(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
車輪（Ｗ）に搭載されたタイヤ（Ｔ）を含むタイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）を膨張させるための膨張ワークステーション（７００、８００）であって、
少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）であって、
雌部分（７０６ａ、８０６ａ）と、
雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）であって、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）は、
前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）がオフライン配向で配列されているような非嵌合配向と
前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）がオンライン配向で配列されているような嵌合配向とのうちの１つにおいて、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）に対して配列可能である、雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）と
を含む、少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）と、
作業デバイス（７０４、８０４）と
を備え、
前記作業デバイス（７０４、８０４）は、
コントローラ（７２４、８２４）と、
前記コントローラ（７２４、８２４）および前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）に接続されている少なくとも１つの移動アクチュエータ（７２８ａ、７２８ｂ、８２８ａ、８２８ｂ）であって、前記少なくとも１つの移動アクチュエータ（７２８ａ、７２８ｂ、８２８ａ、８２８ｂ）は、移動を前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）に与えることにより、前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）の前記オンライン／オフライン配向をもたらす、少なくとも１つの移動アクチュエータ（７２８ａ、７２８ｂ、８２８ａ、８２８ｂ）と、
前記コントローラ（７２４、８２４）および前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）に接続されている少なくとも１つの弁（７３０、８３０’、８３０’’）と、
前記少なくとも１つの弁（７２４、８２４）を介して、前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）に接続されている少なくとも１つの加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）であって、前記少なくとも１つの弁は、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）を膨張させるために、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）によって形成される空洞（Ｃ）への前記少なくとも１つの加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）の加圧流体（Ｆ）の連通を可能または不可能にする、少なくとも１つの加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）と
を含む、膨張ワークステーション（７００、８００）。
【請求項２】
前記作業デバイス（８０４）は、前記少なくとも１つの弁（８３０’’）を介して前記少なくとも１つの膨張プローブ（８０６’’）に接続されている圧力センサ（８５０）をさらに備え、前記圧力センサ（８５０）は、前記コントローラ（８２４）に接続されている、請求項１に記載の膨張ワークステーション（８００）。
【請求項３】
前記作業デバイス（８０４）は、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）の前記空洞（Ｃ）の加圧を感知する手段（８５０）をさらに備え、前記加圧を感知する手段（８５０）は、前記少なくとも１つの弁（８３０’’）を介して前記少なくとも１つの膨張プローブ（８０６’’）に接続され、前記加圧を感知する手段（８５０）は、前記コントローラ（８２４）に接続されている、請求項１に記載の膨張ワークステーション（８００）。
【請求項４】
前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）は、通路（７１０、８１０）を形成する遠位端（７０８、８０８）を含み、前記通路（７１０、８１０）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の前面（７１２ａ、８１２ａ）から前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の後面（７１２ｂ、８１２ｂ）に延在し、
前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）が前記嵌合配向で前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）に対して配列された場合、前記通路（７１０、８１０）内に配置されている遠位端（７１６、８１６）を含む、請求項１に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
【請求項５】
前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の厚さ（Ｔ７０８、Ｔ８０８）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の前記前面（７１２ａ、８１２ａ）から前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の前記後面（７１２ｂ、８１２ｂ）までの距離である、請求項４に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
【請求項６】
前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記通路（７１０、８１０）内に前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）を配列するための前記通路（７１０、８１０）へのアクセスは、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の前記後面（７１２ｂ、８１２ｂ）によって形成される入口開口部（７１４ａ、８１４ａ）、および前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の前記前面（７１２ａ、８１２ａ）によって形成される出口開口部（７１４ｂ、８１４ｂ）によって可能にされる、請求項５に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
【請求項７】
前記通路（７１０）は、上通路表面（７１０ａ、８１０ａ）、下通路表面（７１０ｂ、８１０ｂ）、左側通路表面（７１０ｃ、８１０ｃ）、および右側通路表面（７１０ｄ、８１０ｄ）によって形成される実質的に正方形の管状寸法を含む、請求項４に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
【請求項８】
前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）は、長さ（Ｌ７１６、Ｌ８１６）、幅（Ｗ７１６、Ｗ８１６）、および厚さ（Ｔ７１６、Ｔ８１６）を有し、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記長さ（Ｌ７１６、Ｌ８１６）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前縁（７１８ａ、８１８ａ）から前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の後縁（７１８ｂ、８１８ｂ）までの距離であり、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記幅（Ｗ７１６、Ｗ８１６）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の左側表面（７２０ａ、８２０ａ）から前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の右側表面（７２０ｂ、８２０ｂ）までの距離であり、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記厚さ（Ｔ７１６、Ｔ８１６）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前面（７２２ａ、８２２ａ）から前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の後面（７２２ｂ、８２２ｂ）までの距離である、請求項７に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
【請求項９】
前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）が、前記嵌合配向で前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）に対して配列されている場合、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）によって形成される前記通路（７１０、８１０）を流体密閉する、請求項８に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
【請求項１０】
前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記前面（７２２ａ、８２２ａ）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の前記後面（７１２ｂ、８１２ｂ）によって形成される入口開口部（７１４ａ、８１４ａ）に近接して、前記通路（７１０、８１０）の前記上通路表面（７１０ａ、８１０
ａ）に直接接触し、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記後面（７２２ｂ、８２２ｂ）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の前記前面（７１２ａ、８１２ａ）によって形成される出口開口部（７１４ｂ、８１４ｂ）に近接して、前記通路（７１０、８１０）の前記下通路表面（７１０ｂ、８１０ｂ）に直接接触し、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記左側表面（７２０ａ、８２０ａ）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の遠位端（７０８、８０８）の前記通路（７１０、８１０）の前記左側通路表面（７１０ｃ、８１０ｃ）に直接接触し、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記右側表面（７２０ｂ、８２０ｂ）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の遠位端（７０８、８０８）の前記通路（７１０、８１０）の前記右側通路表面（７１０ｄ、８１０ｄ）に直接接触する、請求項９に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
【請求項１１】
流体チャネル（７４４、８４４）が、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）内で延在し、前記流体チャネル（７４４、８４４）は、第１の端部（７４６ａ、８４６ａ）と、第２の端部（７４６ｂ、８４６ｂ）とを含み、前記流体チャネル（７４４、８４４）の前記第１の端部（７４６ａ、８４６ａ）は、前記加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）と流体連通しており、前記流体チャネル（７４４、８４４）の前記第２の端部（７４６ｂ、８４６ｂ）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）内に１つ以上の流体チャネル開口部（７４８、８４８）を形成する、請求項４に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
【請求項１２】
前記膨張ワークステーション（７００、８００）は、
第１の端部（７３４ａ、８３４ａ）および第２の端部（７３４ｂ、８３４ｂ）を有するロボットアーム（７３４、８３４）と、
上面（１４５、１４７）を有する耐荷重部材（１４４、１４６）と
をさらに備え、
前記ロボットアーム（７３４、８３４）の前記第１の端部（７３４ａ、８３４ａ）は、前記耐荷重部材（１４４、１４６）の前記上面（１４５、１４７）に取り付けられ、そこから延在し、前記ロボットアーム（７３４、８３４）の前記第２の端部（７３４ｂ、８３４ｂ）は、先端部分（７３６、８３６）を終結させ、前記ロボットアーム（７３４、８３４）の中間部分（７３４ｃ、８３４ｃ）は、前記作業デバイス（７０４、８０４）および前記膨張プローブ（７０６、８０６）のうちの１つ以上に接続され、それらを支持し、前記先端部分（７３６、８３６）は、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）の前記車輪（Ｗ）によって形成されている軸方向開口部（ＷＯ）と界面接触可能である、請求項１に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
【請求項１３】
前記膨張ワークステーション（７００、８００）は、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）を支持するタイヤ車輪アセンブリ支持部材（４２、６６）をさらに備え、前記耐荷重部材（１４４、１４６）の前記上面（１４５、１４７）は、前記タイヤ車輪アセンブリ支持部材（４２、６６）の下面（１３７）に形成されている嵌合係合陥凹（１５２、１５４）と選択的に界面接触される係合部材（１４８、１５０）を含む、請求項１２に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
【請求項１４】
膨張ワークステーション（７００、８００）の支持表面上に非加圧タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）を配列するステップと、
非嵌合配向において雌部分（７０６ａ、８０６ａ）および雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）を含む少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）を配列するステップであって、前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）は、オフライン配向で配列されている、ステップと、
前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）によって形成される空洞（Ｃ）内に前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の遠位端（７０８、８０８）に形成されている通路（７１０、８１０）を配列することによって、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）に対して前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）を移動させることと、
前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の遠位端（７１６、８１６）が前記空洞（Ｃ）と流体連通して配列されるように、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の遠位端（７０８、８０８）に形成されている前記通路（７１０、８１０）を通して前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の遠位端（７１６、８１６）を挿入することと
によって、前記オフライン配向からオンライン配向へ前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）の配向を変化させるステップと、
加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）から、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）内の流体チャネル（７４４、８４４）を通し、加圧流体（Ｆ）を前記空洞（Ｃ）に連通させるために、前記雄部分（７０６ｂ）の前記遠位端（７１６）に形成される１つ以上の流体チャネル開口部（７４８、８４８）から外へ加圧流体（Ｆ）を連通させることによって、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）を加圧するステップと
を含む、方法。
【請求項１５】
前記加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）から前記空洞（Ｃ）への前記加圧流体（Ｆ）の連通を停止するステップと、
前記空洞（Ｃ）から圧力センサ（８５０）へ感知された加圧を伝達することによって、前記空洞（Ｃ）の加圧を感知するために、前記少なくとも１つの膨張プローブ（８０６’’）を利用するステップであって、前記圧力センサ（８５０）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）内の前記流体チャネル（７４４、８４４）を介して前記空洞（Ｃ）と流体連通している、ステップと、
をさらに含む、請求項１４に記載の方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
（関連出願の引用）
本願は、米国非仮出願第１３／３４７，３９０号（２０１２年１月１０日出願）を基礎とする優先権を主張する。該出願の開示は、本願の開示の一部とみなされ、その全体が、参照により本明細書に引用される。
【０００２】
（技術分野）
本開示は、概して、輸送および操作システムに関し、より具体的には、タイヤおよび車輪を輸送および操作するためのシステムに関する。
【背景技術】
【０００３】
タイヤ車輪アセンブリは、いくつかのステップで処理されることが当業者に知られている。通常、そのようなステップを行う従来の方法論は、有意な設備投資および人間の監視を必要とする。
【発明の概要】
【課題を解決するための手段】
【０００４】
