫合糸らせんを拡張する。後に、拡張器が、診断および／または介入ツールの代わりに再挿入されてもよく（すなわち、止血弁付きシースを使用する）（１５４）、拡張器のテーパ状外形が、創傷またはポートの増分的な引き締めを達成するために利用されてもよい。ガイドワイヤは、容易な再アクセスも可能にしながら介入の観察を可能にするように、「試験閉鎖」がガイドワイヤの周囲で達成される際に、適所に残されてもよい。閉鎖は、拡張器、針、およびガイドワイヤの完全引き出し、および引張力を保持するための縫合糸の一端または両端の近位固定で完了してもよい（１５６）。
【００２５】
図１２Ｂを参照すると、ＥＫＧ（心電図）電極等のセンサ、あるいは超音波振動子および分析システムおよび／またはＯＣＴファイバおよび信号処理システム等の近接性／接触センサを使用して、配備アセンブリの横断が検出されてもよいこと（１５８）を除いて、図１２Ａの実施形態と同様の実施形態が図示されている。図４Ｄを参照して説明されるもの等の別の実施形態では、針の遠位部分に連結された別のＥＫＧ信号関連センサが、針および心臓壁の最初の接触を検出するために利用されてもよい。
【００２６】
図１２Ｃを参照すると、細長誘導部材を用いて対象組織構造を横断した（１４２）後に、縫合糸およびアンカーを残すために、関連らせん部材／縫合糸アンカー（１６４）の前進およびらせん部材の引き出し（１６６）を通した任意の複合らせん縫合糸の配備前に、拡張器および他のツールが適所に前進させられ、利用されること（１６０、１６２）を除いて、図１２Ａの実施形態と同様の実施形態が図示されている。１つ以上の複合らせん縫合糸およびアンカー要素が適所にあると、ツールが引き出され、増分的な引き締め／閉鎖が達成されてもよく（１６８）、その後に、関連近位縫合糸の閉鎖および固定の完了が続く（１５６）。
【００２７】
図１３を参照すると、針構造（２８、３２、６６）に対する縫合材料（５２）の局部的な長さの蓄積が促進されてもよく、針構造（２８、３２、６６）は、縫合材料（５２）が配備中に嵌合されてもよいチャネルを画定する。好ましくは、そのようなチャネルとの嵌合は、針構造（２８、３２、６６）が引き出される際に縫合材料（５２）がチャネルから外へ容易に配備する（１８４）ほど十分に緩い。
【００２８】
再吸収性および非再吸収性ポリマー縫合糸、織物縫合糸、高度伸縮性縫合糸（その「伸縮」は、局部的な長さの蓄積機能性を促進するために使用されてもよい）、および上記で説明されるような複合らせんを形成するように構成される細径ニチノールワイヤ等の金属縫合糸または縫合糸状構造を含む、種々の縫合（５２）材料が、本発明に従って利用されてもよい。図１４を参照すると、縫合糸（５２）の鋸歯パターンが、針デバイス（３２）に関する局部的な長さの蓄積機能性に利用されてもよい。図示した実施形態では、挿入後に、適所において「ジグザグ」または「鋸歯」縫合糸長蓄積パターンを一時的に保つ、可撤性連結部材（１８６）に連結された近位タグ（１８８）が、引っ張られてもよく（１９０）、前述の複合らせん構成の広がる作用と類似した、縫合糸（５２）が針（３２）から離れることを可能にする。
【００２９】
図１５Ａ−２０を参照すると、縫合糸ベースの閉鎖手技を達成するためのらせん針構成の付加的な実施形態の種々の側面が図示されている。図１５Ａ−１６は、単一のらせん針部材が縫合糸を前進させるために利用されてもよく、一方向引張力保持器が、対象組織構造の外側に対する縫合糸引張力保持補綴になるように配備アセンブリから分離されてもよい、構成の側面を図示する。図１７Ａ−１８は、双らせん針構成が２つの縫合部材を前進させるために利用されてもよく、１対の埋込型の制御可能に係止する引張力保持器が、原位置で縫合部材の引張力および／または位置付けを保持するために１対の荷重拡散係合部材と連携して使用されてもよい、構成の側面を図示する。図１９Ａ−２０は、双らせん針構成が２つの縫合部材を前進させるために利用されてもよく、１対の埋込型の双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器が、引張力を保持し、原位置で縫合部材の生物学的固定を促進するために１対の血栓形成部材と連携して使用されてもよい、構成の側面を図示する。
【００３０】
図１５Ａを参照すると、縫合部材（５２）の近位部分が、露出らせん針部材（６６）の近位端から離れて、埋込型一方向引張力保持器（２００）に入り、細長配備部材（１４）に形成されたスロット内で取り外し可能に収納された管状の細長引張り要素（１６）を通って、図１５Ａに示される小型指ハンドル構成等の手動引張インターフェース（１８）へつながることを除いて、上記で説明されるものと同様に、遠位に付加されたアンカー部材（５４）がらせん針部材（６６）に連結された状態で、単一の縫合部材（５２）を配備するためのアセンブリが図示されている。図１５Ｂを参照すると、両方が細長配備部材（１４）の部分内で一時的かつ取り外し可能に収納される、管状の細長引張要素（１６）および埋込型一方向引張力保持器（２００）への縫合部材（５２）の関係をさらに図示するように、図１５Ａの構成の拡大図が示されている。縫合部材（５２）の遠位部分は、複合らせん構成で示されている（すなわち、縫合部材５２がらせん針部材６６にらせん状に巻き付けられている）が、上記で説明されるように、この縫合糸はまた、らせん針部材（６６）のらせんパターンと酷似した単一らせん縫合糸パターンを形成するように、遠位縫合部材（５２）の部分が、（例えば、らせん針部材６６に形成された縫合糸保持スロットを使用して）単純にらせん針部材のらせん巻きと整合させられている、単一らせん構成で配備されてもよい。例証目的で、複合らせん構成は、図１５Ａ−１５Ｊ、１７Ａ−１７Ｆ、および１９Ａ−１９Ｚ−８の実施形態で示されている。
【００３１】
図１５Ｂを再び参照すると、らせん針部材（６６）および関連アンカー部材（５４）および縫合部材（５２）の遠位部分が、上記で説明されるように、対象組織構造を横断する進路の少なくとも一部を進んだ後に、配備部材（１４）は、アンカー部材（５４）および縫合部材（５２）の遠位部分を残すように、逆回転方向に後退させられてもよい。関連創傷の根本的な閉鎖が所望されるときに、手動引張インターフェース（１８）と、細長引張要素（１６）と、埋込型一方向引張力保持器（２００）とを備える、アセンブリが、細長配備部材のハンドル状本体から手動で分離されてもよく、埋込型一方向引張力保持器（２００）を押して、対象組織構造の露出外壁に向かって遠位に縫合糸を押し下げるように、手動引張インターフェース（１８）が、細長引張要素（１６）のカラム圧縮管状構造でいくらか可撓性であるがいくらか堅いものに対して、引っ張られてもよく、そこでは縫合糸が適所において締め上げられ、縫合部材（５２）の埋め込まれた部分への引張力を保持するように残されてもよく、その後、細長引張要素（１６）および手動引張インターフェース（１８）は、図４Ｎおよび４Ｏを参照して上記で説明されるシナリオと同様に、縫合部材（５２）の残りの近位端が切り取られ、または縛れてもよいように、近位に除去されてもよい。
【００３２】
図１５Ｃから１５Ｊは、一方向引張力保持器（２００）の複雑性のうちのいくつかと、らせん針部材（６６）、細長配備部材（１４）、および縫合部材（５２）とのその関連を図示する。図１５Ｃを参照すると、一方向引張力保持器（２００）の近位の縫合要素（５２）の経路、ならびに細長引張要素（図１５Ｂのアイテム１６）への圧縮荷重の印加を支援するように構成される付加的なループ状引張力要素（２０２）を示すように、細長引張要素（図１５Ｂのアイテム１６）が除去されている。図１５Ｄは、縫合部材（５２）および付加的なループ状引張力要素（２０２）の経路を示すように、図１５Ｃに示されるのと同じ構造を図示する端面図を示す。図１５Ｅおよび１５Ｆを参照すると、一方向引張力保持器（２００）の２つの異なる図が、関連縫合部材（５２）とともに示されている。図１５Ｅに示されるように、一方向引張力保持器（２００）は、筐体および旋回軸の周囲でヒンジ連結するように構成される可動ドア部材（２０４）のアセンブリを備える。縫合部材（５２）が図１５Ｇ−１５Ｊの拡大図および部分図で図示されるようなパターンでドア部材（２０４）の周囲で通り抜けさせられると、縫合部材がドア部材（２０４）または筐体（２０６）に対して不動となるように、縫合部材（５２）の一部分と対比して、他方の方向がドアを締め付け構成へと下方に枢動させるため、構成は縫合部材が他方の方向ではなく一方の方向にきつく引っ張られることを可能にする。一実施形態では、あるレベルの圧縮が、ドア部材（２０４）および筐体（２０６）の界面を通過する縫合部材（５２）の一部分に常に印加されるように、ドア部材（２０４）は、カンチレバーまたはコイル型バネ等のバネを用いて筐体（２０６）に対して閉じるように付勢されてもよい。言い換えれば、そのような構成では、ドア部材（２０４）および筐体（２０６）は、縫合部材（５２）を引き締めるように付勢されてもよい。
【００３３】
図１６を参照すると、図１５Ａ−１５Ｊで図示されるもの等の技術を利用するための過程が図示されている。図１６に示されるように、術前診断および患者の準備（１３８）後に、対象組織構造へのアクセスが生成されてもよい（１４０）（例えば、心臓の壁にアクセスするように開胸術が生成されてもよく、心臓壁は後続の壁横断および閉鎖の対象である）。対象組織構造は、種々の撮像、感知、および／またはナビゲーションモダリティを利用して操縦され得る、針等の細長誘導部材を使用して、少なくとも部分的に横断されてもよい（１４２）。針には、ガイドワイヤ（すなわち、針を通して前進させられるガイドワイヤ）が続いてもよい。１つ以上のらせん針／縫合糸アセンブリが、細長誘導部材に従って（または別の実施形態では、誘導部材の助けなしで）組織壁の一部分を横断して前進させられてもよく（１４４）、関連構造（遠位針先端、アンカー部材位置、または同等物）のうちの１つ以上の位置付けの深さ（１４５）が監視されてもよく（図１７Ｂを参照して以下で説明されるもの等の開口２２０および関連管腔、または選択された遠位場所で圧力を感知するように構成される圧力変換器であって、好ましくは、完了した挿入／配備に対する所与の圧力閾値に達したときに赤色と緑色とを切り替える、小型の近位に位置付けられたライト等の施術者に信号伝達するための手段に動作可能に連結される変換器を使用して）、完全な挿入／配備が完了すると、らせん部材は、固着要素および複合らせん縫合糸を、閉鎖を達成するためにそれらが後に利用されてもよい構成に配置するように、軸方向に、かつ回転して引き出されてもよく（１４６）、そのような構成は、さらなる介入ステップの前に確認されてもよい（１４８）。閉鎖構成が準備完了しているように考えられるという確認の後に、拡張器（１５０）および／または他のツール（１５２）が、縫合糸らせんを通して前進させられてもよく、それにより、心臓弁の設置等の関連診断および／または介入ステップが達成されてもよいように、縫合糸らせんを拡張する。後に、拡張器が、診断および／または介入ツールの代わりに再挿入されてもよく（すなわち、止血弁付きシースを使用する）（２０８）、拡張器のテーパ状外形が、例えば、１つ以上の一方向引張力保持器（２００）を使用して、創傷またはポートの増分的な引き締めを達成するために利用されてもよい。ガイドワイヤは、容易な再アクセスも可能にしながら介入の観察を可能にするように、「試験閉鎖」がガイドワイヤの周囲で達成される際に、適所に残されてもよい。閉鎖は、拡張器、針、およびガイドワイヤの完全引き出し、１つ以上の一方向引張力保持器（２００）の引き締め、および引張力を保持するための縫合糸の一端または両端の近位固定で完了してもよい（２１０）。
