(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
画像表示素子の表面上に表示された画像を被投射面に投射して拡大表示させる画像表示装置の投射光学系を構成する投射用ズームレンズであって、
上記被投射面側から上記画像表示素子側に向って配置された、
負の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
正の屈折力を有する第４レンズ群と、
第５レンズ群と、
を有してなり、
広角側から望遠側への変倍に際し、
上記第１レンズ群は固定であり、かつ、上記第２レンズ群、上記第３レンズ群、上記第４レンズ群、および上記第５レンズ群は、それぞれ隣接するレンズ群との間隔が変化するように移動し、
上記画像表示素子に最も近いレンズを含むレンズ群は、拡大側へ向かって移動し、
上記画像表示素子は、反射型画像表示素子であって、
上記第５レンズ群の屈折力は、上記第１レンズ群の屈折力と上記第２レンズ群の屈折力と上記第３レンズ群の屈折力と上記第４レンズ群の屈折力のいずれよりも弱い、
ことを特徴とする投射用ズームレンズ。
【請求項２】
上記画像表示素子に最も近いレンズを含むレンズ群は、上記第５レンズ群である、
請求項１記載の投射用ズームレンズ。
【請求項３】
上記第５レンズ群の焦点距離（ｍｍ）をＦ５としたとき、
−０．０１＜１／Ｆ５＜０．０１
を満足する、
請求項１または２に記載の投射用ズームレンズ。
【請求項４】
画像表示素子の表面上に表示された画像を被投射面に投射して拡大表示させる画像表示装置の投射光学系を構成する投射用ズームレンズであって、
上記被投射面側から上記画像表示素子側に向って配置された、
負の屈折力を有する第１レンズ群と、
負の屈折力を有する第２レンズ群と、
正の屈折力を有する第３レンズ群と、
正の屈折力を有する第４レンズ群と、
第５レンズ群と、
を有してなり、
広角側から望遠側への変倍に際し、
上記第１レンズ群は固定であり、かつ、上記第２レンズ群、上記第３レンズ群、上記第４レンズ群、および上記第５レンズ群は、それぞれ隣接するレンズ群との間隔が変化するように移動し、
上記画像表示素子に最も近いレンズを含むレンズ群は、拡大側へ向かって移動し、
上記第５レンズ群の屈折力は、上記第１レンズ群の屈折力と上記第２レンズ群の屈折力と上記第３レンズ群の屈折力と上記第４レンズ群の屈折力のいずれよりも弱く、
上記第５レンズ群の焦点距離（ｍｍ）をＦ５としたとき、
−０．０１＜１／Ｆ５＜０．０１
を満足する、
ことを特徴とする投射用ズームレンズ。
【請求項５】
上記第１レンズ群の焦点距離をＦ１、
上記第２レンズ群の焦点距離をＦ２、
としたとき、
０．１５＜Ｆ１／Ｆ２＜０．５０
を満足する、
請求項１乃至４のいずれかに記載の投射用ズームレンズ。
【請求項６】
半画角をωとしたとき、
３９°＜ω＜４５°
を満足する、
請求項１乃至５のいずれかに記載の投射用ズームレンズ。
【請求項７】
上記被投射面に最も近いレンズの光学有効径をＨＳ、
上記画像表示素子に最も近いレンズの光学有効径をＨＥ、
としたとき
２．５＜ＨＳ／ＨＥ＜３．５
を満足する、
請求項１乃至６のいずれかに記載の投射用ズームレンズ。
【請求項８】
光源と、
上記光源から出射された光で上記画像表示素子を照明する照明光学系と、
上記照明光学系を介して入射する入射光の出射を制御して画像を表示する画像表示素子と、
上記画像表示素子の表示面に表示された上記画像を被投射面に投射して拡大表示させる投射光学系と、
を備え、
上記投射光学系は、請求項１乃至７のいずれかに記載の投射用ズームレンズを有してなることを特徴とする画像表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プロジェクタ装置の投射光学系に用いられる投射用ズームレンズに関するものであって、特に、微小デバイスにより光変調された光束によって形成される原画像を、スクリーンに拡大投射するのに適したズームレンズ、及び、これを搭載した画像表示装置に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
装置前方に設置した被投射面（スクリーン）上に画像を投射するフロント投射型プロジェクタ装置は、企業でプレゼンテーション用として、また、学校教育用や家庭用としても幅広く用いられるようになっている。プロジェクタ装置に用いられる光変調素子（ライトバルブ）の多くは、透過型または反射型の液晶素子であるが、近年は小型化、高輝度化に有利なデジタルマイクロミラーデバイス（Ｄｉｇｉｔａｌ  Ｍｉｃｒｏｍｉｒｒｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ：ＤＭＤ）に代表される微小デバイスを用いるものが増えている。
【０００３】
ＤＭＤは、マイクロミラーによって反射される光によって投射画像を生成する素子である。マイクロミラーの旋回角度は±１０度程度であり、この角度の違いによって有効な反射光と無効な反射光とを切り替えることができる。ＤＭＤを用いるプロジェクタ装置の投射レンズは、ＤＭＤからの有効な反射光と無効な反射光の効果的な入射制限が可能であることが必要である。そのため、ＤＭＤ側の法線方向に投射レンズを配置することが望ましいが、そのような配置にするには、照明光源を投射レンズとほぼ同等な位置に配置することになる。このように、ＤＭＤ側の法線方向に投射レンズを配置するには位置的な制約がある。
【０００４】
上記のような制約条件を勘案すると、ＤＭＤを採用したプロジェクタ装置の投射レンズは、ライトバルブ側のレンズ径が照明光学系と干渉しないように小さくする必要があり、また、バックフォーカスも長くとらなければならない。このため、ＤＭＤを採用したプロジェクタ装置の投射レンズには、比較的低倍率のズームレンズ、及び、望遠ズームレンズが適している。
【０００５】
近年、こういった投射レンズにおいても、高倍率ズームと広角ズームを掛け合わせたレンズが求められており、それに対応可能な投射レンズも知られている（例えば特許文献１、２、３、４を参照）。
【０００６】
特許文献１および特許文献２のレンズは、５群、６群で高倍率化をねらった投射用ズームレンズであり、約ｘ１．５倍のズーム比を有している。収差も十分抑えられているが、半画角ωは３０°である。特許文献３および特許文献４のレンズは、投射光学系の広角ズームレンズであるが、ＬＣＤタイプのテレセン性を有した光学系であり、ＤＭＤを用いた光学系に適応させることができない。このように、従来から知られている投射用ズームレンズでは、ＤＭＤを採用したプロジェクタ装置の投射レンズにおいて、高倍率と広画角の両立は困難である。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
本発明は上記の課題に鑑みてなされたものであって、ＤＭＤなどの画像生成素子を光変調素子として採用するプロジェクタ装置に適したレンズであって、更なる広い半画角（ω＝３９〜４５°）であり、かつ、高倍率のｘ１．５倍ズーム比を有する、高性能な投射用ズームレンズを提供することを目的としている。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明は、画像表示素子の表面上に表示された画像を被投射面に投射して拡大表示させる画像表示装置の投射光学系を構成する投射用ズームレンズに関するものであって、被投射面側から画像表示素子側に向って配置された、負の屈折力を有する第１レンズ群と、負の屈折力を有する第２レンズ群と、正の屈折力を有する第３レンズ群と、正の屈折力を有する第４レンズ群と、第５レンズ群と、を有してなり、広角側から望遠側への変倍に際し、第１レンズ群は固定であり、かつ、第２レンズ群、第３レンズ群、第４レンズ群、および第５レンズ群は、それぞれ隣接するレンズ群との間隔が変化するように移動し、画像表示素子に最も近いレンズを含むレンズ群は、拡大側へ向かって移動し、画像表示素子は、反射型画像表示素子であって、第５レンズ群の屈折力は、第１レンズ群の屈折力と第２レンズ群の屈折力と第３レンズ群の屈折力と第４レンズ群の屈折力のいずれよりも弱い、ことを最も主な特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、広画角かつ高倍率な投射用ズームレンズと画像表示装置を得ることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例１に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図２】上記投射用ズームレンズの実施例１に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図３】上記投射用ズームレンズの実施例１に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図４】上記投射用ズームレンズの実施例１に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図５】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例２に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図６】上記投射用ズームレンズの実施例２に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図７】上記投射用ズームレンズの実施