本開示は、タイヤ車輪アセンブリを処理するために利用され得る、いくつかのデバイスを記載することによって、従来技術に関連付けられる欠点を克服する、いくつかの例示的な実装を提供する。
例えば、本願発明は以下の項目を提供する。
（項目１）
車輪（Ｗ）に搭載されたタイヤ（Ｔ）を含むタイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）を膨張させるための膨張ワークステーション（７００、８００）であって、
少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）であって、
雌部分（７０６ａ、８０６ａ）と、
雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）であって、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）は、
前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）がオフライン配向で配列されているような非嵌合配向と
前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）がオンライン配向で配列されているような嵌合配向とのうちの１つにおいて、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）に対して配列可能である、雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）と
を含む、少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）と、
作業デバイス（７０４、８０４）と
を備え、
前記作業デバイス（７０４、８０４）は、
コントローラ（７２４、８２４）と、
前記コントローラ（７２４、８２４）および前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）に接続されている少なくとも１つの移動アクチュエータ（７２８ａ、７２８ｂ、８２８ａ、８２８ｂ）であって、前記少なくとも１つの移動アクチュエータ（７２８ａ、７２８ｂ、８２８ａ、８２８ｂ）は、移動を前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）に与えることにより、前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）の前記オンライン／オフライン配向をもたらす、少なくとも１つの移動アクチュエータ（７２８ａ、７２８ｂ、８２８ａ、８２８ｂ）と、
前記コントローラ（７２４、８２４）および前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）に接続されている少なくとも１つの弁（７３０、８３０’、８３０’’）と、
前記少なくとも１つの弁（７２４、８２４）を介して、前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）に接続されている少なくとも１つの加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）であって、前記少なくとも１つの弁は、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）を膨張させるために、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）によって形成される空洞（Ｃ）への前記少なくとも１つの加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）の加圧流体（Ｆ）の連通を可能または不可能にする、少なくとも１つの加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）と
を含む、膨張ワークステーション（７００、８００）。
（項目２）
前記作業デバイス（８０４）は、前記少なくとも１つの弁（８３０’’）を介して前記少なくとも１つの膨張プローブ（８０６’’）に接続されている圧力センサ（８５０）をさらに備え、前記圧力センサ（８５０）は、前記コントローラ（８２４）に接続されている、項目１に記載の膨張ワークステーション（８００）。
（項目３）
前記作業デバイス（８０４）は、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）の前記空洞（Ｃ）の加圧を感知する手段（８５０）をさらに備え、前記加圧を感知する手段（８５０）は、前記少なくとも１つの弁（８３０’’）を介して前記少なくとも１つの膨張プローブ（８０６’’）に接続され、前記加圧を感知する手段（８５０）は、前記コントローラ（８２４）に接続されている、項目１に記載の膨張ワークステーション（８００）。
（項目４）
前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）は、通路（７１０、８１０）を形成する遠位端（７０８、８０８）を含み、前記通路（７１０、８１０）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の厚さ（Ｔ７０８、Ｔ８０８）を貫通し、
前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）が前記嵌合配向で前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）に対して配列された場合、前記通路（７１０、８１０）内に配置されている遠位端（７１６、８１６）を含む、項目１に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
（項目５）
前記厚さ（Ｔ７０８、Ｔ８０８）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６）の前記遠位端（７０８、８０８）の前面（７１２ａ、８１２ａ）、および前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の後面（７１２ｂ、８１２ｂ）によって境界を定められる、項目４に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
（項目６）
前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記通路（７１０、８１０）内に前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）を配列するための前記通路（７１０、８１０）へのアクセスは、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の前記後面（７１２ｂ、８１２ｂ）によって形成される入口開口部（７１４ａ、８１４ａ）、および前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の前記前面（７１２ａ、８１２ａ）によって形成される出口開口部（７１４ｂ、８１４ｂ）によって可能にされる、項目５に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
（項目７）
前記通路（７１０）は、上通路表面（７１０ａ、８１０ａ）、下通路表面（７１０ｂ、８１０ｂ）、左側通路表面（７１０ｃ、８１０ｃ）、および右側通路表面（７１０ｄ、８１０ｄ）によって形成される実質的に正方形の管状寸法を含む、項目４に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
（項目８）
前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）は、長さ（Ｌ７１６、Ｌ８１６）、幅（Ｗ７１６、Ｗ８１６）、および厚さ（Ｔ７１６、Ｔ８１６）によって形成され、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記長さ（Ｌ７１６、Ｌ８１６）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前縁（７１８ａ、８１８ａ）、および前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の後縁（７１８ｂ、８１８ｂ）によって境界を定められ、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記幅（Ｗ７１６、Ｗ８１６）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の左側表面（７２０ａ、８２０ａ）、および前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の右側表面（７２０ｂ、８２０ｂ）によって境界を定められ、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記厚さ（Ｔ７１６、Ｔ８１６）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前面（７２２ａ、８２２ａ）、および前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の後面（７２２ｂ、８２２ｂ）によって境界を定められる、項目７に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
（項目９）
前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）が、前記嵌合配向で前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）に対して配列されている場合、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）によって形成される前記通路（７１０、８１０）を流体密閉する、項目８に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
（項目１０）
前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記前面（７２２ａ、８２２ａ）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の前記後面（７１２ｂ、８１２ｂ）によって形成される前記入口開口部（７１４ａ、８１４ａ）に近接して、前記通路（７１０、８１０）の前記上通路表面（７１０ａ、８１０ａ）に直接接触し、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記後面（７２２ｂ、８２２ｂ）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の前記遠位端（７０８、８０８）の前記前面（７１２ａ、８１２ａ）によって形成される前記出口開口部（７１４ｂ、８１４ｂ）に近接して、前記通路（７１０、８１０）の前記下通路表面（７１０ｂ、８１０ｂ）に直接接触し、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記左側（７２０ａ、８２０ａ）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の遠位端（７０８、８０８）の前記通路（７１０、８１０）の前記左側通路表面（７１０ｃ、８１０ｃ）に直接接触し、前記第２の部材（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）の前記右側（７２０ｂ、８２０ｂ）は、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の遠位端（７０８、８０８）の前記通路（７１０、８１０）の前記右側通路表面（７１０ｄ、８１０ｄ）に直接接触する、項目９に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
（項目１１）
流体チャネル（７４４、８４４）が、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）内で延在し、前記流体チャネル（７４４、８４４）は、第１の端部（７４６ａ、８４６ａ）と、第２の端部（７４６ｂ、８４６ｂ）とを含み、前記流体チャネル（７４４、８４４）の前記第１の端部（７４６ａ、８４６ａ）は、前記加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）と流体連通しており、前記流体チャネル（７４４、８４４）の前記第２の端部（７４６ｂ、８４６ｂ）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）内に１つ以上の流体チャネル開口部（７４８、８４８）を形成する、項目４に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
（項目１２）
前記膨張ワークステーション（７００、８００）は、
第１の端部（７３４ａ、８３４ａ）および第２の端部（７３４ｂ、８３４ｂ）を有するロボットアーム（７３４、８３４）と、
上面（１４５、１４７）を有する耐荷重部材（１４４、１４６）と
をさらに備え、
前記ロボットアーム（７３４、８３４）の前記第１の端部（７３４ａ、８３４ａ）は、前記耐荷重部材（１４４、１４６）の前記上面（１４５、１４７）に取り付けられ、そこから延在し、前記ロボットアーム（７３４、８３４）の前記第２の端部（７３４ｂ、８３４ｂ）は、先端部分（７３６、８３６）を終結させ、前記ロボットアーム（７３４、８３４）の中間部分（７３４ｃ、８３４ｃ）は、前記作業デバイス（７０４、８０４）および前記膨張プローブ（７０６、８０６）のうちの１つ以上に接続され、それらを支持し、前記先端部分（７３６、８３６）は、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）の前記車輪（Ｗ）によって形成されている軸方向開口部（ＷＯ）と界面接触可能である、項目１に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
（項目１３）
前記膨張ワークステーション（７００、８００）は、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）を支持するタイヤ車輪アセンブリ支持部材（４２、６６）をさらに備え、前記耐荷重部材（１４４、１４６）の前記上面（１４５、１４７）は、前記タイヤ車輪アセンブリ支持部材（４２、６６）の下面（１３７）に形成されている嵌合係合陥凹（１５２、１５４）と選択的に界面接触される係合部材（１４８、１５０）を含む、項目１２に記載の膨張ワークステーション（７００、８００）。
（項目１４）
膨張ワークステーション（７００、８００）の支持表面上に非加圧タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）を配列するステップと、
非嵌合配向において雌部分（７０６ａ、８０６ａ）および雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）を含む少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）を配列するステップであって、前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）は、オフライン配向で配列されている、ステップと、
前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）によって形成される空洞（Ｃ）内に前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の遠位端（７０８、８０８）に形成されている通路（７１０、８１０）を配列することによって、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）に対して前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）を移動させることと、
前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の前記遠位端（７１６、８１６）が前記空洞（Ｃ）と流体連通して配列されるように、前記雌部分（７０６ａ、８０６ａ）の遠位端（７０８、８０８）に形成されている前記通路（７１０、８１０）を通して前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）の遠位端（７１６、８１６）を挿入することと
によって、前記オフライン配向からオンライン配向へ前記少なくとも１つの膨張プローブ（７０６、８０６’、８０６’’）の配向を変化させるステップと、
加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）から、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）内の流体チャネル（７４４、８４４）を通し、加圧流体（Ｆ）を前記空洞（Ｃ）に連通させるために、前記雄部分（７０６ｂ）の前記遠位端（７１６）に形成される１つ以上の流体チャネル開口部（７４８、８４８）から外へ加圧流体（Ｆ）を連通させることによって、前記タイヤ車輪アセンブリ（ＴＷ）を加圧するステップと
を含む、方法。
（項目１５）
前記加圧流体源（７３２、８３２’、８３２’’）から前記空洞（Ｃ）への前記加圧流体（Ｆ）の連通を停止するステップと、
前記空洞（Ｃ）から圧力センサ（８５０）へ感知された加圧を伝達することによって、前記空洞（Ｃ）の加圧を感知するために、前記少なくとも１つの膨張プローブ（８０６’’）を利用するステップであって、前記圧力センサ（８５０）は、前記雄部分（７０６ｂ、８０６ｂ）内の前記流体チャネル（７４４、８４４）を介して前記空洞（Ｃ）と流体連通している、ステップと、
をさらに含む、項目１４に記載の方法。
【図面の簡単な説明】
【０００５】
【図１】図１は、ワークステーションの間でタイヤ、車輪、およびタイヤ／車輪アセンブリを輸送するために複数のワークステーションおよび複数の車輪付きカートを利用する、例示的なプラントレイアウトの概略図である。
【図２】図２は、図１の周回路を移動するように適合される例示的な車輪付きカートである。
【図３】図３は、図１の周回路を移動するように適合される別の例示的な車輪付きカートである。
【図４】図４は、車輪付きカートの１つ以上の実装への取り付けのために適合される車輪握持機構の概略図である。
【図５】図５は、車輪付きカートが図１の周回路に沿って位置する例示的なタイヤ搭載ワークステーションに近接して示される、例示的な車輪付きカートの正面図である。
【図６】図６は、図５の側面図である。
【図７】図７は、入れ子式支持脚を有する、例示的な車輪付きカートの概略図である。
【図８】図８は、図７の部分断面図である。
【図９】図９は、ワークステーションに図７および８の車輪付きカートを位置付ける第１の動作段階を描写する。
【図１０】図１０は、車輪付きカートの作業表面を載荷する第２の動作段階を描写する。
【図１１】図１１−１３は、車輪付きカートの作業表面を載荷するための第２のシステムを描写する。
【図１２】図１１−１３は、車輪付きカートの作業表面を載荷するための第２のシステムを描写する。
