【誤訳訂正書】
【提出日】平成23年1月14日(2011.1.14)
【誤訳訂正１】
【訂正対象書類名】特許請求の範囲
【訂正対象項目名】全文
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下を含む潤滑組成物：
潤滑粘性の油；および
（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルいずれかの硫黄非含有アミン塩。
【請求項２】
前記硫黄非含有アミン塩は、リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルまたはリン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルを含む、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項３】
前記硫黄非含有アミン塩は、以下の式（１）もしくは式（１ａ）：
【化４】
2010516865.tif 000001
もしくは
【化５】
2010516865.tif 000002
によって表され、ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは約１〜約３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各ＲおよびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−によって表される基であり；
ｘは、約０〜約１の範囲であるが、ただし、ｘ＝０である場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基であり；そして
ｍおよびｎはともに、正の０でない整数であり、ただし（ｍ＋ｎ）の和は約４に等しく；
Ｍは金属イオンであり；
ｔは、約１〜約４で変動する整数であり；そして
ｑおよびｅは、有理数であり、その合計は、ｔを満たすために、完全原子価を提供し、ただし、ｑは、約０．１〜約１．５の範囲内であり、ｅは、約０〜約０．９の範囲内である、
請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項４】
前記式（１ａ）によって表されるリン化合物のアミン塩は、式（１ａ）：
【化６】
2010516865.tif 000003
によって表され、ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは約１〜約３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各ＲおよびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−によって表される基であり；
ｘは、約０〜約１の範囲であり、ただし、ｘ＝０の場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基であり；そして
ｍおよびｎはともに、正の０でない整数であり、ただし、（ｍ＋ｎ）の和は、約４に等しい、
請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項５】
ｍは約３に等しく；そしてｎは約１に等しい、請求項３に記載の潤滑組成物。
【請求項６】
ＡおよびＡ’は、独立して、約２〜約４個の炭素原子を含む、請求項３に記載の潤滑組成物。
【請求項７】
Ｒ、Ｒ’およびＲ”はすべて、独立して、約４〜約２０個の炭素原子を含む、請求項３に記載の潤滑組成物。
【請求項８】
有機スルフィドをさらに含み、該有機スルフィドは、ポリスルフィド、チアジアゾール化合物、もしくはこれらの混合物のうちの少なくとも１つを含む、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項９】
ホウ酸化ポリイソブチレンスクシンイミドをさらに含む、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項１０】
リン耐摩耗剤もしくは極圧剤、もしくはこれらの混合物をさらに含み、該リン耐摩耗剤もしくは極圧剤は、非イオン性リン化合物、モノアルキルリン酸エステルおよびジアルキルリン酸エステルの混合物のアミン塩、金属ジアルキルジチオホスフェート、金属ジアルキルホスフェート、ならびにこれらの混合物からなる群より選択される、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項１１】
グリース増粘剤をさらに含む、請求項１に記載の潤滑組成物。
【請求項１２】
前記グリース増粘剤は、１２−ヒドロキシステアリン酸から得られるか、または該グリース増粘剤は、過塩基性スルホン酸カルシウムから得られる、請求項１１に記載の潤滑組成物。
【請求項１３】
以下を含む潤滑組成物：
潤滑粘性の油；および
（Ａ）もしくは（Ｂ）のいずれかを含むプロセスによって得られた／得ることができるリン化合物の硫黄非含有アミン塩：
ここで（Ａ）は、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル；および（ｉｉ）酸素含有無機リン化合物を反応させて、酸性リン化合物を形成する工程；ならびに該酸性リン化合物とアミンとを反応させる工程を包含し；または
ここで（Ｂ）は、リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルとアミンとを反応させる工程を包含する。
【請求項１４】
動力伝達系路デバイスを潤滑するための方法であって、該方法は、該動力伝達系路デバイスに、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、もしくは（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかの硫黄非含有アミン塩を含む潤滑組成物を供給する工程を包含する、方法。
【請求項１５】
前記リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルの硫黄非含有アミン塩は、
（ａ）以下の式（１）もしくは式（１ａ）によって表されるリン化合物のアミン塩：
【化７】
2010516865.tif 000004
もしくは
【化８】
2010516865.tif 000005
ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは約１〜約３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各ＲおよびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−によって表される基であり；
ｘは、約０〜約１の範囲であり、ただしｘ＝０である場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基であり；そして
ｍおよびｎはともに、正の０でない整数であり、ただし、（ｍ＋ｎ）の和は、約４に等しく；
Ｍは金属イオンであり；
ｔは、約１〜約４（もしくは約１〜約２）で変動する整数であり；そして
ｑおよびｅは、有理数であり、その合計は、ｔを満たすために完全原子価を提供し、ただしｑは、約０．１〜約１．５の範囲内であり、ｅは、約０〜約０．９の範囲内であり；そして
（ｃ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルの硫黄非含有アミン塩、
からなる群より選択される、請求項１４に記載の方法。
【誤訳訂正２】
【訂正対象書類名】明細書
【訂正対象項目名】全文
【訂正方法】変更
【訂正の内容】
【発明の詳細な説明】
【発明の名称】耐摩耗剤およびその潤滑組成物
【技術分野】
【０００１】
（発明の分野）
本発明は、耐摩耗剤およびその潤滑組成物に関する。本発明はさらに、動力伝達系路デバイスを潤滑するための方法もしくは上記耐摩耗剤を含む潤滑組成物を使用することによるグリース適用を提供する。
【背景技術】
【０００２】
（発明の背景）
潤滑組成物を使用するデバイスの耐久性もしくは耐摩耗性に影響を及ぼす重要なパラメーターのうちの１つは、負荷および速度の種々の条件下で、適切な保護を有するデバイスを提供するにおける、リン耐摩耗剤もしくは極圧添加剤の有効性である。しかし、上記リン耐摩耗剤もしくは極圧添加剤の多くは、硫黄を含む。増大しつつある環境的懸念に起因して、耐摩耗剤もしくは極圧添加剤中の硫黄の存在は、望ましくないものになりつつある。さらに、上記硫黄含有耐摩耗剤もしくは極圧添加剤の多くは、揮発性硫黄種を放出し、臭気を有する耐摩耗剤もしくは極圧添加剤を含む潤滑組成物を生じ、これはまた、環境に対して有害であり得るか、またはますます厳重になっている健康および安全性の法律が明記するより高い可能性がある排出物質（ｅｍｉｓｓｉｏｎ）を放出し得る。
【０００３】
さらに、使用される上記耐摩耗剤もしくは極圧添加剤の多くは、（ｉ）広い範囲の作動条件に対する制限された極圧性能および耐摩耗性能、（ｉｉ）制限された酸化的安定性、（ｉｉｉ）沈着を形成する、または（ｉｖ）腐食を引き起こす（例えば、銅腐食）のうちの少なくとも１つを有する。
【０００４】
動力伝達系路の動力伝達デバイス（例えば、ギアもしくはトランスミッション、特に、車軸流体（ａｘｌｅ  ｆｌｕｉｄ）およびマニュアルトランスミッション流体（ＭＴＦ））およびグリース適用は、非常に挑戦的な技術的課題ならびに複数のおよびしばしば矛盾する潤滑要件を満たすための解決策を示すと同時に、耐久性および清潔さを提供する。
【０００５】
特許文献１は、ホスホロチオ酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたトリエステルのアミン塩を含む潤滑油を開示する。上記ホスホロチオ酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたトリエステルのアミン塩は、ギア油、内燃機関および自動車トランスミッションに耐摩耗性能を提供するために、潤滑組成物において有用である。
【０００６】
特許文献２；特許文献３；特許文献４；および特許文献５；特許文献６；特許文献７はすべて、（ｉ）チオリン酸エステルの二価金属塩、（ｉｉ）リン酸エステルの二価金属塩、もしくは（ｉｉｉ）（ｉ）および（ｉｉ）の混合物のうちの少なくとも１つを開示する。
【０００７】
結果として、動力伝達系路の動力伝達デバイスもしくはグリース適用の必要性を満たすために、公知の潤滑組成物の欠点がない、耐摩耗剤およびバランスのとれた潤滑組成物を提供することが望ましい。本発明は、そのような耐摩耗剤およびその潤滑組成物を提供する。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】米国特許第３，１９７，４０５号明細書
【特許文献２】米国特許第６，７３０，６４０号明細書
【特許文献３】米国特許第６，８７２，６９３号明細書
【特許文献４】米国特許第６，６５６，８８７号明細書
【特許文献５】米国特許出願公開第２００５／０１４３２６６号明細書
【特許文献６】米国特許出願公開第２００５／０１３０８５５号明細書
【特許文献７】米国特許出願公開第２００５／０１０７２６９号明細書
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００９】
（発明の要旨）
一実施形態において、本発明は、以下を含む潤滑組成物を提供する：潤滑粘性の油；および（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル（ａ  ｈｙｄｒｏｘｙ−ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ  ｄｉ−ｅｓｔｅｒ  ｏｆ  ｐｈｏｓｐｈｏｒｉｃ  ａｃｉｄ）、または（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステル（ａ  ｐｈｏｓｐｈｏｒｙｌａｔｅｄ  ｈｙｄｒｏｘｙ−ｓｕｂｓｔｉｔｕｔｅｄ  ｄｉ−  ｏｒ  ｔｒｉ−  ｅｓｔｅｒ  ｏｆ  ｐｈｏｓｐｈｏｒｉｃ  ａｃｉｄ）のいずれかの硫黄非含有アミン塩。
【００１０】
一実施形態において、本発明は、以下を含む潤滑組成物を提供する：潤滑粘性の油；およびリン酸のヒドロキシ置換されたジエステルの硫黄非含有アミン塩。
【００１１】
一実施形態において、本発明は、以下を含む潤滑組成物を提供する：潤滑粘性の油；およびリン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルの硫黄非含有アミン塩。
【００１２】
一実施形態において、本発明は、以下を含む潤滑組成物を提供する：潤滑粘性の油；およびアミンと、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルいずれかとを反応させる工程を含むプロセスによって得られた／得ることができる、リン化合物の硫黄非含有アミン塩。
【００１３】
一実施形態において、本発明は、以下を含む潤滑組成物を提供する：潤滑粘性の油；および式（１）によって表されるリン化合物のアミンもしくは金属塩：
【００１４】
【化１】
2010516865.tif 000006
ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは約１〜約３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各ＲおよびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−（例えば、ＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）−）によって表される基であり；
ｘは、約０〜約１の範囲であり、ただし、ｘ＝０である場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基であり；そして
ｍおよびｎはともに、正の０でない整数であり、ただし（ｍ＋ｎ）の和は、約４に等しく；
Ｍは金属イオンであり；
ｔは、約１〜約４（もしくは約１〜約２）で変動する整数であり；そして
ｑおよびｅは、有理数であり、その合計は、ｔを満たすために完全原子価を提供し、ただしｑは、約０．１〜約１．５（もしくは約０．１〜約１）の範囲内であり、ｅは、約０〜約０．９の範囲内である。
【００１５】
一実施形態において、本発明は、以下を含む潤滑組成物を提供する：潤滑粘性の油および式（１ａ）によって表されるリン化合物のアミン塩：
【００１６】
【化２】
2010516865.tif 000007
ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは約１〜約３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各ＲおよびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−（例えば、ＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）−）によって表される基であり；
ｘは、約０〜約１の範囲であり、ただしｘ＝０である場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基であり；そして
ｍおよびｎはともに、正の０でない整数であり、ただし（ｍ＋ｎ）の和は、約４に等しい。
【００１７】
一実施形態において、本発明は、以下を含む潤滑組成物を提供する：潤滑粘性の油；および以下を含むプロセスによって得られた／得ることができるリン化合物の硫黄非含有アミン塩：
（ａ）（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル；および（ｉｉ）酸素含有無機リン化合物を反応させて、酸性リン化合物を形成する工程；ならびに
（ｂ）上記酸性リン化合物とアミンとを反応させる工程。
【００１８】
一実施形態において、本発明は、以下を含む潤滑組成物を提供する：潤滑粘性の油；および以下を含むプロセスによって得られる／得ることができるリン化合物の硫黄非含有アミン塩：
アミンと、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、もしくは（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかとを反応させる工程。
【００１９】
一実施形態において、本発明は、動力伝達系路デバイスを潤滑するための方法を提供し、この方法は、上記動力伝達系路デバイスに、本明細書に開示される潤滑組成物を供給する工程を含む。
【００２０】
一実施形態において、本発明は、動力伝達系路デバイスを潤滑するための方法を提供し、この方法は、上記動力伝達系路デバイスに、潤滑粘性の油および（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルいずれかの硫黄非含有アミン塩を含む潤滑組成物を供給する工程を包含する。
【００２１】
一実施形態において、本発明は、動力伝達系路デバイスを潤滑するための方法を提供し、この方法は、上記動力伝達系路デバイスに、潤滑粘性の油および（ａ）、（ｂ）および（ｃ）から選択される群のうちの少なくとも１つのメンバーを含む潤滑組成物を供給する工程を包含し、ここで（ａ）、（ｂ）および（ｃ）は、以下のように定義される：
（ａ）式（１ａ）によって表されるリン化合物のアミン塩：
【００２２】
【化３】
2010516865.tif 000008
ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは約１〜約３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各ＲおよびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−（例えば、ＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ２ＣＨ（ＣＨ３）−）によって表される基であり；
ｘは、約０〜約１の範囲であり、ただしｘ＝０である場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基であり；そして
ｍおよびｎはともに、正の０でない整数であり、ただし（ｍ＋ｎ）の和は、約４に等しく；
（ｂ）アミンと、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、もしくは（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかとを反応させる工程を含むプロセスによって得られた／得ることができる、リン化合物の硫黄非含有アミン塩；ならびに
（ｃ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルの硫黄非含有アミン塩。
【００２３】
一実施形態において、本発明は、式（１）および式（１ａ）によって表される化合物の新たなクラスを提供する。
【００２４】
一実施形態において、本明細書に記載される潤滑組成物は、グリース増粘剤をさらに含む。
【００２５】
一実施形態において、本発明は、潤滑組成物に適した耐摩耗剤としての、（ａ）リン化合物の硫黄非含有アミン塩、（ｂ）式（１ａ）の化合物、および（ｃ）（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、もしくは（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれか；からなる群より選択される少なくとも１つの化合物を含む耐摩耗剤を提供する。
【００２６】
一実施形態において、本発明は、潤滑組成物に適した耐摩耗剤としての、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかを含む耐摩耗剤を提供する。
本発明は、例えば以下の項目を提供する。
（項目１）
以下を含む潤滑組成物：
潤滑粘性の油；および
（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルいずれかの硫黄非含有アミン塩。
（項目２）
前記硫黄非含有アミン塩は、リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルまたはリン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルである、項目１に記載の潤滑組成物。
（項目３）
前記硫黄非含有アミン塩は、以下の式（１）もしくは式（１ａ）：
【化４】
2010516865.tif 000009
もしくは
【化５】
2010516865.tif 000010
によって表され、ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは約１〜約３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各ＲおよびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−によって表される基であり；
ｘは、約０〜約１の範囲であるが、ただし、ｘ＝０である場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基であり；そして
ｍおよびｎはともに、正の０でない整数であり、ただし（ｍ＋ｎ）の和は約４に等しく；
Ｍは金属イオンであり；
ｔは、約１〜約４で変動する整数であり；そして
ｑおよびｅは、有理数であり、その合計は、ｔを満たすために、完全原子価を提供し、ただし、ｑは、約０．１〜約１．５の範囲内であり、ｅは、約０〜約０．９の範囲内である、
項目１に記載の潤滑組成物。
（項目４）
前記式（１ａ）によって表されるリン化合物のアミン塩は、式（１ａ）：
【化６】
2010516865.tif 000011
によって表され、ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは約１〜約３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各ＲおよびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−によって表される基であり；
ｘは、約０〜約１の範囲であり、ただし、ｘ＝０の場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基であり；そして
ｍおよびｎはともに、正の０でない整数であり、ただし、（ｍ＋ｎ）の和は、約４に等しい、
項目１に記載の潤滑組成物。
（項目５）
ｘは約１である、項目３に記載の潤滑組成物。
（項目６）
ｘは約０である、項目３に記載の潤滑組成物。
（項目７）
ｍは約３に等しく；そしてｎは約１に等しい、項目３に記載の潤滑組成物。
（項目８）
ＡおよびＡ’は、独立して、約２〜約４個の炭素原子を含む、項目３に記載の潤滑組成物。
（項目９）
Ｒ、Ｒ’およびＲ”はすべて、独立して、約４〜約２０個の炭素原子を含む、項目３に記載の潤滑組成物。
（項目１０）
有機スルフィドをさらに含む、項目１に記載の潤滑組成物。
（項目１１）
前記有機スルフィドは、ポリスルフィド、チアジアゾール化合物、もしくはこれらの混合物のうちの少なくとも１つを含む、項目１０に記載の潤滑組成物。
（項目１２）
ホウ酸化ポリイソブチレンスクシンイミドをさらに含む、項目１に記載の潤滑組成物。
（項目１３）
リン耐摩耗剤もしくは極圧剤、もしくはこれらの混合物をさらに含む、項目１に記載の潤滑組成物。
（項目１４）
前記従来のリン耐摩耗剤もしくは極圧剤は、非イオン性リン化合物、モノアルキルリン酸エステルおよびジアルキルリン酸エステルの混合物のアミン塩、金属ジアルキルジチオホスフェート、金属ジアルキルホスフェート、ならびにこれらの混合物からなる群より選択される、項目１に記載の潤滑組成物。
（項目１５）
摩擦調整剤をさらに含む、項目１に記載の潤滑組成物。
（項目１６）
グリース増粘剤をさらに含む、項目１に記載の潤滑組成物。
（項目１７）
前記グリース増粘剤は、カルボン酸および／もしくはエステルから得られる、項目１６に記載の潤滑組成物。
（項目１８）
前記グリース増粘剤は、１２−ヒドロキシステアリン酸から得られる、項目１６に記載の潤滑組成物。
（項目１９）
前記グリース増粘剤は、過塩基性スルホン酸カルシウムから得られる、項目１６に記載の潤滑組成物。
（項目２０）
前記グリース増粘剤は、ジウレア増粘剤、ポリウレア増粘剤、もしくはポリウレア複合体増粘剤またはこれらの混合物から得られる、項目１６に記載の潤滑組成物。
（項目２１）
以下を含む潤滑組成物：
潤滑粘性の油；および
（Ａ）もしくは（Ｂ）のいずれかを含むプロセスによって得られた／得ることができるリン化合物の硫黄非含有アミン塩：
ここで（Ａ）は、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル；および（ｉｉ）酸素含有無機リン化合物を反応させて、酸性リン化合物を形成する工程；ならびに該酸性リン化合物とアミンとを反応させる工程を包含し；または
ここで（Ｂ）は、リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルとアミンとを反応させる工程を包含する。
（項目２２）
動力伝達系路デバイスを潤滑するための方法であって、該方法は、該動力伝達系路デバイスに、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、もしくは（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルのいずれかの硫黄非含有アミン塩を含む潤滑組成物を供給する工程を包含する、方法。
（項目２３）
前記リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルの硫黄非含有アミン塩は、
（ａ）以下の式（１）もしくは式（１ａ）によって表されるリン化合物のアミン塩：
【化７】
2010516865.tif 000012
もしくは
【化８】
2010516865.tif 000013
ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは約１〜約３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各ＲおよびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−によって表される基であり；