例２に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図８】上記投射用ズームレンズの実施例２に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図９】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例３に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図１０】上記投射用ズームレンズの実施例３に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図１１】上記投射用ズームレンズの実施例３に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図１２】上記投射用ズームレンズの実施例３に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図１３】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例４に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図１４】上記投射用ズームレンズの実施例４に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図１５】上記投射用ズームレンズの実施例４に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図１６】上記投射用ズームレンズの実施例４に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図１７】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例５に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図１８】上記投射用ズームレンズの実施例５に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図１９】上記投射用ズームレンズの実施例５に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図２０】上記投射用ズームレンズの実施例５に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図２１】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例６に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図２２】上記投射用ズームレンズの実施例６に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図２３】上記投射用ズームレンズの実施例６に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図２４】上記投射用ズームレンズの実施例６に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図２５】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例７に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図２６】上記投射用ズームレンズの実施例７に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図２７】上記投射用ズームレンズの実施例７に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図２８】上記投射用ズームレンズの実施例７に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図２９】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例８に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図３０】上記投射用ズームレンズの実施例８に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図３１】上記投射用ズームレンズの実施例８に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図３２】上記投射用ズームレンズの実施例８に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図３３】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例９に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図３４】上記投射用ズームレンズの実施例９に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図３５】上記投射用ズームレンズの実施例９に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図３６】上記投射用ズームレンズの実施例９に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図３７】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例１０に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図３８】上記投射用ズームレンズの実施例１０に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図３９】上記投射用ズームレンズの実施例１０に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図４０】上記投射用ズームレンズの実施例１０に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図４１】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例１１に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図４２】上記投射用ズームレンズの実施例１１に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図４３】上記投射用ズームレンズの実施例１１に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図４４】上記投射用ズームレンズの実施例１１に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図４５】本発明に係る投射用ズームレンズの実施の形態であって実施例１２に係る広角端（ａ）と望遠端（ｂ）を示す光学配置図である。
【図４６】上記投射用ズームレンズの実施例１２に係る広角端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図４７】上記投射用ズームレンズの実施例１２に係る中間の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図４８】上記投射用ズームレンズの実施例１２に係る望遠端の（ａ）球面収差図、（ｂ）非点収差図、（ｃ）歪曲収差図である。
【図４９】本発明に係る画像表示装置の実施形態の例を示す概略構成図である。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明に係る投射用ズームレンズおよび画像表示装置の実施の形態について、図面を参照しながら説明する。なお、本明細書において、焦点距離の単位はｍｍである。
【００１２】
●投射用ズームレンズ●
●第１の実施形態
以下、本発明に係る投射用ズームレンズの実施形態について説明する。本実施形態に係る投射用ズームレンズは、ＤＭＤなどの反射型画像表示素子を光変調素子として用いた画像表示装置（プロジェクタ装置）に適した投射用ズームレンズであって、レンズ群構成が拡大側（被投射面側）から負・負・正・正・弱負または弱正の屈折力を有する配置からなり、ズーム比をｘ１．５倍とするものである。なお、第５レンズ群の屈折力は、他の群（１から４）の屈折力に比べて弱ければ、正の屈折力を有していても負の屈折力を有していてもよい。
【００１３】
第１の実施形態に係る投射用ズームレンズによれば、ＤＭＤから射出された光線が第５レンズ群に入射する際に、光線の跳ね上げ角も低く、収差変動も小さくすることができる。仮に、第５レンズ群の屈折力が強い場合は、光線の跳ね上げ角が大きくなり、収差が大きく発生するため望ましくない。
【００１４】
●第２の実施形態
また、第２の実施形態に係る投射用ズームレンズは、第１の実施形態に係る投射用ズームレンズにおいて、広角ズームにおけるズーミングに関する最適解を提供する。従来の投射用ズームレンズは、最も縮小側のレンズ群は固定されているが、本実施形態に係る投射用ズームレンズは、最も縮小側のレンズ群がズーミングの際に可動する。そのため、広角から望遠までの光学性能の変動を極力小さくすることができ、また最も縮小側の屈折力を小さくすることで、ズーミングした際の収差変動も小さくすることができる。