【図１３】図１１−１３は、車輪付きカートの作業表面を載荷するための第２のシステムを描写する。
【図１４】図１４−１６は、車輪付きカートの作業表面を載荷するための第３のシステムを描写する。
【図１５】図１４−１６は、車輪付きカートの作業表面を載荷するための第３のシステムを描写する。
【図１６】図１４−１６は、車輪付きカートの作業表面を載荷するための第３のシステムを描写する。
【図１７】図１７は、例示的なタイヤ／車輪搭載ワークステーションに駐留した例示的な車輪付きカートの正面図である。
【図１８】図１８は、図１７の側面図である。
【図１９】図１９は、図１７のワークステーション上で使用される例示的な半径方向に調整可能な作業ヘッドの上面図である。
【図２０】図２０は、カム動作型作業ヘッドを装備した例示的なワークステーションである。
【図２１】図２１は、図２０の側面図である。
【図２２Ａ】図２２Ａは、例示的なタイヤ膨張装置の正面図である。
【図２２Ｂ】図２２Ｂは、図２２Ａの線２２Ｂ−２２Ｂに沿って得られた側面図である。
【図２３】図２３は、例示的なタイヤビードシータの部分断面図である。
【図２４】図２４は、別の例示的なタイヤビードシータの部分断面図である。
【図２５】図２５は、例示的な膨張ワークステーションの斜視図である。
【図２６Ａ】図２６Ａ−２６Ｇは、図２５の線２６−２６に従った膨張ワークステーションの一連の断面図を図示する。
【図２６Ｂ】図２６Ａ−２６Ｇは、図２５の線２６−２６に従った膨張ワークステーションの一連の断面図を図示する。
【図２６Ｃ】図２６Ａ−２６Ｇは、図２５の線２６−２６に従った膨張ワークステーションの一連の断面図を図示する。
【図２６Ｄ】図２６Ａ−２６Ｇは、図２５の線２６−２６に従った膨張ワークステーションの一連の断面図を図示する。
【図２６Ｅ】図２６Ａ−２６Ｇは、図２５の線２６−２６に従った膨張ワークステーションの一連の断面図を図示する。
【図２６Ｆ】図２６Ａ−２６Ｇは、図２５の線２６−２６に従った膨張ワークステーションの一連の断面図を図示する。
【図２６Ｇ】図２６Ａ−２６Ｇは、図２５の線２６−２６に従った膨張ワークステーションの一連の断面図を図示する。
【図２７】図２７は、図２６Ｄの矢印２７に従った部分断面図である。
【図２８】図２８は、図２６Ｄの線２８に従った拡大断面図である。
【図２９】図２９は、図２７の線２９に従った例示的な拡大部分断面図である。
【図３０】図３０は、図２９の線３０に従った拡大図である。
【図３１】図３１は、図２８の線３１および図２９の線３１−３１に従った拡大断面図である。
【図３２】図３２は、図２７の線３２から参照された代替的な拡大部分断面図である。
【図３３】図３３は、図３２の線３３に従った拡大図である。
【図３４】図３４は、図３２の線３４−３４に従った拡大断面図である。
【図３５】図３５は、図２７の線３２に従った別の例示的な拡大部分断面図である。
【図３６】図３６は、図３５の線３６に従った拡大図である。
【図３７】図３７は、図３５の線３７−３７に従った拡大断面図である。
【図３８】図３８は、膨張プローブの例示的な遠位端部分の斜視図である。
【図３９】図３９は、図３８の線３９−３９に従った遠位端部分の断面図である。
【図４０】図４０は、膨張プローブの例示的な遠位端部分の斜視図である。
【図４１】図４１は、図４０の線４１−４１に従った遠位端部分の断面図である。
【図４２】図４２は、膨張プローブの例示的な遠位端部分の斜視図である。
【図４３Ａ】図４３Ａは、図４２の線４３−４３に従った遠位端部分の例示的な断面図である。
【図４３Ｂ】図４３Ｂは、図４２の線４３−４３に従った遠位端部分の例示的な断面図である。
【図４４】図４４は、膨張プローブの例示的な遠位端部分の斜視図である。
【図４５Ａ】図４５Ａは、図４４の線４５−４５に従った遠位端部分の例示的な断面図である。
【図４５Ｂ】図４５Ｂは、図４４の線４５−４５に従った遠位端部分の例示的な断面図である。
【図４６】図４６は、膨張プローブの例示的な遠位端部分の斜視図である。
【図４７Ａ】図４７Ａは、図４６の線４７−４７に従った遠位端部分の例示的な断面図である。
【図４７Ｂ】図４７Ｂは、図４６の線４７−４７に従った遠位端部分の例示的な断面図である。
【図４８】図４８は、膨張プローブの例示的な遠位端部分の斜視図である。
【図４９Ａ】図４９Ａは、図４８の線４９−４９に従った遠位端部分の例示的な断面図である。
【図４９Ｂ】図４９Ｂは、図４８の線４９−４９に従った遠位端部分の例示的な断面図である。
【図５０Ａ】図５０Ａ−５０Ｂは、例示的な膨張ワークステーションの図を図示する。
【図５０Ｂ】図５０Ａ−５０Ｂは、例示的な膨張ワークステーションの図を図示する。
【図５０Ｃ】図５０Ｃは、図５０Ｂの線５０Ｃ−５０Ｃに従った膨張ワークステーションの断面図を図示する。
【図５０Ｄ】図５０Ｄは、図５０Ｂの線５０Ｄ−５０Ｄに従った膨張ワークステーションの断面図を図示する。
【図５１Ａ】図５１Ａ−５１Ｆは、図５０Ａ−５０Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５１Ｂ】図５１Ａ−５１Ｆは、図５０Ａ−５０Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５１Ｃ】図５１Ａ−５１Ｆは、図５０Ａ−５０Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５１Ｃ−１】図５１Ｃ’は、  図５１Ｃ’の拡大図を図示する。
【図５１Ｄ】図５１Ａ−５１Ｆは、図５０Ａ−５０Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５１Ｅ】図５１Ａ−５１Ｆは、図５０Ａ−５０Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５１Ｆ】図５１Ａ−５１Ｆは、図５０Ａ−５０Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５２Ａ】図５２Ａ−５２Ｂは、例示的な膨張ワークステーションの図を図示する。
【図５２Ｂ】図５２Ａ−５２Ｂは、例示的な膨張ワークステーションの図を図示する。
【図５２Ｃ】図５２Ｃは、図５２Ｂの線５２Ｃ−５２Ｃに従った膨張ワークステーションの断面図を図示する。
【図５２Ｄ】図５２Ｄは、図５２Ｂの線５２Ｄ−５２Ｄに従った膨張ワークステーションの断面図を図示する。
【図５３Ａ】図５３Ａ−５３Ｇは、図５２Ａ−５２Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５３Ｂ】図５３Ａ−５３Ｇは、図５２Ａ−５２Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５３Ｃ】図５３Ａ−５３Ｇは、図５２Ａ−５２Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５３Ｄ】図５３Ａ−５３Ｇは、図５２Ａ−５２Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５３Ｅ】図５３Ａ−５３Ｇは、図５２Ａ−５２Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５３Ｆ】図５３Ａ−５３Ｇは、図５２Ａ−５２Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【図５３Ｇ】図５３Ａ−５３Ｇは、図５２Ａ−５２Ｂの膨張ワークステーションの側面図を図示する。
【発明を実施するための形態】
【０００６】
図は、例示的な膨張ワークステーションを図示する。先述の内容に基づいて、概して、本明細書で使用される命名法は、単純に便宜のためであり、実装を説明するために使用される用語は、当業者によって最も広い意味が与えられるべきであると理解されたい。
【０００７】
（プラントレイアウト）
本開示のプラントレイアウト３０は、車輪、タイヤ、タイヤ圧力弁、タイヤ圧力センサ、および完成したタイヤ／車輪アセンブリに組み込まれるように適合される任意の他の構成要素または従属構成要素を運搬する、車両の搬入を受け入れるように適合される１つ以上の送達領域３４を含む。送達領域３４は、トラック、貨車、またはタイヤ／車輪アセンブリで使用される構成要素の送達に一般的に使用される任意の他の送達手段を受け取るように適合されることができる。構成要素は、送達領域中にドッキングされた車両から荷下ろしされ、それらは、そこから１つ以上のステージング領域３６へ輸送され得る。ステージング領域３６は、構成要素の点検、試験、または事前組立に使用されることができる。構成要素が組立の準備ができると、輸送手段３８を介して第１のワークステーション３９へ輸送される。輸送手段３８は、コンベヤシステム、車輪付きカート、または構成要素を輸送するために使用される任意の機構であり得る。第１のワークステーション３９は、第１の様式でタイヤ／車輪アセンブリに動作する。この第１の動作の詳細は、任意の数の動作（例えば、空気膨張弁を車輪に搭載すること、タイヤ、車輪、または両方の選択表面に石鹸を適用すること等）を含み得る。ワークステーション３９は、手動操作、完全自動操作、またはハイブリッド手動・自動操作を表し得る。第１のワークステーション４０で行われるタスクが完了した後、車輪付きカート４２は、進路４６を介して、周回路４４に沿ってその経路を操作する。進路４６は、車輪付きカート４２に利用可能な１つ以上の進行経路を画定するように設計されており、従来の進路材料（レール等）から成ることができ、または周回路４４を移動する際にその移動を誘導するために車輪付きカート４２が使用することができる、任意の手段から成り得る。
【０００８】
従来の進路材料を設置することの代替案は、プラント３７の床表面３５上に配置される塗装ライン等を含む。この塗装ラインは、周回路４４を移動する際に車輪付きカート４２の移動経路を誘導するように、車輪付きカート４２上に位置する光学進路感知デバイスを使用して検出することができる。床のくぼみまたは床の摂動を辿るために使用される感圧センサ等の他の進路追従デバイス（例えば、近接デバイス）が使用され得る。また、「埋込」進路の場所を感知するために、高周波、超音波、または他の感知手段を使用することができるように、種々の導管、導電体、または他の手段をプラント床３５の表面の下に敷設することができることも考慮される。進路４６は、車輪付きカート４２の上方または下方に位置付けることができる。また、車輪付きカート４２は、受信機（例えば、無線機）およびサーボコントローラを含むことができ、受信機は、ＧＰＳ座標情報を受信することが可能であることも考慮される。この設計の下で、カート４２は、事前にプログラムされた記憶手段内で画定される周回路４４の１つ以上の経路を移動するために、ＧＰＳ座標情報を使用することができる。事前にプログラムされた記憶手段は、カート４２上で実装されることができるか、または遠隔中央コントローラ（図示せず）上で実装されることができ、座標情報は、遠隔コントローラからカート４２へ伝送されることができる。
【０００９】
周回路４４に沿った所定のゾーン４５は、平行進路区画２２、４８に分裂することができる。平行進路区画２２は、交差路区画２４を含むことができる。平行進路区画２２の間に位置付けられる交差路区画２４は、平行進路区画２２のうちの１つの上に位置するカートが、隣接する平行進路を乗り越えることを可能にする。この交差路機能は、カート４２が修理のためにオフラインにされるか、または別様に非動作可能にされる場合に有用であり得る。周回路４４は、種々のワークステーションが位置する、周回路４４に沿った選択場所に２つ以上の平行カート進路２２、４８を含むように設計することができる。例えば、タイヤマウンタワークステーション５０、５０’およびタイヤインフレータワークステーション５２、５２’は、平行進路２２に沿って位置する。また、タイヤ圧力モニタチェッカワークステーション５４、５４’およびビードシータワークステーション５６、５６’は、平行カート進路４８の中に位置する。周回路４４を移動するカートからタイヤ／車輪アセンブリを除去するため、およびタイヤ／車輪アセンブリを周回路外ワークステーション（平衡器／平衡監査ワークステーション６０等）へ輸送するために、ピックアンドプレースワークステーション５８、５８’を使用することができる。ワークステーション６０から、タイヤ／車輪アセンブリは、サイロ６２へ輸送され、そこで、分類され、積み重ねられ、別様にキャリア６４を介した出荷のために準備される。いかなるタイヤ／車輪アセンブリも監査規格を満たさない場合、それらは、車輪付きカート４２を介して、修理が試行される修理ワークステーション４０へ移行される。
【００１０】
図２は、耐荷重表面７０（プラント床３５等）に係合するように適合される複数の車輪６８を含む、車輪付きカート４２、６６の例示的な実装を図示する。車輪付きカート４２、６６は、１つ以上のコントローラ７１によって制御される、１つ以上のモータ６９を含むことができる。１つ以上のコントローラ７１は、１つ以上の電池７３によって電力供給されることができる。代替的な実装では、車輪付きカート６６上の種々の電気デバイス６９、７１に電力供給するための電力は、耐荷重表面７０に沿って配置される導電体を介して送達されることができ、車輪付きカート６６は、耐荷重表面７０内の伝導性部材から車輪付きカート４２、６６上の電気構成要素６９、７１へ電流を伝達するために効果的な接触要素（ブラシ等）を伴って形作られることができる。進路読取機７５の種々の実装が、図１と併せて既に議論されており、進路読取機７５は、耐荷重表面７０に沿って１つ以上の規定の経路４６、７７に関する車輪付きカート４２、６６の位置を決定する任意の手段を含む。規定の経路は、床３５に関連付けられる進路材料または他の物理媒体４６、７７（既に説明されている）によって画定することができ、または規定の経路は、プラント床に関連付けられる座標データ（プラント床で決して具現化されない、例えば、ＧＰＳ座標）であり得る。
【００１１】
１つ以上のコントローラ７１は、方向、速度、および車輪付きカート４２、６６上に位置し得る他のデバイスを操作するために、車輪モータ６７、６７’、バッテリ７３、および進路読取機７５と連動するために効果的である。コントローラ７１は、中央コントローラ（示されていない中央コントローラ）の介入を伴わずに自律的に動作するように事前にプログラムされることができ、または代替案では、車輪付きカート４２、６６は、中央コントローラを介してそれに伝送されるコマンドを実行するように設計されることができる。コマンドは、無線信号、進路部材７７、または他の手段（例えば、赤外線信号、銅ケーブル等）を介して、中央コントローラから車輪付きカート４２、６６へ伝送され得る。
【００１２】
図２および３は、単一ユニット実装（図２参照）または二重ユニット実装（図３参照）であり得る、例示的な車輪付きカート４２、６６を図示する。単一ユニット実装は、典型的には、１つのタイヤ／車輪アセンブリを運搬することが可能である一方で、二重ユニットカートは、一対のタイヤ／車輪アセンブリを運搬することが可能である（図３参照）。また、車輪付きカート４２、６６は、コントローラ７１と通信する１つ以上の感知バンパ７８を伴って形作られることができる。感知バンパ７８に対して接触が行われたときはいつでも、コントローラ７１は、任意の数の方法で（起こり得る機器損傷を回避するために車輪付きカート４２、６６の移動を即時に停止する等）応答することができる。車輪付きカート４２、６６は、任意の数の作業装置７３を運搬するように設計されることができる。例えば、図２および３で図示される例示的な作業装置７３は、車輪８０の内径部分７８を握持するための半径方向に調整可能な車輪握持機構を含む。
【００１３】
ここで図２−４を参照すると、車輪握持機構７３は、車輪付きカート４２、６６に取り付けられる基部８２を含む。基部８２は、第１の枢動接合部８３において、１つ以上のヒンジ連結アーム８４を支持する。ヒンジ連結アーム８４は、車輪握持部材９２を枢動可能に支持する第２の枢動接合部９３で終端する。中間アーム８６は、第１の端部９４および第２の端部９６を含む。中間アーム８６の第１の端部９４は、ヒンジ連結アーム８４に枢動可能に接続され、中間アーム８６の第２の端部９６は、ねじ山付きナット８８に枢動可能に接続される。ねじ山付きナット８８は、ねじ山付き駆動シャフト９０にねじ式で接続される。ねじ山付き駆動シャフト９０は、モータ６９（車輪付きカート４２、６６に搭載される）から、または車輪付きカート４２、６６が１つ以上のワークステーションに近接して位置するときに、ねじ山付き駆動シャフト９０の最上部分９３に選択可能に係合させることができる、外部モータ７１を介してのいずれかで回転させることができる。モータ６９または７１のいずれか一方が回転させられたとき、ねじ山付きナット８８は、経路９４に沿ってねじ山付き駆動シャフト９０を移動する。移動経路９４は、ねじ山付き駆動シャフト９０の縦軸９１と実質的に平行である。ねじ山付きナット８８が経路９４を移動するとき、連結部８４、８６が、車輪握持部材９２を経路９６に沿って移動させる。経路９６は、経路９４と実質的に垂直である。作業装置７３が車輪８０の内径７８内に配置され（図３参照）、モータ６９、７１が回転させられると、車輪握持部材９２は、車輪８０の内径７８に対して外向きに押されるまで経路９６に沿って外向きに移動させられることができる。内径７８は、回転軸９１と実質的に平行である車輪８０の表面として画定することができる。この外向きの押しは、車輪付きカート４２、６６に関して固定位置で車両の車輪を維持するために効果的である。また、作業装置７３は、（モータ６９または７１のいずれか一方を操作することにより）車輪握持部材９２がとらされることができる拡張または収縮位置により、任意の数の異なる車輪直径を握持するために効果的であることも容易に理解することができる。図３の最右作業装置は、第１の位置で（想像線）車輪握持機構７３によって支持される車輪８０’（第１の車輪直径を有する）を（想像線）示し、また、第２の位置で車輪握持機構７３によって支持される車輪８０（第２の車輪直径を有する）も示す。したがって、図２−４の作業装置７３は、車輪付きカートがワークステーションからワークステーションへ進行する際に、タイヤ／車輪アセンブリを握持して車輪付きカート４２、６６に固定するために効果的である。
【００１４】
ここで図５および６を参照すると、車輪付きカート４２、６６が、タイヤ搭載ワークステーション５０に近接して示されている。タイヤ搭載ワークステーション５０は、駆動部１０４を介して垂直に操作可能である１０２、作業ヘッド１００を含む。作業ヘッド１００は、タイヤおよび車輪アセンブリに作業を行うように設計されている任意の数の作業装置を運搬することができる。図５および６は、適切な時間に車輪１０８を回転させるためのモータ７１を含む、例示的な作業装置を図示する。車輪がモータ６９または７１によって回転させられる際にタイヤ１０６を車輪１０８の上に誘導するために本質的に既知の様式で使用される、ガイド脚１１０等の他のタイヤ設置ツールを作業ヘッド１００に取り付けることができる。ガイド脚１１０は、アクチュエータ１１２を介して、軸１１４に沿って水平に操作可能であり得る。ガイド脚１１０が軸１１４に沿って操作可能であることを可能にすることによって、ガイド脚１１０は、異なる直径の車輪サイズに適応するように調整することができる。図５および６の実装は、ねじ山付き駆動シャフト９０（図４参照）の最上部分９３に連結されたモータ７１を示すが、作業装置７３の回転はまた、車輪付きカート４２、６６内に位置する１つ以上のモータ６９によって動力供給され得る。図６で描写される車輪付きカート４２、６６の実装は、２つのタイヤ／車輪アセンブリを運搬し得る。図５は、互に接合される（すなわち、搭載される）準備ができている状態で位置付けられたタイヤ／車輪ペアを示し、図６に示される最左タイヤ／車輪ペアは、タイヤ搭載ワークステーション５０がタイヤ１０６を車輪１０８に搭載した後のタイヤ／車輪ペアを示す。