【００３４】
図１７Ａ−２０を参照すると、２本針（６６、６７）構成が、２つの縫合部材および２つの関連アンカー部材を同時に挿入するために利用されてもよい、別の実施形態が示されている。図１７Ａで図示されるアセンブリは、細長送達部材（１６）を覆って摺動可能に連結されるスリーブ（２１２）を含む。スリーブ（２１２）は、胸壁創傷および隣接石灰化組織等の隣接組織構造に対して器具類の非外傷性界面接触を支援するように、自由に回転可能かつ長手方向に摺動可能であってもよい。手動引張インターフェース（１８）は、縫合部材のうちの１つ以上の近位端に連結され、ｔｏｕｈｙアセンブリ（２１４）が、ガイドワイヤおよび種々のカテーテル等のツールおよび細長部材の弁付き切替を可能にするように構成されてもよい。比較的大型の表面係合部材（２１６）は、組織と、図１５Ａ−１６を参照して上記で説明されるような一方向引張力保持器等の、または図１７Ｂ−１７Ｆでより詳細に示される制御可能に係止する引張力保持器（２１８）等の縫合糸引張構造との間で、対象組織壁に対して押し進められるように構成される。
【００３５】
図１７Ｂの拡大直交図を参照すると、細長追尾部材（６８）の前述の変化例または図示した変化例のうちのいずれかに存在してもよい開口（２２０）とともに、比較的平坦な係合部材（２１６）および制御可能に係止する引張力保持器（２１８）が示されている。開口は、細長追尾部材の中心の下方への管腔に流体的に連結されてもよく、開口および管腔が血液または他の加圧流体に暴露されているという信号として、そのような加圧流体がそのような開口を通り抜けているかどうかを施術者が確認することができるように、そのような管腔は、（例えば、配備部材１４からの単純な出口によって、あるいは配備部材１４または他の関連部材内の窓であって、開口がそのような比較的高圧の流体に暴露されていることを示す、管腔を通って逆流し得る血液または他の流体を視覚化するのに施術者を支援するように構成される、窓を介して）近位に露出されてもよい。２つ以上の開口が、図１７Ａ−１７Ｆにおいてここで図示される実施形態、およびまた、図１９Ａ−１９Ｚ−８を参照して説明される実施形態で同様に使用されてもよく、各開口は、開口がＯＣＴセンサ、超音波センサ、ＲＦインピーダンスセンサ、酸素分圧センサ、および／または圧力センサ等の開口の流体浸漬を検出するように構成されるセンサに暴露または連結されている、流体の流出を視認するための検出窓または管腔のいずれか一方に接続される、管腔に流体的に連結されている。１つ以上の開口および／またはセンサは、（すなわち、例えば、アンカーが遠位組織壁の境界を横断したことを確認するように）らせん針部材の遠位端、アンカー部材の遠位端、アンカー部材の近位端に幾何学的に適合されてもよい（すなわち、それらの高さまでの突出を示すように構成される）。一実施形態では、例えば、開口（２２０）は、針の端部が対象組織壁の反対側の加圧流体から既知の距離にあるという明確な指示を施術者に提供するように、針部材（６６、６７）の遠位端の長手方向位置に対して細長追尾部材（６８）に沿ってより遠位で長手方向に位置付けられてもよい。図１７Ｂで図示されるもの等の別の実施形態では、開口（２２０）は、針部材（６６、６７）の遠位端および関連アンカー部材が最近横断した組織構造壁の境界を通り過ぎるべきであり、壁の反対側の加圧流体に到達している（すなわち、心臓腔のうちの１つの中へ心臓壁を横断する場合等に）という信号を施術者に提供するように、針部材（６６、６７）の遠位端の近位に既知の距離で位置付けられてもよい。別の実施形態では、複数の開口が、種々のことを施術者に信号伝達するように存在してもよい。例えば、一実施形態では、細長追尾部材および関連針複合体（６６、６７）の第１の長手方向位置が達成されていることを信号伝達するように、小開口が最も遠位に位置付けられてもよい一方で、より大きい開口（ユーザによって観察される、著しく高い流速を近位に提供する）が、ユーザへの別の信号として、別の既知でより近位の場所に位置してもよい。別の実施形態では、２つ以上の開口が、明確かつ顕著な信号を提供するように、２つ以上の独特の管腔と関連付けられてもよい。
【００３６】
図１７Ｃを参照すると、ロック作動部材筐体（２２２）および縫合糸導管筐体（２２８）に連結されているときの細長配備部材（１６）をより明確に示すように、可動スリーブ部材が除去されている。図示した実施形態では、これらの筐体（２２２、２２８）の両方は、制御可能に係止する引張力保持器（２１８）に連結される、ロック作動遠位筐体シュー（２２６）に遠位で連結される。図１７Ｄを参照すると、制御可能に係止する引張力保持器（２１８）は、荷重を拡散し、凝固および組織封入を推進するように、外科用綿撒糸にやや似た機能を果たす血栓生成材料を含んでもよい、係合部材（２１６）に隣接して位置付けられる。図１７Ｅを参照すると、制御可能に係止する引張力保持器（２１８）を伴うロック作動部材（２３０）のネジ山付き遠位部分の界面接触（２３４）を見せるように、ロック作動筐体シュー（図１７Ｄの２２６）が除去されている。ロック作動部材（２３０）が（すなわち、ロック作動部材筐体（２２２）の近位端の近位に配置された近位操作インターフェースを使用して、それを手動で外へ通り抜けさせることによって（例えば、図１７Ｃ参照））外へ通り抜けさせられるまで、縫合糸の長さがバネ付勢された（すなわち、閉じるように付勢され、それによりスロットを閉じる）引張力保持器（２１８）の中のスロット（２３２）に自由に通過させられてもよく、その後、捕捉された縫合部分で閉鎖し、引張力保持器（２１８）に対する縫合糸の係止を引き起こすことを図示するように、簡略化した直交図が図１７Ｆに示されている。したがって、動作中に、縫合部材は、手動インターフェース（１８）を使用して近位に引き締められてもよく、その後、ロック作動部材（２３０）は、スロット（２３２）の中で縫合糸の一部分を捕捉するように外へ通り抜けさせられてもよく、それにより、おそらく係合部材（２１６）によって隣接組織構造上で拡散されるように荷重を印加する構成で、引張力保持器（２１８）を適所で係止する。
【００３７】
別の実施形態では、係止構成と界面接触した縫合材料との間の相対的摺動可能性、および相対運動が許可されない固定関係への変換（すなわち、荷重の印加後）の両方を可能にするために、能動圧縮係止構成が使用されてもよい。一実施形態では、そのような能動圧縮係止構成は、固定関係に変換するように相互に対して圧縮され得る（すなわち、縫合線に沿って移動または摺動させられ、次いで、プライヤまたは同等物を用いて縫合線に対して締結位置に締め付けられてもよい、「スプリットショット」と類似する）２つの部分の連結されたアセンブリを備えてもよい。別の実施形態では、２つの可動式に連結または分断された部材が、締結具と縫合糸との間の相対運動構成から、相対運動を許可しない締め付けられた構成に変換するように、（例えば、圧着ツールを用いて）ともに圧縮され、または別様に荷重を与えられてもよい。ある医療グレード型圧着締結具が、Ｍｅｍｐｈｉｓ，ＴｅｎｎｅｓｓｅｅのＳｍｉｔｈ  ＆  Ｎｅｐｈｅｗ，Ｉｎｃ．の整形外科部門から入手可能である。
【００３８】
図１８を参照すると、図１７Ａ−１７Ｆで図示されるもの等の技術を利用するための過程が図示されている。図１８に示されるように、術前診断および患者の準備（１３８）後に、対象組織構造へのアクセスが生成されてもよい（１４０）（例えば、心臓の壁にアクセスするように開胸術が生成されてもよく、心臓壁は後続の壁横断および閉鎖の対象である）。対象組織構造は、種々の撮像、感知、および／またはナビゲーションモダリティを利用して操縦され得る、針等の細長誘導部材を使用して、少なくとも部分的に横断されてもよい（１４２）。針には、ガイドワイヤ（すなわち、針を通して前進させられるガイドワイヤ）が続いてもよい。１つ以上のらせん針／縫合糸アセンブリが、細長誘導部材に従って（または別の実施形態では、誘導部材の助けなしで）組織壁の一部分を横断して前進させられてもよく（１４４）、関連構造（遠位針先端、アンカー部材位置、または同等物）のうちの１つ以上の位置付けの深さ（１４５）が監視されてもよく（図１７Ｂを参照して以下で説明されるもの等の開口２２０および関連管腔、または選択された遠位場所で圧力を感知するように構成される圧力変換器であって、好ましくは、完了した挿入／配備に対する所与の圧力閾値に達したときに赤色と緑色とを切り替える、小型の近位に位置付けられたライト等の施術者に信号伝達するための手段に動作可能に連結される変換器を使用して）、完全な挿入／配備が完了すると、らせん部材は、固着要素および複合らせん縫合糸を、閉鎖を達成するためにそれらが後に利用されてもよい構成に配置するように、軸方向に、かつ回転して引き出されてもよく（１４６）、そのような構成は、さらなる介入ステップの前に確認されてもよい（１４８）。閉鎖構成が準備完了しているように考えられるという確認の後に、拡張器（１５０）および／または他のツール（１５２）が、縫合糸らせんを通して前進させられてもよく、それにより、心臓弁の設置等の関連診断および／または介入ステップが達成されてもよいように、縫合糸らせんを拡張する。後に、拡張器が、診断および／または介入ツールの代わりに再挿入されてもよく（すなわち、止血弁付きシースを使用する）（２３６）、拡張器のテーパ状外形が、例えば、１つ以上の一方向引張力保持器（２１８）を使用して、創傷またはポートの増分的な引き締めを達成するために利用されてもよい。ガイドワイヤは、容易な再アクセスも可能にしながら介入の観察を可能にするように、「試験閉鎖」がガイドワイヤの周囲で達成される際に、適所に残されてもよい。閉鎖は、拡張器、針、およびガイドワイヤの完全引き出し、１つ以上の一方向引張力保持器（２１８）の引き締め、および引張力を保持するための縫合糸の一端または両端の近位固定で完了してもよい（２３８）。
【００３９】
図１９Ａ−２０を参照すると、アンカー（５４、５５）を用いて２つ以上の縫合部材（５２、５３）を設置するために双らせん針（６６、６７）構成を利用するための別の実施形態の種々の側面が図示されている。図１９Ａのアセンブリは、縫合糸およびアンカー要素を携持する１つ以上の（図示した実施形態では１対の２つの）らせん針部材に連結された連結部材（２４６）を前進させるように、手動回転インターフェース（２４４）が（例えば、他方の利用可能な手で）時計回りまたは反時計回りに旋回させられている間に、施術者によって快適に取り扱われる、および／または適所において担持されるように構成される近位筐体アセンブリ（２４０）を含む。連結部材（２４６）の近位部分は、１本以上のピン（２５２）と機械的かつ可動式に界面接触するように構成される、その中に形成されたスロットまたはネジ山（２４８）を有してもよい。連結部材（２４６）は、連結部材（２４６）に連結された手動回転インターフェース（２４４）の回転に応じて、近位筐体アセンブリ（２４０）に対して前進または後退するように構成される。遠位筐体またはスリーブ部材（２４２）は、連結部材（２４６）の遠位部分を誘導し、（以下で説明されるような）特殊端部幾何学形状のための機械的プラットフォームを提供し、（同様に以下で説明されるような）付加的な縫合糸の長さを局所的に蓄積するためのプラットフォームを提供する。連結部材（２４６）は、連結部材（２４６）が近位筐体アセンブリ（２４０）に対してどの程度まで挿入されたかを確立するように、１つ以上の目盛線（２５０）を備えてもよい。一実施形態では、そのような目盛線は、心臓壁の典型的な厚さと同等の距離だけ、または何らかの他の所定の量だけ、針部材（６６、６７）が対象組織壁に挿入されているという指示として利用されてもよい。