【００１５】
●第３の実施形態
また、第３の実施形態に係る投射用ズームレンズは、第２の実施形態に係る投射用ズームレンズにおいて、広角ズームにおけるズーミングに関する最適解を提供する。すなわち、画像表示素子に最も近いレンズ群は、弱負または弱正の屈折力を有するレンズ群である。つまり、例えば、投射用ズームレンズが、第１レンズ群から第５レンズ群の５群で構成されているときには、画像表示素子に最も近いレンズ群は第５レンズ群である。
【００１６】
なお、例えば、本発明に係る投射用ズームレンズが、第１レンズ群から第６レンズ群の６群で構成されているときには、画像表示素子に最も近いレンズ群は第６レンズ群である。このとき、第６レンズ群の屈折力は、弱負または弱正であって、他の５群のレンズ群の屈折力のいずれよりも弱い。
【００１７】
●第４の実施形態
また、第４の実施形態に係る投射用ズームレンズは、第１から第３の実施形態に係る投射用ズームレンズにおいて、第５レンズ群の焦点距離に関する最適解を提供する。すなわち、本実施形態に係る投射用ズームレンズによれば、第１から第３の実施形態に係る投射用ズームレンズにおいて、下記の条件式１を満足することを特徴とする。
（条件式１）−０．０１  ＜  １／Ｆ５  ＜  ０．０１
但し、Ｆ５は第５レンズ群の焦点距離を表わす。条件式１は、第５レンズ群の屈折力に関する最適解を得るための条件式である。特に、球面収差とコマ収差に関する最適解を得ることができ、条件式１の上限または下限を超える場合、第５レンズ群のパワーが強くなる為、パワー配置条件が崩れ、球面収差とコマ収差が大きくなる傾向となり望ましくない。
【００１８】
●第５の実施形態
また、第５の実施形態に係る投射用ズームレンズは、画像表示装置（プロジェクタ装置）に適した投射用ズームレンズであって、レンズ群構成が拡大側（被投射面側）から負・負・正・正・弱負または弱正の屈折力を有する配置からなり、第５レンズ群の焦点距離に関し、下記の条件式１を満足することを特徴とする。
（条件式１）−０．０１  ＜  １／Ｆ５  ＜  ０．０１
但し、Ｆ５は第５レンズ群の焦点距離を表わす。
第５の実施形態に係る投射用ズームレンズによれば、画像表示素子を介した光線が第５レンズ群に入射する際に、光線の跳ね上げ角も低く、収差変動も小さくすることができる。仮に、第５レンズ群の屈折力が強い場合は、光線の跳ね上げ角が大きくなり、収差が大きく発生するため望ましくない。条件式１は、第５レンズ群の屈折力に関する最適解を得るための条件式であって、特に、球面収差とコマ収差に関する最適解を得ることができる。条件式１の上限または下限を超える場合、第５レンズ群のパワーが強くなる為、パワー配置条件が崩れ、球面収差とコマ収差が大きくなる傾向となり望ましくない。
【００１９】
●第６の実施形態
また、第６の実施形態に係る投射用ズームレンズは、第１から第５の実施形態に係る投射用ズームレンズにおいて、第１レンズ群と第２レンズ群の焦点距離に関する最適解を提供する。本実施形態に係るズームレンズによれば、第１から第３の実施形態に係るズームレンズにおいて、下記の条件式２を満足することを特徴とする。
（条件式２）０．１５  ＜  Ｆ１／Ｆ２  ＜  ０．５０
但し、Ｆ１は第１レンズ群の焦点距離、Ｆ２は第２レンズ群の焦点距離を表わす。
【００２０】
上記の条件式２は、特に、非点収差に関する最適解を得ることができ、条件式２の上限を超える場合は像面湾曲が大きくなる為望ましく無く、条件式２の下限を超える場合は非点隔差が大きくなる為望ましくない。
【００２１】
●第７の実施形態
また、第７の実施形態に係る投射用ズームレンズは、第１から第６の実施形態に係る投射用ズームレンズにおいて、ズーム比をｘ１．５倍とした場合の半画角ωに関する最適解を提供する。本実施形態に係る投射用ズームレンズによれば、第１から第６の実施形態において、下記の条件式３を満足することを特徴とする。
（条件式３）３９  ＜  ω  ＜  ４５
但し、ωは半画角を表す。
【００２２】
●第８の実施形態
また、第８の実施形態に係る投射用ズームレンズは、第１から第７の実施形態に係る投射用ズームレンズにおいて、ズーム比をｘ１．５倍とした場合の光学有効径に関する最適解を提供する。本実施例に係る投射用ズームレンズは、第１から第７の実施形態に係る投射系ズームレンズにおいて、下記の条件式４を満足することを特徴とする。
(条件式４)２．５  ＜  ＨＳ／ＨＥ  ＜  ３．５
但し、ＨＳは最も拡大側に配されるレンズの光学有効径、ＨＥは最も縮小側に配されるレンズの光学有効径を表わす。第８の実施形態は、特に、投射用ズームレンズのレンズ径に関する最適解を提供する。条件式４の上限を超える場合、最もスクリーン側のレンズ径が大きくなる為望ましくない。また条件式４の下限を超える場合は、最もスクリーン側のレンズ径が小さくなるが、スクリーン側のレンズのパワーが強くなり、曲率半径も強くなる為、加工性で困難となり望ましくない。
【００２３】
●第９の実施形態
また、第９の実施形態に係る投射用ズームレンズは、第１から第８の実施形態に係る投射用ズームレンズにおいて、広角ズームであり、かつ、ズーム比をｘ１．５倍とした場合の光学全長と光学系全系の焦点距離に関する最適解を提供する。本実施形態に係る投射用ズームレンズは、第１から第８の実施形態に係る投射用ズームレンズにおいて、下記の条件式５を満足することを特徴とする。
（条件式５）１０．０  ＜  ＯＡＬｗ／Ｆｗ  ＜  １２．０
【００２４】
但し、ＯＡＬｗは被投射面であるスクリーンから最も拡大側のレンズの投射側までの距離が１６００ｍｍ時にスクリーン面にピントが合った時の最も拡大側のレンズの拡大側の面からデバイス面（ＤＭＤ面）までの距離を表わす。条件式５の上限を超える場合、全長が大きくなる為望ましくなく、条件式５の下限を超える場合は、焦点距離Ｆｗが大きくなる為、本発明の広角系ズーム投射系の主旨に沿わなくなり望ましくない。
【００２５】
●第１０の実施形態
また、第１０の実施形態に係る投射用ズームレンズは、第９の実施形態に係る投射用ズームレンズにおいて、広角ズームで、ズーム比をｘ１．５倍とした場合の光学全長と有効径に関する最適解を提供する。本実施形態に係る投射用ズームレンズは、第９の実施形態に係る投射用ズームレンズにおいて、下記の条件式６を満足することを特徴とする。
（条件式６）１５．２  ＜  ＯＡＬｗ／ＨＥ  ＜  １７．４
【００２６】
上記の条件式６は、光学全長と最も縮小側のレンズのレンズ径に関する最適解を提供する。条件式６の上限を超える場合は、周辺光量比が小さくなり画面周辺が暗くなるため望ましくない。条件式６の下限を超える場合は、最も縮小側のレンズ径が大きくなり、照明光学系に干渉してしまうため望ましくない。
【００２７】
●第１１の実施形態
また、第１１の実施形態は、第１から第１０の実施形態に係る投射用ズームレンズを有する画像表示装置を提供する。
【００２８】
●実施例
次に、本発明に係る投射用ズームレンズの具体的な実施例について説明する。各実施例の収差は、高いレベルで補正されており、球面収差、非点収差、像面湾曲、軸上色収差、歪曲収差ともに十分に補正されて、良好な光学性能を保持することは以下に示す各実施例の数値より明らかである。
【００２９】
各実施例における記号は以下の通りである。
Ｆ：光学系全体の焦点距離（ｍｍ）
Ｆｎｏ：開口数
ω：半画角
Ｒ：曲率半径
Ｄ：面間隔
Ｎｄ：屈折率
νｄ：アッベ数
Ｌ：レンズ
Ｇ：レンズ群
非球面に関しては、下記条件で表される。
Ｘ＝（Ｈ２／Ｒ）／［１＋｛１−ｋ（Ｈ／Ｒ）２｝１／２］＋Ｃ４Ｈ４＋Ｃ６Ｈ６＋Ｃ８Ｈ８＋Ｃ１０Ｈ１０＋・・・
【実施例１】
【００３０】
図１は、実施例１に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端をそれぞれ示している。実施例１に係る投射用ズームレンズは拡大側（紙面左側）から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１とレンズＬ４２で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からレンズＬ５４で構成されている。縮小側（紙面右側）には光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【００３１】
実施例１に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は異なるタイミングで移動する。
【００３２】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１１、拡大側に凹面の負レンズＬ１２、縮小側に凹面の負レンズＬ１３から構成される。
【００３３】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、両面凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【００３４】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１から構成される。
【００３５】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１、拡大側に凸面の正レンズＬ４２から構成される。
【００３６】