ｘは、約０〜約１の範囲であり、ただしｘ＝０である場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基であり；そして
ｍおよびｎはともに、正の０でない整数であり、ただし、（ｍ＋ｎ）の和は、約４に等しく；
Ｍは金属イオンであり；
ｔは、約１〜約４（もしくは約１〜約２）で変動する整数であり；そして
ｑおよびｅは、有理数であり、その合計は、ｔを満たすために完全原子価を提供し、ただしｑは、約０．１〜約１．５の範囲内であり、ｅは、約０〜約０．９の範囲内であり；そして
（ｃ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルの硫黄非含有アミン塩、
からなる群より選択される、項目２２に記載の方法。
（項目２４）
潤滑組成物に適した耐摩耗剤としての、リン化合物の硫黄非含有アミン塩の使用。
（項目２５）
以下を含む化合物：
【化９】
2010516865.tif 000014
ここで
ＡおよびＡ’は、独立して、Ｈ、もしくは約１〜約３０個の炭素原子を含むヒドロカルビル基であり；
各ＲおよびＲ”基は、独立して、ヒドロカルビル基であり；
各Ｒ’は、独立して、Ｒ、Ｈ、もしくはヒドロキシアルキル基であり；
Ｙは、独立して、Ｒ’、もしくはＲＯ（Ｒ’Ｏ）Ｐ（Ｏ）−ＣＨ（Ａ’）ＣＨ（Ａ）−によって表される基であり；
ｘは、約０〜約１の範囲であり、ただし、ｘ＝０である場合、Ｒ’は、ヒドロキシアルキル基であり；そして
ｍおよびｎはともに、正の０でない整数であり、ただし、（ｍ＋ｎ）の和は、約４に等しく；
Ｍは、金属イオンであり；
ｔは、約１〜約４（もしくは約１〜約２）で変動する整数であり；そして
ｑおよびｅは、有理数であり、その合計は、ｔを満たすために完全原子価を提供し、ただしｑは、約０．１〜約１．５の範囲内であり、ｅは、約０〜約０．９の範囲内である。
（項目２６）
ｔは、約１に等しく、ｅは、約０に等しく、そしてｑは、約１に等しい、項目２５に記載の化合物。
（項目２７）
リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルの塩を調製するためのプロセスであって、
（ｉ）リン酸化剤（例えば、Ｐ２Ｏ５、Ｐ４Ｏ１０、もしくはその等価物）と、アルコールとを反応させて、モノリン酸エステルおよび／もしくはジリン酸エステルを形成する工程；
（ｉｉ）該モノリン酸エステルおよび／もしくはジリン酸エステルと、アルキレンオキシドとを反応させて、リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルを形成する工程；ならびに
（ｉｉｉ）アミンおよび／もしくは金属と反応させて、該リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルを塩化する工程、
を包含する、プロセス。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
（発明の詳細な説明）
本発明は、上記に開示されるような、潤滑組成物；および動力伝達系路デバイスを潤滑するための方法を提供する。
【００２８】
（式（１）もしくは式（１ａ）の化合物）
一実施形態において、上記式（１）もしくは式（１ａ）によって表される化合物は、約１に等しいｘを有する。
【００２９】
一実施形態において、上記式（１）もしくは式（１ａ）によって表される化合物は、約０に等しいｘを有する。
【００３０】
一実施形態において、上記式（１）もしくは式（１ａ）によって表される化合物は、約２に等しいｍ；および約２に等しいｎを有する。
【００３１】
一実施形態において、上記式（１）もしくは式（１ａ）によって表される化合物は、約３に等しいｍ；および約１に等しいｎを有する。
【００３２】
一実施形態において、ＡおよびＡ’は、独立して、約１〜約１０個、もしくは約２〜約６個、もしくは約２〜約４個の炭素原子を含む。
【００３３】
一実施形態において、Ｒ、Ｒ’およびＲ”はすべて、独立して、約１〜約３０個、もしくは約１〜約２０個、もしくは約４〜約２０個の炭素原子を含む。
【００３４】
一実施形態において、Ｒ”は、約８〜約２６個、もしくは約１０〜約２０個、もしくは約１３〜約１９個の炭素原子を含む。
【００３５】
式（１）もしくは式（１ａ）の化合物は、一級アミン、二級アミン、三級アミン、もしくはこれらの混合物のアミン塩を含む。一実施形態において、上記一級アミンは、三級脂肪族一級アミンを含む。
【００３６】
適切な一級アミンの例としては、エチルアミン、プロピルアミン、ブチルアミン、２−エチルヘキシルアミン、ビス−２−エチルヘキシルアミン、オクチルアミン、およびドデシルアミン、ならびにｎ−オクチルアミン、ｎ−デシルアミン、ｎ−ドデシルアミン、ｎ−テトラデシルアミン、ｎ−ヘキサデシルアミン、ｎ−オクタデシルアミンおよびオレイルアミン（ｏｌｅｙａｍｉｎｅ）のような脂肪アミンが挙げられる。他の有用な脂肪アミンとしては、市販の脂肪アミン（例えば、「Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）」アミン（Ａｋｚｏ  Ｃｈｅｍｉｃａｌｓ，Ｃｈｉｃａｇｏ，Ｉｌｌｉｎｏｉｓから市販される製品）（例えば、Ａｒｍｅｅｎ  Ｃ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｏ、Ａｒｍｅｅｎ  ＯＬ、Ａｒｍｅｅｎ  Ｔ、Ａｒｍｅｅｎ  ＨＴ、Ａｒｍｅｅｎ  ＳおよびＡｒｍｅｅｎ  ＳＤ）が挙げられ、ここで文字の意味は、脂肪基（例えば、ココ基、オレイル基、タロウ（ｔａｌｌｏｗ）基、もしくはステアリル基）に関する。
【００３７】
適切な二級アミンの例としては、ジメチルアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ジブチルアミン、ジアミルアミン、ジヘキシルアミン、ジヘプチルアミン、メチルエチルアミン、エチルブチルアミン、Ｎ−メチル−１−アミノ−シクロヘキサン、Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）２Ｃおよびエチルアミルアミンが挙げられる。上記二級アミンは、環状アミン（例えば、ピペリジン、ピペラジンおよびモルホリン）であり得る。
【００３８】
三級アミンの例としては、トリ−ｎ−ブチルアミン、トリ−ｎ−オクチルアミン、トリ−デシルアミン、トリ−ラウリルアミン、トリ−ヘキサデシルアミン、およびジメチルオレイルアミン（Ａｒｍｅｅｎ（登録商標）ＤＭＯＤ）が挙げられる。
【００３９】
一実施形態において、上記アミンは、混合物の形態である。適切なアミン混合物の例としては、（ｉ）三級アルキル一級アミン基（ｔｅｒｔｉａｒｙ  ａｌｋｙｌ  ｐｒｉｍａｒｙ  ｇｒｏｕｐ）上の約１１〜約１４個の炭素原子を有するアミン、（ｉｉ）三級アルキル一級アミン基上の約１４〜約１８個の炭素原子を有するアミン、もしくは（ｉｉｉ）三級アルキル一級アミン基上の約１８〜約２２個の炭素原子を有するアミンが挙げられる。三級アルキル一級アミンの他の例としては、ｔｅｒｔ−ブチルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキシルアミン、ｔｅｒｔ−オクチルアミン（例えば、１，１−ジメチルヘキシルアミン）、ｔｅｒｔ−デシルアミン（例えば、１，１−ジメチルオクチルアミン）、ｔｅｒｔドデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラデシルアミン、ｔｅｒｔ−ヘキサデシルアミン、ｔｅｒｔ−オクタデシルアミン、ｔｅｒｔ−テトラコサニルアミン（ｔｅｔｒａｃｏｓａｎｙｌａｍｉｎｅ）、およびｔｅｒｔ−オクタコサニルアミン（ｏｃｔａｃｏｓａｎｙｌａｍｉｎｅ）が挙げられる。
【００４０】
一実施形態において、有用なアミン混合物は、「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１Ｒ」もしくは「Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ＪＭＴ」である。Ｐｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ８１ＲおよびＰｒｉｍｅｎｅ（登録商標）  ＪＭＴ（ともに、Ｒｏｈｍ  ＆  Ｈａａｓによって製造販売される）は、それぞれ、Ｃ１１〜Ｃ１４三級アルキル一級アミンおよびＣ１８〜Ｃ２２三級アルキル一級アミンの混合物である。
【００４１】
一実施形態において、上記式（１）の金属イオンは、一価もしくは二価の金属、またはこれらの混合物である。一実施形態において、上記金属イオンは二価である。
【００４２】
一実施形態において、上記金属イオンの金属としては、リチウム、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、バリウム、銅、ニッケル、スズもしくは亜鉛が挙げられる。
【００４３】
一実施形態において、上記金属イオンの金属としては、リチウム、ナトリウム、カルシウム、マグネシウムもしくは亜鉛が挙げられる。一実施形態において、上記金属イオンの金属は、亜鉛である。
【００４４】
一実施形態において、式（１）の化合物がアミン塩もしくは一価金属の金属塩である場合、ｔは約１に等しい。
【００４５】
一実施形態において、ｔは、式（１）の化合物が二価金属の金属塩である場合、約２に等しい。
【００４６】
一実施形態において、ｑは、約０．５〜１の範囲内であり；そしてｅは、約０〜約０．５の範囲内である。
【００４７】
一実施形態において、式（１）の化合物は、金属イオンを含まない（ｅは、０に等しく；そしてｑは１に等しい）。
【００４８】
一実施形態において、ｔは、約１に等しく、ｅは、約０に等しく、そしてｑは、約１に等しい。
【００４９】
（式（１）および式（１ａ）の化合物を調製するためのプロセス）
一実施形態において、上記リン化合物の硫黄非含有アミン塩は、アミンと、（ｉ）リン酸のヒドロキシ置換されたジエステル、または（ｉｉ）リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルいずれかとを反応させる工程を包含するプロセスによって得られる／得ることができる。
【００５０】
一実施形態において、上記リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルの塩は、以下を包含するプロセスによって調製され得る：
（ｉ）リン酸化剤（例えば、Ｐ２Ｏ５、Ｐ４Ｏ１０、もしくはその等価物）と、アルコールとを反応させて、モノリン酸エステルおよび／もしくはジリン酸エステルを形成する工程；
（ｉｉ）該リン酸エステルと、アルキレンオキシドとを反応させて、リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルを形成する工程；および
（ｉｉｉ）アミンおよび／もしくは金属と反応させて、該リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルを塩化させる工程。
【００５１】
一実施形態において、（ｉｉ）のリン酸のヒドロキシ置換されたジエステルは、アミンおよび／もしくは金属で塩化する（上記工程（ｉｉｉ）におけるように）前に、上記工程（ｉ）を反復することによって、少なくとも１回以上、リン酸化剤とさらに反応させられる（代表的には、リン酸のリン酸化ヒドロキシ置換されたジエステルもしくはトリエステルを形成する）。
【００５２】
種々の実施形態において、工程（ｉ）および（ｉｉ）は、アミンおよび／もしくは金属と塩化する（上記工程（ｉｉｉ）におけるように）前に、少なくとも１回以上反復され、必要に応じて、続いて、工程（ｉ）が反復される。例えば、上記塩は、上記で定義されるように、上記工程（ｉ）、（ｉｉ）、および（ｉｉｉ）；もしくは上記工程（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）、および（ｉｉｉ）；もしくは上記工程（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）、（ｉｉ）、および（ｉｉｉ）；上記工程（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）、および（ｉｉｉ）、もしくは上記工程（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）、（ｉｉ）、および（ｉｉｉ）、もしくは上記工程（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）および（ｉｉｉ）、もしくは上記工程（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）、（ｉｉ）、（ｉ）、（ｉｉ）および（ｉｉｉ）を実施する工程を包含するプロセスによって調製され得る。
【００５３】
種々の実施形態において、上記反応生成物は、約１重量％〜約９９重量％、もしくは約２０重量％〜約８０重量％、もしくは約３５重量％〜約７５重量％の、本発明のリン化合物の硫黄非含有アミン塩を生じる。
【００５４】
種々の実施形態において、工程（ｉ）における上記モノホスフェート  対  ジホスフェートのモル比は、約１：１０〜約１０：１、もしくは約１：５〜約５：１、もしくは約１：２〜２：１、もしくは約１：１の範囲を含む。