【００４０】
図１９Ｂを参照すると、アセンブリが、２つの縫合部材（５２、５３）と、近位筐体アセンブリ（２４０）に可動式に連結されてもよい、２つの関連縫合糸引張アセンブリ（２５４、２５５）とを備えることを示すように、異なる直交図が図示されている。図示した実施形態では、それら（２５４、２５５）は、近位筐体アセンブリ（２４０）内に形成されたスロットまたは陥凹内に一時的に存在するように構成される。
【００４１】
図１９Ｃを参照すると、組織を捕捉する、穿刺する、および組織の中へ突出することなく、針先端が引きずられるときに、組織の裂傷とは対照的に、そのような針先端によるそのような組織の捕捉を促進するよう、針部材（６６、６７）の遠位先端の付近で遭遇する組織を局所的に伸張して再配向するように構成される１つ以上の傾斜部材（２５８、２６０）を備える、遠位インターフェース部材（２５６）を図示するように、図１９Ａまたは１９Ｂのアセンブリの遠位端の直交図が示されている。言い換えれば、これらの傾斜部材は、裂傷または乱切を伴わずに、組織の中への針先端の捕捉、穿刺、および突出の可能性を増大させるように、組織に対する針先端の進入角を局所的に増大させる。図示した実施形態は、各針部材（６６、６７）の先端が、関連する１対の傾斜部材（２５８、２６０）によってほぼ封入されるように、各針部材（６６、６７）の先端の両側の２つの傾斜部材を示す。別の実施形態では、１つだけの傾斜部材が、各針部材（６６、６７）に隣接して、同じ機能のために使用されてもよい。使用中、施術者は、近位（２４０）および／または遠位筐体またはスリーブ部材（２４２）を手動で把持し、標的組織構造に対して遠位インターフェース部材（２５６）を押し、したがって、傾斜部材（２５８、２６０）に隣接組織構造の従属部分を係合させ、局所的に伸張させ、かつ局所的に再配向させ、手動回転インターフェース（２４４）で連結部材（２４６）を旋回して、予測可能な形式で標的組織構造の中へ、らせん針部材（６６、６７）および関連アンカー（１１８、１２０、または５４、５５等）および縫合部材（５２、５３）を前進させてもよい。
【００４２】
また、図１９Ｃおよび１９Ｄの拡大図には、関連アンカー部材（１１８、１２０）から局所縫合糸長蓄積膜または貯留部（２６２）の中への縫合部材（５２、５４）の近位拡張も示されている。
【００４３】
図１９Ｄを参照すると、傾斜部材ペア（２６０）のうちのそれぞれはまた、１つ以上の遠位突出形状特徴を備える、インデンター部材と呼ばれてもよい（この実施形態では、遠位突出形状特徴は、２つの傾斜部材であり、出現するらせん針および関連アンカー部材によって二等分される１つの傾斜部材としても視認可能である）。遠位突出形状特徴が隣接組織構造部分と接触するように前進させられる際に、針／アンカーアセンブリの遠位端に隣接する組織構造の部分が、これらの形状特徴の周囲で局所的に歪まされるように、これらの遠位突出形状特徴は、組織構造上に界面応力を集中させるように構成される。この接触構成は、アンカー／針アセンブリと組織構造との間の有効貫通角を局所的に増加させる。種々の実施形態は、球面、直線的斜面（例えば、各傾斜に沿った上方の傾斜が実質的に直線的である、図１９Ｄに示されるような）、弓形または非直線的斜面（傾斜が非直線的である）、あるいは単または多段斜面（傾斜が離散的な段階を備える）の複数部分を備える、１つ以上の遠位突出形状特徴または表面を含んでもよい。図示した実施形態での傾斜角は、らせん針および関連アンカーが遠位インターフェース部材（２５６）から出現する際に形成される角度と略平行であるが、他の実施形態では、これらの幾何学形状は合致しなくてもよい。図示した実施形態の非傾斜側面は、実質的に垂直な先頭表面を備える（すなわち、遠位インターフェース部材（２５６）の表面と垂直であり、概してらせん針アセンブリの長手軸と整合している）。図示した傾斜部材は、針部材によって二等分され、別の実施形態では、針部材は、傾斜部材または他の突出形状特徴に隣接するが、その中央を直接通らずに出現する。図１９Ｄの実施形態での形状特徴は、らせん部材とほぼ同じ長手軸に巻き付けられたらせんである。他の実施形態では、それらは、異なる軸に巻き付けられてもよい。図２３Ｂを参照して以下で説明されるように、遠位突出形状特徴は、遠位突出形状特徴と、それが直接界面接触されてもよい組織構造の複数部分との間で、相対運動を防止するように構成される、１つ以上の組織牽引特徴（図２３Ｂで図示される鉤付き特徴３２４等）を備えてもよい。
【００４４】
図１９Ｅを参照すると、この膜（２６２）は、縫合材料（５２）の長さに値する、いくつかの付加的なループ（２６４）を最初に含有するように構成されてもよい、比較的平坦な膜貯留部（２６２）から付加的な縫合糸の長さが引き出されることを可能にする、その中に画定されたスロットまたは切り込みを有する。例えば、一実施形態では、縫合部材が引き出されて近位に引張力を加えられるための１つ以上のアクセス開口またはスロットを伴う膜を備えるもの等の、局所縫合糸長エンクロージャは、例えば、概して、一実施形態では組織構造の近位壁の位置に対していくらか固定されるように構成される、貯留部の場所に対して組織構造の中へ前進する関連アンカーおよびらせん部材からの引張荷重を受けて引き出され得る、約２０ミリメートルから約５００ミリメートルの間の付加的な長さを提供する、縫合糸の１つ以上のループを有してもよい。したがって、縫合糸は、アンカー部材（１１８、１２０）に遠位で連結され、次いで、その従属部分が以下で説明される、縫合糸引張アセンブリ（２５４、２５５）に進入するように、膜貯留部（２６２）を通して近位筐体部材（２４０）の中のスロットの中へ送られる。図１９Ｅのアセンブリの異なる直交図が、図１９Ｆに示されている。膜貯留部（２６２）および関連縫合部材（５２）の経路のうちの１つの拡大図が、図１９Ｇで図示されている。
【００４５】
近位筐体部材（２４０）が隠されている、図１９Ｈおよび１９Ｘを参照すると、縫合糸引張アセンブリ（２５４、２５５）がより明確に可視的である。図１９Ｘはまた、上記で説明されるように、傾斜部材（２５８、２６０）を通って、遠位インターフェース部材（２５６）の中の開口から外へ回転可能に延在するように構成される、らせん針部材（６６、６７）とのスリーブ付き（２９４）連結まで遠位に延在する、基礎的連結部材（２４６）を示すように、遠位筐体部材またはスリーブ部材（２４２）も隠している。
【００４６】
図１９Ｉ−１９Ｗを再び参照すると、縫合糸引張アセンブリ（２５４、２５５）の側面および動作が図示されている。図１９Ｉを参照すると、縫合部材（５２）の遠位端に連結された手動引張インターフェース（１８）を示す、縫合糸引張アセンブリが示されている。縫合部材は、手動引張インターフェース（１８）から遠位に延在し、長さ蓄積および固定スプール取付具（２７２）の周囲に延在し、小型ハンドル部材（２６８）に形成された管腔を通り、管状縫合糸引張要素（１６）を通して形成された管腔の中へ延在し、管状縫合糸引張要素（１６）の遠位端に連結された係止部材シュー筐体（２６６）を通って、双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器（２６５）の中へ延在し、膜貯留部（図１９Ｉでは示されていない、例えば、図１９Ｈの要素２６２）に向かって外に延在する。
【００４７】
図１９Ｊ−１９Ｌは、主要筐体部材（２８０）と、主要筐体部材（２８０）に回転可能に連結されたドア部材（２７８）と、図１９Ｊ−１９Ｌの場合のように、主要筐体部材（２８０）に対して閉鎖されたドア部材（２７８）を付勢するように構成されるバネ（２７６）とを備える、同じ双方向／一方向で制御可能に前進可能な引張力保持器（２６５）アセンブリを示す。縫合部材（５２）は、閉鎖したドア部材（２７８）と主要筐体部材（２８０）の関連表面との間で捕捉または「把持」されるように、ドア部材（２７８）の中の整合開口（２８２）を通して送られる。引張力保持器（２６５）アセンブリの底部は、主要筐体部材（２８０）の底面と、縫合部材（５２）の引き締めによって、それに対して主要筐体部材（２８０）が前進させられてもよい隣接組織構造との間で、界面荷重を分散するように構成され得る、パッド（２７４）に連結されてもよい。パッド（２７４）は、血栓形成ならびに生物学的固定および組み込みを支援するように、Ｄａｃｒｏｎ（ＲＴＭ）等の材料、あるいは血栓形成化学剤または薬剤で処理された非血栓形成材料を含んでもよい。図１９Ｍ−１９Ｏに示されるように、作動部材（２８４）は、主要筐体部材（２８０）に対してドア部材（２７８）を開かせる（すなわち、ドア部材を閉じるように付勢するバネ２７６の荷重に対して）ように、ドア部材（２７８）の中へ一時的に螺合されてもよく、したがって、縫合部材（５２）を、比較的拘束されていない状態にし、主要筐体部材（２８０）に対して両方向へ自由に移動させる。作動部材（２８４）を取り外すことによって（すなわち、逆にねじって外すことによって）、ドアが作動部材によって拘束されなくなり、バネ（２７６）によって閉鎖させられ、したがって、ドア部材（２７８）と主要筐体部材（２８０）との間で縫合部材（５２）を捕捉する。ドア部材（２７８）が閉鎖されると、縫合部材（５２）は、依然として上向きに（すなわち、１９Ｍ−１９Ｏを含有する説明図のページの上部に向かって）引っ張られてもよく、この一方向の指向性引張が、ドアをわずかに開かせ、ドア部材（２７８）および主要筐体部材（２８０）に対する縫合部材（５２）の運動を可能にするため、対象組織構造壁に対するアセンブリのさらなる引張を引き起こす。それとは逆に、ドア部材（２７８）が縫合部材（５２）に対して閉鎖されたときの縫合部材への下向きの引張力は、図１９Ｎおよび１９Ｏに示されるように、ドア部材（２７８）と縫合部材（５２）との間の界面のカム状幾何学形状によって、ドアをさらにきつく閉鎖させるだけである。したがって、アセンブリは、係止部材（２６５）に対する縫合糸（５２）の双方向可動性の状態から、係止部材（２６５）に対する縫合糸（５２）の一方向可動性の状態（すなわち、引き締めるのみ）へ制御可能に切替可能であり、１つのモードから別のモードへのこの切替は、ドアを本質的に引き上げて開き、一時的に双方向可動性を有するように、作動部材（２８４）の中で螺合することによって行われる。図１９Ｐおよび１９Ｑを参照すると、実験的荷重構成およびそれに関するデータが図示されている。図１９Ｑは、一方向／双方向切替可能係止部材が、一方向モードであるときに、対象縫合部材（５２）に対する閉鎖位置にあるドア部材（２７８）を伴って、有意な荷重を保つことが可能であることを示すように、縫合糸変位（２８８）に対する引引張力（２８６）の２つのプロット（２９０、２９２）を特色とする。
【００４８】