第５レンズ群Ｇ５は弱い負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、両面凸面の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【００３７】
図２から図４は、実施例１に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図２は広角端、図３は中間、図４は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図２から図４に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【００３８】
実施例１の各数値を表１に示す。なおＳは面番号である（以下、同様）。
【表１】
0005998625.tif 000002
なお、表１中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表１中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表２に示す通りである。また、表１中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表３に示すように変化する。なお、投射距離が１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に関する数値は、表４に示す通りである。
【００３９】
【表２】
0005998625.tif 000003
【００４０】
【表３】
0005998625.tif 000004
【００４１】
【表４】
0005998625.tif 000005
【実施例２】
【００４２】
図５は、実施例２に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端をそれぞれ示している。実施例２に係る投射用ズームレンズは拡大側から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１とレンズＬ４２で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からレンズＬ５４で構成されている。縮小側には光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【００４３】
実施例２に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は異なるタイミングで移動する。
【００４４】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１１、拡大側に凹面の負レンズＬ１２、縮小側に凹面の負レンズＬ１３から構成される。
【００４５】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、両面凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【００４６】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１から構成される。
【００４７】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１、拡大側に凸面の正レンズＬ４２から構成される。
【００４８】
第５レンズ群Ｇ５は弱い負群であり、拡大側に凸面の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、両面凸面の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【００４９】
図６から図８は、実施例２に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図６は広角端、図７は中間、図８は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図６から図８に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【００５０】
実施例２の各数値を表５に示す。
【表５】
0005998625.tif 000006
なお、表中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表５中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表６に示す通りである。また、表５中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表７に示すように変化する。なお、投射距離は１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に係る数値は、表８に示す通りである。
【００５１】
【表６】
0005998625.tif 000007
【００５２】
【表７】
0005998625.tif 000008
【００５３】
【表８】
0005998625.tif 000009
【実施例３】
【００５４】
図９は、実施例３に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端を示している。実施例３に係る投射用ズームレンズは拡大側から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１からレンズＬ４２で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からレンズＬ５４で構成されている。縮小側には光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【００５５】
実施例３に係る投射用ズームレンズを構成する各レンズの詳細は下記に示す通りであって、広角端から望遠端にズーミングする際、Ｇ２は縮小側に、Ｇ３からＧ５は拡大側に移動する。実施例３に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は異なるタイミングで移動する。
【００５６】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１１、拡大側に凹面の負レンズＬ１２、縮小側に凹面の負レンズＬ１３から構成される。
【００５７】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、両面凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【００５８】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１から構成される。
【００５９】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１、拡大側に凸面の正レンズＬ４２から構成される。
【００６０】
第５レンズ群Ｇ５は弱い負群であり、両面凹の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、縮小側に凸面の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【００６１】
図１０から図１２は、実施例３に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図１０は広角端、図１１は中間、図１２は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図１０から図１２に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【００６２】
実施例３の各数値を表９に示す。
【表９】
0005998625.tif 000010
なお、表中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表９中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表１０に示す通りである。また、表９中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表１１に示すように変化する。なお、投射距離が１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に係る数値は、表１２に示す通りである。
【００６３】
【表１０】
0005998625.tif 000011
【００６４】
【表１１】
0005998625.tif 000012
【００６５】
【表１２】
0005998625.tif 000013
【実施例４】
【００６６】
図１３は、実施例４に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端をそれぞれ示している。実施例４に係る投射用ズームレンズは拡大側から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１からレンズＬ３２で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からレンズＬ５４で構成されている。縮小側には光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【００６７】