種々の実施形態において、工程（ｉ）におけるアルキレンオキシド  対  モノリン酸エステルおよび／もしくはジリン酸エステルの工程（ｉ）の上記モル比（リンの量に基づいて）は、約０．６：１〜約１．５：１、もしくは約０．８：１〜約１．２：１の範囲を含む。
【００５５】
一実施形態において、アルキレンオキシドは、エチレンオキシド、プロピレンオキシドもしくはブチレンオキシドを含み；工程（ｉｉ）におけるアルキレンオキシド  対  リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルのモル比は、約１：１を含む。
【００５６】
一実施形態において、アルキレンオキシドは、Ｃ５以上のアルキレンオキシドを含み；工程（ｉｉ）におけるアルキレンオキシド  対  リン酸のヒドロキシ置換されたジエステルのモル比は、アルキレンオキシドは、反応条件下であまり揮発性ではないので、より広い範囲を含む。
【００５７】
工程（ｉ）〜（ｉｉｉ）の上記のプロセスは、種々の実施形態において、約３０℃〜約１４０℃、もしくは約４０℃〜約１１０℃、もしくは約４５℃〜約９０℃の範囲の反応温度で行われる。
【００５８】
上記プロセスは、減圧、大気圧、もしくは大気圧より高い圧力で行われ得る。一実施形態において、上記プロセスは、大気圧もしくは大気圧より高い圧力で行われ得る。
【００５９】
一実施形態において、上記プロセスは、不活性雰囲気中で行われる。適切な不活性雰囲気の例としては、窒素、アルゴンもしくはこれらの混合物が挙げられる。
【００６０】
種々の実施形態において、上記アルキレンオキシドは、約１〜約１０個、もしくは約２〜約６個、もしくは約２〜約４個の炭素原子を含む。一実施形態において、上記アルキレンオキシドは、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブチレンオキシド、もしくはこれらの混合物を含む。一実施形態において、上記アルキレンオキシドは、プロピレンオキシドを含む。
【００６１】
種々の実施形態において、上記アルコールは、約１〜約３０個、もしくは約４〜約２４個、もしくは約８〜約１８個の炭素原子を含む。
【００６２】
上記アルコールは、直線状であってもよいし、分枝状であってもよい。
【００６３】
上記アルコールは、飽和であってもよいし、不飽和であってもよい。
【００６４】
適切なアルコールの例としては、ヘキサノール、ヘプタノール、オクタノール、ノナノール、ドデカノール、ドデカノール、トリデカノール、テトラデカノール、ペンタデカノール、ヘキサデカノール、ヘプタデカノール、オクタデカノール、オクタデセノール（オレイルアルコール）、ノナデカノール、エイコシル−アルコール、もしくはこれらの混合物が挙げられる。適切なアルコールの例としては、例えば、４−メチル−２−ペンタノール、２−エチルヘキサノール、イソオクタノール、もしくはこれらの混合物が挙げられる。
【００６５】
市販のアルコールの例としては、ＭｏｎｓａｎｔｏのＡｌｃｏｈｏｌ（登録商標）  ７９１１、Ｏｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）  ７９００およびＯｘｏ  Ａｌｃｏｈｏｌ（登録商標）  １１００；ＩＣＩのＡｌｐｈａｎｏｌ（登録商標）  ７９；Ｃｏｎｄｅａ（現Ｓａｓｏｌ）のＮａｆｏｌ（登録商標）  １６２０、Ａｌｆｏｌ（登録商標）  ６１０およびＡｌｆｏｌ（登録商標）  ８１０；Ｅｔｈｙｌ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎのＥｐａｌ（登録商標）  ６１０およびＥｐａｌ（登録商標）  ８１０；Ｓｈｅｌｌ  ＡＧのＬｉｎｅｖｏｌ（登録商標）  ７９、Ｌｉｎｅｖｏｌ（登録商標）  ９１１およびＤｏｂａｎｏｌ（登録商標）  ２５Ｌ；Ｃｏｎｄｅａ  Ａｕｇｕｓｔａ，ＭｉｌａｎのＬｉａｌ（登録商標）  １２５；Ｈｅｎｋｅｌ  ＫＧａＡ（現Ｃｏｇｎｉｓ）のＤｅｈｙｄａｄ（登録商標）およびＬｏｒｏｌ（登録商標）、ならびにＵｇｉｎｅ  ＫｕｈｌｍａｎｎのＬｉｎｏｐｏｌ（登録商標）  ７−１１およびＡｃｒｏｐｏｌ（登録商標）  ９１が挙げられる。
【００６６】
有用なアミンとしては、一級アミン、二級アミン、三級アミン、もしくはこれらの混合物のアミン塩が挙げられる。有用なアミンのより詳細な記載は、上記で定義されている。
【００６７】
（従来のリン耐摩耗剤および／もしくは極圧剤）
一実施形態において、上記潤滑組成物は、従来のリン耐摩耗剤および／もしくは極圧剤、またはこれらの混合物をさらに含む。
【００６８】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、従来のリン耐摩耗剤および／もしくは極圧剤を含まない。
【００６９】
種々の実施形態において、上記従来のリン耐摩耗剤および／もしくは極圧剤は、上記潤滑組成物の、約０重量％〜約１０重量％、約０重量％〜約８重量％、約０重量％〜約６重量％、および約０．０５重量％〜約４重量％からなる群より選択される範囲で存在する。
【００７０】
上記従来のリン耐摩耗剤および／もしくは極圧剤としては、非イオン性リン化合物、上記で開示されるもの以外のリン化合物のアミン塩（例えば、モノアルキルリン酸エステルおよびジアルキルリン酸エステルの混合物のアミン塩）、上記で開示されるもの以外のリン化合物のアンモニウム塩、金属ジアルキルジチオホスフェート、金属ジアルキルホスフェート、またはこれらの混合物が挙げられる。
【００７１】
一実施形態において、上記従来のリン耐摩耗剤もしくは極圧剤は、非イオン性リン化合物、金属ジアルキルジチオホスフェート、金属ジアルキルホスフェート、およびこれらの混合物からなる群より選択される。
【００７２】
一実施形態において、上記従来のリン耐摩耗剤および／もしくは極圧剤は、金属ジアルキルジチオホスフェートを含む。上記ジアルキルジチオホスフェートのアルキル基は、約２〜約２０個の炭素原子を含む直線状であっても分枝状であってもよく、ただし、炭素の総数は、上記金属ジアルキルジチオホスフェート油を可溶性にするに十分である。上記金蔵ジアルキルジチオホスフェートの金属は、代表的には、一価金属もしくは二価金属を含む。適切な金属の例としては、ナトリウム、カリウム、銅、カルシウム、マグネシウム、バリウムもしくは亜鉛が挙げられる。一実施形態において、上記リン含有酸、塩もしくはエステルは、ジアルキルジチオリン酸亜鉛である。適切なジアルキルリン酸亜鉛（ＺＤＤＰ、ＺＤＰもしくはＺＤＴＰといわれる）の例は、しばしば、ジ−（２−メチルプロピル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（アミル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（１，３−ジメチルブチル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（ヘプチル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（オクチル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（２−エチルヘキシル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（ノニル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（デシル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（ドデシル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（ドデシルフェニル）ジチオリン酸亜鉛、ジ−（ヘプチルフェニル）ジチオリン酸亜鉛、もしくはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、上記従来のリン耐摩耗剤および／もしくは極圧剤としては、金属ヒドロカルビルホスフェートもしくはジヒドロカルビルホスフェートが挙げられる。
【００７３】
上記金属ジアルキルホスフェートのヒドロカルビル基は、直鎖状アルキル基もしくは分枝状アルキル基、環式アルキル基、直鎖状アルケニル基もしくは分枝状アルケニル基、アリール基、またはアリールアルキル基を含む。
【００７４】
一実施形態において、上記金属ジアルキルホスフェートのヒドロカルビル基は、油溶性アルキル基である。上記アルキル基は、代表的には、約１〜約４０個の、もしくは約４〜約４０個の、もしくは約４〜約２０個の、もしくは約６〜約１６個の炭素原子を含む。
【００７５】
上記直鎖状アルキル基もしくは分枝状アルキル基の例としては、メチル、エチル、プロピル、ブチル、ペンチル、ヘキシル、ヘプチル、オクチル、ノニル、デシル、ウンデシル、ドデシル、トリデシル、テトラデシル、ペンタデシル、ヘキサデシル、ヘプタデシルおよびオクタデシル基が挙げられる。
【００７６】
上記環状アルキル基は、一実施形態において、約５〜約７個の炭素原子、および別の実施形態においては、約６〜約１１個の炭素原子の系を含む。
【００７７】
上記環状アルキル基の例としては、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロヘプチル基、メチルシクロペンチル、ジメチルシクロペンチル、メチルシクロペンチル、ジメチルシクロペンチル、メチルエチルシクロペンチル、ジエチルシクロペンチル、メチルシクロヘキシル、ジメチルシクロヘキシル、メチルエチルシクロヘキシル、ジエチルシクロヘキシル、メチルシクロヘプチル、ジメチルシクロヘプチル、メチルエチルシクロヘプチル、およびジエチルシクロヘプチル基が挙げられる。
【００７８】
一実施形態において、上記直鎖状アルケニル基もしくは分枝状アルケニル基は、約２〜約３０個の、もしくは約６〜約２０個の炭素原子を有するものを含む。上記アルケニル基の例としては、ブテニル、ペンテニル、ヘキセニル、ヘプテニル、オクテニル、ノネニル、ドセニル、ウンドセニル、ドドセニル、トリドセニル、テトラドセニル、ペンタドセニル、ヘキサドセニル、ヘプタドセニル、およびオクタドセニル基が挙げられる。
【００７９】
一実施形態において、上記アリール基は、約６〜約１８個の炭素原子を有するものを含む。上記アリール基の例としては、フェニルもしくはナフチルが挙げられる。
【００８０】
一実施形態において、上記アリール基は、約７〜約２６個の炭素原子を有するアリールアルキル基である。上記アリールアルキル基の例としては、トリル、キシリル、エチルフェニル、プロピルフェニル、ブチルフェニル、ペンチルフェニル、ヘキシルフェニル、ヘプチルフェニル、オクチルフェニル、ノニルフェニル、デシルフェニル、ウンデシルフェニル、ドデシルフェニル、ジエチルフェニル、ジブチルフェニルおよびジオクチルフェニルが挙げられる。
【００８１】
一実施形態において、上記金属ヒドロカルビルホスフェートもしくはジヒドロカルビルホスフェートは、モノアルキルホスフェートの金属塩、および別の実施形態においては、ジアルキルホスフェートの金属塩を含む。
【００８２】
一実施形態において、上記金属ヒドロカルビルホスフェートもしくはジヒドロカルビルホスフェートの金属は、一価金属であり、別の実施形態においては、上記金属は二価金属であり、そして別の実施形態においては、上記金属は三価金属である。
【００８３】
上記金属ヒドロカルビルホスフェートもしくはジヒドロカルビルホスフェートの金属としては、アルミニウム、カルシウム、マグネシウム、ストロンチウム、クロム、鉄、コバルト、ニッケル、亜鉛、スズ、鉛、マンガン、銀、もしくはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、上記金属は、亜鉛である。
【００８４】
一実施形態において、上記非イオン性リン化合物は、＋３もしくは＋５の酸価状態を有するリン原子を有する化合物を含む。上記非イオン性リン化合物は、亜リン酸エステル、リン酸エステル、もしくはこれらの混合物を含む。上記非イオン性リン化合物のより詳細な説明としては、米国特許第６，１０３，６７３号の第９欄第４８行目〜第１１欄第８行目が挙げられる。
【００８５】
一実施形態において、本明細書に開示されるもの以外のリン化合物のアミン塩は、米国特許第３，１９７，４０５号に記載されている。
【００８６】
一実施形態において、上記に開示されるもの以外のリン化合物のアミン塩は、米国特許第３，１９７，４０５号の実施例１〜２５のうちのいずれか１つによって調製され得る。
【００８７】
一実施形態において、上記に開示されるもの以外のリン化合物のアミン塩は、ジチオリン酸をエポキシドもしくはグリコールと反応させることから調製される反応生成物である。この反応生成物は、リン酸、無水物、もしくは低級エステル（ここで「低級」とは、上記エステルのアルコール由来部分において約１〜約８個、もしくは約１〜約６個、もしくは約１〜約４個、もしくは１〜約２個の炭素原子を表す）とさらに反応させられる。上記エポキシドは、脂肪族エポキシドもしくはスチレンオキシドを含む。有用なエポキシドの例としては、エチレンオキシド、プロピレンオキシド、ブテンオキシド、オクテンオキシド、ドデセンオキシド、スチレンオキシドなどが挙げられる。一実施形態において、上記エポキシドは、プロピレンオキシドである。上記グリコールとしては、１〜約１２個、もしくは約２〜約６個、もしくは約２〜約３個の炭素原子を有する脂肪族グリコールが挙げられる。上記ジチオリン酸、グリコール、エポキシド、無機リン試薬およびこれを反応させるための方法は、米国特許第３，１９７，４０５号および同第３，５４４，４６５号に記載されている。次いで、得られる酸は、アミンと塩化される。