【００１５】
図７は、タイヤ膨張ワークステーション５２、５２’の右区画１１６、およびタイヤ膨張ワークステーション５２、５２’の左区画１１８を含む、タイヤ膨張ワークステーション５２、５２’を有する、ワークステーションの例示的な実装を図示する。右および左区画１１６、１１８は、車輪付きカート６６を受け入れるために十分な空間をその間に作成するように離間１２０される。ワークステーションは、任意の数の作業デバイス１２２を運搬することができ、例えば、図７のワークステーションは、タイヤ膨張装置１２４を運搬することができる。タイヤ膨張装置１２４を運搬することに加えて、作業デバイス１２２はまた、モータ１２６と、動作中にタイヤ膨張装置１２４を操作および制御するためのコントローラ１２８とを含むことができる。車輪付きカート６６は、コントローラ７１によって制御されるバッテリ７３によって電力供給することができる。コントローラ７１は、進路７７に沿って車輪付きカート６６を推進するように１つ以上の車輪駆動モータ１３０、１３２と連動することができる。
【００１６】
ここで図７および８を参照すると、車輪付きカート６６は、カート基部１３４とカート作業表面１３６との間に延在する、１つ以上の垂直支持体１３８、１４０を伴って構築することができる。垂直支持体１３８、１４０は、十分な大きさの負荷１４２がカート作業表面１３６に課されたときに垂直支持体１３８および１４０が折り畳む（すなわち、収縮する）ように、折り畳み可能であり得る。
【００１７】
右および左区画１１６、１１８は、それぞれに関連する耐荷重表面１４４、１４６を含む。各耐荷重表面１４４、１４６は、カート作業表面１３６に関連付けられる、それぞれに関連する嵌合係合部材１５２、１５４に係合するように適合される、それぞれに関連する係合部材１４８、１５０を含む。係合部材１４８、１５０が雄突起として示され、係合部材１５２、１５４がカート作業表面１３６内に位置する雌くぼみとして示されているが、カート作業表面１３６が負荷１４２によって押下されたときに、耐荷重表面１４４、１４６に対してカート作業表面１３６を確実に位置付けるために、任意の数の異なる幾何学形状が使用され得る。いくつかの実装では、垂直支持部材１３８、１４０は、部材１５８のうちの１つが隣接部材１５６内で入れ子式に受け取られるように適切にサイズ決定される、２つ以上の管状入れ子式部材１５６、１５８を含み得る。入れ子式部材１５６、１５８は、押勢デバイス１６２が存在することができる、中空の中央通路１６０を含むことができる。押勢デバイス１６２は、機械コイルばね、圧縮ガスシリンダ、または負荷１４２が除去されると入れ子式部材１５６、１５８を拡張するために好適な任意の他の手段を含むことができる。実装では、入れ子式部材１５６、１５８は、ガスシリンダの外側筐体を備え得、通路１６０は、圧縮ガスで充填され得る。
【００１８】
ここで、車輪付きカート４２、６６と併せたワークステーション（５２、５２’によって例示される）の動作を、図９および１０と併せて説明する。
【００１９】
車輪付きカート４２、６６がワークステーション５２、５２’の開口部１２０内に適正に位置付けられると、作業デバイス１２２は、ワークピース１６４にその作業を行うように係合させることができる。図９および１０の実施例では、ワークステーション５２、５２’は、タイヤ膨張ワークステーションであり、ワークピース１６４は、車輪に搭載されているが、まだ膨張させられていないタイヤである。
【００２０】
ワークステーション５２、５２’がタイヤ１６４を膨張させるために、作業デバイス１２２は、膨張ヘッド１６６を下降させてワークピース１６４と動作可能に係合させるように、コントローラ１２８によって操作され得る。この下降動作１６８は、モータ１２６およびその関連駆動機構１７０によって達成される。
【００２１】
ここで図９および１０を参照すると、ばね手段１６２の強度は、カート作業表面１３６が耐荷重表面１４４、１４６を容易にクリアする（すなわち、上方に上昇させられている）ような拡張位置でワークピース１６４を支持するために十分であるように設計される。しかしながら、押勢デバイス１６２は、作業デバイス１２２の下向きの押し付け１７２がワークピース１６４に及ぼされたときに、押勢デバイス１６２が下向きの押し付け１７２に抵抗するために十分強くなく、それによって、入れ子式部材１５６、１５８の収縮をもたらすようにサイズ決定される。部材１５６、１５８のこの収縮は、カート作業表面１３６が耐荷重表面１４４、１４６に係合するまで、カート作業表面１３６を下向きに移動させる。この時点で、作業デバイス１２２によって及ぼされる任意のさらなる負荷が、部材１５６、１５８ではなく、耐荷重表面１４４、１４６によって吸収されるので、カート作業表面１３６は、どんなさらなる下向きの移動も中止する。対合係合手段１４８、１５２および１５０、１５４の適正な整列は、作業デバイス１２２がワークピース１６４に作業を行う過程中に、カート作業表面１３６の横方向移動がないであろうことを確実にする。係合手段の嵌合対が円錐形状である（１４４、１５２参照）場合、それらは、表面１３６が落下する際に自己整列を助長／誘導することに留意することが重要である。したがって、カート４２、６６は、空間１２０内で正確に整列させられる必要はない。それは、単に、対合係合手段１４８、１５２および１５０、１５４の幾何学形状によって画定されるゾーン内にあり得る。上記で参照された説明を考慮すると、カート４２、６６の構造が作業デバイス１２２によってワークピース１６４に及ぼされる作業負荷の全てを負担した場合に、別様に可能性として考えられるであろうよりもはるかに軽い材料から、車輪付きカート６６を構築できることが容易に理解される。
【００２２】
図１１−１３は、本開示の車輪付きカートの例示的な実装を図示する。ここで図１１−１３を参照すると、車輪付きカート４２、６６は、剛体の（すなわち、非折り畳み可能、非拡張可能な）脚を伴って構築される。ワークステーション５２、５２’は、耐荷重表面１４４、１４６のそれぞれに関連する部分に沿って垂直に操作可能である、１つ以上の摺動楔１７６、１７８を含む。摺動楔１７６、１７８は、油圧シリンダ、空気圧シリンダ、電気モータ等の任意の数の既知のアクチュエータ機構１８０、１８２を使用して、起動することができる。機構１８０、１８２は、カート作業表面１３６の底部分１８８、１９０の下で、それらのそれぞれに関連する摺動楔１７６、１７８を垂直に摺動させる１８４、１８６ために効果的である。
【００２３】
ここで図１１および１２を参照すると、機構１８０、１８２が、カート作業表面１３６の底面１８８、１９０の下にそれらのそれぞれに関連する楔１７６、１７８を拡張するように、コントローラ１２８によって起動させられたとき、各楔１７６、１７８の含む面１９２、１９４は、持ち上げ斜面を形成し、カート作業表面１３６を上向きに１９６移動させる。脚１７４が剛体（非折り畳み可能または非拡張可能）であるので、車輪付きカートアセンブリ４２、６６全体は、図１２に示されるように、耐荷重表面７０から上昇させられる１９８。車輪付きカート６６が耐荷重表面７０から上昇させられると、膨張ヘッド１６６を下降させることができ１７２、ワークピース１６４に作用するために使用することができる（図１３参照）。そうすることで、作業デバイス１２２によって及ぼされる下向きの押し付けの全てが、摺動楔１７６、１７８を介して耐荷重表面１４４、１４６によって負担されるため、作業デバイス１２２によって及ぼされる下向きの押し付けのうちのいずれも、車輪付きカート４２、６６の車輪６８または脚１７４によって負担されない。各摺動楔１７６、１７８は、それぞれに関連する係合手段１４８、１５０を含むことができる。また、カート作業表面１３６は、それぞれに関連する係合手段１４８、１５０である、１つ以上の補完的（すなわち、嵌合）係合手段１５２、１５４を伴って形作られることができる。係合手段対１４８、１５２および１５０、１５４は、作業デバイス１２２がワークピース１６４に作用する期間の全体を通して、カート作業表面１３６の横方向移動を防止するために、車輪付きカート４２、６６が耐荷重表面７０から持ち上げられている１９８間、互に係合するように適合される。
【００２４】
図１４は、入れ子式垂直支持体１３８、１４０を伴って形作られる、車輪付きカート４２、６６の例示的な実装を図示する。入れ子式垂直支持体１３８、１４０は、図７−１０に示されるカートと併せて既に説明されている。カート４２、６６は、カート作業表面１３６に堅く固定される、剛体の垂直柱２００を含む。垂直柱２００は、ワークピース１６４の中空の中央部分を通って延在し得、またはいくつかの実装では、垂直柱２００は、カート作業表面１３６からカート作業表面１３６の外縁領域に沿って延在し得る。垂直柱２００は、切り込み２０４を伴って形作られることでき、作業デバイス１２２は、切り込み係合機構２０６を含み得る。作業デバイス１２２が起動されると、膨張ヘッド１６６は、ワークピース１６４に対して下降させられる１７２。切り込み係合機構２０６は、コントローラ１２８によって制御され、それは、切り込み２０４に係合し、それによって、作業デバイス１２２を垂直柱２２０と固定して接合するように適合される（図１５参照）。次に、作業デバイス１２２は、垂直柱２００を上向きに持ち上げる１７３ように起動される（図１６参照）。垂直柱２００が剛体であり、カート作業表面１３６に堅く取り付けられているので、カート作業表面１３６も上向きに持ち上がる。入れ子式脚１３８、１４０は、車輪付きカート６６の車輪６８が耐荷重表面７０に対して係合されたままであることを可能にしながら、カート作業表面１３６の上向きの移動を可能にする。作業デバイス１２２内の持ち上げ機構と併せて、剛体の垂直柱２００を利用することによって、作業デバイス１２２によってワークピース１６４に及ぼされる任意の下向きの押し付けは、垂直柱２００によって吸収され、車輪付きカート６６の入れ子式脚部分１３８、１４０または車輪６８によって負担されないことが容易に分かる。
【００２５】
ここで図１７を参照すると、車輪付きカートを、タイヤ／車輪搭載ワークステーション５０、５０’に位置付けることができる。ワークステーション５０、５０’は、本実施例では、タイヤ／車輪搭載作業デバイスである、作業デバイス１２２を含む。作業デバイス１２２は、作業アームアセンブリ２５０を回転させるためのモータ２５７を有し得る（作業アームアセンブリは、図１９でさらに詳細に示されている）。いくつかの実装では、アセンブリ２５０が、回転可能に固定され得、車輪２２６が、代わりに回転させられ得る。モータ２５７は、駆動機構２５８に連結される。駆動機構２５８は、モータ２５７の回転移動をシャフト２６１に連結するために効果的である。駆動機構２５８は、ウォーム歯車駆動部、平歯車駆動部等を含み得る。モータ２５７および駆動機構２５８の両方は、好ましくは、順に、垂直駆動モータ２６２に連結される、共通プラットフォーム２６３に連結される。垂直駆動モータ２６２は、シャフト２６１、駆動機構２５８、モータ２５７、およびプラットフォーム２５５の垂直位置を垂直に操作する２５１ために効果的である。それが望ましい用途では、プラットフォーム２５５、モータ２５７、駆動機構２５８、およびシャフト２６１は、任意の既知の線形駆動技法を実装することによって、水平に操作され得る２５９。
【００２６】
ここで図１７−１９を参照すると、シャフト２６１は、作業アームアセンブリ２５０に連結される。作業アームアセンブリ２５０は、シャフト２６１に固定され、それとともに回転する２５３。作業アームアセンブリ２５０は、拡張シリンダ２５２を介して拡張可能である、少なくとも１つのアームを含む。最小拡張状態であるときの拡張シリンダ２５２は、第１の半径方向位置２６３まで作業端（例えば、ローラ部材２６９）を拡張するために効果的である。拡張シリンダ２５２は、最大状態まで拡張されたとき、第２の半径方向位置２６５にローラ部材２６９を位置付けるために効果的である。第１の半径方向位置２６３および第２の半径方向位置２６５の中間の他の半径方向位置は、最小および最大状態の中間の位置に拡張シリンダ２５２を起動することによって達成され得る。作業アームアセンブリ２５０を構成する他の枢動部材と併せた拡張シリンダ２５２の存在は、車輪部材２６９が任意の数の半径方向位置２５５に適応されることを可能にする。この調整可能性は、単に拡張シリンダ２５２の拡張または収縮状態を調整することによって、ローラ部材２６９が複数の車輪サイズに適応することを可能にする。任意の数の車輪直径を囲む車輪部材２６９のこの調整可能性は、タイヤ／車輪搭載用途で重要であり、車輪部材２６９は、車輪へのタイヤの搭載を達成する主要な作業部材である。そのような搭載技法は、当技術分野で公知である。
【００２７】
図２０は、第１の直径のタイヤ／車輪アセンブリを膨張させるように適合される第１の膨張ヘッド３００を含む、作業デバイス１２２を有するタイヤ膨張ワークステーションの例示的な実装を図示する。第１の膨張ヘッド３００は、第２の直径のタイヤ／車輪アセンブリを膨張させるように適合される、第２の膨張ヘッド３０２内で伸縮自在に入れ子にされる。ヘッド３００、３０２は、垂直に変位可能である、共通プラットフォームによって運搬されることができる。膨張ヘッド３００、３０２のうちの少なくとも１つは、他方の膨張ヘッドに関して垂直に操作される３０６ように適合される。この操作は、第１のラッチ位置３４４と第２のラッチ位置３４６との間で位置付け可能である、１つ以上のカムリフト機構３４０、３４２を介して実行されることができる。カム機構３４０が第１のラッチ位置３４４の中へ操作されるとき、第１の膨張ヘッド３００は、拡張位置に位置付けられ、それによって、タイヤ／車輪アセンブリと動作可能に係合して配置されることを可能にし、ヘッド３００がタイヤ／車輪アセンブリを膨張させるために使用されることを可能にする。カム機構が第２のラッチ位置３４６にあるとき、第１の膨張ヘッド３００は、上向きに（すなわち、後退位置に）操作させられ、それによって、ヘッド３００を越えて延在するように第２の膨張ヘッド３０２を露出する。これは、膨張させられるタイヤ／車輪アセンブリに動作可能に係合する位置にヘッド３０２を配置する。カム部材３４０、３４２の操作は、手動で作動させることができ、または自動手段を介して（空気圧、電気、または油圧モータによって等）行うことができる。自動手段ならびにカム連結部全般が、当業者に周知である。
【００２８】
ここで図２２Ａおよび２２Ｂを参照すると、タイヤ／車輪アセンブリを膨張させるための例示的なシステムは、ワークステーション（図示せず）の作業デバイス１２２（図示せず）に取り付けることができる、膨張プローブ４００を含む。膨張プローブ４００は、膨張プローブ４００の本体内に形成される空気通路導管４０２を伴う略管状の本体を有することができる。膨張プローブ４００は、ヘッド部分４０４の中へ終端することができ、ヘッド部分４０４は、タイヤが膨張プローブ４００のヘッド部分４０４によって押下された場合、タイヤ輪郭に概して合致する外側輪郭を有するように形成されている。ヘッド部分４０４の輪郭は、タイヤ壁厚およびタイヤ材料の硬度および剛性が異なり得るので、所与のタイヤ設計のために特定的に設計および輪郭形成され得る。ヘッド部分４０４は、内部二次導管４０６を装備している。二次導管４０６は、導管４０２に接続され、空気をタイヤ／車輪アセンブリ４１９の内側部分４０８の中へ送達するために効果的である。膨張プローブ４００は、従来のリング形式インフレータと比べて、１つ以上の利点を含み得る。第１に、従来のインフレータは、車輪４１２とタイヤ４１０との間に形成される間隙４１６の周囲３６０度に空気を導入するためにリングを使用し得る。膨張中に、タイヤ４１０は、リングに対して大きい上向きの力を生成する。膨張中に生成される、これらの上向きの力に抵抗するために、ワークステーションは、極めて重い材料から構築され得る。第２に、リングインフレータの制御タイミングは、リングが時期尚早に除去された場合、漏出空気の奔流から生じる大きな雑音の生成をもたらし得る。
【００２９】
膨張プローブ４００が車輪ビードシート４１４に近接して車輪４１２とタイヤ４１０との間に配置され、空気が導管４０２、４０６を通過させられるので、膨張プローブ４００を使用することにより、膨張プロセスを単純化する。空気がチャンバ４０８の中に入ると、タイヤ４１０が膨張し、車輪４１２のビードシート４１４に対して密閉し始める。十分な空気が領域４０８の中に入ると、膨張プローブ４００が、タイヤビードと車輪ビードシート４１４との間のその位置から引き出され得、チャンバ４０８内の圧力が、車輪４１２の車輪ビードシート４１４に対してタイヤ４１０のビードの任意の残りの部分を適正に据えるであろう。
【００３０】
図２３は、上車輪クランプ５１０および下車輪クランプ５１２を含む、ビードシータ装置の例示的な実装を図示する。上車輪クランプ５１０または下車輪クランプ５１２のうちの少なくとも１つは、車輪およびタイヤアセンブリ５０９の回転軸５１５と平行に移動可能である５１７、５１７’。回転軸５１５と平行に上車輪クランプまたは下車輪クランプ５１０、５１２のうちの少なくとも１つを操作できることによって、車輪クランプアセンブリ５１０、５１２は、車輪５１８のハブ部分を受け入れるようにその間の間隙を開放し、（ハブ部分５１８が適切な位置になると）車輪クランプ５１０、５１２が車輪５１９のハブ部分５１８をその間で挟み、アセンブリ５０９を確実に握持するように、ハブ部分５１８上で閉鎖することが可能である。クランプ５１０、５１２の移動５１７、５１７’は、オーバーヘッドシリンダ５２０を介して達成することができる。いくつかの実装（図示せず）では、シリンダ５２０をアセンブリ５０９の下方に配置することができる。シリンダ５２０は、電気、空気圧、油圧アクチュエータ等を含む、当業者に周知である任意の数の技術を介して、その締め付けストロークを達成することができる。シリンダ５２０は、作業デバイス１２２に取り付けることができ、本明細書で議論されているように、ワークステーションの一部にすることができる。クランプ５１２は、本明細書で開示されるように、車輪付きカート４２、６６の一部にすることができる。
【００３１】
クランプ５１０、５１２がハブ部分５１８をその間で挟むように操作されると、タイヤ５２２の側壁５２４、５２６は、変形ローラ５２８、５３０と接触させられる。変形ローラ５２８、５３０の機能は、車輪５１９のビードシーティング部分から離してタイヤのビード部分を偏倚させるために十分に内向きに（タイヤの空気充填芯に向かって）タイヤ５２２の側壁を一時的に偏倚させることである。いくつかの実装では、変形ローラ５２８、５３０は、タイヤ側壁と車輪のビードシート部分との間の界面部分に可能な限り近い、タイヤ５２２の側壁を係合し得る。この近傍でタイヤを「屈曲」させることによって、タイヤビードと車輪ビードシートとの間で確立されている均衡を乱し、この外乱が、不適切に据えられたタイヤを適正に据えられるようにするであろうと考えられるため、変形ローラ５２８、５３０がこの近傍でタイヤのビードシーティング部分を偏倚させることが有利である。それはまた、タイヤビードと車輪ビードシートとの間に閉じ込められ得る任意の気泡の排出も促すであろう。図２３は、２つの変形ローラ５２８、５３０とともに示されているが、本開示は、１つ、２つ、または２つより多くの変形ローラを採用し得ることが考慮される。例えば、上変形ローラ５２８は、それから１８０度（回転軸５１５に関して１８０度）離間した対応上変形ローラを有し得ることが考慮され、同様に、下変形ローラ５３０は、それから１８０度（回転軸５１５に関して１８０度）離間した対応ローラを有する場合があることが考慮される。