実施例４に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は異なるタイミングで移動する。
【００６８】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１１、拡大側に凹面の負レンズＬ１２、縮小側に凹面の負レンズＬ１３から構成される。
【００６９】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、両面凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【００７０】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１、拡大側に凸面の正レンズＬ３２から構成される。
【００７１】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１から構成される。
【００７２】
第５レンズ群Ｇ５は弱い負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、両面凸の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【００７３】
図１４から図１６は、実施例４に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図１４は広角端、図１５は中間、図１６は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図１４から図１６に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【００７４】
実施例４の各数値を表１３に示す。
【表１３】
0005998625.tif 000014
なお、表中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表１３中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表１４に示す通りである。また、表１３中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表１５に示すように変化する。なお、投射距離は１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に係る数値は、表１６に示す通りである。
【表１４】
0005998625.tif 000015
【表１５】
0005998625.tif 000016
【表１６】
0005998625.tif 000017
【実施例５】
【００７５】
図１７は、実施例５に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端をそれぞれ示している。実施例５に係る投射用ズームレンズは拡大側から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からレンズＬ５４で構成されている。縮小側には光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【００７６】
実施例５に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は異なるタイミングで移動する。
【００７７】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１、拡大側に凹面の負レンズＬ２、縮小側に凹面の負レンズＬ３から構成される。
【００７８】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、両面凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【００７９】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１から構成される。
【００８０】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１から構成される。
【００８１】
第５レンズ群Ｇ５は弱い負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、両面凸の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【００８２】
図１８から図２０は、実施例１に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図１８は広角端、図１９は中間、図２０は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図１８から図２０に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【００８３】
実施例５の各数値を表１７に示す。
【表１７】
0005998625.tif 000018
なお、表中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表１７中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表１８に示す通りである。また、表１７中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表１９に示すように変化する。なお、投射距離は１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に係る数値は、表２０に示す通りである。
【００８４】
【表１８】
0005998625.tif 000019
【００８５】
【表１９】
0005998625.tif 000020
【００８６】
【表２０】
0005998625.tif 000021
【実施例６】
【００８７】
図２１は、実施例６に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端をそれぞれ示している。実施例６に係る投射用ズームレンズは拡大側から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１からレンズＬ４２で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からレンズＬ５４で構成されている。縮小側には光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【００８８】
実施例６に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は異なるタイミングで移動する。
【００８９】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１１、拡大側に凹面の負レンズＬ１２、縮小側に凹面の負レンズＬ１３から構成される。
【００９０】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、縮小側に凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【００９１】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１、拡大側に凸面の正レンズから構成される。
【００９２】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１と両面凸面の正レンズＬ４２から構成される。
【００９３】
第５レンズ群Ｇ５は弱い正群であり、両面凹面の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、両面凸の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【００９４】
図２２から図２４は、実施例６に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図２２は広角端、図２３は中間、図２４は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図２２から図２４に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【００９５】
実施例６の各数値を表２１に示す。
【表２１】
0005998625.tif 000022
なお、表中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表２１中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表２２に示す通りである。また、表２１中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表２３に示すように変化する。なお、投射距離は１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に係る数値は、表２４に示す通りである。
【００９６】
【表２２】
0005998625.tif 000023