【００８８】
従来調製実施例１：
適切なジチオリン酸ベースの生成物の例は、約４５分間にわたって約５８℃でリンペントキシド（約６４ｇ）を、約５１４ｇのヒドロキシプロピルＯ，Ｏ−ジ（１，３−ジメチル−ブチル）ホスホロジチオエート（ジ（１，３−ジメチルブチル）−ホスホロジチオ酸と、約１．３モルのプロピレンオキシドとを、約２５℃で反応させることによって調製される）に追加することによって、調製される。上記混合物は、約２．５時間にわたって、約７５℃で加熱し、珪藻土と混合され、そして約７０℃で濾過される。その濾液を、約１１．８重量％  リン、約１５．２重量％  硫黄、および酸価８７（ブロモフェノールブルー）を含む。
【００８９】
（有機スルフィド）
一実施形態において、上記潤滑組成物は、有機スルフィド、もしくはその混合物をさらに含む。一実施形態において、上記有機スルフィドは、ポリスルフィド、チアジアゾール化合物、もしくはこれらの混合物のうちの少なくとも１種を含む。
【００９０】
種々の実施形態において、上記有機スルフィドは、上記潤滑組成物の、約０重量％〜約１０重量％、約０．０１重量％〜約１０重量％、約０．１重量％〜約８重量％、および約０．２５重量％〜約６重量％からなる群より選択される範囲内で存在する。
【００９１】
（チアジアゾール化合物）
チアジアゾールの例としては、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはそのオリゴマー、ヒドロカルビル−置換された２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール、ヒドロカルビルチオ−置換された２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはそのオリゴマーが挙げられる。上記ヒドロカルビル−置換された２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールのオリゴマーは、代表的には、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール単位間の硫黄−硫黄結合を形成して、上記チアジアゾール単位の２つ以上のオリゴマーを形成することによって、形成する。
【００９２】
適切なチアジアゾール化合物の例としては、ジメルカプトチアジアゾール、２，５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、３，５−ジメルカプト−［１，２，４］−チアジアゾール、３，４−ジメルカプト−［１，２，５］−チアジアゾール、または４，５−ジメルカプト−［１，２，３］−チアジアゾール（ｔｈｉａｄａｉｚｏｌｅ）のうちの少なくとも１種が挙げられる。代表的には、容易に入手可能な物質（例えば、２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはヒドロカルビル−置換された２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾールもしくはヒドロカルビルチオ−置換された２，５−ジメルカプト−１，３，４−チアジアゾール）は、一般に利用され、２，５−ジメルカプト−［１，３，４］−チアジアゾールはその利用可能性に起因して、最も一般的に利用される。種々の実施形態において、上記ヒドロカルビル−置換された基の上の炭素原子数は、約１〜約３０、約２〜約２５、約４〜約２０、約６〜約１６、もしくは約８〜約１０個を含む。
【００９３】
一実施形態において、上記チアジアゾール化合物は、フェノールと、アルデヒドおよびジメルカプトチアジアゾールとの反応生成物である。上記フェノールは、アルキルフェノールであって、上記アルキル基が、少なくとも約６個（例えば、約６〜２４個、もしくは約６（もしくは約７）〜約１２個）の炭素原子を含むものを含む。上記アルデヒドは、約１〜約７個の炭素原子を含むアルデヒドもしくはアルデヒドシントン（例えば、ホルムアルデヒド）を含む。有用なチアジアゾール化合物としては、２−アルキルジチオ−５−メルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール、２，５−ビス（アルキルジチオ）−［１，３，４］−チアジアゾール、２−アルキルヒドロキシフェニルメチルチオ−５−メルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール（例えば、２−［５−ヘプチル−２−ヒドロキシフェニルメチルチオ］−５−メルカプト−［１，３，４］−チアジアゾール）、およびこれらの混合物が挙げられる。
【００９４】
一実施形態において、上記チアジアゾール化合物としては、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−オクチルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、２，５−ビス（ｔｅｒｔ−ノニルジチオ）−１，３，４−チアジアゾール、もしくは２，５−ビス（ｔｅｒｔ−デシルジチオ）−１，３，４−チアジアゾールのうちの少なくとも１種が挙げられる。
【００９５】
（ポリスルフィド）
一実施形態において、上記ポリスルフィド分子のうちの少なくとも約５０重量％は、トリスルフィドもしくはテトラスルフィドの混合物である。他の実施形態において、上記ポリスルフィド分子のうちの少なくとも約５５重量％、もしくは少なくとも約６０重量％は、トリスルフィドもしくはテトラスルフィドの混合物である。
【００９６】
上記ポリスルフィドは、油、脂肪酸もしくはエステル、オレフィンもしくはポリオレフィン由来の硫化有機ポリスルフィドを含む。
【００９７】
硫化され得る油としては、天然油もしくは合成油（例えば、鉱油、ラード油、脂肪族アルコールから得られるカルボン酸エステルおよび脂肪酸もしくは脂肪族カルボン酸（例えば、オレイン酸ミリスチルおよびオレイン酸オレイル））、ならびに合成不飽和エステルもしくはグリセリドが挙げられる。
【００９８】
脂肪酸は、約８〜約３０個、もしくは約１２〜約２４個の炭素原子を含むものを含む。脂肪酸の例としては、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、およびトールオイルが挙げられる。硫化脂肪酸エステルを、混合した不飽和脂肪酸エステル（例えば、動物脂肪および植物性油（トールオイル、亜麻仁油、大豆油、菜種油、および魚油を含む）から得られる）から調製した。
【００９９】
上記ポリスルフィドは、広範な範囲のアルケンから得られるオレフィンを含む。上記アルケンは、代表的には、１つ以上の二重結合を有する。上記オレフィンは、一実施形態において、約３〜約３０個の炭素原子を含む。他の実施形態において、オレフィンは、約３〜約１６個、もしくは約３〜約９個の炭素原子を含む。一実施形態において、上記硫化オレフィンは、プロピレン、イソブチレン、ペンテンもしくはこれらの混合物から得られるオレフィンを含む。
【０１００】
一実施形態において、上記ポリスルフィドは、上記のように、公知の技術によって、オレフィンを重合することから得られるポリオレフィンを含む。
【０１０１】
一実施形態において、上記ポリスルフィドは、ジブチルテトラスルフィド、オレイン酸の硫化メチルエステル、硫化アルキルフェノール、硫化ジペンテン、硫化ジシクロペンタジエン、硫化テルペン、および硫化Ｄｉｅｌｓ−Ａｌｄｅｒ付加物；ホスホ硫化炭化水素を含む。
【０１０２】
（摩擦調整剤）
一実施形態において、上記潤滑組成物は、摩擦調整剤をさらに含む。種々の実施形態において、上記摩擦調整剤は、上記潤滑組成物の約０重量％〜約５重量％、約０．１重量％〜約４重量％、約０．２５重量％〜約３．５重量％、約０．５重量％〜約２．５重量％、および約１重量％〜約２．５重量％からなる群、または約０．０５重量％〜約０．５重量％から選択される範囲で存在する。
【０１０３】
上記摩擦調整剤としては、脂肪アミン、ホウ酸化グリセロールエステル（ｂｏｒａｔｅｄ  ｇｌｙｃｅｒｏｌ  ｅｓｔｅｒ）、脂肪酸アミド、非ホウ酸化脂肪エポキシド、ホウ酸化脂肪エポキシド、アルコキシル化脂肪アミン、ホウ酸化アルコキシル化脂肪アミン、脂肪酸の金属塩、脂肪イミダゾリン、アルキルサリチル酸の金属塩（界面活性剤としても言及され得る）、スルホネートの金属塩（界面活性剤としても言及され得る）、カルボン酸の縮合生成物もしくはポリアルキレン−ポリアミン、またはヒドロキシアルキル化合物のアミドが挙げられる。
【０１０４】
一実施形態において、上記摩擦調整剤としては、グリセロールの脂肪酸エステルが挙げられる。その最終生成物は、金属塩、アミド、イミダゾリン、もしくはこれらの混合物の形態であり得る。上記脂肪酸は、約６〜約２４個、もしくは約８〜約１８個の炭素原子を含み得る。上記脂肪酸は、分枝鎖もしくは直鎖、飽和もしくは不飽和であり得る。適切な酸としては、２−エチルヘキサン酸、デカン酸、オレイン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、パルミチン酸、ミリスチン酸、パルミトオレイン酸、リノール酸、ラウリン酸、およびリノレン酸、ならびに天然生成物である獣脂、ヤシ油、オリーブ油、ラッカセイ油、コーン油、および牛脚脂由来の酸が挙げられる。一実施形態において、上記脂肪酸はオレイン酸である。金属塩の形態にある場合、代表的には、上記金属は、亜鉛もしくはカルシウムを含み；そして上記生成物は、過塩基化生成物および非過塩基化生成物を含む。例は、過塩基化カルシウム塩および一般式Ｚｎ４オレエート（Ｏｌｅａｔｅ）６Ｏによって表され得る塩基性オレイン酸−亜鉛塩錯体である。アミドの形態にある場合、上記縮合生成物は、アンモニアで、または一級アミンもしくは二級アミン（例えば、ジエチルアミンおよびジエタノールアミン）で調製されるものを含む。イミダゾリンの形態にある場合、上記縮合生成物は、酸とジアミンもしくはポリアミン（例えば、ポリエチレンポリアミン）とで調製される。一実施形態において、上記摩擦調整剤は、約Ｃ８〜約Ｃ２４原子を有する脂肪酸、およびポリアルキレンポリアミンの縮合生成物、特に、イソステアリン酸とテトラエチレンペンタアミンとの生成物である。
【０１０５】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、ヒドロキシアルキル化合物と、アシル化剤もしくはアミンとの縮合によって形成されるものを含む。上記ヒドロキシアルキル化合物のより詳細な説明は、米国特許出願第６０／７２５３６０号（２００５年１０月１１日出願、発明者  Ｂａｒｔｌｅｙ，Ｌａｈｉｒｉ，ＢａｋｅｒおよびＴｉｐｔｏｎ）の第８段落および第１９段落〜第２１段落に記載される。米国特許出願第６０／７２５３６０号に開示される上記摩擦調整剤は、式Ｒ１Ｒ２Ｎ−Ｃ（Ｏ）Ｒ３によって表されるアミド（ここでＲ１およびＲ２は、各々独立して、少なくとも約６個の炭素原子のヒドロカルビル基であり、Ｒ３は、約１〜約６個の炭素原子のヒドロキシアルキル基もしくは上記ヒドロキシアルキル基の縮合によって、そのヒドロキシル基を介してアシル化剤と形成される基である）によって表されるアミドを含む。調製実施例は、実施例１および２（米国特許出願第６０／７２５３６０号の段落６８および段落６９）に開示される。一実施形態において、上記ヒドロキシルアルキル化合物のアミドは、グリコール酸（すなわち、ヒドロキシ酢酸、ＨＯ−ＣＨ２−ＣＯＯＨ）とアミンとを反応させることによって調製される。
【０１０６】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、式Ｒ４Ｒ５ＮＲ６によって表される二級アミンもしくは三級アミン（ここでＲ４およびＲ５は、各々独立して、少なくとも約６個の炭素原子のアルキル基であり、Ｒ６は、水素、ヒドロカルビル基、ヒドロキシル含有アルキル基、もしくはアミン含有アルキル基である）を含む。上記摩擦調整剤のより詳細な説明は、米国特許出願第２００５／０３７８９７号の段落８および段落１９〜２２に記載されている。
【０１０７】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、ジ−ココアルキルアミン（もしくはジ−ココアミン）とグリコール酸との反応生成物を含む。上記摩擦調整剤は、米国特許出願第６０／８２０５１６号の調製実施例１および２において調製される化合物を含む。
【０１０８】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、カルボン酸もしくはその反応性の等価物と、アミノアルコールとの反応生成物から得られるものを含み、ここで上記摩擦調整剤は、少なくとも２つのヒドロカルビル基（各々、少なくとも約６個の炭素原子を含む）を含む。このような摩擦調整剤の例としては、イソステアリン酸もしくはアルキルコハク酸無水物と、トリス−ヒドロキシメチルアミノメタンとの反応生成物が挙げられる。このような摩擦調整剤のより詳細な説明は、米国特許出願第２００３／２２０００号（もしくは国際公開ＷＯ０４／００７６５２）の段落８および段落９〜１４に開示されている。