図１９Ｒを参照すると、縫合糸引張アセンブリの実施形態の種々の部分が、いくらか分解された図で示されている。組立構成では、作動部材（２８４）は、一方向／双方向で制御可能に前進可能な係止部材（２６５）のドア部材（２７８）の中へ作動部材（２８４）の遠位部分を螺合するように、管状引張要素（１６）によって形成される管腔を通して挿入され、ねじられてもよい（すなわち、近位手動握持インターフェース２７０を使用する）。図１９Ｓおよび１９Ｔは、スプール部材（２７２）との縫合部材（５２）の近位部分の相互作用の拡大図を示す。図１９Ｕ−１９Ｗは、対象縫合糸引張アセンブリ（２５４、２５５）の実施形態のアセンブリの種々の状態の他の直交図を示す。図１９Ｙ−１９Ｚ−１は、相互に対する針部材（６６、６７）、縫合部材（５２、５３）、遠位インターフェース（２５６）、縫合糸長蓄積膜（２６２、２６３）、および細長追尾部材（６８）の開口（２２０）の位置を示すように、対象アクセスおよび閉鎖器具の遠位端の部分アセンブリの種々の直交図を図示する。
【００４９】
一実施形態では、スプール部材（２７２）は、縫合糸の所与の長さを引張状態に過渡的にとどめるために、および後に、異なる引張状態を確立するように長さを調整するために利用されてもよい。例えば、１本以上の縫合糸が増分的に引き締められる際に、拡張器または他の部材が増分的に引き出される、図１２Ａ（具体的には要素１５４）を参照して上記で説明されるもの等の過程中に、スプール部材（２７２）は、そのような過程中に種々の引張状態を一時的に保持するために利用されてもよい。別の実施形態では、スプール部材について本明細書で説明されるのと同じ機能を有するために（すなわち、再配置のための比較的容易な解放可能性も提供しながら、所与の引張状態を一時的に保持するために）、解放可能な挟持クランプが利用されてもよい。
【００５０】
図１９Ｚ−２および１９Ｚ−３を参照すると、アンカー部材（２９６、２９８）の２つの実施形態が図示されている。図１９Ｚ−２の実施形態は、例えば、レーザカッターを使用して、一片の管類から生成されてもよい。小穴または縫合糸締結インターフェース（３０２）は、尾部（３００）と同様に、トグルボルトの作用といくらか類似している、小穴に連結された縫合糸が尾部（３００）に向かった方向から引っ張られるときに、アンカー（２９６）を回転させ、隣接組織上に把持するように構成される、切り欠き部分を備える。図１９Ｚ−３は、一実施形態では２つの部品から生成される、同様の構造の機械加工されたバージョンを図示し（尾部３０４は本体と融合される別個の部品である）、小穴（３０６）が機械加工されてもよい。いずれか一方の実施形態は、例えば、レーザ切断または研削によって形成される、テーパ状前方幾何学形状（３０８、３１０）を有してもよい。
【００５１】
図１９Ｚ−４から１９Ｚ−８を参照すると、使用中に、図１９Ａで図示されるもの等のアセンブリが、標的組織構造壁に対して前進させられてもよく、適切な位置にあるときに、近位および遠位筐体部材（２４０、２４２）の位置付けが維持されてもよい一方で、細長追尾部材（６８）とともに、遠位インターフェース部材（２５６）を通して対象組織壁（図示せず）の中へ、針部材（６６、６７）を外側に遠位で回転させるために、手動回転インターフェース（２４４）が利用され、上記で説明されるように、組織壁の標的部分に対する針の「歩行」、および／または隣接組織の望ましくない局部的な過剰緊張を防止することを支援してもよい。図１９Ｚ−５は、遠位インターフェース部材を通して標的組織構造となり得るものの中へ外に拡張された針の拡大図を示し、針は、２つの縫合部材（図示せず）に連結されてもよい、２つの機械加工されたアンカー部材（２９８、２９９）を携持する。上記で説明されるように、近位連結部材（２４６）ハードウェア上の１つ以上の目盛線（２５０）とともに、遠位ハードウェアの種々の部分の上の１つ以上の開口またはセンサは、どれだけの回数の旋回が手動回転インターフェース（２４４）を用いて行われてもよいか、およびどれだけ深く遠位ハードウェアが隣接組織の中にあるかに関して、精度フィードバックを施術者に提供することを支援してもよい。図１９Ｚ−７を参照すると、アンカー部材および関連縫合部材の十分な深さが達成されると、らせん針部材を外側に逆転させ、近位器具筐体（２４０）を引き出すことによって、器具アセンブリの主要バルクが除去されてもよい一方で、縫合糸引張アセンブリ（２５４、２５５）は、アンカー、縫合糸、および縫合糸引張アセンブリ（２５４、２５５）のみを残すように、図１９Ｚ−７に示されるように、そのような近位器具筐体（２４０）および関連ハードウェアから分断される。縫合糸（５２、５３）は、関連係止部材（上記で説明される双方向／一方向で制御可能に前進可能な係止部材）、管状引張要素（１６）、および手動引張インターフェース（１８）の引張を使用して、組織構造上で引き締められてもよい。
【００５２】
図２０を参照すると、図１９Ａ−１９Ｚ−８で図示されるもの等の技術を利用するための過程が図示されている。図２０に示されるように、術前診断および患者の準備（１３８）後に、対象組織構造へのアクセスが生成されてもよい（１４０）（例えば、心臓の壁にアクセスするように開胸術が生成されてもよく、心臓壁は後続の壁横断および閉鎖の対象である）。対象組織構造は、種々の撮像、感知、および／またはナビゲーションモダリティを利用して操縦され得る、針等の細長誘導部材を使用して、少なくとも部分的に横断されてもよい（１４２）。針には、ガイドワイヤ（すなわち、針を通して前進させられるガイドワイヤ）が続いてもよい。１つ以上のらせん針／縫合糸アセンブリが、細長誘導部材に従って（または別の実施形態では、誘導部材の助けなしで）組織壁の一部分を横断して前進させられてもよく（１４４）、関連構造（遠位針先端、アンカー部材位置、または同等物）のうちの１つ以上の位置付けの深さ（１４５）が監視されてもよく（図１７Ｂを参照して以下で説明されるもの等の開口２２０および関連管腔、または選択された遠位場所で圧力を感知するように構成される圧力変換器であって、好ましくは、完了した挿入／配備に対する所与の圧力閾値に達したときに赤色と緑色とを切り替える、小型の近位に位置付けられたライト等の施術者に信号伝達するための手段に動作可能に連結される変換器を使用して）、完全な挿入／配備が完了すると、らせん部材は、固着要素および複合らせん縫合糸を、閉鎖を達成するためにそれらが後に利用されてもよい構成に配置するように、軸方向に、かつ回転して引き出されてもよく（１４６）、そのような構成は、さらなる介入ステップの前に確認されてもよい（１４８）。閉鎖構成が準備完了しているように考えられるという確認の後に、拡張器（１５０）および／または他のツール（１５２）が、縫合糸らせんを通して前進させられてもよく、それにより、心臓弁の設置等の関連診断および／または介入ステップが達成されてもよいように、縫合糸らせんを拡張する。後に、拡張器が、診断および／または介入ツールの代わりに再挿入されてもよく（すなわち、止血弁付きシースを使用する）（３１２）、拡張器のテーパ状外形が、例えば、１つ以上の制御可能に係止する双方向／一方向引張力保持器（２６５）を使用して、創傷またはポートの増分的な引き締めを達成するために利用されてもよい。ガイドワイヤは、容易な再アクセスも可能にしながら介入の観察を可能にするように、「試験閉鎖」がガイドワイヤの周囲で達成される際に、適所に残されてもよい。閉鎖は、拡張器、針、およびガイドワイヤの完全引き出し、１つ以上の制御可能に係止する双方向／一方向引張力保持器（２６５）の引き締め、および引張力を保持するための縫合糸の一端または両端の近位固定で完了してもよい（３１４）。
【００５３】
前述の説明図および実施例では、１つ以上のらせん針部材が論議されている。我々は、最適ならせん針部材および縫合糸構成を選択することに関与する、種々の重要な関係があることを発見した。例えば、図２１を参照すると、我々は、先端が組織構造（４８）の表面を横断して実際に進む前に、ごくわずかな進入角（３１６）、すなわち、標的組織構造（４８）の中への進入点に対する接線関係からわずか数度の針部材先端（図示した構成で、進入角３１６は約１５度である）が、組織構造（４８）と針部材（６６）の先端との間で、いくらかの量の相対運動をもたらす場合があることを示した。そのような相対運動は、概して、心膜、心外膜、縫合部材、および針部材の間で相対運動および起こり得る望ましくない荷重をもたらす場合があるため、望ましくない。図２２を参照すると、同じらせんピッチを有するらせん針部材（６６）を用いて、関連らせんピッチに基づく傾斜部材（２５８）の再配向および針の配向の組み合わせに起因する、有効進入角（３１８）が比較的大きい（この実施形態では約７０度）ように、１つ以上の傾斜部材（２５８）が、らせん針部材（６６）の進入点で組織構造（４８）を局所的に再配向するために利用されてもよく、我々は、そのような比較的大きい有効進入角が、概して、所望に応じて、針部材（６６）を標的組織構造（４８）の中へ直接、かつそれを横断して潜り込ませることを見出した。図２３Ａおよび２３Ｂを参照すると、別の実施形態では、１つ以上の傾斜部材（２５８）は、挿入中に心嚢（３２０）、心外膜面（３２２）、およびツールアセンブリの側面の間の相対的摺動運動を防止することをさらに支援するように、１つ以上の牽引特徴（３２４）（図２３Ｂの拡大図で最も良く示される）に連結されてもよい。一実施形態では、１つ以上の牽引特徴（３２４）は、傾斜部材（２５８）の表面からの１つ以上の鉤またはフック状突起を備える。心臓壁横断のシナリオでは、配備アセンブリが心嚢（３２０）に押し付けられ、細長追尾部材（６８）が心臓の壁の中へ心嚢（３２０）および心外膜面（３２２）にわたって圧迫されると、傾斜部材（２５８）は、上記で説明されるように、らせん部材（６６）の進入点に直接隣接して組織配向を局所的に調整することを支援し、１つ以上の牽引特徴は、心嚢膜（３２０）／心外膜面（３２２）／心臓壁複合物の少なくとも一部分を通して圧迫し、心嚢膜（３２０）および心外膜面（３２２）を横断して心臓の壁の中へ、針部材（６６）の先端の清潔で比較的無負荷の通過を支援する。したがって、我々は、実質的に滑りやすい粘弾性組織構造の中へ１つ以上のらせん針構造を成功裏に前進させるための構成および技法を生成した。
【００５４】
手技が完了したときに十分な閉鎖を達成することの他の課題のうちの１つは、１つ以上の配備された縫合部材の近位引張が、創傷の長さを通して創傷の閉鎖を確かに達成することを確実にすることである。我々は、らせん巻装の軸と同軸の視点から見たときに、縫合糸または針が対象組織構造内で進行する、完全な巻きの数を表すように、「らせん巻き」という用語を定義する（すなわち、１つのらせん巻きは、らせんの長手軸から下方に見たときに、針および／または縫合糸が、完全な３６０度円を生成するように考えられる経路を進行した場合となり、半分のらせん巻きは、半円またはらせんの外形の周囲の１８０度の弓形進行のように見える）。我々は、心筋組織および従来の縫合材料を用いると、配備された縫合材料の最適ならせん巻きの数があることを見出し、この数を下回ると、創傷を引っ張って閉鎖するために、組織構造内でらせん状に配備された十分な縫合糸がなく、この数を上回ると、摩擦の観点から、組織構造の中へ配備された過剰に多くの縫合糸があり、よって、縫合糸に引張力を加えて創傷を閉じるように、縫合部材を近位に引っ張ることは、近位のいくつかのらせん巻き付きに引張力を加えるのみであり、例えば、ｈｔｔｐ：／／ｅｎ．ｗｉｋｉｐｅｄｉａ．ｏｒｇ／ｗｉｋｉ／Ｂｅｌｔ＿（ｍｅｃｈａｎｉｃａｌ）で説明されている、周知の「平ベルト」動力伝達関係（より緩い側への引張力に対する、より緊密な側へのベルト型引張力の比は、ｅ対ミュー＊シータと同等であり、ミューは摩擦係数であり、シータは滑車における接触表面によって範囲が定められる角度である）により、遠位らせん巻き付けを部分的にのみ引き締められた状態にし、かつ潜在的に、十分な閉鎖が生成されない場合がある構成にする。再度、心筋組織および従来の縫合材料を用いて、我々は、良好な閉鎖性能のための理想の巻き数が、約半分のらせん巻きから約３回のらせん巻きの間であり、より好ましくは、約１回のらせん巻きから約２回のらせん巻きの間であることを見出した。