【００９７】
【表２３】
0005998625.tif 000024
【００９８】
【表２４】
0005998625.tif 000025
【実施例７】
【００９９】
図２５は、実施例７に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端をそれぞれ示している。実施例７に係る投射用ズームレンズは拡大側から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１とレンズＬ４２で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からレンズＬ５４で構成されている。縮小側には光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【０１００】
実施例７に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は異なるタイミングで移動する。
【０１０１】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１１、拡大側に凹面の負レンズＬ１２、縮小側に凹面の負レンズＬ１３から構成される。
【０１０２】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、縮小側に凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【０１０３】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１、拡大側に凸面の正レンズから構成される。
【０１０４】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１と両面凸面の正レンズＬ４２から構成される。
【０１０５】
第５レンズ群Ｇ５は弱い正群であり、両面凹面の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、両面凸の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【０１０６】
図２６から図２８は、実施例７に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図２６は広角端、図２８は中間、図４は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図２６から図２８に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【０１０７】
実施例７の各数値を表２５に示す。
【表２５】
0005998625.tif 000026
なお、表中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表２５中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表２６に示す通りである。また、表２５中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表２７に示すように変化する。なお、投射距離は１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に係る数値は、表２８に示す通りである。
【０１０８】
【表２６】
0005998625.tif 000027
【０１０９】
【表２７】
0005998625.tif 000028
【０１１０】
【表２８】
0005998625.tif 000029
【実施例８】
【０１１１】
図２９は、実施例８に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端をそれぞれ示している。実施例８に係る投射用ズームレンズは拡大側から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１からＬ４２で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からＬ５４で構成されている。縮小側には光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【０１１２】
実施例８に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は異なるタイミングで移動する。
【０１１３】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１１、拡大側に凹面の負レンズＬ１２、縮小側に凹面の負レンズＬ１３から構成される。
【０１１４】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、両面凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【０１１５】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１から構成される。
【０１１６】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１、拡大側に凸面の正レンズＬ４２から構成される。
【０１１７】
第５レンズ群Ｇ５は弱い負群であり、拡大側に凸面の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、両面凸面の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【０１１８】
図３０から図３２は、実施例８に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図３０は広角端、図３１は中間、図３２は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図３０から図３２に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【０１１９】
実施例８の各数値を表２９に示す。
【表２９】
0005998625.tif 000030
なお、表中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表２９中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表３０に示す通りである。また、表２９中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表３１に示すように変化する。なお、投射距離が１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に係る数値は、表３２に示す通りである。
【０１２０】
【表３０】
0005998625.tif 000031
【０１２１】
【表３１】
0005998625.tif 000032
【０１２２】
【表３２】
0005998625.tif 000033
【実施例９】
【０１２３】
図３３は、実施例９に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端をそれぞれ示している。実施例９に係る投射用ズームレンズは拡大側から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１からＬ４２で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からＬ５４で構成されている。縮小側には光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【０１２４】
実施例９に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は異なるタイミングで移動する。
【０１２５】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１１、拡大側に凹面の負レンズＬ１２、縮小側に凹面の負レンズＬ１３から構成される。
【０１２６】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、両面凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【０１２７】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１から構成される。
【０１２８】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１、拡大側に凸面の正レンズＬ４２から構成される。
【０１２９】
第５レンズ群Ｇ５は弱い負群であり、拡大側に凸面の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、両面凸面の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【０１３０】
図３４から図３６は、実施例９に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図３４は広角端、図３５は中間、図３６は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図３４から図３６に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【０１３１】