【０１０９】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、アルコキシル化アルコールを含む。適切なアルコキシル化アルコールの詳細な説明は、米国特許出願第２００５／０１０１４９７号の段落１９および段落２０に記載される。上記アルコキシル化アミンはまた、米国特許第５，６４１，７３２号の第７欄第１５行目〜第９欄第２５行目に記載されている。
【０１１０】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、米国特許第５，５３４，１７０号の第３７欄第１９行目〜第３９欄第３８行目に定義されるように、ヒドロキシルアミン化合物を含む。必要に応じて、上記ヒドロキシルアミンは、ホウ酸化されているものを含み、このような生成物は、米国特許第５，５３４，１７０号の第３９欄第３９行目〜第４０欄第８行目に記載される。
【０１１１】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、米国特許第５，７０３，０２３号の実施例Ｅ（第２８欄第３０〜４６行目）に記載されるように、アルコキシル化アミン（例えば、約１．８％  Ｅｔｈｏｍｅｅｎ  Ｔ−１２および０．９０％  Ｔｏｍａｈ  ＰＡ−１から得られるエトキシル化アミン）を含む。他の適切なアルコキシル化アミン化合物は、商標「ＥＴＨＯＭＥＥＮ」によって公知であり、Ａｋｚｏ  Ｎｏｂｅｌから入手可能な市販のアルコキシル化脂肪アミンを含む。これらＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ材料の代表例は、ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｃ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−ココ−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｃ／２０（ポリオキシエチレン−［１０］ココアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｓ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−ソイアミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ
Ｔ／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］−獣脂−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  Ｔ／１５（ポリオキシエチレン−［５］獣脂アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  ０／１２（ビス［２−ヒドロキシエチル］オレイル−アミン）；ＥＴＨＯＭＥＥＮＴＭ  １８／１２（ビス［２-ヒドロキシエチル］−オクタデシルアミン）；およびＥＴＨＯＭＥＥＮＴ
Ｍ  １８／２５（ポリオキシエチレン［１５］−オクタデシルアミン）である。脂肪アミンおよびエトキシル化脂肪アミンはまた、米国特許第４，７４１，８４８号に記載される。
【０１１２】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、米国特許第５，７５０，４７６号の第８欄第４０行目〜第９欄第２８行目に記載されるようなポリオールエステルを含む。
【０１１３】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、米国特許第５，８４０，６６２号の第２欄第２８行目〜第３欄第２６行目に記載されるように、低能力の摩擦調整剤を含む。米国特許第５，８４０，６６２号はさらに、第３欄第４８行目〜第６欄第２５行目において、上記低能力の摩擦調整剤を調製するための特定の材料および方法を開示する。
【０１１４】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、米国特許第５，８４０，６６３号の第２欄第１８〜４３行目に記載されるように、異性化アルケニル置換コハク酸無水物およびポリアミンの反応生成物を含む。米国特許第５，８４０，６６３号に記載される上記摩擦調整剤の特定の実施形態は、第３欄第２３行目〜第４欄第３５行目にさらに開示される。調製例は、米国特許第５，８４０，６６３号の第４欄第４５行目〜第５欄第３７行目にさらに開示される。
【０１１５】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、商標Ｄｕｒａｐｈｏｓ（登録商標）  ＤＭＯＤＰの下でＲｈｏｄｉａによって市販されているアルキルホスホネートモノエステルもしくはアルキルホスホネートジエステルを含む。
【０１１６】
一実施形態において、上記摩擦調整剤は、カナダ国特許第１，１８８，７０４号から公知のホウ酸化脂肪エポキシドもしくはアルキレンオキシドを含む。これら油溶性ホウ素含有組成物は、約８０℃〜約２５０℃の温度で、ホウ酸もしくは酸化ホウ素と、少なくとも１つの脂肪エポキシドもしくはアルキレンオキシドとを反応させることによって、調製される。上記脂肪エポキシドもしくはアルキレンオキシドは、代表的には、上記エポキシドの脂肪基（もしくは上記アルキレンオキシドのアルキレン基）中に、少なくとも約８個の炭素原子を含む。
【０１１７】
上記ホウ酸化脂肪エポキシドは、２つの物質の反応を含むそれらの調製のための方法によって特徴づけられるものを包含する。試薬Ａは、酸化ホウ素もしくはメタホウ酸（ＨＢＯ２）、オルトホウ酸（Ｈ３ＢＯ３）およびテトラホウ酸（ｔｅｔｒａｂｏｒｉｃ  ａｃｉｄ）（Ｈ２Ｂ４Ｏ７）、もしくはオルトホウ酸を含むホウ酸の種々の形態のいずれかを含む。試薬Ｂは、少なくとも１つの脂肪エポキシドを含む。試薬Ａ  対  試薬Ｂのモル比は、一般に、約１：０．２５〜約１：４、もしくは約１：１〜約１：３、もしくは約１：２である。上記ホウ酸化脂肪エポキシドは、上記２つの試薬をブレンドし、それらを８０℃〜２５０℃、もしくは約１００℃〜約２００℃の温度で、反応が起こるに十分な時間にわたって加熱することによって調製される化合物である。望ましい場合、上記反応は、実質的に不活性な、通常、液体有機希釈液の存在下で行われ得る。上記反応の間に、水は放出され、蒸留によって除去され得る。
【０１１８】
（潤滑粘性の油）
上記潤滑油組成物は、潤滑粘性の天然もしくは合成の油、水素化分解、水素化、水素化仕上げ（ｈｙｄｒｏｆｉｎｉｓｈｉｎｇ）、および未精製、精製、および再精製の油から得られる油、ならびにこれらの混合物を含む。
【０１１９】
天然の油は、動物油、植物性油、鉱油およびこれらの混合物を含む。合成の油は、炭化水素油、シリコンに基づく油、およびリン含有酸の液体エステルを含む。合成の油は、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ  ガス−トゥ−リキッド（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ）合成手順によって生成され得るか、ならびに他のガス−トゥ−リキッド油（ｇａｓ−ｔｏ−ｌｉｑｕｉｄ  ｏｉｌ）であり得る。一実施形態において、本発明の組成物は、ガス−トゥ−リキッド油において使用される場合に有用である。しばしば、Ｆｉｓｃｈｅｒ−Ｔｒｏｐｓｃｈ炭化水素もしくはワックスは、水素異性化（ｈｙｄｒｏｉｓｏｍｅｒｉｓｅ）され得る。
【０１２０】
一実施形態において、ベースオイルは、ポリαオレフィン（ＰＡＯ−２、ＰＡＯ−４、ＰＡＯ−５、ＰＡＯ−６、ＰＡＯ−７もしくはＰＡＯ−８が挙げられる）を含む。上記ポリαオレフィンは、一実施形態において、ドデセンから調製され、別の実施形態においてデセンから調製される。
【０１２１】
一実施形態において、上記潤滑粘性の油は、エステル（例えば、アジペート）である。
【０１２２】
一実施形態において、上記潤滑粘性の油は、少なくとも部分的には、ポリマーである（粘性調整剤とも言及され得る）（スチレン−ブタジエンの水素化コポリマー、エチレン−プロピレンポリマー、ポリイソブテン、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化イソプレンポリマー、ポリメタクリル酸エステル、ポリアクリル酸エステル、ポリアルキルスチレン、アルケニルアリール共役ジエンコポリマー、ポリオレフィン、ポリアルキルメタクリレートおよびマレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステルを含む）。種々の実施形態において、上記ポリマーは、ポリメタクリル酸エステル、ポリアクリル酸エステル、ポリアルキルメタクリレートおよびマレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステル、ポリイソブテンまたはこれらの混合物を含む。
【０１２３】
一実施形態において、上記潤滑粘性の油は、上記潤滑組成物の約０重量％〜約７０重量％の範囲で存在するポリマー（もしくは粘性調整剤）を含み得る。一実施形態において、上記潤滑粘性の油は、上記潤滑組成物の約５重量％〜約６５重量％の範囲で存在するポリマー（もしくは粘性調整剤）を含み得る。一実施形態において、上記潤滑粘性の油は、上記潤滑組成物の約１０〜約６０重量％、もしくは約１５重量％〜約５０重量％の範囲で存在するポリマー（もしくは粘性調整剤）を含み得る。一実施形態において、上記潤滑組成物は、粘性調整剤とＡＰＩグループＩＩＩもしくはグループＩＶのベースオイルとの混合物を含む潤滑粘性の油を含む。一実施形態において、上記潤滑組成物は、潤滑粘性の合成の油を含む。
【０１２４】
潤滑粘性の油はまた、Ａｍｅｒｉｃａｎ  Ｐｅｔｒｏｌｅｕｍ  Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ  （ＡＰＩ）  Ｂａｓｅ  Ｏｉｌ  Ｉｎｔｅｒｃｈａｎｇｅａｂｉｌｉｔｙ  Ｇｕｉｄｅｌｉｎｅｓに特定されるように定義され得る。一実施形態において、上記潤滑粘性の油は、ＡＰＩグループＩ、ＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶ、Ｖ、ＶＩベースオイル、もしくはこれらの混合物を、別の実施形態において、ＡＰＩグループＩＩ、ＩＩＩ、ＩＶのベースオイルもしくはこれらの混合物を含む。別の実施形態において、上記潤滑粘性の油は、グループＩＩＩもしくはＩＶのベースオイルであり、別の実施形態において、グループＩＶベースオイルである。
【０１２５】
存在する上記潤滑粘性の油の量は、代表的には、約１００重量％から、本発明の化合物、上記摩擦調整剤、上記従来のリン耐摩耗剤および／もしくは極圧剤、上記有機スルフィド、および他の性能補助剤（ｐｅｒｆｏｒｍａｎｃｅ  ａｄｄｉｔｉｖｅ）（以下に記載される）の量の合計を差し引いた後の残りである。
【０１２６】
一実施形態において、上記潤滑組成物は、濃縮物および／もしくは十分に調合された潤滑剤の形態で存在する。上記リン含有添加剤、上記有機スルフィド、および上記他の性能補助剤が濃縮物（これは、さらなる油と合わせられて、全体としてもしくは部分的に完成した潤滑剤を形成し得る）の形態で存在する場合、上記潤滑組成物の成分  対  上記潤滑粘性の油および／もしくは  対  希釈油の比は、重量で約１：９９〜約９９：１、もしくは重量で約８０：２０〜約１０：９０の範囲を含む。
【０１２７】
（他の性能補助剤）
本発明の組成物は、必要に応じて、少なくとも１種の他の性能補助剤をさらに含む。上記他の性能補助剤は、金属不活化剤、界面活性剤、分散剤、粘性調整剤、分散粘性調整剤（ｄｉｓｐｅｒｓａｎｔ  ｖｉｓｃｏｓｉｔｙ  ｍｏｄｉｆｉｅｒ）、抗酸化剤、防腐食剤（ｃｏｒｒｏｓｉｏｎ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ）、発泡抑制剤、解乳化剤、流動点降下剤（ｐｏｕｒ  ｐｏｉｎｔ  ｄｅｐｒｅｓｓａｎｔ）、シール膨張剤（ｓｅａｌ  ｓｗｅｌｌｉｎｇ  ａｇｅｎｔ）、およびこれらの混合物を含む。
【０１２８】
種々の実施形態において、上記他の性能補助剤化合物の合わせた総量は、上記潤滑組成物の、約０重量％〜約２５重量％、約０．１重量％〜約１５重量％、および約０．５重量％〜約１０重量％からなる群より選択される範囲で存在する。上記他の性能補助剤のうちの１種以上が存在し得るものの、上記他の性能補助剤が、互いに対して種々の量で存在することは、一般的である。
【０１２９】
抗酸化剤は、モリブデン化合物（例えば、ジチオカルバミン酸モリブデン）、硫化オレフィン、ヒンダードフェノール、アミン化合物（例えば、アルキル化ジフェニルアミン（代表的には、ジ−ノニルジフェニルアミン、オクチルジフェニルアミン、もしくはジ−オクチルジフェニルアミン））を含む。
【０１３０】
界面活性剤は、中性のもしくは過塩基化界面活性剤、ニュートンのもしくは非ニュートンの、アルカリ金属、アルカリ土類金属もしくは遷移金属と、フェネート（ｐｈｅｎａｔｅ）、硫化フェネート、スルホネート、カルボン酸、リン酸（ｐｈｏｓｐｈｏｒｕｓ  ａｃｉｄ）、モノチオリン酸および／もしくはジチオリン酸、サリゲニン、アルキルサリチレート、ならびにサリキサレート（ｓａｌｉｘａｒａｔｅ）のうちの１種以上との塩基性塩を含む。
【０１３１】
分散剤は、Ｎ−置換された長鎖アルケニルスクシンイミド、およびＭａｎｎｉｃｈ縮合生成物ならびにそれらの後処理バージョンを含む。後処理した分散剤は、ウレア、チオウレア、ジメルカプトチアジアゾール、二硫化炭素、アルデヒド、ケトン、カルボン酸、炭化水素置換されたコハク酸無水物、ニトリル、エポキシド、ホウ素化合物、およびリン化合物との反応によるものを含む。