【００５５】
器具類構成を選択することに関与する別の因子は、図４Ｎまたは７Ｂの実施形態の場合のように、アンカーが組織壁内で遠位に、または図８Ｂの実施形態の場合のように、対象組織壁の反対縁を通り過ぎて遠位に残されてもよいという概念である。後者のシナリオでは、いくらかの緩い材料がアンカーで拘束されていない状態で残されている一方で、前者のシナリオでは、拘束されていない遊びがない。らせん構成の拡張により、両側での遊びが、平ベルトの問題を支援する（すなわち、前述の平ベルト関係によれば、引張力の比はｅ対ミュー＊シータと同等であり、シータを半分に切った場合、必要とされる力を、その因子までｅだけ削減し、これは極めて有意な非直線的関係である）。しかし、閉鎖時に、ほとんどの構成では（すなわち、縫合部材のアンカー側からも引張力を加えるための何らかの手段がない場合）、施術者は、依然として片側引張平ベルトシナリオに対処しており、近位端のみに引張力を加えることによって、手技の終了時にしっかりした閉鎖を達成するという重要な所望があることに留意されたい。
【００５６】
したがって、１）横断される壁の厚さを考慮して、その厚さを通して、半分から２回と半分のらせん巻き、より好ましくは、１から２回のらせん巻きを得ることを望む、２）進入前に有意な非穿刺運動を伴わずに、針を組織構造の中へ真っ直ぐ潜り込ませることを好み、これは、浅すぎる進入角によって複雑になり得る、３）対象組織をくり抜く、引き裂く、または壊死させることなく、関連介入ハードウェア、そのための拡張、およびそのらせん縫合糸閉鎖に適応するように、らせん巻装を伴う十分な断面積を提供する必要がある、４）縫合部材および針部材用の従来の材料を使用することを好む、５）粘弾性で潜在的に不均質の材料（組織）を取り扱うことを含むが、それらに限定されない、ハードウェア構成選択をもたらす、関連する因子の集合がある。この課題は、完全に異なる平ベルトの問題である、針先端が常に潜り込み、組織表面から退出しているように、組織表面に沿ったらせん状の巻装の課題とは非常に異なることに留意する価値がある（すなわち、組織によって完全に封入され、したがって、引張力を加えられたときに平ベルト関係の問題の影響を受けやすい、縫合材料のらせんがない）。上記で説明されるように、第２の課題は、本明細書で説明される本発明の傾斜部材を用いて対処されてもよい。残りの課題は、図２４に示されるようにシナリオを処理することによって、対処されてもよい。
【００５７】
図２４を参照すると、対象組織壁の寸法、密度、および不整形等の患者特有のパラメータの判定（３２８）、ならびに対象組織および器具類の推定粘弾性、摩擦、および機械係数特性等の他の機械的パラメータの検査（３３０）後に、前述の課題に対処するように、配備構成がシナリオに合致させられてもよく（３３２）、手術が実行されてもよい（３３４）。心臓壁は、例えば、厚さ約８ｍｍから厚さ約２５ｍｍの間に及んでもよい。比較的厚い標的組織構造の横断について（例えば、拡大した心臓を持つうっ血性心不全患者の壁において）、適切な厚さを横断し、縫合糸の約半分から２回と半分のらせん巻き、またはより好ましくは、約１回から２回のらせん巻きを閉鎖のために適所に配置するために、比較的大きいらせんピッチが利用されてもよい。比較的薄い標的組織構造の横断について（例えば、心臓の心室壁の以前に破られた領域を通して）、十分ならせん巻きが、閉鎖を達成するように標的壁組織の比較的小さい厚さの中に配置されていることを確実にするために、より浅いピッチが利用されてもよい。一実施形態では、壁の厚さが約１２ｍｍである、平均厚さの心臓壁については、約８ｍｍのらせんピッチ、約１５ｍｍのらせん直径、およびらせんピッチに基づく約１０度の進入角（傾斜部材を考慮しない）を伴う、２本のステンレス鋼針を備える双らせん針構成が、典型的な弁置換介入ツールに適応し、閉鎖を達成するために利用されてもよい。より薄い心臓壁の横断のための他の有用な実施形態は、５ｍｍのらせんピッチ（傾斜部材を形状しない６度の進入角）、および１０ｍｍのらせんピッチ（傾斜部材を形状しない１２度の進入角）を含む。より厚い心臓壁については、１３ｍｍのピッチが、約１５度の進入角を伴う約１つから３つの完全らせんループを提供する。これらの実施形態のうちのそれぞれは、好ましくは、上記で説明されるような進入角の課題に対処するように、１つ以上の傾斜部材を組み込む。他の実施形態は、様々な針部材らせん半径を含んでもよい（例えば、１本の１０ｍｍ半径らせん針が、１本の２０ｍｍ半径らせん針と対合されてもよく、両方の針が縫合部材およびアンカー部材を携持する）。
【００５８】
さらなる実施形態は、らせん形成の中心を通る長手軸に沿った長さに対して変化する、または変化しないらせん内径または外径を伴うらせん針部材（すなわち、様々ならせん内径を伴うテーパ状らせん等）、長手軸に沿った長さに対して変化する、または変化しないピッチを伴うらせん針部材を含んでもよい。さらに、らせん針部材は、らせん形状に形成された管状部材と対比して、固体から形成されてもよく、これらのらせん部材は、種々の断面幾何学形状を有してもよい（すなわち、管状らせん部材の材料は、略中空円形断面、または中空正方形、長方形、楕円形、あるいは他の断面を有してもよく、非管状または中実らせん部材の材料は、略円形断面、または中実正方形、長方形、楕円形、あるいは他の断面を有してもよい）。これらの変数の全ては、好適ならせん部材の多くの順列および組み合わせを形成するために利用されてもよい。例えば、非テーパ状らせんは、その長さに沿って一定のらせんピッチ（例えば、約５ｍｍから約２０ｍｍの間、またはより好ましくは、約７ｍｍから約１３ｍｍの間のピッチ）、またはその長さに沿って可変のらせんピッチを有してもよく、テーパ状らせんは、その長さに沿って一定のらせんピッチ、またはその長さに沿って可変のらせんピッチを有してもよい。一実施形態では、らせん内径は、約５ｍｍから約６０ｍｍの間、より好ましくは、約１０ｍｍから約２０ｍｍの間である。一実施形態では、らせん部材を形成するために使用されるワイヤまたは管（管状または非管状／中実）の外径は、約０．５ｍｍから約３ｍｍの間の外径を有してもよい。らせんは、ステンレス鋼、ニチノール合金、チタン、コバルトクロム、ならびに種々のポリマーおよび複合物等の複合材料を含んでもよい。
【００５９】
さらに、本明細書に関連する図のうちのいくつかで図示されるように、２つ以上のらせん針部材が、種々のアクセスおよび閉鎖の実施形態で利用されてもよい。一実施形態では、各らせんは、実質的に同軸の長手軸を伴って、セットの中で相互と幾何学的に合致させられてもよい。他の実施形態では、図５Ａ−５Ｄの実施形態の場合のように、例えば、らせん針部材は、異なる半径を有してもよい。さらに、らせん針部材は、異なるらせんピッチ、異なる材料、異なる構造（上記で論議されるように、中実対管状、種々の断面形状、長さ位置を伴う種々のピッチまたはらせん直径等）を有してもよい。
【００６０】
図２５を参照すると、図８Ａで図示されるものと同様の実施形態が示されている。図２５の実施形態は、配備らせん縫合糸パターン（図示した実施形態では、組織構造４８の中間実質部によって実質的に封入された、約２つのらせんループを備える）の近位だけでなく遠位でも（すなわち、標的織構造壁４８の反対側で）利用可能である、追加的な緩い縫合糸の長さの配備を特色とする。１つ以上の細長ツールまたは器具（１０２）が、らせん縫合糸パターンを通過させられる際に、遊びが、らせんが近位側（３３８）からだけでなく遠位側（３３６）からも引っ張られてもよく、「平ベルト」方程式を参照して上記で説明される機械的過剰拘束組織を考慮して、有意な利点を提供する。言い換えれば、針部材を後退させる前に、対象組織壁の境界を通り過ぎて、付加的な距離だけアンカーを前進させることによって、遠位で提供される、約３ミリメートルから約４８ミリメートルの間等の局部的な長さの蓄積または単にいくらかの付加的な長さ（３４１）の形態で、遠位または近位（３４０）に遊びを提供することが可能である、ある実施形態では、そのような追加的な遠位の遊びが、平ベルト過剰拘束を回避することにおいて付加的な利点を提供することができ、したがって、らせん状に配備された縫合糸パターンの後続の引張が、より均一であり得る。縫合部材のいくらかの自由な長さ、局部的な長さの蓄積構造、またはその他を使用した、好ましい量の利用可能な近位の遊びは、約５ミリメートルから約２４ミリメートルの間である。
【００６１】
図２６を参照すると、図２５で図示されるもの等の構成を使用して、アクセスおよび閉鎖を達成するための技法が図示されている。図２６を参照すると、術前診断および患者の準備（１３８）後に、アクセスが生成され（１４０）、細長誘導部材が前進させられてもよい（１４２）。次いで、１つ以上のらせん針／縫合アセンブリが、標的組織構造を横断して前進させられてもよく、この実施形態では、らせん縫合糸パターンの拡張時に、後に引っ張られてもよい、組織構造の近位および遠位側の両方で利用可能な縫合部材の遊びがあるように、遠位境界を横断して、所与の長さだけ越えて前進させられてもよい（３４２）。遠位の遊びは、関連らせん針の引き出しときに生成され、けん引された付加的な縫合部材の遊びを伴って、関連アンカー部材を残す（３４４）。後に、導入器型シース部材を伴う、または伴わない（すなわち、ある弁配備システムは、シースを通過させられるように構成され、他のシステムは、シースを伴わずに導入されるように構成され、らせん縫合糸パターンを直接通過させられてもよく、作業器具は、例えば、人工弁、補綴クリップ、把持装置、拡張器、内視鏡、カテーテル、バルーン、閉塞デバイス、およびアブレーションデバイスを備えてもよい）弁配備等の介入が行われ、閉鎖が達成されてもよい（３４６）。好ましくは、らせん針および縫合糸構成は、介入中に縫合糸らせん構成直径を約１０％から約３５％拡張してもよい（上記の種々の実施形態で説明されるように、増分的または周期的であってもよい、縫合部材への引張力を使用して、その後に折り畳んで閉鎖に戻る）、１つ以上の器具の通過に適応するように選択される。
【００６２】