実施例９の各数値を表３３に示す。
【表３３】
0005998625.tif 000034
なお、表３３中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表１中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表３４に示す通りである。また、表３３中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表３５に示すように変化する。なお、投射距離が１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に係る数値は、表３６に示す通りである。
【０１３２】
【表３４】
0005998625.tif 000035
【０１３３】
【表３５】
0005998625.tif 000036
【０１３４】
【表３６】
0005998625.tif 000037
【実施例１０】
【０１３５】
図３７は、実施例１０に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端をそれぞれ示している。実施例１０に係る投射用ズームレンズは拡大側から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１からレンズＬ４２で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からレンズＬ５４で構成されている。縮小側には光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【０１３６】
実施例１０に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は異なるタイミングで移動する。
【０１３７】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１１、拡大側に凹面の負レンズＬ１２、縮小側に凹面の負レンズＬ１３から構成される。
【０１３８】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、両面凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【０１３９】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１から構成される。
【０１４０】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１、拡大側に凸面の正レンズＬ４２から構成される。
【０１４１】
第５レンズ群Ｇ５は弱い負群であり、拡大側に凸面の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、両面凸面の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【０１４２】
図３８から図４０は、実施例１０に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図３８は広角端、図３９は中間、図４０は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図３８から図４０に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【０１４３】
実施例１０の各数値を表３７に示す。
【表３７】
0005998625.tif 000038
なお、表中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表３７中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表３８に示す通りである。また、表３７中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表３９に示すように変化する。なお、投射距離は１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に係る数値は、表４０に示す通りである。
【０１４４】
【表３８】
0005998625.tif 000039
【０１４５】
【表３９】
0005998625.tif 000040
【０１４６】
【表４０】
0005998625.tif 000041
【実施例１１】
【０１４７】
図４１は、実施例１１に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端をそれぞれ示している。実施例１１に係る投射用ズームレンズは拡大側から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１からレンズＬ４２で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からレンズＬ５４で構成されている。縮小側には、光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には、図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【０１４８】
実施例１１に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５は異なるタイミングで移動する。
【０１４９】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１１、拡大側に凹面の負レンズＬ１２、縮小側に凹面の負レンズＬ１３から構成される。
【０１５０】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、両面凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【０１５１】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１から構成される。
【０１５２】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１、拡大側に凸面の正レンズＬ４２から構成される。
【０１５３】
第５レンズ群Ｇ５は弱い負群であり、拡大側に凸面の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、両面凸面の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【０１５４】
図４２から図４４は、実施例１１に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図４２は広角端、図４３は中間、図４４は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図４２から図４４に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【０１５５】
実施例１１の各数値を表４１に示す。
【表４１】
0005998625.tif 000042
なお、表４１中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表４１中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表４２に示す通りである。また、表４１中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表４３に示すように変化する。なお、投射距離は１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に係る数値は、表４４に示す通りである。
【０１５６】
【表４２】
0005998625.tif 000043
【０１５７】
【表４３】
0005998625.tif 000044
【０１５８】
【表４４】
0005998625.tif 000045
【０１５９】
上記の実施例１乃至１１の投射用ズームレンズは５群構成であるが、本発明に係る投射用ズームレンズの構成は、これに限られるものではなく、６群構成であってもよい。実施例１乃至１１の投射ズームレンズにおいて、第６レンズ群Ｇ６を設ける場合は、この第６レンズ群Ｇ６は諸収差を補正するレンズで構成すればよい。この場合、第６レンズ群の屈折力は第５レンズ群の屈折力よりも弱く、ズーミングする際には、第６レンズ群Ｇ６も第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５とは異なるタイミングで拡大側に移動する。
【実施例１２】
【０１６０】
図４５は、実施例１２に係る投射用ズームレンズの光学配置図を示しており、（ａ）は広角端を示し、（ｂ）は望遠端を示している。実施例１２に係る投射用ズームレンズは拡大側から順番に、第１レンズ群Ｇ１はレンズＬ１１からレンズＬ１３で構成され、第２レンズ群Ｇ２はレンズＬ２１からレンズＬ２４で構成され、第３レンズ群Ｇ３はレンズＬ３１で構成され、第４レンズ群Ｇ４はレンズＬ４１からレンズＬ４２で構成され、第５レンズ群Ｇ５はレンズＬ５１からレンズＬ５４で構成され、第６レンズ群レンズはＬ６１で構成されている。縮小側には光変調素子としてのＤＭＤ（デジタルマイクロミラーデバイス）が配置されている。なお、レンズに対向するＤＭＤ面には図示しないカバーガラス（ＣＧ）が配置されている。