【０１３２】
一実施形態において、上記分散剤は、ホウ酸化ポリイソブチレンスクシンイミドを含む。代表的には、上記ポリイソブチレンの数平均分子量は、約４５０〜約５０００、もしくは約５５０〜約２５００の範囲である。
【０１３３】
種々の実施形態において、上記分散剤は、上記潤滑組成物の、約０重量％〜約１０重量％、約０．０１重量％〜約１０重量％、および約０．１重量％〜約５重量％からなる群より選択される範囲で存在する。
【０１３４】
粘性調整剤は、スチレン−ブタジエンの水素化コポリマー、エチレン−プロピレンコポリマー、ポリイソブテン、水素化スチレン−イソプレンポリマー、水素化イソプレンポリマー、ポリメタクリル酸エステル、ポリアクリル酸エステル、ポリアルキルスチレン、アルケニルアリール共役ジエンコポリマー、ポリオレフィン、ポリアルキルメタクリレートおよびマレイン酸無水物−スチレンコポリマーのエステルを含む。分散粘性調整剤（しばしば、ＤＶＭともいわれる）は、官能基化ポリオレフィン（例えば、マレイン酸無水物とアミンの反応生成物で官能基化されたエチレン−プロピレンコポリマー、アミンで官能基化されたポリメタクリレート、もしくはアミンと反応したスチレン−マレイン酸無水物コポリマー）はまた、本発明の組成物において使用され得る。
【０１３５】
防腐食剤は、オクチルアミンオクタノエート、ドドセニルコハク酸もしくは無水物および脂肪酸（例えば、オレイン酸）とポリアミンとの縮合生成物、または上記のチアジアゾール化合物を含む。金属不活化剤は、ベンゾトリアゾール（代表的には、トリルトリアゾール）、１，２，４−トリアゾール、ベンゾイミダゾール、２−アルキルチオベンゾイミダゾールもしくは２−アルキルチオベンゾイミダゾールの誘導体を含む。
【０１３６】
発泡抑制剤は、エチルアクリレートおよび２−エチルヘキシルアクリレートおよび必要に応じて、ビニルアセテートのコポリマーを含む。解乳化剤は、トリアルキルホスフェート、ポリエチレングリコール、ポリエチレンオキシド、ポリプロピレンオキシドおよび（エチレンオキシド−プロピレンオキシド）ポリマーを含む。流動点降下剤は、マレイン酸無水物−スチレンのエステル、ポリメタクリレート、ポリアクリレートもしくはポリアクリルアミドを含む。シール膨張剤は、Ｅｘｘｏｎ  Ｎｅｃｔｏｎ−３７ＴＭ（ＦＮ
１３８０）およびＥｘｘｏｎ  Ｍｉｎｅｒａｌ  Ｓｅａｌ  Ｏｉｌ  （ＦＮ  ３２００）を含む。
【０１３７】
（グリース）
一実施形態において、本明細書に記載される潤滑組成物は、グリース増粘剤をさらに含む。上記潤滑組成物がグリース増粘剤を含む場合、上記組成物は、グリース組成物として記載され得る。
【０１３８】
上記グリース増粘剤は、（ｉ）無機粉末（例えば、粘土、有機粘土、ベントナイト、ヒュームドシリカ、方解石、カーボンブラック、顔料、フタロシアニン銅、もしくはこれらの混合物）、（ｉｉ）カルボン酸および／もしくはエステル（例えば、モノカルボン酸もしくはポリカルボン酸および／またはそれらのエステル）、（ｉｉｉ）ポリウレアもしくはジウレア、あるいは（ｉｖ）これらの混合物から得られる物質を含む。
【０１３９】
一実施形態において、上記グリース増粘剤は、方解石から得られる。代表的には、方解石増粘剤は、過塩基性スルホン酸カルシウムもしくは過塩基化カルボン酸カルシウムから得られる。一実施形態において、上記グリース増粘剤は、カルボン酸もしくはエステルと混合された過塩基性スルホン酸カルシウムから得られる。
【０１４０】
上記カルボン酸および／もしくはそのエステルは、モノカルボン酸もしくはポリカルボン酸および／またはそのエステル、あるいはこれら２種以上の混合物を含む。上記ポリカルボン酸および／もしくはエステルは、ジカルボン酸および／もしくはそのエステルであってもよい。
【０１４１】
代表的には、グリース増粘剤は、カルボン酸および／もしくはエステルの金属塩から得られる。しばしば、上記金属としては、アルカリ金属、アルカリ土類金属（ａｌｋａｌｉｎｅ  ｍｅｔａｌ）、アルミニウムもしくはこれらの混合物が挙げられる。適した金属の例としては、リチウム、カリウム、ナトリウム、カルシウム、マグネシウム、バリウム、アルミニウムおよびこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、上記金属としては、リチウム、カルシウム、アルミニウムもしくはこれらの混合物が挙げられる。一実施形態において、上記金属としては、リチウムが挙げられる。一実施形態において、上記金属としては、カルシウムが挙げられる。
【０１４２】
一実施形態において、上記カルボン酸および／もしくはエステルは、１種以上の分枝状の脂環式のもしくは直線状の、飽和もしくは不飽和の、モノヒドロキシもしくはポリヒドロキシ置換された、または置換されていないカルボン酸および／またはエステルを含む。一実施形態において、上記カルボン酸は、１種以上の酸クロリドを含む。一実施形態において、上記カルボン酸エステルは、上記カルボン酸のうちの１種以上と、１種以上のアルコールとの１種以上のエステルを含む。上記アルコールは、１〜約５個の炭素原子のアルコールであり得る。種々の実施形態において、上記カルボン酸は、１分子につき、約２〜約３０個、もしくは約４〜約３０個、もしくは約８〜約２７個、もしくは約１２〜約２４個、もしくは約１６〜約２０個の炭素原子を含む。
【０１４３】
一実施形態において、上記カルボン酸および／もしくはそのエステルは、１種以上のモノカルボン酸および／もしくはそのエステル、１種以上のジカルボン酸および／もしくはそのエステル、またはこれら２種以上の混合物を含む。一実施形態において、上記カルボン酸は、アルカン酸を含む。一実施形態において、上記カルボン酸および／もしくはそのエステルは、１種以上のジカルボン酸および／もしくはそのエステル、ならびに／または１種以上のポリカルボン酸および／もしくはそのエステルの混合物を含む。一実施形態において、上記カルボン酸および／もしくはそのエステルは、１種以上のモノカルボン酸および／もしくはそのエステル、ならびに１種以上のジカルボン酸および／もしくはポリカルボン酸および／もしくはそのエステルの混合物を含む。
【０１４４】
種々の実施形態において、ジカルボン酸および／もしくはポリカルボン酸および／もしくはこれらのエステル  対  モノカルボン酸および／もしくはそのエステルの重量比は、約５：９５〜約４０：６０、もしくは約２０：８０〜約３５：６５、もしくは約２５：７５〜約３５：６５、もしくは約３０：７０を含む範囲内であり得る。
【０１４５】
一実施形態において、上記カルボン酸および／もしくはそのエステルは、１種以上のヒドロキシステアリン酸および／もしくはこれら酸のエステルを含む。適切なヒドロキシステアリン酸の例としては、９−ヒドロキシステアリン酸、１０−ヒドロキシステアリン酸、１２−ヒドロキシステアリン酸、もしくはこれら２種以上の混合物が挙げられる。上記エステルは、１種以上のメチルエステルもしくは天然のエステル（例えば、９−ヒドロキシステアリン酸メチル、１０−ヒドロキシステアリン酸メチル、１２−ヒドロキシステアリン酸メチル）、水素化トウゴマ油（ｈｙｄｒｏｇｅｎａｔｅｄ  ｃａｓｔｏｒ  ｂｅａｎ  ｏｉｌ）、もしくはこれら２種以上の混合物であり得る。
【０１４６】
一実施形態において、上記カルボン酸は、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、アラキン酸、ベヘン酸および／もしくはリグノセリン酸を含む。一実施形態において、上記カルボン酸は、ウンデシレン酸、ミリストレイン酸、パルミトレイン酸、オレイン酸、ガドレイン酸、エライジン酸、ｃｉｓ−エイコセン酸（ｃｉｓ−ｅｉｃｏｓｅｎｏｉｃ  ａｃｉｄ）、エルカ酸、ネルボン酸、２，４−ヘキサジエン酸、リノール酸、１２−ヒドロキシテトラデカン酸、１０−ヒドロキシテトラデカン酸、１２−ヒドロキシヘキサデカン酸、８−ヒドロキシヘキサデカン酸、１２−ヒドロキシイコサン酸（１２−ｈｙｄｒｏｘｙ  ｉｃｏｓａｎｉｃ  ａｃｉｄ）、１６−ヒドロキシイコサン酸（１６−ｈｙｄｒｏｘｙ  ｉｃｏｓａｎｉｃ  ａｃｉｄ）、１１，１４−エイコサジエン酸、リノレン酸、ｃｉｓ−８，１１，１４−エイコサトリエン酸、アラキドン酸、ｃｉｓ−５，８，１１，１４，１７−エイコサペンテン酸、ｃｉｓ−４，７，１０，１３，１６，１９−ドコサヘキセン酸（ｄｏｃｏｓａｈｅｘｅｎｏｉｃ  ａｃｉｄ）、すべてｔｒａｎｓの（ａｌｌ−ｔｒａｎｓ−）レチノイン酸、リシノール酸、ラウロレイン酸、エレオステアリン酸、リカン酸（ｌｉｃａｎｉｃ  ａｃｉｄ）、シトロネル酸（ｃｉｔｒｏｎｅｌｉｃ
ａｃｉｄ）、ネルボン酸、アビエチン酸、アブシジン酸、もしくはこれら２種以上の混合物のうちの１つ以上を含む。一実施形態において、上記カルボン酸は、パルミトレイン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、リカン酸、エレオステアリン酸、もしくはこれら２種以上の混合物を含む。
【０１４７】
一実施形態において、上記グリース増粘剤は、１２−ヒドロキシステアリン酸およびその塩を含む。
【０１４８】
一実施形態において、上記カルボン酸は、イソ−オクタン二酸、オクタン二酸、ノナン二酸（アゼライン酸）、デカン二酸（セバシン酸）、ウンデカン二酸、ドデカン二酸、トリデカン二酸、テトラデカン二酸、ペンタデカン酸、もしくはこれら２種以上の混合物を含む。一実施形態において、上記カルボン酸は、ノナン二酸（アゼライン酸）を含む。一実施形態において、上記カルボン酸は、デカン二酸（セバシン酸）を含む。上記反応性カルボン酸官能基は、エステル（例えば、アジピン酸ジメチル、ノナン二酸（アゼライン酸）ジメチル、デカン二酸（セバシン酸）ジメチル、アジピン酸ジエチル、ノナン二酸（アゼライン酸）ジエチル、デカン二酸ジエチル（ジエチルセバシン酸）、もしくはこれら２種以上の混合物によって与えられ得る。
【０１４９】
一実施形態において、上記グリース増粘剤は、ジイソシアネートとアミンとを反応させて、（ｉ）ジウレア（例えば、メチレンジイソシアネート（ｍｅｔｈｙｌｅｎｅ  ｄｉｉｓｏｃｙｎａｔｅ）もしくはトルエンジイソシアネート（ｔｏｌｕｅｎｅ  ｄｉｓｏｃｙａｎａｔｅ）と、モノアミン（例えば、ステアリルアミンもしくはオレイルアミン）との反応生成物）、（ｉｉ）ポリウレア（例えば、１分子あたり２つより多い尿素結合を有するオリゴマーと１分子あたり２個の尿素結合を有するものとの混合物を与えるための、メチレンジイソシアネートもしくはトルエンジイソシアネートと、第１の工程におけるエチレンジアミンとの、および第２の工程における脂肪アミン（例えば、ステアリルアミンもしくはオレイルアミン）との反応生成物）、（ｉｉｉ）ポリウレアと組み合わせて、低分子量の酸（例えば、酢酸もしくは炭酸）のカルシウム塩を利用して、グリースを粘稠にすることによって形成される、ポリウレア複合体、を形成することによって形成されるポリウレア増粘剤を含む。
【０１５０】
上記グリース組成物は、１種以上の金属不活化剤、抗酸化剤、耐摩耗剤、防錆剤（ｒｕｓｔ  ｉｎｈｉｂｉｔｏｒ）、粘性調整剤、極圧剤（上記に記載されるとおり）、もしくはこれら２種以上の混合物をさらに含み得る。
【０１５１】
（産業上の適用）
本発明の方法は、種々の動力伝達系路デバイスを潤滑するためにもしくはグリース適用に有用である。上記動力伝達系路デバイスは、ギア、ギアボックス、車軸ギア（ａｘｌｅ
ｇｅａｒ）、トラクションドライブトランスミッション（ｔｒａｃｔｉｏｎ  ｄｒｉｖｅ  ｔｒａｎｓｍｉｓｓｉｏｎ）、オートマチックトランスミッションもしくはマニュアルトランスミッションのうちの少なくとも１種を含む。一実施形態において、上記動力伝達系路デバイスは、マニュアルトランスミッションもしくはギア、ギアボックス、または車軸ギアである。
【０１５２】
上記オートマチックトランスミッションとしては、無段変速機（ＣＶＴ）、無限変速機（ＩＶＴ）、トロイダル型変速機、連続スリップトルク変換クラッチ（ｃｏｎｔｉｎｕｏｕｓｌｙ  ｓｌｉｐｐｉｎｇ  ｔｏｒｑｕｅ  ｃｏｎｖｅｒｔｅｄ  ｃｌｕｔｃｈｅｓ：ＣＳＴＣＣ）、有段（ｓｔｅｐｐｅｄ）オートマチックトランスミッションもしくはデュアルクラッチトランスミッション（ＤＣＴ）が挙げられる。
【０１５３】
一実施形態において、本発明は、耐摩耗性能、極圧性能、許容される堆積制御（ｄｅｐｏｓｉｔ  ｃｏｎｔｒｏｌ）、許容される酸化安定性および低減した臭気のうちの少なくとも１種を与えるための、ギアおよびトランスミッションにおける、本明細書に開示される潤滑組成物の使用を提供する。
【０１５４】
以下の実施例は、本発明の例示を提供する。これら実施例は網羅的なものではなく、本発明の範囲を限定することは意図しない。
【実施例】
【０１５５】
（調製実施例１）
工程Ａ：リンペントキシド（２１９ｇ，約１．５４ｍｏｌ）を、約１．５時間にわたって、イソオクチルアルコール（約６０２ｇ，約４．６３ｍｏｌ）を含むフラスコにゆっくりと添加すると同時に、窒素雰囲気中で、約６０℃〜約７０℃で攪拌する。次いで、その混合物を、約９０℃に加熱して、そこで約５時間維持する。その生成物を冷却する。上記生成物の分析によって、約１１．６重量％のリン含有量が示される。
【０１５６】