図２７を参照すると、らせん針構成が、横断される組織構造の所望の部分の厚さ等の解剖学的特性に基づいて、特異的に選択されてもよいことを強調するように、別のアクセスおよび閉鎖の実施形態が図示されている。言い換えれば、所望の拡張性および収縮／閉鎖特性を達成するように配備される、約１つの完全らせんループから約３つの完全らせんループに対する選好の前述の論議を考慮すると、らせん針部材の幾何学形状は、横断され、後に拡張され、次いで、閉鎖するように折り畳まれる組織の量を考慮して、そのような機能性を提供するように調節されてもよい。図２７を参照すると、術前診断および患者の準備は、介入において横断される標的組織構造壁の厚さに関する測定および計画を含んでもよい（３４８）。画像は、例えば、超音波、コンピュータ断層撮影（ＣＴ）、蛍光透視法、磁気共鳴映像（ＭＲＩ）、Ｘ線撮影、および／または光コヒーレンス断層撮影（ＯＣＴ）を使用して捕捉されてもよい。別の実施形態では、測定は、先端が血液で満たされた空洞に到達したという近位信号を施術者に提供するように構成されるもの等の測定プローブまたは針を用いて、原位置で（すなわち、アクセスが生成された１４０後に）行われてもよく、遠位開口は、開口が血液で満たされた空洞に到達したという指標として、施術者が血液の流れを確認するための近位視認ポートまたは窓につながる管腔に流体的に連結される。さらに、針またはプローブは、原位置の局所撮影および関連測定を提供するように、１つ以上の超音波振動子が装備されてもよい。再び図２７を参照すると、組織横断の測定された深さ（すなわち、組織を横断してどの程度アンカーが配備されるか）に基づいて、縫合糸の約１つから約３つの完全らせんループを所望の配備に配置する、らせん針のらせんピッチが選択されてもよい（３５０）。アクセスが生成され（１４０）、細長誘導部材が配置される（１４２）と、１つ以上のらせん針アセンブリが、１つ以上のアンカーおよび関連縫合部材を配置するように前進させられてもよい（１４４）。針の引き出しときに、縫合糸の所望の１から３つのらせんループが、配備パターンを備えるように残される（３５２）。縫合部材の配備が確認されてもよく、その後、種々の介入ツールが配備パターンを通して挿入されてもよく、それにより、パターンを拡張し、拡張に適応するように遊びを引き寄せる。介入が完了した後に、ツールが引き出され、１つ以上の縫合部材に引張力を加えることによって閉鎖が達成されてもよい（３４６）。
【００６３】
図２８Ａ−２８Ｄを参照すると、１つ以上の縫合部材に引張力を過渡的に提供し、後に、上記で論議されるように、双方向／一方向で制御可能に前進可能な係止部材（２６５）等を通して、有利またはより永久的な引張において、一時的な引張力を解放することが望ましくてもよい。双方向構成から一方向構成へそのような係止部材（２６５）を切り替える前に、一時的な引張力固定を提供するために、図２８Ａで図示されるもの等のピンチクランプ（３５４）、または図２８Ｂで図示されるもの等の縫合部材リール機構（３６２）を提供することが望ましくてもよい。言い換えれば、手技の閉鎖部分中に、双方向の縫合糸移動から一方向のみの縫合糸移動へ双方向／一方向で制御可能に前進可能な係止部材（２６５）を切り替えることによって（すなわち、上記で説明されるように作動部材２８４を操作することによって）、提供されたより永久的な引張に専念することなく、一時的に（すなわち、引張力を除去する、または引張位置を調整する能力を伴って）縫合部材に引張力を加えることが望ましい。ピンチクランプ（３５４）は、荷重インターフェース（３５６）において挟持荷重を生じる、２つのバネ付勢アーム（３５８、３６０）の手動操作によって、手動で設置されてもよい。図２８Ｂで図示される縫合糸リール機構（３６２）は、一方向の引き締め構成においてリール（３６４）の周囲で引き締めた後に、ボタン（３６６）を押して解放されてもよい。図２８Ｃを参照すると、一時的引き締め機構（３５４、３６２）が、上記の図１９Ｚ−８で図示されるものとして構成されてもよい縫合部材（５２、５３）の上で、引張力を一時的に保持して示されている。図２８Ｄを参照すると、縫合糸リール機構（３６２）の部分断面を伴う拡大直交図が図示されている。縫合部材（５２）は、近位制御ノブ（２７０）に接続された作動部材（２８４）によって、その開放（すなわち、双方向）構成で機械的に拘束される係止部材（２６５）を通して、組織構造の中の場所から移行される。遠位縫合糸部分（３９４）を一時的に引き締めるために、引張力が近位縫合糸部分（３９６）に印加されてもよく、ラチェットリール（３６４）を回転させ、ラチェットリールの徐々に動かされた外面を、歯止め（３７０）を通り過ぎて増分的にクリックさせ続け、それは、リールの遠位側面が筐体（３７２）に接触する縫合糸ピンチ点（３６８）とともに、反対方向へのリールの回転を防止する。したがって、一方向の引き締めは、リール／歯止めおよびピンチ点構成を用いて達成される。施術者は、引張力を解放する、またはアセンブリを少し後退させることを希望するときに、解放ボタン（３６６）を押下することができ、それは、歯止め（３７０）を押下し、リール（３６４）が逆方向に回転することを可能にする。施術者は、一時的な引張からより永久的な引張に切り替えることを希望するときに、上記で説明されるように、作動部材（２８４）を操作して、双方向の縫合糸移動モードから一方向のみの縫合糸移動モードへ係止部材（２６５）を変更するために作動部材ノブ（２７０）を使用することができる。
【００６４】
図２９を参照すると、上記の特性のうちのいくつかを特色とする方法が図示されている。術前診断および患者の準備（１３８）の後に、上記の他の実施形態を参照して説明されるように、縫合部材の遠位部分が、標的組織構造（３７４）の少なくとも一部分を横断して前進させられてもよい。介入および後続の閉鎖のための所望の構成で縫合部材が配置されると、引張アセンブリが、組織構造の壁に向かって前進させられてもよく、アセンブリは、組織構造の中へ引張部材基部を通り抜けさせられてもよい、縫合部材に連結されたときに、組織構造の一部分に係合するように構成される組織界面を有する、引張部材基部（すなわち、図１９Ｋで要素２８０として図示されるもの等）と、縫合糸が、少なくとも部分的に締め付け部材によって画定される空間を通して前後に引張力を加えられてもよい、第１のモードから、縫合糸が、縫合糸締め付け部材に対して１つの方向のみに引張力を加えられてもよい、第２のモードへ、切り替えられるように構成される、縫合糸締め付け部材（すなわち、図１９Ｋで要素２７８として図示されるもの等）と、縫合糸締め付け部材に可動式に連結され、第１のモードから第２のモードへ縫合糸締め付け部材を切り替えるように動作可能であるように構成される、モード切替部材（すなわち、上記で説明される作動部材２８４またはロック作動部材２３０）とを備えてもよい、上記で説明されるもの等の双方向／一方向で制御可能に切替可能な係止アセンブリ構成を備える（３７６）。引張アセンブリ、縫合部材、および組織構造の間の物理的関係は、縫合部材および組織構造壁に対して引張力部材基部の位置を変調することによって、変調されてもよい（すなわち、引き締められる、緩められる等）（３７８）。引張モードは、縫合部材の最終引張に向かって永久的に進むように、第２のモードに切り替えられてもよい（３８０）。引張部材基部の組織界面は、例えば、図１９Ｊおよび１９Ｋ（要素２７４）に示されるように、血栓形成部材を備えてもよく、または別の実施形態では、織物綿撒糸ソック（図示せず）が、係止アセンブリ（２６５）を実質的に包囲または封入し、引張部材基部および組織構造の隣接部分のの生体統合を促すように構成されてもよい。ソックは、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレン、高密度ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリテトラフロオロエチレン、発泡ポリテトラフロオロエチレン、ポリ（エチレン−ｃｏ−酢酸ビニル）、ポリ（メタクリル酸ブチル）、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、耐久性ポリマーを含んでもよい。代替として、ポリ乳酸、ポリグリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−グリコール酸、ポリ乳酸−ｃｏ−カプロラクトン、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−ラクチド−ｃｏ−グリコリド）、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリ（ブロック−エチレンオキシド−ブロック−プロピレンオキシド−ブロック−エチレンオキシド）、ポリビニルピロリドン、ポリオルトエステル、ポリ無水物、ポリヒドロキシ吉草酸塩、ポリヒドロキシ酪酸塩、およびそれらの共重合体から成る群より選択される、生体再吸収性ポリマーを含んでもよい。代替として、ソックは、ブタコラーゲン基質、ヒトコラーゲン基質、ウマコラーゲンフリース、ゼラチン、ポリヒアルロン酸、ヘパリン、ポリ（グルコース）、ポリ（アルギン酸）、キチン、キトサン、セルロース、メチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、カルボキシメチルセルロース、ポリリシン、ポリグルタミン酸、アルブミン、ヒドロキシアパタイト、皮質骨、海綿骨、骨梁、バイオセラミック、靱帯組織、腱組織、硬膜組織、筋膜組織、心膜組織、トロンビン、およびフィブリンから成る群より選択される、生体再吸収性材料を含んでもよい。係止アセンブリの組織側界面は、心筋または心膜を含む、上記で説明されるような種々の組織型と界面接触されるように構成されてもよい（その場合、好ましい方法ステップのうちの１つは、目視検査を使用する場合のように、光学的にプローブを用いる等の直接的に、または超音波あるいはＯＣＴ等のツールを用いて、心膜を識別するステップを含み、別のステップは、直接心筋界面接触が係止アセンブリに所望される場合、心膜の少なくとも一部分を除去するステップを含んでもよい）。
【００６５】
図３０を参照すると、挿入された針と対象組織構造との間の有効局所進入角を変化させるための前述の傾斜部材等の組織界面インデンターの使用を強調するように、アクセスおよび閉鎖技法の一実施形態が図示されている。図３０を参照すると、術前診断および患者の準備（１３８）の後に、アセンブリの先頭機械的縁を提供する突出形状特徴（すなわち、傾斜、および上記で説明されるような種々の他の形状等）の形態で、１つ以上の組織インデンター部材を伴って、針挿入アセンブリの遠位端が、標的組織構造に対して前進させられてもよく、これらの特徴は、界面接触した組織を局所的に変形させて、針部材と組織との間により大きい有効貫通角を提供する（３８２）。そのような構成を考慮すると、次いで、好ましい進入角を利用して、針部材が、アセンブリの他の部分に対して、標的組織構造に挿入されてもよい（３８４）。
【００６６】
図３１を参照すると、図２７の実施形態の場合のように、横断される組織幾何学形状に合致したらせん針構成を計画および選択することの重要性を強調するように、アクセスおよび閉鎖技法の一実施形態が図示されている。図３１を参照すると、図２７を参照して上記で説明されるように、直接技法または画像捕捉技法を使用した、組織幾何学形状の測定を含み得る、術前診断および患者の準備が行われてもよい。誘導部材が、所望の誘導深度まで設置されてもよく（３８６）、この誘導部材を位置的深度ガイドとして使用して、好ましくは、約１から約３つまでのらせんループが配備されるように、らせん部材が組織構造の中へ前進させられてもよい（３８８）。次いで、縫合部材パターンを適所に残して、らせん部材が引き出されてもよく（３９０）、その後、縫合部材を引っ張ること等によって、縫合パターンが拡張され、後に収縮されてもよい（３９２）。