【０１６１】
実施例１２に係る投射用ズームレンズは、広角端から望遠端にズーミングする際、第１レンズ群Ｇ１は固定であり、第２レンズ群Ｇ２は縮小側に移動し、第３レンズ群Ｇ３は拡大側に移動し、第４レンズ群Ｇ４は拡大側に移動し、第５レンズ群Ｇ５は拡大側に移動し、第６レンズ群Ｇ６は拡大側に移動する。これによって、広角端から望遠端にズーム（変倍）させることができる。なお、第３レンズ群Ｇ３、第４レンズ群Ｇ４、第５レンズ群Ｇ５、第６レンズ群Ｇ６は異なるタイミングで移動する。
【０１６２】
第１レンズ群Ｇ１は負群であり、縮小側に凹面の負レンズＬ１１、拡大側に凹面の負レンズＬ１２、縮小側に凹面の負レンズＬ１３から構成される。
【０１６３】
第２レンズ群Ｇ２は負群であり、両面凸の正レンズＬ２１、両面凹の負レンズＬ２２、縮小側に凸面のレンズＬ２３、拡大側に凹面の負レンズＬ２４から構成され、レンズＬ２３とレンズＬ２４は接合されている。
【０１６４】
第３レンズ群Ｇ３は正群であり、両面凸の正レンズＬ３１から構成される。
【０１６５】
第４レンズ群Ｇ４は正群であり、拡大側に凸面の正レンズＬ４１、拡大側に凸面の正レンズＬ４２から構成される。
【０１６６】
第５レンズ群Ｇ５は弱い負群であり、拡大側に凸面の負レンズＬ５１、両面凸の正レンズＬ５２、拡大側に凹面の負レンズＬ５３、両面凸面の正レンズＬ５４から構成され、レンズＬ５１とレンズＬ５２は接合されている。
【０１６７】
第６レンズ群Ｇ６は弱い正群であり、縮小側に凸面の正レンズＬ６１から構成される。
【０１６８】
図４６から図４８は、実施例１２に係る投射用ズームレンズの収差図を示しており、図４６は広角端、図４７は中間、図４８は望遠端であって、各図の（ａ）は球面収差を示し、（ｂ）は非点収差を示し、（ｃ）は歪曲収差をそれぞれ示している。各図の球面収差（ａ）において、符号Ｒは赤（波長が６２５ｎｍ）、符号Ｇは緑（波長が５５０ｎｍ）が、符号Ｂは青（波長が４６０ｎｍ）の球面収差を示している。また、各図の非点収差（ｂ）において、符号Ｓはサジタル像面、符号Ｔはタンジェンシャル像面の非点収差を示している。図４６から図４８に示す通り、各ズームポジションにおいて収差補正は良好な状態を示している。
【０１６９】
実施例１２の各数値を表４５に示す。
【表４５】
0005998625.tif 000046
なお、表４５中の「ＩＮＦ」は無限大を表す。表４５中のアスタリスク（＊）は非球面であることを表し、その非球面係数の数値は表４６に示す通りである。また、表４５中のＳ６、Ｓ１３、Ｓ１５、Ｓ２０はズーミングした際に、下記の表４７に示すように変化する。なお、投射距離は１６００ｍｍ時のレンズ間隔である。また、上記に示した各条件式に係る数値は、表４８に示す通りである。
【０１７０】
【表４６】
0005998625.tif 000047
【０１７１】
【表４７】
0005998625.tif 000048
【０１７２】
【表４８】
0005998625.tif 000049
【０１７３】
以上の通りに、本発明に係る投射用ズームレンズは、実施例１乃至１２に示した具体的な構成において、収差は高いレベルで補正されており、球面収差、非点収差、像面湾曲、倍率色収差、歪曲収差も十分に補正されている。良好な光学性能を確保し得ることは、各実施例より明らかである。
【０１７４】
●画像表示装置●
次に、本発明に係る画像表示装置の実施形態について説明をする。図４９は、本発明に係る画像表示装置の例である投射型プロジェクタ装置の概略構成を示す図である。
【０１７５】
図４９に示すとおり、プロジェクタ装置１は、光変調素子としてＤＭＤ３を備えている。このＤＭＤ３に照明光学系２からＲＧＢの３色の光が照射される。それぞれの色が照射されるタイミングで、個々の画素に対応するＤＭＤ３が備える微小ミラーの傾きを制御することで、微小ミラーからの反射光が投射レンズ４によって拡大されて、被投射面であるスクリーン５に投影され、映し出される。
【０１７６】
プロジェクタ装置１は、図示しないコンデンサーレンズ、ＲＧＢカラーホイール、ミラーを兼ね備えており、比較的配置場所も大きく確保する必要がある。プロジェクタ装置１の投射レンズ４と照明光学系２のスペースの関係上、投射レンズ４のバックフォーカスをある程度確保し、ＤＭＤ３側のレンズ径を小さくする必要がある
【０１７７】
そこで、投射レンズ４に、先に説明した本発明に係る投射用ズームレンズを用いることで、従来よりも画角が広く（ω＝３９〜４５°）、かつ、高倍率のｘ１．５倍ズーム比を有する画像表示装置を得ることができる。
【符号の説明】
【０１７８】
Ｆ      光学系全体の焦点距離
Ｆｎｏ  開口数
ω      半画角
Ｒ      曲率半径、
Ｄ      面間隔、
Ｎｄ    屈折率、
νｄ    アッベ数、
Ｌ      レンズ
Ｇ      レンズ群
【先行技術文献】
【特許文献】
【０１７９】
【特許文献１】特開２０１１−６９９５９号公報
【特許文献２】特開２０１１−６９９５７号公報
【特許文献３】特開２００３−０１５０３８号公報
【特許文献３】特開２００５−２９２２６０号公報
【図１】
0005998625.tif 000050
【図２】
0005998625.tif 000051
【図３】
0005998625.tif 000052
【図４】
0005998625.tif 000053
【図５】
0005998625.tif 000054
【図６】
0005998625.tif 000055
【図７】
0005998625.tif 000056
【図８】
0005998625.tif 000057
【図９】
0005998625.tif 000058
【図１０】
0005998625.tif 000059
【図１１】
0005998625.tif 000060
【図１２】
0005998625.tif 000061
【図１３】
0005998625.tif 000062
【図１４】
0005998625.tif 000063
【図１５】
0005998625.tif 000064
【図１６】
0005998625.tif 000065
【図１７】
0005998625.tif 000066
【図１８】
0005998625.tif 000067
【図１９】
0005998625.tif 000068
【図２０】
0005998625.tif 000069
【図２１】
0005998625.tif 000070
【図２２】
0005998625.tif 000071
【図２３】
0005998625.tif 000072
【図２４】
0005998625.tif 000073
【図２５】
0005998625.tif 000074
【図２６】
0005998625.tif 000075
【図２７】
0005998625.tif 000076
【図２８】
0005998625.tif 000077
【図２９】
0005998625.tif 000078
【図３０】
0005998625.tif 000079
【図３１】
0005998625.tif 000080
【図３２】
0005998625.tif 000081
【図３３】
0005998625.tif 000082
【図３４】
0005998625.tif 000083
【図３５】
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【図３６】
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【図３７】
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【図３８】
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【図３９】
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【図４０】
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【図４１】
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【図４２】
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【図４３】
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【図４４】
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【図４５】
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【図４６】
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【図４７】
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【図４８】
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【図４９】
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