工程Ｂ：約５０℃の温度において、工程Ａの生成物（２８０ｇ／ｍｏｌの当量に基づいて、約７６０ｇ，約２．７１ｍｏｌ）を含むフラスコに、（１５〜４０℃）で攪拌しながら、化学量論量のプロピレンオキシド（約１５７．７ｇ，約２．７１ｍｏｌ）を、滴下漏斗を介して滴下しながら混合する。上記プロピレンオキシドを、約１．５時間の期間にわたって添加して、混合物を形成する。次いで、その混合物を、７０℃に加熱し、約２時間保持する。その生成物を冷却する。工程Ｂの生成物は、約９．６重量％のリン含有量を有する。
【０１５７】
工程Ｃ：工程Ｂの生成物（約８８１．５ｇ，％Ｐ＝９．６に基づいて、２．７３ｍｏｌ
Ｐ）を、窒素下で５０℃に加熱し、リンペントキシド（１２９ｇ，０．９１ｍｏｌ）を四等分して、約１時間にわたって添加する。上記追加の間に、温度を、約５５℃〜約７０℃の範囲の間に維持しながら、激しく攪拌して、均一な固体である生成物を得る。その温度を約８０℃に上昇させ；約３時間維持して、生成物を形成する。冷却すると、上記生成物は、１３．７重量％のリンを含む。
【０１５８】
工程Ｄ：工程Ｃの生成物（約７０６．７ｇ，約２．２４ｍｏｌ）を、フラスコ中、窒素雰囲気中で約４５℃に加熱する。ビス−（２−エチルヘキシル）アミン（約５９６ｇ，約２．４７ｍｏｌ）を、滴下漏斗を介して約２時間にわたって滴下しながら、その温度を約５５℃〜約６０℃であるように制御する。次いで、上記フラスコを約７５℃に加熱し、そこで約２時間保持する。冷却すると、工程Ｄの生成物は淡橙色であり、７．７重量％のリン含有量を有する。
【０１５９】
（調製実施例２）
調製実施例２は、調製実施例１の工程Ａおよび工程Ｂと類似の手順を使用して調製される。しかし、工程Ａに関しては、化学量論量のプロピレンオキシド（２０９ｇ，３．６０ｍｏｌ）を、イソオクチルリン酸（約９５２ｇ，約３．４３ｍｏｌ）に添加する。次いで、その混合物を、約７５℃に、４時間加熱する。工程Ａの得られる生成物は、約９．６５重量％のリン含有量を有する。工程Ｂに関しては、工程Ａの生成物（約２０８ｇ，約０．３７４ｍｏｌ）をフラスコ中で加熱し、ビス−（２−エチルヘキシル）アミン（約９７．５ｇ，約０．４０４ｍｏｌ）を、滴下漏斗を介して約４０分間の期間にわたって滴下する。次いで、その反応温度を約７５℃に上昇させ、約５時間保持する。その得られる生成物は、約６．６重量％のリン含有量を有する。
【０１６０】
（調製実施例３）
調製実施例３は、調製実施例１と類似の手順において調製される。しかし、調製実施例３の工程Ａは、リンペントキシド（約１８９ｇ，約１．３３ｍｏｌ）、メチルアミルアルコール（約４０８ｇ，約４ｍｏｌ）を反応させる。上記リンペントキシドを、約７５分間の期間にわたって約６０℃の温度で添加する。次いで、その生成物を、約７０℃に加熱し、約１．５時間保持する。その得られた生成物は、約１３．７重量％のリン含有量を有する。工程Ｂを、工程Ａの生成物（２４０ｇ／ｍｏｌの当量に基づいて、１７１．７ｇ，０．７１９ｍｏｌ）と、約１．１当量のプロピレンオキシド（約４６．０ｇ，約０．７９１ｍｏｌ）とを反応させることによって、行う。その得られた生成物は、約１０．９６重量％のリン含有量を有する。工程Ｃを、工程Ｂの生成物（約２００ｇ，約０．７１ｍｏｌ）を窒素雰囲気下で約６０℃において加熱し、リンペントキシド（約３３ｇ，約０．２３ｍｏｌ）と反応させることによって行う。上記発熱反応は、約８７℃に達する。約６５℃に冷却させて、上記フラスコをこの温度で約１．５時間保持する。次いで、上記フラスコを、約４０℃に冷却し、続いて、約１．５時間の期間にわたって、ビス−（２−エチルヘキシル）アミン（約２００ｇ，約０．８３ｍｏｌ）を滴下する。次いで、上記フラスコを約７５℃に加熱し、約２時間保持する。その生成物は、約８．６重量％のリン含有量、および約２．８重量％の窒素含有量を有する。
【０１６１】
（調製実施例４）
調製実施例４を調製するためのプロセスは、調製実施例２のプロセスと類似である。しかし、工程Ａに関しては、上記フラスコは、メチルアミルリン酸（約１５４．４ｇ，約０．６４７ｍｏｌ）を含み、約２５℃において、窒素雰囲気下で、１，２−エポキシヘキサデカン（約１６３．０ｇ，約０．６７９ｍｏｌ）を、滴下漏斗を介して、約１．５時間の期間にわたって滴下する。次いで、その混合物を、約７５℃に加熱し、そこで約４時間保持する。その生成物は、約６．７重量％のリン含有量を有する。次いで、工程Ａの生成物を窒素雰囲気下で約６０℃に加熱し、リンペントキシド（約３３ｇ，約０．２３ｍｏｌ）を、２等分して、約１．５時間にわたって添加する。上記温度を、約７５℃において約１．５時間保持する。次いで、上記生成物を窒素下で約４０℃に加熱し、ビス−（２−エチルヘキシル）アミン（約１４４．８ｇ，約０．５９６ｍｏｌ）を、滴下漏斗を介して１．５時間にわたって滴下した。次いで、その温度を約７０℃に上昇させ、約２時間にわたって保持する。その生成物は、約６．６重量％のリン含有量、および約２．１重量％の窒素含有量を有する。
【０１６２】
（潤滑組成物１〜４）
潤滑組成物１〜４を、車軸流体（ＡＸＦ１、ＡＸＦ２、ＡＸＦ３およびＡＸＦ４）であり、調製実施例１〜４の生成物をそれぞれ、５００ｐｐｍのリンを提供するに十分な量でベースオイルへとブレンドすることによって調製する。上記車軸流体は、分散剤、硫化オレフィン、防腐食剤、粘性調整剤および流動点降下剤（２００ｐｐｍ）を、従来の量でさらに含む。
【０１６３】
比較潤滑組成物１（ＣＬＣ１）は、ベースオイルに、５００ｐｐｍのリンを提供するに十分な量の従来調製実施例１の生成物をブレンドすることによって調製される車軸流体である。上記車軸流体は、分散剤、硫化オレフィン、防腐食剤、粘性調整剤および流動点降下剤（２００ｐｐｍ）を、従来の量でさらに含む。
【０１６４】
（車軸流体試験）
上記車軸流体のＡＸＦ１、ＡＸＦ２、ＡＸＦ３、ＡＸＦ４、およびＣＬＣ１を、ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ６１２１−０５ａ（最終ハイポイド駆動車軸に使用される低速および高トルク条件下で潤滑剤の負荷容量を評価するための標準試験法（Ｓｔａｎｄａｒｄ  Ｔｅｓｔ  Ｍｅｔｈｏｄ  ｆｏｒ  Ｅｖａｌｕａｔｉｏｎ  ｏｆ  ｔｈｅ  Ｌｏａｄ  Ｃａｒｒｙｉｎｇ  Ｃａｐａｃｉｔｙ  ｏｆ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  Ｕｎｄｅｒ
Ｃｏｎｄｉｔｉｏｎｓ  ｏｆ  Ｌｏｗ  Ｓｐｅｅｄ  ａｎｄ  Ｈｉｇｈ  Ｔｏｒｑｕｅ
Ｕｓｅｄ  ｆｏｒ  Ｆｉｎａｌ  Ｈｙｐｏｉｄ  Ｄｒｉｖｅ  Ａｘｌｅｓ））を使用することによって、評価する。得られた結果は、上記ＡＸＦ１、ＡＸＦ２、ＡＸＦ３、ＡＸＦ４、およびＣＬＣ１車軸流体が、有用な車軸流体として作用するに十分機能することを示す。
【０１６５】
上記車軸流体ＡＸＦ１、ＡＸＦ２、ＡＸＦ３、ＡＸＦ４、およびＣＬＣ１を、Ｌ６０−１  ギア潤滑剤の熱酸化安定性試験（Ｔｈｅｒｍａｌ  Ｏｘｉｄａｔｉｖｅ  Ｓｔａｂｉｌｉｔｙ  ｏｆ  Ｇｅａｒ  Ｌｕｂｒｉｃａｎｔｓ  Ｔｅｓｔ）（ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ５７０４に基づく）を使用することによって、評価する。得られた結果は、ＡＸＦ１、ＡＸＦ２、ＡＸＦ３、およびＡＸＦ４車軸流体が上記Ｌ６０−１試験の期間にわたって、約１００℃において約２０％〜約４４％まで粘性を増加させることを示す。上記ＣＬＣ１車軸流体は、上記Ｌ６０−１試験の期間にわたって、約１００℃において約４３％まで粘性を増加させる。
【０１６６】
上記車軸流体ＡＸＦ１、ＡＸＦ２、ＡＸＦ３、ＡＸＦ４、およびＣＬＣ１を、ガスクロマトグラフィーヘッドスペース法分析（Ｇａｓ  Ｃｈｒｏｍａｔｏｇｒａｐｈｙ  Ｈｅａｄｓｐａｃｅ  Ａｎａｌｙｓｉｓ）によって、気体状硫化物の放出について評価する。これは、Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｅｑｕｉｐｍｅｎｔ（Ｔｅｋｍａｒ（登録商標）  ＨＴ３  Ｈｅａｄｓｐａｃｅ  Ａｕｔｏｓａｍｐｌｅｒ（約２５０℃においてＡｇｉｌｅｎｔ  ５９７３Ｎ  ＭＳＤ検出器（約５：１のスプリット比，カラムヘリウム流  約１．０ｍｌ／分）および約３０ｍ長のＤＢ−５ＭＳカラム（定常相の厚み０．２５μｍ）を備えるガスクロマトグラフ）を使用して、行う。上記上部空き注入ポートの温度を、約２００℃で維持し、そのバイアルを、ガス相を分析する前に、約３０分間平衡化する。そのバイアル圧は、上記温度に依存し、上記移動相（ヘリウム）の流速は、約１．０ｍｌ／分である。上記ＧＣ−温度プログラムは、約５０℃の温度（２分間等温）、約１５℃／分で約２８０℃まで上昇させ、約２８０℃で５分間保持である。標準物質は、有機硫黄種ＡおよびＢの混合物（この標準混合物の約１．０μｌが、油に添加される）から調製する。上記標準物質の面積を、Ａｇｉｌｅｎｔ  ＧＣ／ＭＳソフトウェアの抽出イオンモードを使用して得る。応答係数（ｒｅｓｐｏｎｓｅ  ｆａｃｔｏｒ）を、濃度および抽出されるイオンピークの面積を使用して計算する。上記サンプルの面積を、同じ抽出されたイオンを使用して得る。上記サンプルの面積に標準応答係数を掛け、その結果を、上記サンプル中の種Ａおよび種Ｂのｐｐｍとして報告する。上記結果は、ＡＸＦ１、ＡＸＦ２、ＡＸＦ３、およびＡＸＦ４車軸流体が、気体状硫化物を放出しないことを示す。上記ＣＬＣ１車軸流体は、３０ｐｐｍより多くの気体状硫化物を放出する。
【０１６７】
上記車軸流体の結果は、全体として、本発明の硫黄非含有アミン塩が、ＣＬＣ１車軸流体の硫黄含有アミン塩と比較して、許容可能な耐摩耗性能を提供することを示す。さらに、本発明の硫黄非含有アミン塩は、上記ＣＬＣ１車軸流体の硫黄含有アミン塩と比較して、上記Ｌ６０−１試験において低下した粘性上昇を提供し、気体状硫化物の検出可能な放出を有さない。
【０１６８】
（潤滑組成物５〜８）
潤滑組成物５〜８は、調製実施例１〜４の生成物それぞれを約０．４９重量％含むオートマチックトランスミッション流体（それぞれ、ＡＴＦ１、ＡＴＦ２、ＡＴＦ３およびＡＴＦ４）である。上記オートマチックトランスミッション流体は、分散剤、摩擦調整剤、ポリメタクリレート粘性調整剤、リン耐摩耗剤および流動点降下剤（２００ｐｐｍ）を、従来の量でさらに含む。
【０１６９】
比較潤滑組成物２（ＣＬＣ２）は、ベースオイルに、約０．４９重量％の従来調製実施例１の生成物をブレンドすることによって調製されるオートマチックトランスミッション流体である。上記オートマチックトランスミッション流体は、分散剤、摩擦調整剤、ポリメタクリレート粘性調整剤、リン耐摩耗剤および流動点降下剤（２００ｐｐｍ）を、従来の量でさらに含む。
【０１７０】
（オートマチックトランスミッション試験）
上記オートマチックトランスミッション流体ＡＴＦ１、ＡＴＦ２、ＡＴＦ３、ＡＴＦ４およびＣＬＣ２を、ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ１３０（約１５０℃で３時間の銅腐食）；およびＦｏｒｄ  Ｍｅｒｃｏｎ（登録商標）Ｖ  ４−ボール摩耗試験（ＡＳＴＭ  Ｄ４１７２−９４（２００４）ともいわれる）を使用して、評価する。上記４−ボール摩耗試験を２回行う。示される結果は、２回の試験の平均摩耗傷である。
【０１７１】
ＡＴＦ１およびＣＬＣ２流体で得られる結果の上記ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄ  Ｄ１３０銅ランク付けは、それぞれ、１Ａおよび２Ｃである。ＡＴＦ１およびＣＬＣ２の上記４−ボール摩耗試験データはともに、０．４６ｍｍである。
【０１７２】
全体的に、上記結果は、本発明の硫黄非含有アミン塩が、類似のオートマチックトランスミッション流体ＣＬＣ２と比較して、オートマチックトランスミッション流体に、許容可能な耐摩耗性能および低減した銅腐食を提供することを示す。
【０１７３】
（グリース組成物）
比較リチウムグリース組成物（ＣＧＣ１）を調製し、これは、通常量のリン耐摩耗剤（上記に記載されるように、従来調製実施例１の生成物と類似）を含む。
【０１７４】
本発明のグリース組成物１〜４（ＧＲ１、ＧＲ２、ＧＲ３およびＧＲ４）を、使用されるリン耐摩耗剤がそれぞれ、調製実施例１〜４の生成物であることを除いて、上記比較リチウムグリース組成物と類似の方法で調製する。
（グリース組成物試験）
上記グリース組成物ＧＲ１〜ＧＲ４、およびＣＧＣ１を、ＡＳＴＭ  Ｍｅｔｈｏｄｓ  Ｄ２５９６、Ｄ２５０９およびＤ２２６６を使用して、耐摩耗性能について評価する。その結果は、本発明のグリース組成物および上記比較グリース組成物が、上記試験において類似の性能を有することを示す。
【０１７５】
上記物質のうちのいくつかは、最終調合物において影響し合う可能性があり、その結果、最終調合物の成分が最初に添加されるものとは異なり得ることは、公知である。そのように形成される生成物（その意図された用途のために本発明の潤滑組成物を使用することで形成される生成物を含む）は、容易な説明は可能でない可能性がある。にも拘わらず、すべてのこのような改変および反応生成物は、本発明の範囲内に包含される；本発明は、上記の成分を混合することによって調製される潤滑組成物を包含する。
【０１７６】
本発明は、その好ましい実施形態に関連して説明されてきたが、本明細書を読めば、その種々の改変は当業者に明らかになることが理解されるべきである。従って、本明細書に開示される発明が、添付の特許請求の範囲内に入るような改変を網羅することが意図されることは理解されるべきである。