【００６７】
対象閉鎖技術および構成は、経心尖的壁欠損またはポート閉鎖との関連で、特に、心臓の心室の壁および心尖等の組織構造に関して、説明および図示されているが、そのような技術は、種々の種類の経胃的介入のための胃粘膜（例えば、胆嚢の経胃的アクセスまたは経結腸的後腹膜アクセス後）、または種々の婦人科介入のための子宮（例えば、子宮の壁に存在する線維種の除去後）等の中で、欠損の生成または存在後の閉鎖が所望される、種々の他の組織構造に広く適用されてもよいことに留意することが重要である。例えば、本発明は、第Ｕ．Ｓ．７，１０４，９４９号で説明されているもの等の補綴の配備を支援するために利用されてもよい。縫合糸、アンカー部材、および歯止め閉鎖デバイスアセンブリ構成要素を含む、前述の配備構造のうちのいずれかは、生物学的に治癒した経心尖的アクセス創傷を残して、完全に再吸収され得る、組み合わせおよび順列を促進するように、前述の非再吸収性材料に加えて再吸収性材料を含んでもよい。
【００６８】
本発明の種々の例示的実施形態が本明細書で説明される。非限定的な意味で、これらの実施例が参照される。それらは、本発明のより広く適用可能な側面を図示するように提供されている。種々の変更が、説明される本発明に行われてもよく、本発明の真の精神および範囲から逸脱することなく、同等物が置換されてもよい。加えて、特定の状況、材料、組成物、過程、過程の作用またはステップを、本発明の目的、精神、または範囲に適合させるように、多くの修正が行われてもよい。さらに、本明細書で説明および図示される個々の変化例のうちのそれぞれは、本発明の範囲または精神から逸脱することなく、他のいくつかの実施形態のうちのいずれかの特徴から容易に分離され、またはそれらと組み合わせられてもよい、離散構成要素および特徴を有する。
【００６９】
対象介入を実行するために説明されるデバイスのうちのいずれかは、そのような介入を実行する際に使用するためのパッケージ化した組み合わせで提供されてもよい。これらの供給「キット」はさらに、使用説明書を含んでもよく、そのような目的で一般的に採用されるような滅菌トレイまたはコンテナの中でパッケージ化されてもよい。
【００７０】
本発明は、対象デバイスを使用して行われてもよい方法を含む。方法は、そのような好適なデバイスを提供する作用を含んでもよい。そのような提供は、エンドユーザによって行われてもよい。言い換えれば、「提供する」作用は、エンドユーザが、対象方法において必要デバイスを提供するように、取得する、アクセスする、接近する、位置付ける、設定する、起動する、電源を入れる、または別様に行動することを要求するにすぎない。本明細書に記載の方法は、論理的に可能である、記載した事象の任意の順序で、ならびに事象の記載した順序で実行されてもよい。
【００７１】
本発明の例示的な実施形態が、材料選択および製造に関する詳細とともに、上記で説明されている。本発明の他の詳細に関しては、これらは、上記で参照した特許および出版物との関連で理解されてもよい。例えば、所望の場合、例えば、器具類または隣接組織構造の他の部分に対して、可動連結部品の比較的広い界面等のデバイスの種々の部分の低摩擦操作または前進を促進するために、そのような物体と関連して、１つ以上の潤滑被覆（例えば、ポリビニルピロリドンベースの組成物等の親水性ポリマー、テトラフルオロエチレン等のフッ素重合体、親水性ゲル、またはシリコーン）が使用されてもよい。同じことが、一般的または論理的に採用されるような付加的な作用に関して、本発明の方法ベースの実施形態に関して当てはまってもよい。
【００７２】
加えて、本発明は、種々の特徴を随意的に組み込む、いくつかの実施例を参照して説明されているが、本発明は、本発明の各変化例に関して検討されるように、説明または指示されるものに限定されない。種々の変更が、説明される本発明に行われてもよく、本発明の真の精神および範囲から逸脱することなく、同等物（本明細書で記載される、またはいくらか簡略にするために含まれない）が置換されてもよい。加えて、値の範囲が提供される場合、その範囲の上限と下限との間の全介在値、およびその規定範囲内の任意の他の規定または介在値が、本発明内に包含される。
【００７３】
また、説明される本発明の変化例の任意の随意的な特徴が、独立して、または本明細書で説明される特徴のうちのいずれか１つ以上と組み合わせて説明されてもよいことが検討される。単数項目への言及は、複数の同じ項目が存在する可能性を含む。より具体的には、本明細書で、および本明細書と関連付けられる請求項で使用されるように、「１つ」、「前記」、および「該」といった単数形は、特に指定がない限り、複数の指示対象を含む。言い換えれば、冠詞の使用は、上記の説明ならびに本開示と関連付けられる請求項において、対象項目の「少なくとも１つ」を可能にする。さらに、そのような請求項は、いずれの随意的要素も除外するように起草されてもよいことが留意される。そのようなものとして、この記述は、請求項の要素の記載に関連した「単独で」、「のみ」、および同等物等の排他的用語の使用、または「負の」制限の使用の根拠としての機能を果たすことを目的としている。
【００７４】
そのような排他的用語を使用することなく、本開示と関連付けられる請求項の中の「備える」という用語は、所与の数の要素が、そのような請求項の中で列挙されるか、または特徴の追加を、そのような請求項で説明される要素セットの性質を転換するものとを見なすことができるかどうかにかかわらず、任意の付加的な要素を含むことを可能にするものとする。本明細書で具体的に定義される場合を除いて、本明細書で使用される全ての技術的および化学的用語は、請求項の妥当性を維持しながら、可能な限り広い一般的に理解されている意味が与えられるものである。
【図１】
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【図３Ａ】
0005957457.tif 000003
【図３Ｂ】
0005957457.tif 000004
【図３Ｄ】
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【図３Ｅ】
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【図３Ｆ】
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【図３Ｉ】
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【図３Ｊ】
0005957457.tif 000009
【図３Ｋ】
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【図４Ｂ】
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【図４Ｃ】
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【図４Ｅ】
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【図４Ｆ】
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【図４Ｇ】
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【図４Ｉ】
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【図４Ｋ】
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【図４Ｌ】
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【図４Ｍ】
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【図４Ｎ】
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【図４Ｏ】
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【図４Ｐ】
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【図５Ａ】
0005957457.tif 000023
【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図５Ｄ】
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【図５Ｅ】
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【図５Ｆ】
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【図５Ｇ】
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【図５Ｈ】
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【図５Ｉ】
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【図６】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
0005957457.tif 000036
【図９Ａ】
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【図９Ｂ】
0005957457.tif 000038
【図１０Ａ】
0005957457.tif 000039
【図１０Ｂ】
0005957457.tif 000040
【図１０Ｃ】
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【図１１Ａ】
0005957457.tif 000042
【図１１Ｂ】
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【図１１Ｃ】
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【図１１Ｄ】
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【図１１Ｅ】
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【図１１Ｆ】
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【図１１Ｇ】
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【図１１Ｈ】
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【図１１Ｉ】
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【図１１Ｊ】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５Ａ】