【００３２】
変形ローラ５２８、５３０がタイヤ５２２の側壁に対して係合させられると、タイヤ５２２が、その回転軸５１５の周囲で回転させられる。この回転運動は、駆動モータ（図示せず）に接続され、タイヤ５２２のトレッド部分に接触する、回転ローラ５３２を含む、任意の数の方法でタイヤ５２２に与えることができる。１つ以上のガイドローラ５３４、５３６、５３８等の追加の回転機構を使用することができる。ガイドローラ５３４、５３６、５３８のうちの１つ以上は、電気モータ、空気圧モータ、油圧モータ等の回転駆動手段（図示せず）に接続することができ、ガイドローラは、タイヤ５２２の側壁部分５２６を介して回転エネルギーをタイヤ５２２に与える。いくつかの実装では、変形ローラ５２８、５３０のうちの１つ以上は、タイヤの側面に回転エネルギーを与えるように、駆動モータ等に連結され得る一方で、同時に、上記で説明されるようにタイヤの側面を変形させる。車輪およびタイヤアセンブリ５０９に与えられる回転エネルギーは、シリンダ５２０またはクランプ５１２に取り付けられたモータを介して達成できることが考慮される。
【００３３】
車輪およびタイヤアセンブリは、ワークステーションからワークステーションへ（上記で開示されるような）車輪付きカート４２、６６上で運搬されることができ、図２３に示される装置は、タイヤビードシーティングステーションの一部であり得ることが考慮される。ロボットカートがタイヤビードシーティングステーション内の適正な場所にあると、下車輪クランプ５１２（車輪ビードシーティングの永久部分の一部である）が上向きに移動してハブ部分５１８に係合し、それによって、床から車輪６８（図示せず）を持ち上げる。下車輪クランプ５１２によって車輪およびタイヤアセンブリ９に与えられる上向きの移動はまた、ガイドローラ５３４、５３６、５３８が使用される場合に、そのようなガイドローラに対してタイヤ５２２の上側壁部分を駆動するためにも使用できることが考慮される。これらのガイドローラは、使用される場合、上記で説明されるように、その回転中にタイヤを安定させるように機能することができる。タイヤ５２２がガイドローラ５３４、５３６、５３８に対して操作されると、変形ローラ５２８、５３０およびローラ５３２（使用される場合）は、上記で説明されるビードシーティング機能を達成するように定位置に操作されることができる。
【００３４】
図２４は、その間に車輪５１９のハブ部分５１８を締め付けて保持するように機能し、持ち上げ駆動機構（図示せず）の追加により、床から離して車輪付きカート４２、６６を持ち上げることが可能である（車輪付きカートは示されていない）、上車輪クランプ５１０、下車輪クランプ５１２、およびオーバーヘッドシリンダ５２０の例示的な実装を図示する。上車輪クランプ５１０、下車輪クランプ５１２、オーバーヘッドシリンダ、および持ち上げ機構の間の相互作用の詳細は、上記で議論され、ここでは繰り返さない。図２３で図示される実装と異なって、図２４で図示される実装は、タイヤビードと車輪ビードシートとの間のシーティング領域を乱す変形ローラ５２８、５３０と併せて、軸５１５の周囲での回転移動を使用しない。むしろ、図２４で図示される実装は、車輪５１９の外側縁から依然として離間した５４４、５４６ままでありながら、タイヤ５２２のそれぞれに関連する上下の側壁部分に対して圧力を掛けるための２つのプラテン（上プラテン５４０および下プラテン５４２）を使用し得る。タイヤ５１９の側壁部分と上下プラテン５４０、５４２との間のこのサンドイッチ関係が確立されると、タイヤ５２２のタイヤビード部分に与えられる振動エネルギーが、タイヤビードを車輪ビードシート内で適切に留まらせるように、一方または両方のプラテン５４０、５４２が、それらのそれぞれに関連するタイヤ側壁部分に対して振動させられる５４８。プラテンは、決して車輪５１９の外側面に実際に接触せず、したがって、車輪およびタイヤアセンブリ５０９に与えられる振動エネルギーは、車輪ビードシートがタイヤビードに界面接触する近接領域中で、プラテン５４０、５４２からタイヤ５２２の側壁に与えられる。振動エネルギー５４８は、電気、油圧、または空気圧エネルギー等によって回転させられる偏心カム等の任意の数の周囲の技法を使用して、プラテンに与えることができる。いくつかの実装では、プラテン５４０、５４２が、その間でタイヤ側壁を挟むようにタイヤ５２２の側壁に対して操作された後、プラテン５４０、５４２は、静止したままであることができ、車輪５１９のハブ部分５１８が上向きおよび下向きに振動させられることができる。車輪５１９のこの上向きおよび下向きの振動は、タイヤおよび車輪アセンブリ５０９の上方（図２４で示される）またはタイヤおよび車輪アセンブリ５０９の下方（図２４で示されていない）に位置することができる、二重目的オーバーヘッドシリンダを介して達成することができるか、または図２４で５５０として概略的に示される別個の振動機構を介して与えることができるかのいずれかである。車輪およびタイヤアセンブリ５０９は、固定して保持され、プラテン５４０、５４２がタイヤ５２２に対して振動させられ得るか、またはプラテン５４０、５４２がタイヤ５２２の側壁に対するサンドイッチ関係で保持され、車輪５１９が振動させられる。本発明の側面は、車輪５１９のビードシーティング部分に近接してタイヤ５２２のタイヤビードシーティング部分の振動変位が確立されていることである。
【００３５】
図２５は、膨張ワークステーション６００の例示的な実装を図示する。膨張ワークステーション６００は、図１の例示的なプラントレイアウト３０に含まれ得る。実装では、膨張ワークステーション６００は、例えば、プラントレイアウト３０の参照数字５２で識別されるタイヤインフレータワークステーションの場所に含まれ得、車輪Ｗに対して位置付けられるタイヤＴを含むタイヤ車輪アセンブリＴＷを膨張させるように、膨張動作を行い得る。タイヤ車輪アセンブリＴＷを膨張させるための膨張動作は、手動操作、完全自動操作、または（すなわち、ハイブリッドの）手動・自動操作の組み合わせであり得る。
【００３６】
例えば、図２６Ａ−２６Ｃに見られるような、いくつかの実装では、タイヤ車輪アセンブリＴＷは、最初に、プラントレイアウト３０の周回路４４をナビゲートする車輪付きカート４２上に位置付けられ得る。車輪付きカート４２は、膨張ワークステーション６００の一部分が、タイヤＴおよび車輪Ｗのうちの１つ以上に係合し得る（例えば、図２６Ｂ−２６Ｃ参照）ように、タイヤＴおよび車輪Ｗを膨張ワークステーション６００に送達し、次いで、車輪付きカート４２からタイヤＴおよび車輪Ｗを持ち上げ／除去し得る（例えば、図２６Ｄ−２６Ｇ参照）。上記で説明されるように、周回路４４は、車輪付きカート４２に利用可能な１つ以上の進行経路を形成する、進路４６を含み得る。いくつかの実装では、進路４６は、例えば、レール等の進路材料から成ることができ、またはいくつかの実装では、進路４６は、周回路４４を移動する際にその移動を誘導するために車輪付きカート４２が使用することができる、任意の手段（例えば、図７−１０に見られる、例えば、進路読取機７５および進路部材７７）から成り得る。
【００３７】
図２５を参照すると、いくつかの実装では、膨張ワークステーション６００は、作業デバイス６０２を含み得る。作業デバイス６０２は、膨張ワークステーション６００の耐荷重部材１４４、１４６の上面１４５、１４７から延在し得る。いくつかの実装では、車輪付きカート４２は、図７−１０に見られるように実質的に同様に、耐荷重部材１４４、１４６に対して配列され得る。さらに、いくつかの実装では、耐荷重部材１４４、１４６の上面１４５、１４７はまた、車輪付きカート４２の作業表面部材１３６の下面１３７に形成される、それぞれに関連する嵌合係合陥凹１５２、１５４と界面接触させられ得る（例えば、図２６Ａ−２６Ｃ参照）、係合部材１４８、１５０を含み得る。
【００３８】
図２５に見られるように、作業デバイス６０２は、第１の端部６０４ａおよび第２の端部６０４ｂを有するロボットアーム６０４を含むように形成され得る。第１の端部６０４ａは、耐荷重部材１４４、１４６の上面１４５、１４７に取り付けられ得る。第２の端部６０４ｂは、タイヤ車輪アセンブリＴＷに選択的に連結され／それと選択的に界面接触させられ得る、エンドエフェクタ６０６で終端し／それを含み得る。作業デバイス６０２はまた、モータ６０８、ならびに作業デバイス６０２の任意の部分の移動、および／またはタイヤ車輪アセンブリＴＷを膨張させるために作業デバイス６０２によって行われる膨張動作を制御するためのコントローラ６１０と通信し得る。
【００３９】
いくつかの実装では、エンドエフェクタ６０６は、保持装置６１２と、膨張装置６１４とを含み得る。保持装置６１２を備えている１つ以上の構成要素の配向が、タイヤ車輪アセンブリＴＷをロボットアーム６０４に保持するために、タイヤＴおよび車輪Ｗのうちの１つ以上に選択的に係合するために空間的に操作され得る。膨張装置６１４は、タイヤＴおよび車輪Ｗのうちの１つ以上に選択的に係合し、タイヤ車輪アセンブリＴＷを膨張させるために、加圧される場合もあり、加圧されない場合もある、例えば、空気等の流体Ｆ（例えば、図２６Ｄ−２６Ｅ参照）を、タイヤ車輪アセンブリＴＷに供給する。
【００４０】
エンドエフェクタ６０６は、車輪係合プランジャ部材６１６を含み得る。保持装置６１２および膨張装置６１４の各々は、車輪係合プランジャ部材６１６に間接的／直接的に接続され、および／または車輪係合プランジャ部材６１６に対して移動可能に連結され得る。車輪係合プランジャ部材６１６は、軸方向突出部分６１８（例えば、図２６Ａ−２６Ｇ参照）を含み得る。車輪係合プランジャ部材６１６および軸方向突出部分６１８のうちの１つ以上は、車輪Ｗに界面接触可能に連結され得る。図２６Ｂ−２６Ｇに見られるように、実装では、軸方向突出部分６１８は、車輪Ｗの軸方向開口部ＷＯ内に配置され得る。以下の開示で説明される軸方向および半径方向に対する基準系を提供するために、軸Ａ−Ａが、車輪Ｗの軸方向開口部ＷＯを通って延在して示されている。
【００４１】
図２５を参照すると、実装では、保持実装装置６１２は、それぞれ、保持装置基礎部材６２０から延在する、第１のタイヤ係合部分６１２ａと、第２のタイヤ係合部分６１２ｂとを含み得る。第１および第２のタイヤ係合部分６１２ａ、６１２ｂの各々は、第１および第２のタイヤ係合部分６１２ａ、６１２ｂの各々が、矢印Ｒ、Ｒ’の方向に従って半径方向外向きまたは半径方向内向きに移動することを可能にするために、保持装置基礎部材６２０に移動可能に連結され得る、保持装置の半径方向突出部分６２２を含む。
【００４２】
第１および第２のタイヤ係合部分６１２ａ、６１２ｂの各々は、保持装置の半径方向突出部分６２２の下面６２６から離れて軸方向に突出する、１つ以上の軸方向突出部分６２４を含み得る。軸方向突出部分６２４の各々は、ヘッド部分６２８を含み得る。いくつかの実装では、各軸方向突出部分６２４のヘッド部分６２８は、その対応する軸方向突出部分６２４の寸法よりも大きい寸法（例えば、より大きい直径）を含み得る。いくつかの実装では、ヘッド部分６２８は、保持装置６１２を用いてタイヤ車輪アセンブリＴＷを確実に保持する可能性を増加させるために、ゴム、または、ある程度の弾性および／または軸方向突出部分６２４よりも大きくあり得る摩擦係数を有する材料を含み得る。以下の開示で説明されるように、１つ以上のヘッド部分６２８は、タイヤＴのトレッド表面ＴＴと接触し、それを係合し得る。
【００４３】
実装では、膨張装置６１４は、それぞれ、膨張装置基礎部材６３０から延在する、第１の膨張プローブ６１４ａと、第２の膨張プローブ６１４ｂとを含み得る。膨張装置基礎部材６３０は、膨張装置６１４が第１または第２の軸方向Ａ６１４（例えば、第２６Ｄ−２６Ｆ参照）／Ａ６１４’（例えば、図２６Ａ参照）で移動可能に配置されることを可能にするために、車輪係合プランジャ部材６１６に対して移動可能に連結され得る（例えば、図２６Ａ、２６Ｄ−２６Ｆ参照）。
【００４４】
第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの各々は、プローブの半径方向突出部分６３２を介して膨張装置基礎部材６３０に接続され得る（例えば、図２６Ａ−２６Ｇ参照）。プローブの半径方向突出部分６３２は、膨張装置基礎部材６３０に連結される第１の端部６３２ａと、膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの遠位端部分６５６（例えば、図３８−３９参照）に連結される第２の端部６３２ｂとを含み得る。いくつかの実装では、第２の端部６３２ｂは、膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの遠位端部分６５６が、矢印Ｐ、Ｐ’（例えば、図２６Ａ−２６Ｂ、２６Ｄ−２６Ｆ参照）の方向に従って時計回り方向または反時計回り方向でプローブの半径方向突出部分６３２に対して枢動可能に移動することを可能にする、枢動接合部を形成し得る。
【００４５】
図２６Ａ−２６Ｇは、保持装置６１２を用いてタイヤ車輪アセンブリＴＷを保持し、後に、膨張装置６１４を用いてタイヤ車輪アセンブリＴＷを膨張させるためのエンドエフェクタ６０６の例示的な一連の移動を図示する。図２６Ａは、概して、エンドエフェクタ６０６のいかなる部分もタイヤ車輪アセンブリＴＷと接触しないように、係脱配向でエンドエフェクタ６０６を図示する。図２６Ｂ−２６Ｇは、タイヤ車輪アセンブリＴＷとともに少なくとも部分的係合配向で配列されたエンドエフェクタ６０６を図示する。上記で説明されるように、作業デバイス６０２の任意の部分は、作業デバイス６０２の任意の部分の移動（例えば、図２６Ａ−２６Ｇ参照）を制御するため、および／またはタイヤ車輪アセンブリＴＷを膨張させるために作業デバイス６０２によって行われる膨張動作（例えば、図２６Ｄ−２６Ｅ参照）を制御するために、モータ６０８およびコントローラ６１０のうちの１つ以上と通信し得る。したがって、実装では、コントローラ６１０は、特定様式で移動または作動させるようにエンドエフェクタ６０６を駆動するためのモータ６０８の作動を引き起こす、プログラムを含み得る。
【００４６】
最初に図２６Ａを参照すると、タイヤ車輪アセンブリＴＷとともに少なくとも部分的係合配向でエンドエフェクタ６０６の任意の部分を配列することに先立って、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂは、最初に、拡張配向で配列され得る。第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂのうちの１つ以上が、最初に、少なくとも部分的後退配向で配列されている場合（例えば、図２６Ａの第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの想像線輪郭を参照）、モータ６０８およびコントローラ６１０のうちの１つ以上は、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂのうちの１つ以上を、少なくとも部分的後退配向から少なくとも部分的拡張配向までを枢動Ｐ、Ｐ’させ得る。実装では、少なくとも部分的拡張配向は、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂが車輪ＷのビードシートＷＢＳに近接して軸方向に移動させられるＡ６１４’、Ａ６１６際に、車輪Ｗのいかなる部分も第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂに干渉しないように、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂを、車輪Ｗの円周ＷＣ／直径ＷＤを空間的に越える配向で配列させ得る。
【００４７】
第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂは、最初に、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂへの車輪Ｗの潜在的な干渉を軽減するように拡張配向で配列され得ることが、上記で説明されているが、状況によっては、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂは、車輪Ｗの円周ＷＣ／直径ＷＤを有意に越え得る配向で配列され得る。したがって、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂは、最初に、初期拡張または初期後退配向で配列され得るが、そのような「拡張」または「後退」配向は、車輪Ｗのサイズ／幾何学形状を考慮して相対的であり得る。例えば、いくつかの車輪Ｗは、例えば、他の車輪Ｗよりも直径ＷＤが小さくあり得る。したがって、いくつかの実装では、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂは、少なくとも部分的後退配向にあると考えられ得るが、例えば、車輪Ｗの直径ＷＤが有意に小さい場合、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂは、少なくとも部分的後退配向からさらに拡張される必要がないこともある。
【００４８】
いくつかの実装では、エンドエフェクタ６０６はさらに、例えば、車輪Ｗの直径ＷＤ等の幾何学形状Ｓを感知し得る、センサ６３４を含み得る。センサ６３４は、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂのうちの１つ以上を後退および拡張配向まで／から枢動Ｐ、Ｐ’させるために、モータ６０８およびコントローラ６１０のうちの１つ以上と通信し得る。したがって、いくつかの実装では、センサ６３４は、潜在的に異なる車輪幾何学形状を補うために、拡張／後退配向のうちの１つで第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂを配列するための手順中に利用され得る。車輪Ｗの幾何学形状Ｓの感知に応答して、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの拡張／後退配向を精緻化することにより、特定の車輪Ｗの特定の幾何学形状に適応する配向で第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂを手動で配列するよりもむしろ、例えば、車輪Ｗの感知された直径ＷＤをちょうど越える配向にあるように第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂを自動的に配列することによって、製造時間が節約され得る。
【００４９】