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【図１５Ｂ】
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【図１５Ｃ】
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【図１５Ｄ】
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【図１５Ｅ】
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【図１５Ｆ】
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【図１５Ｇ】
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【図１５Ｈ】
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【図１５Ｉ】
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【図１５Ｊ】
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【図１７Ａ】
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【図１７Ｂ】
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【図１７Ｃ】
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【図１７Ｄ】
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【図１７Ｅ】
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【図１７Ｆ】
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【図１９Ａ】
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【図１９Ｂ】
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【図１９Ｃ】
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【図１９Ｄ】
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【図１９Ｅ】
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【図１９Ｆ】
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【図１９Ｇ】
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【図１９Ｈ】
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【図１９Ｉ】
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【図１９Ｊ】
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【図１９Ｋ】
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【図１９Ｌ】
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【図１９Ｍ】
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【図１９Ｎ】
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【図１９Ｏ】
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【図１９Ｐ】
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【図１９Ｒ】
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【図１９Ｓ】
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【図１９Ｔ】
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【図１９Ｕ】
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【図１９Ｖ】
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【図１９Ｗ】
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【図１９Ｘ】
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【図１９Ｙ】
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【図１９Ｚ】
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【図１９Ｚ−１】
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【図１９Ｚ−２】
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【図１９Ｚ−３】
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【図１９Ｚ−４】
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【図１９Ｚ−５】
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【図１９Ｚ−６】
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【図１９Ｚ−７】
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【図１９Ｚ−８】
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【図２１】
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【図２２】
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【図２３Ｂ】
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【図２５】
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【図２８Ａ】
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【図２８Ｂ】
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【図２８Ｃ】
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【図２８Ｄ】
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【図３２】
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【図２】
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【図３Ｃ】
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【図３Ｇ】
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【図３Ｈ】
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【図４Ａ】
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【図４Ｄ】
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【図４Ｈ】
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【図４Ｊ】
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【図１０Ｄ】
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【図１０Ｅ】
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【図１０Ｆ】
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【図１２Ａ】
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【図１２Ｂ】
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【図１２Ｃ】
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【図１６】
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【図１８】
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【図１９Ｑ】
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【図２０】
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【図２３Ａ】
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【図２４】
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【図２６】
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【図２７】
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【図２９】
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【図３０】
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【図３１】
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