上記で説明される第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの任意の枢動移動Ｐ、Ｐ’の前、間、または後に、エンドエフェクタ６０６の１つ以上の部分の軸方向移動Ａ６１４’、Ａ６１６は、例えば、モータ６０８およびコントローラ６１０のうちの１つ以上からの作動／それからの命令に応答して、車輪係合プランジャ部材６１６および軸方向突出部分６１８のうちの１つ以上を車輪Ｗに近接して位置させ、および／または第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂを車輪ＷのビードシートＷＢＳに近接して位置させ得る。図２６Ａで図示されるように、軸方向移動の実装は、概して、矢印Ａ６１４’、Ａ６１６で示される、１つ以上の軸方向構成要素を含み得る。いくつかの実装では、第１の軸方向構成要素は、エンドエフェクタ６０６の車輪係合プランジャ部材６１６に対する膨張装置基礎部材６３０の軸方向移動に関係する矢印Ａ６１４’で識別される、軸方向移動を含み得る（例えば、図２６Ａおよび２６Ｂの保持装置基礎部材６２０の固定配向と膨張装置基礎部材６３０の非固定配向との間にある、例えば、軸方向間隔ＡＳの比較を参照）。いくつかの実装では、第２の軸方向構成要素は、ロボットアーム６０４の第２の端部６０４ｂがプランジ運動でタイヤ車輪アセンブリＴＷのより近くに移動させられ得るように、例えば、ロボットアーム６０４の配向から生じ得る、エンドエフェクタ６０６の車輪係合プランジャ部材６１６の軸方向移動に関係する、参照記号Ａ６１６で識別される軸方向移動を含み得る。上記で説明されるように、モータ６０８およびコントローラ６１０のうちの１つ以上は、軸方向移動Ａ６１４’、Ａ６１６のうちの１つ以上を引き起こし得る。
【００５０】
図２６Ｂを参照すると、軸方向移動Ａ６１６は、車輪係合プランジャ部材６１６の軸方向突出部分６１８を車輪Ｗの軸方向開口部ＷＯを通して配置させ得る。さらに、軸方向移動Ａ６１４’、Ａ６１６のうちの１つ以上は、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂを、車輪ＷのビードシートＷＢＳに対して離間しているが近接する配向で位置させる一方で、また、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂを、タイヤＴの側壁ＴＳの少なくとも一部分に実質的に隣接して位置付け得る。車輪Ｗの軸方向開口部ＷＯ内の車輪係合プランジャ部材６１６の位置付けはまた、車輪Ｗに対する膨張前配向でのエンドエフェクタ６０６の配列／位置付け／係留を支援し得る。タイヤＴの側壁ＴＳの少なくとも一部分に実質的に隣接する第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの位置付けは、少なくとも部分的拡張配向（例えば、図２６Ｂ参照）から少なくとも部分的後退配向（例えば、図２６Ｃ参照）への第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの枢動移動Ｐ、Ｐ’に応答し得る、図２６Ｃに見られるような車輪Ｗに少なくとも部分的に係合することに先立って、膨張前の「準備完了位置」に第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂを位置付ける働きをし得る。
【００５１】
図２６Ｃを参照すると、少なくとも部分的後退配向への第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの移動は、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの各々の遠位端部分６５６が、タイヤＴのビードＴＢの一部分と車輪ＷのビードシートＷＢＳとの間に配置／割り込み得るように、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの各々の遠位端部分６５６の上リップ６３６を、車輪ＷのビードシートＷＢＳに近接する車輪Ｗの一部分に「触れさせる」／接触させる。上記で説明されるように、車輪Ｗの「触れ」／接触をもたらす、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの配向の結果として、遠位端部分６５６内に形成されるプローブ流体導管６３８が、車輪Ｗの円周縁ＷＲの一部分に関して実質的に離間した対向関係で配列され得る。
【００５２】
さらに、図２６Ｃに見られるように、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの移動に先立って／移動の間／後に、矢印Ｒ、Ｒ’の方向に従って軸方向突出部分６２４およびヘッド部分６２８の対応する半径方向内向きの移動を引き起こすために、保持装置の半径方向突出部分６２２が、矢印Ｒ、Ｒ’の方向に従って保持装置基礎部材６２０の中へ内向きに半径方向に後退させられ得、したがって、保持装置の半径方向突出部分６２２の移動が、ヘッド部分６２８をタイヤＴのトレッド表面ＴＴと接触させ、それに係合させ得る（例えば、図２６Ｄ参照）。
【００５３】
上記で同様に説明されるように、センサ６３４は、例えば、タイヤＴの外径等のタイヤ車輪アセンブリＴＷの幾何学形状を感知し得る。したがって、センサ６３４は、異なるサイズのタイヤＴに係合するために、モータ６０８およびコントローラ６１０のうちの１つ以上に、保持装置の半径方向突出部分６２２、軸方向突出部分６２４、およびヘッド部分６２８の半径方向移動Ｒ、Ｒ’を提供させ得る。したがって、半径方向移動Ｒ、Ｒ’は、タイヤＴに対する係合前配向およびタイヤＴとの係合配向で保持装置を配列するために、保持装置６１２を拡張および後退配向のうちの１つで配列させ得る。
【００５４】
図２６Ｄを参照すると、１つ以上の主要流体導管６４０が、車輪係合プランジャ部材６１６、膨張装置基礎部材６３０、およびプローブ半径方向突出部分６３２のうちの１つ以上を通って延在し得る。１つ以上の主要流体導管６４０は、プローブ流体導管６３８と流体連通し得る。導管６４０が上記で識別された構造のうちの１つ以上の内側に配置され得ることを示唆するために、１つ以上の主要流体導管６４０は想像線で示されているが、導管６４０は、代替として、構造の外部に位置し得、例えば、上記で識別された構造のうちの１つ以上の外部に位置するホース（図示せず）によって形成され得る。
【００５５】
第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂならびにヘッド部分６２８が、例えば、図２６Ｃに示されるように、車輪ＷおよびタイヤＴに対して位置付けられると、加圧される場合もあり、加圧されない場合もある、流体Ｆ（例えば、図２６Ｄ参照）が、最終的にプローブ流体導管６３８からタイヤ車輪アセンブリＴＷの中へ排出され得るように、流体Ｆは、主要流体導管６４０を通して、次いで、プローブ流体導管６３８の中へ提供され得る。流体Ｆは、流体源（図示せず）から提供され得るか、または代替として、流体Ｆは、大気から送出され得る。実装では、車輪Ｗの円周縁ＷＲ、およびタイヤＴの内面ＴＩＳは、エンドエフェクタ６０６の流体導管６３８、６４０から流体Ｆを受け取る流体空洞Ｃを含むように、タイヤ車輪アセンブリＴＷを形成し得る。図２７−３７において以下の開示で説明されるように、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂは、膨張プロセス中に車輪ＷおよびタイヤＴのうちの１つ以上に対する第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの配向によって形成される、空洞Ｃへのアクセス開口部ＣＯを覆い隠すこと／遮断すること／少なくとも部分的に密閉することを支援する構造を含む場合もあり、含まない場合もある。
【００５６】
図２６Ｄ−２６Ｅを参照すると、流体Ｆが空洞Ｃを充填している場合、タイヤＴの側壁ＴＳの少なくとも一部分が、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの遠位端部分６５６のうちの１つ以上の外面外形に拡張可能に一致し得るように、タイヤＴは、膨張または拡張させられているといい得る。さらに、流体Ｆが空洞Ｃを充填している場合、タイヤＴのトレッド表面ＴＴは、外向きに拡張され得、矢印Ｒ、Ｒ’の方向に従ってタイヤ車輪アセンブリＴＷからヘッド部分６２８を押しのけ、それに対応して、軸方向突出部分６２４および保持装置の半径方向突出部分６２２を、矢印Ｒ、Ｒ’の方向に従って半径方向外向きに拡張または移動させ得る。さらに、流体Ｆが第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの導管６３８から排出されることの結果として、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂが、少なくとも部分的後退配向から少なくとも部分的拡張配向まで移動させられるといい得るように、流体Ｆは、加圧された場合、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂを、矢印Ｐ、Ｐ’の方向に従ってタイヤ車輪アセンブリＴＷから「テイクオフ」または離して枢動させ得るが、加圧されている流体Ｆがない場合、または加圧されている流体に加えて、モータ６０８およびコントローラ６１０のうちの１つ以上は、保持装置基礎部材６２０と膨張装置基礎部材６３０との間の軸方向間隔ＡＳが縮小され得るように、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂを枢動Ｐ、Ｐ’させ、および／または膨張装置基礎部材６３０に、軸方向矢印Ａ６１４の方向に従って第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂをタイヤ車輪アセンブリＴＷから離して上昇させ得る。
【００５７】
図２６Ｆを参照すると、流体Ｆが空洞Ｃを充填することの結果として、タイヤ車輪アセンブリＴＷが加圧され、タイヤＴのビードＴＢが車輪ＷのビードシートＷＢＳに近接して位置し得るように、タイヤＴのビードＴＢを流体Ｆによって移動させる。図示されるように、タイヤＴのビードＴＢは、流体Ｆが空洞Ｃ内に閉じ込められ、タイヤＴを車輪Ｗに対して膨張可能に加圧させ得るように、密閉関係で車輪ＷのビードシートＷＢＳに近接して位置し得る。しかしながら、図２６Ｆに見られるように、タイヤＴのビードＴＢは、車輪ＷのビードシートＷＢＳに近接して位置するが、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの遠位端部分６５６の一部分は、タイヤＴのビードＴＢが、完全に車輪ＷのビードシートＷＢＳに隣接して／ビードシートＷＢＳ内に配置されないように、依然としてタイヤＴの側壁ＴＳの少なくとも一部分に隣接して位置し得る。さらに、図２６Ｆに見られるように、流体Ｆが、図２６Ｄ−２６Ｅで図示される以前の図と比較して空洞Ｃをさらに充填しているので、タイヤＴのトレッド表面ＴＴは、矢印Ｒ、Ｒ’の方向に従って外向きにさらに拡張され得、タイヤ車輪アセンブリＴＷからヘッド部分６２８をさらに押しのけ、それに対応して、軸方向突出部分６２４および保持装置の半径方向突出部分６２２を、矢印Ｒ、Ｒ’の方向に従って半径方向外向きにさらに拡張または移動させ得る。なおもさらに、流体Ｆが依然として第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの導管６３８から排出されることの結果として、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂは、矢印Ｐ、Ｐ’の方向に従ってタイヤ車輪アセンブリＴＷからさらに「テイクオフ」または離れて枢動し得、および／または上記で説明されるように、モータ６０８およびコントローラ６１０のうちの１つ以上は、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂを、少なくとも部分的後退配向から少なくとも部分的拡張配向へさらに枢動Ｐ、Ｐ’させ得る。さらに、モータ６０８およびコントローラ６１０のうちの１つ以上は、膨張装置基礎部材６３０に向かって装置基礎部材６２０を後退させることによって、保持装置基礎部材６２０と膨張装置基礎部材６３０との間の軸方向間隔ＡＳを縮小させ得る。
【００５８】
図２６Ｇを参照すると、導管６３８、６４０を通した流体Ｆの移動が停止され得る。さらに、保持装置基礎部材６２０に向かって膨張装置基礎部材６３０を後退させることによる、保持装置基礎部材６２０と膨張装置基礎部材６３０との間の軸方向間隔ＡＳの縮小の結果として、タイヤＴのビードＴＢが、車輪ＷのビードシートＷＢＳに隣接して位置すること／ビードシートＷＢＳ内に据えられることが可能にされ得るように、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの遠位端部分６５６は、もはやタイヤＴの側壁ＴＳの少なくとも一部分に隣接／近接して位置しなくてもよい。したがって、図２６Ｇに示されるタイヤ車輪アセンブリＴＷが、膨張させられているといい得る。タイヤ車輪アセンブリＴＷが膨張させられると、モータ６０８およびコントローラ６１０のうちの１つ以上は、エンドエフェクタ６０６が、例えば、タイヤ車輪アセンブリＴＷをプラントレイアウト３０に関連付けられる別の処理ステーションへ輸送し得るように、ロボットアーム６０４に矢印Ａ６０６の方向に従ってエンドエフェクタ６０６を引き出させ得る。
【００５９】
図２７を参照すると、図２６Ｄの矢印２７から参照される側面図が、実装に従って示されている。図２８を参照すると、図２６Ｄの部分拡大断面図が、図２６Ｄの線２８および図２７の断面線２８−２８を参照して示されている。
【００６０】
図２６Ｄおよび２８に見られるように、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの各々の上リップ６３６は、ビードシートＷＢＳに近接して車輪Ｗの一部分に密閉接触している（図示した断面図を考慮して）ように見えるであろう。しかしながら、図２７の図に見られるように、タイヤＴおよび車輪Ｗに対する第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの遠位端部分６５６の配列は、空洞Ｃへの一対のアクセス開口部ＣＯをもたらし得る。第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの遠位端部分６５６の構造的構成／幾何学形状を考慮して、上リップ６３６は、大気から空洞Ｃを完全に密閉しないであろうといい得る。したがって、空洞Ｃへの一対のアクセス開口部ＣＯの結果として、流体Ｆは、膨張動作中に空洞Ｃから漏出することを可能にされ得る。流体Ｆが上記で説明されるように漏出することを可能にされた場合、空洞Ｃを充填する期間は、望ましくないほど増加させられ得、および／または空洞Ｃは、流体Ｆのうちのいくらかが空洞Ｃから漏出する結果として流体Ｆで十分に充填されない場合がある。
【００６１】
図２９を参照すると、図２７の線２９、３２から参照される拡大図が示されている。図３０を参照すると、空洞Ｃへのアクセス開口部ＣＯのうちの１つに焦点を合わせる、図２９の一部分の拡大図が示されている。
【００６２】
図２９−３０に見られるように、アクセス開口部ＣＯは、概して、斜線または「チェッカーボード」パターンを含むように図示されると考えられるが、斜線またはチェッカーボードパターンは、断面図を参照しておらず、むしろ、タイヤＴおよび車輪Ｗによって形成される／タイヤＴおよび車輪Ｗに対するアクセス開口部ＣＯの幾何学形状の実施例を区別するよう、トレッド表面ＴＴの内面とは反対側のタイヤＴの内面ＴＩＳの一部分の図を参照している。図３０を参照すると、アクセス開口部ＣＯは、概して、膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの遠位端部分６５６の側面６４２、ビードシートＷＢＳを形成する下リップＷＢＳ−ＬＬの下本体表面部分ＷＢＳ−ＬＢ、およびタイヤＴのビードＴＢの下本体表面部分ＴＢ−ＵＢによって形成され得る。
【００６３】
図３２−３４を参照すると、実装に従って、図２９−３１の第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂの遠位端部分６５６の構造的構成／幾何学形状の代替実施形態が、概して、６１４ａ’、６１４ｂ’で示されている。第１および第２の膨張プローブ６１４ａ’、６１４ｂ’は、図３２−３４の第１および第２の膨張プローブ６１４ａ’、６１４ｂ’の遠位端部分６５６がアクセス開口部閉鎖デバイス６４４を含むことを除いて、第１および第２の膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂに実質的に類似する。アクセス開口部閉鎖デバイス６４４はまた、図３５−３７でも示されているが、アクセス開口部閉鎖デバイス６４４が、図３２−３４では収容配向で示されている一方で、アクセス開口部閉鎖デバイス６４４は、図３５−３７では展開配向で示されている。
【００６４】
図３２−３７に見られるように、アクセス開口部閉鎖デバイス６４４は、概して、膨張プローブ６１４ａ’、６１４ｂ’の遠位端部分６５６に接続される、膨張可能なブラダ６４６を含む。膨張可能なブラダ６４６が収容配向にあるとき（例えば、図３４参照）、アクセス開口部ＣＯは、覆い隠されていないままであり得（例えば、図３３参照）、逆に、膨張可能なブラダ６４６が展開配向にあるとき（例えば、図３７参照）、流体Ｆが大気に漏出することを阻止または防止するために、アクセス開口部ＣＯを少なくとも部分的に密閉／閉鎖／覆い隠すために、膨張可能なブラダ６４６が、下面６４２、下本体表面部分ＷＢＳ−ＬＢ、および上本体表面部分ＴＢ−ＵＢのうちの１つ以上に近接して、または実質的に隣接して配置され得るように、アクセス開口部ＣＯは、膨張可能なブラダ６４６によって、少なくとも部分的に覆隠または少なくとも部分的に「閉鎖」され得る（例えば、図３６参照）。いくつかの実装では、膨張可能なブラダ６４６が展開配向に配列されたとき、アクセス開口部ＣＯの約１００％が密閉され得るが、例えば、図３６に見られるようないくつかの実装では、アクセス開口部ＣＯの０％より多く覆い隠されるかまたは少なくとも部分的に密閉され得る（例えば、図３６の図示した実装は、アクセス開口部ＣＯの約６５％を覆い隠す膨張可能なブラダ６４６を示す）。
【００６５】
実装では、膨張可能なブラダ６４６は、膨張プローブ６１４ａ’、６１４ｂ’の遠位端部分６５６の外面６４８上に配置され得る。いくつかの実装では、膨張可能なブラダ６４６は、膨張プローブ６１４ａ’、６１４ｂ’の上リップ６３６の少なくとも一部分を形成する、外面６４８の一部分上に配置され得る。
【００６６】
膨張可能なブラダ６４６は、膨張プローブ６１４ａ’、６１４ｂ’が、例えば、図２６Ｄに見られるのと実質的に類似する配向で配列されたときに、例えば、膨張ブラダ６４６が、ビードシートＷＢＳの下リップＷＢＳ−ＬＬ等の車輪ＷのビードシートＷＢＳの一部分に近接する、および／または実質的にその向かい側にある、配向で位置し得るように、膨張プローブ６１４ａ’、６１４ｂ’の上リップ６３６の上に配置され得る。したがって、膨張可能なブラダ６４６が展開配向にあるように配置されたとき、膨張可能なブラダ６４６の少なくとも一部分は、ビードシートＷＢＳの下リップＷＢＳ−ＬＬの少なくとも一部分に隣接して配置され得る。
【００６７】
いくつかの実装では、アクセス開口部閉鎖デバイス６４４は、実質的に剛体のガイドフランジ６５０を含み得る。実質的に剛体のガイドフランジ６５０は、膨張可能なブラダ６４６の外面６５２の一部分に接続され、またはそれに近接／隣接して位置し得る。実質的に剛体のガイドフランジ６５０は、下本体表面部分ＷＢＳ−ＬＢおよび上本体表面部分ＴＢ−ＵＢのうちの１つ以上に向かって（例えば、実質的に半径方向に）膨張可能なブラダ６４６を向けるのに役立ち得る。下本体表面部分ＷＢＳ−ＬＢおよび上本体表面部分ＴＢ−ＵＢのうちの１つ以上に向かって膨張可能なブラダ６４６を向けることによって、実質的に剛体のガイドフランジ６５０は、好ましくは、膨張可能なブラダ６４６が、タイヤＴのビードＴＢの遠位端ＴＢ−Ｄ（例えば、図３４、３７参照）を受け取る、ビードシートＷＢＳの谷部分ＷＢＳ−Ｖ（例えば、図３４、３７参照）に向かって望ましくないほど突出することを阻止し得、むしろ、実質的に剛体のガイドフランジ６５０は、好ましくは、アクセス開口部ＣＯを少なくとも部分的に密閉することの所望の影響を維持するために、ビードシートＷＢＳの下本体部分ＷＢＳ−ＬＢに向かって膨張可能なブラダ６４６を向ける。
【００６８】
膨張可能なブラダ６４６は、任意の望ましい方法論を介して、拡張配向で配列され得る。例えば、図３４および３７を参照すると、いくつかの実装では、膨張可能なブラダ６４６の空洞６４６Ｃは、プローブ流体チャネル６５４を介してプローブ流体導管６３８と流体連通し得、したがって、膨張動作の開始時に、流体Ｆの一部分ＦＰ（例えば、図３７参照）は、プローブ流体チャネル６５４を介して膨張可能なブラダ６４６の空洞６４６Ｃへ方向転換させられ得る。いくつかの実装は、膨張可能なブラダ６４６を拡張するための上記の構造／方法論を含み得るが、膨張可能なブラダ６４６は、例えば、膨張可能なブラダ６４６の空洞６４６Ｃと流体連通しているホースまたは他の独立導管（図示せず）を介して等、流体Ｆから独立して拡張され得る。
【００６９】
図３８−３９を参照すると、膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂ、６１４ａ’、６１４ｂ’の遠位端部分６５６が、実装に従って示されている。遠位端部分６５６は、例えば、プラスチック樹脂、金属等の任意の望ましい材料Ｍから形成され得る。実装では、遠位端部分６５６は、例えば、ウレタン樹脂等の１つの材料Ｍから形成される。
【００７０】
遠位端部分６５６は、概して、第１の本体部分６５６ａと、第２の本体部分６５６ｂとを含む。第１の本体部分６５６ａは、軸Ａ６５６−Ａ６５６に沿って延在する、軸方向本体部分と称され得、第２の本体部分６５６ｂは、角度θで第１の本体部分６５６ａから角度的にそれた角度本体部分と称され得る。
【００７１】
第１の本体部分６５６ａは、第１の端面６６０によって形成されている流体入口端６５８、および第２の端面６６４によって形成される流体出口端６６２を形成し得る。流体Ｆは、第１の端面６６０に形成される１つ以上の流体入口開口部６６６ａ−６６６ｄを介して、主要流体導管６４０からプローブ流体導管６３８に流入し得、流体Ｆは、第２の端面６６４に形成される１つ以上の流体出口開口部６６８ａ−６６８ｄを介して、プローブ流体導管６３８から流出し得る。いくつかの実装では、プローブ流体導管６３８は、入口および出口開口部６６６ａ−６６６ｄ、６６８ａ−６６８ｄの各々と流体連通している、１本の導管を形成し得る。代替として、いくつかの実装では、プローブ流体導管６３８は、各々が対応する一対の入口および出口開口部６６６ａ−６６６ｄ、６６８ａ−６６８ｄにそれぞれに関連付けられる、１本より多くの導管を形成し得る。例えば、プローブ流体導管６３８は、各々が、入口および出口開口部ペア６６６ａ／６６８ａ、６６６ｂ／６６８ｂ、６６６ｃ／６６８ｃ、および６６６ｄ／６６８ｄに対応して関連付けられる、４本のプローブ流体導管６３８を含み得る。
【００７２】
図４０−４１を参照すると、膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂ、６１４ａ’、６１４ｂ’の代替的な遠位端部分６５６’が、実装に従って示されている。遠位端部分６５６’は、例えば、プラスチック樹脂、金属等の任意の望ましい材料Ｍから形成され得る。遠位端部分６５６’が遠位端部分６５６と実質的に類似するので、参照数字は、図４０−４１で繰り返され、冗長性を低減させる目的で、ここではさらに詳細に説明されない。しかしながら、構造的に、遠位端部分６５６’の実装は、４つの入口開口部６６６ａ−６６６ｄよりもむしろ１つの入口開口部６６６ａを含み、遠位端部分６５６’は、４つの出口開口部６６８ａ−６６８ｄよりもむしろ５つの出口開口部６６８ａ−６６８ｅを含むことが認識される。
【００７３】
実装では、遠位端部分６５６’が、例えば、第１の材料Ｍ１、および第２の材料Ｍ２等の１つよりも多くの材料Ｍから形成されるという点で、遠位端部分６５６’は、遠位端部分６５６とさらに区別され得る。実装では、第１の材料Ｍ１が、第１の種類のウレタン樹脂を含み得る一方で、第２の材料Ｍ２は、第２の種類のウレタン樹脂を含み得る。遠位端部分６５６’は、２つの異なる種類の材料Ｍ１、Ｍ２から形成され得るので、遠位端部分６５６’は、例えば、「２ショット」射出成形動作で形成され得、代替として、材料Ｍ１、Ｍ２は、別々に形成され、後に互に取り付けられ得る。
【００７４】
実装では、第１の材料Ｍ１が、第１の硬度特性を含み得る一方で、第２の材料Ｍ２は、第２の硬度特性を含み得る。硬度特性は、例えば、硬度単位（例えば、代替として「デュロメータ」と称され得る、「ショアデュロメータ」）等の単位で表され得る。デュロメータ単位は、「Ａ型」基準（例えば、軟質プラスチック）および「Ｄ型」基準（例えば、硬質プラスチック）と一般的に称される、２つの基準のうちの１つで分類され得る。２つのデュロメータ基準がここで記述されているが、他のデュロメータ基準も存在し、例えば、Ａ、Ｂ、Ｃ、Ｄ、ＤＯ、Ｅ、Ｍ、Ｏ、ＯＯ、ＯＯＯ、ＯＯＯ−Ｓ、およびＲといった基準を含み得ることが公知である。さらに、各基準は、「０」から「１００」の間に及ぶ値を含み得、より高い値がより硬質の特性に対応する。
【００７５】
実装では、第１の材料Ｍ１が、例えば、約Ｄ−６０のデュロメータ硬度を含み得る一方で、第２の材料Ｍ２は、例えば、約Ａ−６０のデュロメータ硬度を含み得る。したがって、実装では、第１の材料Ｍ１は、第２の材料Ｍ２よりも硬質の特性を含み得る（すなわち、第２の材料Ｍ２は、第１の材料Ｍ１の特性よりも小さい硬度特性を有し得る／第２の材料Ｍ２は、第１の材料Ｍ１よりも「軟質」であるといい得る）。
【００７６】
図４１を参照すると、より軟質の第２の材料Ｍ２は、第２の端面６６４の少なくとも一部分を備え得る。第２の端面６６４は、上リップ６３６および下リップ６７０を形成し得、組み合わせて、上リップ６３６および下リップ６７０は、１つ以上の出口開口部６６８ａ−６６８ｅによって画定され得る「口」を形成し得、いくつかの実装では、第２の材料Ｍ２が、１つ以上の出口開口部６６８ａ−６６８ｅを作成する口を形成して、遠位端部分６５６と比べて遠位端部分６５６’の密閉可能性を増加させるように、第２の材料Ｍ２は、上リップ６３６の一部分および下リップ６７０の一部分を構成し得る。図４１に見られるようないくつかの実装では、例えば、第２の材料Ｍ２が、上リップ６３６のほぼ半分を形成しながら、下リップ６７０の実質的に全体を形成し得るように、第２の材料Ｍ２は、上リップ６３６および下リップ６７０の各々の少なくとも一部分を形成し得る。
【００７７】
第２の材料Ｍ２は、膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂ、６１４ａ’、６１４ｂ’の動作と関連して１つ以上の目的を果たし得る。例えば、第２の材料Ｍ２が比較的軟質であるので、第２の材料Ｍ２は、例えば、車輪ＷおよびタイヤＴのうちの１つ以上等の第２の端面６６４が接触し得るいずれかのものに一致するような様式で、動的に成形され得、車輪ＷおよびタイヤＴのうちの１つ以上の一部分に一致できることによって、第２の材料Ｍ２は、遠位端部分６５６に対して遠位端部分６５６’の密閉可能性の増加を助長し得る。さらに、第２の材料Ｍ２が軟質であり得るので、第２の材料Ｍ２が、例えば、車輪ＷのビードシートＷＢＳの下本体部分ＷＢＳ−ＬＢに損傷を与えることを阻止され得るが、そうでなければ、遠位端部分６５６を形成し得る比較的硬質の材料は、車輪ＷのビードシートＷＢＳの下本体部分ＷＢＳ−ＬＢに損傷をより容易に与え得る。
【００７８】
図４２−４３Ａを参照すると、膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂ、６１４ａ’、６１４ｂ’の代替的な遠位端部分６５６’’が、実装に従って示されている。遠位端部分６５６’’は、例えば、プラスチック樹脂、金属等の任意の望ましい材料から形成され得る。遠位端部分６５６’’が遠位端部分６５６と実質的に類似するので、参照数字は、図４２−４３Ａで繰り返され、冗長性を低減させる目的で、ここではさらに詳細に説明されない。しかしながら、構造的に、遠位端部分６５６’’の実装は、４つの入口開口部６６６ａ−６６６ｄよりもむしろ１つの入口開口部６６６ａを含み、遠位端部分６５６’’は、４つの出口開口部６６８ａ−６６８ｄよりもむしろ１つの出口開口部６６８ａを含むことが認識される。
【００７９】
さらに、図４３Ａを参照すると、第２の本体部分６５６ｂが第１の本体部分６５６ａから角度的がそれていないので、第２の本体部分６５６ｂは、「角度のある」第２の本体部分と称され得ず、したがって、例証目的で、角度θは、角度θが約０°であることを示すために、例証目的のみで表される。図４３Ｂに見られるような代替的な実装では、遠位端部分６５６５’’＊が、例えば、第１の材料Ｍ１および第２の材料Ｍ２等の１つより多くの材料Ｍを含む様式で、さらに区別されることを除いて、遠位端部分６５６’’＊は、遠位端部分６５６’’と実質的に類似する。第１および第２の材料Ｍ１、Ｍ２を含むことは、上記で説明されるのと同一の目的を果たし、冗長性を低減させる目的で、ここではさらに詳細に説明されない。
【００８０】
図４４−４５Ａを参照すると、膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂ、６１４ａ’、６１４ｂ’の代替的な遠位端部分６５６’’’が、実装に従って示されている。遠位端部分６５６’’’は、例えば、プラスチック樹脂、金属等の任意の望ましい材料から形成され得る。遠位端部分６５６’’’が遠位端部分６５６’’と実質的に類似するので、参照数字は、図４４−４５Ａで繰り返され、冗長性を低減させる目的で、ここではさらに詳細に説明されない。しかしながら、構造的に、遠位端部分６５６’’’の下リップ６７０が、遠位端部分６５６’’の下リップ６７０を越えて軸方向に延在するという点で、遠位端部分６５６’’’の実装は、遠位端部分６５６’’の実装とは異なることが認識される（比較的に図４３Ａおよび４５Ａを参照）。図４５Ｂに見られるような代替的な実装では、遠位端部分６５６５’’’＊が、例えば、第１の材料Ｍ１および第２の材料Ｍ２等の１つより多くの材料Ｍを含む様式で、さらに区別されることを除いて、遠位端部分６５６’’’＊は、遠位端部分６５６’’’と実質的に類似する。第１および第２の材料Ｍ１、Ｍ２を含むことは、上記で説明されるのと同一の目的を果たし、冗長性を低減させる目的で、ここではさらに詳細に説明されない。
【００８１】
図４６−４７Ａを参照すると、膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂ、６１４ａ’、６１４ｂ’の代替的な遠位端部分６５６’’’’が、実装に従って示されている。遠位端部分６５６’’’’は、例えば、プラスチック樹脂、金属等の任意の望ましい材料から形成され得る。遠位端部分６５６’’’’が遠位端部分６５６と実質的に類似するので、参照数字は、図４６−４７Ａで繰り返され、冗長性を低減させる目的で、ここではさらに詳細に説明されない。しかしながら、構造的に、第２の本体部分６５６ｂが、第１の角度θ１で、次いで、第２の角度θ２で、第１の本体部分６５６ａから角度的にそれた角度本体部分と称され得るという点で、遠位端部分６５６’’’’の実装は、遠位端部分６５６の実装とは異なることが認識される（例えば、図４７Ａ参照）。
【００８２】
さらに、流体入口端部６５８に近接する、軸方向本体部分と称され得る、第１の本体部分６５６ａによって形成されるプローブ流体導管６３８の一部分は、内側ねじ山付き表面部分６７２によって形成され得る。ねじ山付き表面部分６７２は、例えば、ホース（図示せず）のねじ山付き端部（図示せず）が、流体Ｆを遠位端部分６５６’’’’に供給するために遠位端部分６５６’’’’に接続されることを可能にし得る。
【００８３】
さらに、遠位端部分６５６’’’’は、例えば、第１の材料Ｍ１、第２の材料Ｍ２、および第３の材料Ｍ３等の１つより多くの材料から形成され得る。実装では、３つの材料Ｍ１−Ｍ３の各々は、硬質の金属材料を含み得る。図４７Ｂに見られるような代替的実装では、遠位端部分６５６５’’’’＊が、遠位端部分６５６’、６５６’’＊、６５６’’’＊の第２の材料Ｍ２に類似する第４の非金属材料Ｍ４を含む様式で、さらに区別されることを除いて、遠位端部分６５６’’’’＊は、遠位端部分６５６’’’’と実質的に類似する。遠位端部分６５６’、６５６’’＊、６５６’’’＊の第２の材料Ｍ２に類似する第４の材料Ｍ４を含むことは、上記で説明されるのと同一の目的を果たし、冗長性を低減させる目的で、ここではさらに詳細に説明されない。
【００８４】
図４８−４９Ａを参照すると、膨張プローブ６１４ａ、６１４ｂ、６１４ａ’、６１４ｂ’の代替的な遠位端部分６５６’’’’’が、実装に従って示されている。遠位端部分６５６’’’’’は、例えば、プラスチック樹脂、金属等の任意の望ましい材料から形成され得る。遠位端部分６５６’’’’’が遠位端部分６５６’’’’と実質的に類似するので、参照数字は、図４８−４９Ａで繰り返され、冗長性を低減させる目的で、ここではさらに詳細に説明されない。構造的に、遠位端部分６５６’’’’’の実装は、第１および第２の本体部分６５６ａ、６５６ｂを流体的に連結するホース６７４を含むことが示されている。ホース６７４の第１の端部６７４ａは、第２の本体部分６５６ｂの継手６７６内に位置し得、ホース６７４の中間部分６７４ｂは、プローブ流体導管６３８の内側ねじ山付き表面部分６７２にねじ式に連結される、外側ねじ山付き表面６８０を有する、支持部材６７８（例えば、図４９Ａ参照）を含み得る。
【００８５】
図４９Ｂに見られるような代替的実装では、遠位端部分６５６’’’’’＊が、遠位端部分６５６’、６５６’’＊、６５６’’’＊の第２の材料Ｍ２に類似する第５の非金属材料Ｍ５を含む様式で、さらに区別されることを除いて、遠位端部分６５６’’’’’＊は、遠位端部分６５６’’’’’と実質的に類似する。遠位端部分６５６’、６５６’’＊、６５６’’’＊の第２の材料Ｍ２に類似する第５の材料Ｍ５を含むことは、上記で説明されるのと同一の目的を果たし、冗長性を低減させる目的で、ここではさらに詳細に説明されない。
【００８６】
図３８、４０、４２、４４、４６、および４８を参照すると、遠位端部分６５６−６５６’’’’’の各々は、流体入口端６５８と流体出口端６６２との間に延在する中間部分６８２を含む。中間部分６８２の外面６８４の少なくとも一部分は、弓形幾何学形状を形成する。弓形幾何学形状は、遠位端部分６５６−６５６’’’’’が車輪Ｗに隣接する配向に移動させられたときに、車輪Ｗの外面外形に一致するのに役立つ。
【００８７】
図５０Ａおよび５０Ｂを参照すると、例示的な膨張ワークステーション７００の代表的な図が示されている。膨張ワークステーション７００は、タイヤ／車輪アセンブリを膨張させるためのシステム７０２を含む。
【００８８】
システム７０２は、作業デバイス７０４を含む。膨張プローブ７０６は、作業デバイス７０４の構成要素として含まれ得、または代替として、膨張プローブ７０６は、作業デバイス７０４に取り付けられる／作業デバイス７０４と通信している構成要素として表され得る。膨張プローブ７０６は、第１の部材７０６ａと、第２の部材７０６ｂとを含み得る。
【００８９】
第１の部材７０６ａは、第１の部材７０６ａの遠位端７０８の厚さＴ７０８を貫通する通路７１０を形成する、遠位端７０８を含む。通路７１０は、上通路表面７１０ａ、下通路表面７１０ｂ、左側通路表面７１０ｃ、および右側通路表面７１０ｄによって形成される実質的に正方形の管状寸法を含む。
【００９０】
厚さＴ７０８は、第１の部材７０６ａの遠位端７０８の前面７１２ａ、および第１の部材７０６ａの遠位端７０８の後面７１２ｂによって境界を定められる。通路７１０へのアクセスは、第１の部材７０６ａの遠位端７０８の後面７１２ｂによって形成される入口開口部７１４ａ、および第１の部材７０６ａの遠位端７０８の前面７１２ａによって形成される出口開口部７１４ｂによって可能にされる。
【００９１】
第２の部材７０６ｂは、長さＬ７１６、幅Ｗ７１６、および厚さＴ７１６によって形成される遠位端７１６を含む。長さＬ７１６は、第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の前縁７１８ａ、および第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の後縁７１８ｂによって境界を定められる。幅Ｗ７１６は、第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の左側面７２０ａ、および第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の右側面７２０ｂによって境界を定められる。厚さＴ７１６は、第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の前面７２２ａ、および第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の後面７２２ｂによって境界を定められる。
【００９２】
図５０Ｂ−５０Ｄを参照すると、第２の部材７０６ｂの遠位端７１６は、第１の部材７０６ａの遠位端７０８によって形成される通路７１０内に配列され、それを通って延在して示されている。第２の部材７０６ｂの遠位端７１６および第１の部材７０６ａの遠位端７０８の配列により、第１の部材７０６ａは、以降で膨張プローブ７０６の「雌部分」と称され得、第２の部材７０６ｂは、以降で膨張プローブ７０６の「雄部分」と称され得る。
【００９３】
図５１Ａ−５１Ｆにおいて以下の開示で説明されるように、雄部分７０６ｂは、膨張プローブ７０６が「非膨張」／「オフライン」配向（例えば、図５０Ａ参照）および「膨張」／「オンライン」配向（例えば、図５０Ｂ−５０Ｄ参照）のうちの１つで配列されるといい得るように、雌部分７０６ａに関して後方位置（例えば、図５０Ａ参照）および前方位置（例えば、図５０Ｂ−５０Ｄ参照）へ／から往復することを可能にされ得る。例えば、膨張プローブ７０６が「非膨張」／「オフライン」配向で配列されると言えるとき、雄部分７０６ｂは、雌部分７０６ａに関して「非連結」／「非嵌合」配向（例えば、図５０Ａ参照）で配列されるといい得る。代替として、膨張プローブ７０６が「膨張」／「オンライン」配向で配列されるといい得るとき、雄部分７０６ｂは、雌部分７０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向（例えば、図５０Ｂ−５０Ｄ参照）で配列されるといい得る。
【００９４】
図５０Ｂ−５０Ｄを参照すると、雄部分７０６ｂが雌部分７０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向で配列されるとき、雄部分７０６ｂは、膨張プローブ７０６の雌部分７０６ａの遠位端７０８によって形成される通路７１０を流体的に密閉するといい得る。通路７１０の密閉は、例えば、（１）（例えば、図５０Ｃ、５０Ｄに見られるように）第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の前面７２２ａを、第１の部材７０６ａの遠位端７０８の後面７１２ｂによって形成される入口開口部７１４ａに近接する通路７１０の上通路表面７１０ａと直接接触させ、（２）（例えば、図５０Ｃ、５０Ｄに見られるように）第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の後面７２２ｂを、第１の部材７０６ａの遠位端７０８の前面７１２ａによって形成される出口開口部７１４ｂに近接する通路７１０の下通路表面７１０ｂと直接接触させ、（３）（例えば、５０Ｄに見られるように）第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の左側７２０ａを、通路７１０の左側通路表面７１０ｃと直接接触させ、（４）（例えば、５０Ｄに見られるように）第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の右側７２０ｂを、通路７１０の右側通路表面７１０ｄと直接接触させることによって達成され得る。
【００９５】
図５０Ａおよび５０Ｂを参照すると、いくつかの実装では、作業デバイス７０４は、コントローラ７２４を含み得る。コントローラ７２４は、作業デバイス７０４の１つ以上の構成要素と動作可能に通信する、ハードウェア（例えば、メモリ、プロセッサ等）およびソフトウェアを含み得、１つ以上の構成要素は、例えば、雌部分移動アクチュエータ７２８ａと、雄部分移動アクチュエータ７２８ｂと、弁７３０とを含み得る。弁７３０は、加圧流体源７３２に接続される。加圧流体源７３２はまた、作業デバイス７０４の構成要素として含まれると見なされ得る。
【００９６】
図５０Ａおよび５０Ｂに見られるように、雌部分移動アクチュエータ７２８ａは、膨張プローブ７０６の雌部分７０６ａに接続され、雄部分移動アクチュエータ７２８ｂは、膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂに接続される。加圧流体源７３２はまた、弁７３０を介して膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂに接続される。
【００９７】
雌および雄部分移動アクチュエータ７２８ａ、７２８ｂは、少なくとも双方向移動（例えば、矢印Ｄ、Ｄ’参照）を引き起こす、任意のデバイスを含み得る。したがって、実施形態では、雌および雄部分移動アクチュエータ７２８ａ、７２８ｂは、例えば、双方向移動Ｄ、Ｄ’を与える、油圧アーム、ピストン等を含み得る。
【００９８】
図５０Ａおよび５０Ｂでは抽象的形態で示されているが、作業デバイス７０４は、耐荷重部材（例えば、図７に示される、実質的に類似する耐荷重部材１４４、１４６等）の上面に接続され、そこから延在し得る。いくつかの実装では、作業デバイス７０４は、例えば、車輪付きカート（例えば、図７に示され、また、図５１Ａ−５１Ｆにも示される、実質的に類似する車輪カート４２、６６等）等のタイヤ車輪アセンブリ支持部材から離れた「非膨張」／「オフライン」配向」から、タイヤ車輪アセンブリ支持部材４２、６６に近接する「膨張」／「オンライン」配向へ、膨張プローブ７０６を移動させ得る。図５１Ａ−５１Ｆに見られるように、タイヤ車輪アセンブリ支持部材４２、６６は、タイヤ車輪アセンブリＴＷと集合的に称され得る、タイヤＴおよび車輪Ｗを支持する。
【００９９】
さらに、いくつかの実装では、耐荷重部材１４４、１４６の上面はまた、車輪付きカート４２、６６の下面（例えば、図５１Ａ−５１Ｆに示される、実質的に類似する下面１３７等）に形成される、それぞれに関連する嵌合係合陥凹（例えば、図８に示され、また、図５１Ａ−５１Ｆにも示される、実質的に類似する係合陥凹１５２、１５４等）と界面接触され得る、係合部材（例えば、図８に示される、実質的に類似する係合部材１４８、１５０等）を含み得る。
【０１００】
図５１Ａ−５１Ｆを続けて参照すると、いくつかの実装では、膨張ワークステーション７００は、第１の端部７３４ａおよび第２の端部７３４ｂを有するロボットアーム７３４を含み得る。ロボットアーム７３４の第１の端部７３４ａは、耐荷重部材１４４、１４６の上面１４５、１４７に取り付けられ、そこから延在し得る。ロボットアーム７３４の第２の端部７３４ｂは、タイヤ車輪アセンブリＴＷに選択的に連結され／タイヤ車輪アセンブリＴＷと選択的に界面接触され得るエンドエフェクタまたはヘッド部分７３６で終端し得る／を含み得る。ロボットアーム７３４の中間部分７３４ｃは、作業デバイス７０４および膨張プローブ７０６のうちの１つ以上に接続され、それらを支持し得る。
【０１０１】
図５１Ａを参照すると、ヘッド部分７３６が車輪Ｗに直接係合し得るように、ヘッド部分７３６が車輪Ｗによって形成される軸方向開口部ＷＯに挿入され得るように、ロボットアーム７３４は、タイヤ車輪アセンブリＴＷに関して係合位置へ移動させられ得る。係合位置へのロボットアーム７３４の移動は、例えば、ロボットアーム７３４に接続される原動機（図示せず）によって行われ得る。
【０１０２】
ロボットアーム７３４が車輪Ｗと係合させられると、作業デバイス７０４は、（例えば、図５１Ａに見られるような、例えば、タイヤ車輪アセンブリＴＷから離れた）第１の配向から、（例えば、図５１Ｂに見られるような、例えば、タイヤ車輪アセンブリＴＷに向かった／それにより近い／少なくとも部分的にそれに係合する）第２の配向への膨張プローブ７０６の移動を引き起こし得る。図５１Ｂおよび５１Ｃ’を参照すると、第２の配向は、タイヤ車輪アセンブリＴＷのタイヤＴの一部分および車輪Ｗの一部分の両方に直接係合する膨張プローブ７０６の一部分（例えば、雌部分７０６ａ）として画定され得る。実施形態では、雌部分７０６ａの近位端７４０の前面７３８が、車輪Ｗのフランジ表面ＷＦに直接係合する一方で、雌部分７０６ａの遠位端７０８の前縁７４２は、タイヤＴの側壁表面ＴＳＷに直接係合する。図５１Ｂに見られるような第２の配向では、膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂは、実装では、（１）膨張プローブ７０６の雌部分７０６ａ、（２）タイヤＴ、および（３）車輪Ｗのうちのいずれにも係合していないこともある。
【０１０３】
図５１Ａに示される第１の配向から図５１Ｂに示される第２の配向への膨張プローブ７０６の移動は、コントローラ７２４によって行われ得る。したがって、実装では、コントローラ７２４は、（１）雌部分移動アクチュエータ７２８ａが、（図５１Ｂに見られるように）矢印Ｄの方向に従った膨張プローブ７０６の雌部分７０６ａの移動を引き起こさせ、（２）雄部分移動アクチュエータ７２８ｂが、（図５１Ｃに見られるように）矢印Ｄの方向に従って、後に雄部分７０６ｂを雌部分７０６ａと「嵌合」するために、雄部分７０６ｂの移動を引き起こすためにまだ作動させられないようにし得る。
【０１０４】
（例えば、図５１Ｂに見られるような）第２の配向から（例えば、図５１Ｃに見られるような）第３の配向への膨張プローブ７０６のさらなる移動は、コントローラ７２４によって行われ得る。したがって、実装では、コントローラ７２４が、（３）雄部分移動アクチュエータ７２８ｂが、（図５１Ｃに見られるように）矢印Ｄの方向に従った雄部分７０６ｂのさらなる移動を引き起こさせる一方で、（４）膨張プローブ７０６の雌部分７０６ａが、車輪Ｗのフランジ表面ＷＦおよびタイヤＴの側壁表面ＴＳＷに直接係合する固定配向にとどまるようにし得る。したがって、図５１Ａ−５１Ｂにおいて、雄部分７０６ｂは、雌部分７０６ａに関して「非連結」／「非嵌合」配向で配列される（すなわち、図５１Ａ−５１Ｂにおいて、膨張プローブ７０６は、「非膨張」／「オフライン」配向で配列されると言える）といい得る一方で、図５１Ｃおよび５１Ｃ’において、雄部分７０６ｂは、雌部分７０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向で配列される（すなわち、図５１Ｃにおいて、膨張プローブ７０６は、「膨張」／「オンライン」配向で配列されると言える）。
【０１０５】
図５０Ｃを再び参照すると、雄部分７０６ｂは、流体チャネル７４４を含む。流体チャネル７４４は、加圧流体源７３２と流体連通している第１の端部７４６ａと、雄部分７０６ｂの遠位端７１６の後面７２２ｂに形成される１つ以上の流体チャネル開口部７４８で終端する（例えば、図５０Ｃおよび５０Ｄ参照）第２の端部７４６ｂとを含む。図５０Ｂ−５０Ｄにおいて上記で議論されるように、雄部分７０６ｂが雌部分７０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向で配列されたとき、雄部分７０６ｂは、雌部分７０６ａの通路７１０を流体的に密閉するといい得る。図５０Ｃを参照すると、流体チャネル７４４が膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂを通って延在するので、雄部分７０６ｂを雌部分７０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向で配列すると、流体チャネル７４４は、膨張プローブ７０６の雌部分７０６ａを通して密閉拡張されるといい得、加圧流体Ｆは、（１）加圧流体源７３２から、（２）膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂの流体チャネル７４４の中へ、（３ａ）雌部分７０６ａの遠位端７０８の後面７１２ｂの上流から、（３ｂ）雌部分７０６ａの流体的に密閉された通路７１０を通して、（３ｃ）雌部分７０６ａの遠位端７０８の前面７１２ａの下流への配向で加圧流体Ｆが流体チャネル７４４内で連通させられ、その結果、加圧流体Ｆは、（４）第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の後面７２２ｂに形成される１つ以上の流体チャネル開口部７４８から排出されることを可能にされるように、連通させられ得る。
【０１０６】
雄部分７０６ｂが、上記で説明され、図５１Ｃおよび５１Ｃ’に示されるように、雌部分７０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向で配列されると、第２の部材７０６ｂの遠位端７１６の後面７２２ｂに形成される１つ以上の流体チャネル開口部７４８は、タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃと流体連通して配列されるといい得る。空洞Ｃは、車輪Ｗの円周縁ＷＲおよびタイヤＴの内面ＴＩＳによって形成され得る。
【０１０７】
さらに、膨張プローブ７０６が図５１Ａ−５１Ｂの「非膨張」／「オフライン」配向で配列されたとき、弁７３０は、加圧流体源７３２内の加圧流体Ｆが、膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂの流体チャネル７４４を通して連通させられることを可能にされないように、閉鎖配向にあると言える。しかしながら、図５１Ｃおよび５１Ｃ’に見られるような「膨張」／「オンライン」配向で配列されると、コントローラ７２４は、弁７３０に閉鎖配向から開放配向へ配向を変化させるために、弁７３０内で通信し得る。
【０１０８】
図５１Ｃおよび５１Ｃ’に見られるように、弁７３０が開放配向で配列されたとき、加圧流体源７３２内の加圧流体Ｆは、上記で説明されるように膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂの流体チャネル７４４を通して連通させられることを可能にされる。最終的に、加圧流体Ｆは、雄部分７０６ｂの遠位端７１６の後面７２２ｂに形成される１つ以上の流体チャネル開口部７４８を介して、膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂから排出される。雄部分７０６ｂの遠位端７１６の後面７２２ｂに形成される１つ以上の流体チャネル開口部７４８が、タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃと流体連通しているので、加圧流体Ｆは、タイヤ車輪アセンブリＴＷが加圧されるように、空洞Ｃの中へ供給され、それを充填する。タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃの加圧は、タイヤＴのビードＴＢが車輪ＷのビードシートＷＢＳに近接／隣接して位置し得るように、タイヤＴのビードＴＢを第１の配向（例えば、図５１Ａ−５１Ｃ参照）から第２の配向（例えば、図５１Ｄ−５１Ｆ）へ加圧流体Ｆによって移動させる。図５１Ｅ−５１Ｆに見られるように、矢印Ｄ’の方向に従って膨張プローブ７０６の雌および雄部分７０６ａ、７０６ｂを後退させると、タイヤＴのビードＴＢは、加圧流体Ｆが空洞Ｃ内に閉じ込められ、それによって、タイヤＴが車輪Ｗに対して膨張可能に加圧されるように、密閉関係で車輪ＷのビードシートＷＢＳに隣接して配置され得る。
【０１０９】
図５１Ｃ−５１Ｄを参照すると、加圧流体Ｆは、上記で説明されるように、タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃに連通させられる。実施形態では、コントローラ７２４は、所定量の加圧流体Ｆがタイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃの中へ供給されることを可能にするために、弁７３０が所定の期間（例えば、「Ｘ秒」）にわたって開放配向で配列されることを可能にし得る。所定の期間が満了すると、コントローラ７２４は、タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃへの加圧流体Ｆの連通を停止するために、弁７３０の配向を開放配向から閉鎖配向に戻して変化させるために、弁７３０と通信し得る。
【０１１０】
図５１Ｅを参照すると、膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂは、矢印Ｄの方向とは反対である、矢印Ｄ’の方向に従って後退させられ得る。実装では、コントローラ７２４は、矢印Ｄ’の方向に従って膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂの移動を引き起こすように、雄部分移動アクチュエータ７２８ｂと通信することによって、膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂの後退を引き起こし得る。膨張プローブ７０６の雄部分７０６ｂが後退させられると、雌部分７０６ａの近位端７４０の前面７３８が、車輪Ｗのフランジ表面ＷＦと直接係合させられたままである一方で、雌部分７０６ａの遠位端７０８の前縁７４２は、タイヤＴの側壁表面ＴＳＷと直接係合させられたままである。
【０１１１】
図５１Ｆを参照すると、膨張プローブ７０６の雌部分７０６ａは、矢印Ｄの方向とは反対である、矢印Ｄ’の方向に従って後退させられ得る。実装では、コントローラ７２４は、矢印Ｄ’の方向に従って膨張プローブ７０６の雌部分７０６ａの移動を引き起こすように、雌部分移動アクチュエータ７２８ａと通信することによって、膨張プローブ７０６の雌部分７０６ａの後退を引き起こし得る。膨張プローブ７０６の雌部分７０６ａが後退させられると、雌部分７０６ａの近位端７４０の前面７３８は、車輪Ｗのフランジ表面ＷＦともはや係合されておらず、さらに、雌部分７０６ａの遠位端７０８の前縁７４２は、タイヤＴの側壁表面ＴＳＷともはや係合されていない。
【０１１２】
したがって、図５１Ｅに見られるように、タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃ内に閉じ込められた加圧流体Ｆにより、タイヤＴの側壁表面ＴＳＷはまた、タイヤ車輪アセンブリＴＷから離した膨張プローブ７０６の雌部分７０６ａの後退に役立つための（矢印Ｄ’Ｔ−ＳＷの方向に従った）力を及ぼし得る。さらに、図５１Ｅに見られるように、タイヤＴの側壁表面ＴＳＷとの雌部分７０６ａの遠位端７０８の前縁７４２の接触により、タイヤＴのビードＴＢの一部分は、車輪ＷのビードシートＷＢＳの一部分に近接／隣接して位置することを阻止され、したがって、図５１Ｆに見られるように、矢印Ｄ’の方向に従った膨張プローブ７０６の雌部分７０６ｂの後退時に、タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃ内に閉じ込められた加圧流体Ｆにより、（図５１Ｅに見られるように）車輪ＷのビードシートＷＢＳの一部分に隣接して位置することを以前に阻止された、タイヤＴのビードＴＢの残りの部分は、車輪ＷのビードシートＷＢＳに隣接して据えられることを可能にされ得る。
【０１１３】
図５２Ａおよび５２Ｂを参照すると、例示的な膨張ワークステーション８００の代表的な図が示されている。膨張ワークステーション８００は、タイヤ／車輪アセンブリを膨張させるためのシステム８０２を含む。
【０１１４】
システム８０２は、作業デバイス８０４を含む。第１の膨張プローブ８０６’および第２の膨張プローブ８０６’’を含む、一対の膨張プローブ８０６が、作業デバイス８０４の構成要素として含まれ得、または代替として、一対の膨張プローブ８０６は、作業デバイス８０４に取り付けられる／作業デバイス８０４と通信している構成要素として表され得る。一対の膨張プローブ８０６の第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の各々は、第１の部材８０６ａおよび第２の部材８０６ｂを含む。
【０１１５】
第１の部材８０６ａは、第１の部材８０６ａの遠位端８０８の厚さＴ８０８を貫通する通路８１０を形成する、遠位端８０８を含む。通路８１０は、上通路表面８１０ａ、下通路表面８１０ｂ、左側通路表面８１０ｃ、および右側通路表面８１０ｄによって形成される実質的に正方形の管状寸法を含む。
【０１１６】
厚さＴ８０８は、第１の部材８０６ａの遠位端８０８の前面８１２ａ、および第１の部材８０６ａの遠位端８０８の後面８１２ｂによって境界を定められる。通路８１０へのアクセスは、第１の部材８０６ａの遠位端８０８の後面８１２ｂによって形成される入口開口部８１４ａ、および第１の部材８０６ａの遠位端８０８の前面８１２ａによって形成される出口開口部８１４ｂによって可能にされる。
【０１１７】
第２の部材８０６ｂは、長さＬ８１６、幅Ｗ８１６、および厚さＴ８１６によって形成される遠位端８１６を含む。長さＬ８１６は、第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の前縁８１８ａ、および第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の後縁８１８ｂによって境界を定められる。幅Ｗ８１６は、第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の左側面８２０ａ、および第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の右側面８２０ｂによって境界を定められる。厚さＴ８１６は、第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の前面８２２ａ、および第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の後面８２２ｂによって境界を定められる。
【０１１８】
図５２Ｂ−５２Ｄを参照すると、第２の部材８０６ｂの遠位端８１６は、第１の部材８０６ａの遠位端８０８によって形成される通路８１０内に配列され、それを通って延在して示されている。第２の部材８０６ｂの遠位端８１６および第１の部材８０６ａの遠位端８０８の配列により、第１の部材８０６ａは、以降で膨張プローブ８０６の「雌部分」と称され得、第２の部材８０６ｂは、以降で膨張プローブ８０６の「雄部分」と称され得る。
【０１１９】
図５３Ａ−５３Ｇにおいて以下の開示で説明されるように、雄部分８０６ｂは、膨張プローブ８０６が「非膨張」／「オフライン」配向（例えば、図５２Ａ参照）および「膨張」／「オンライン」配向（例えば、図５２Ｂ−５２Ｄ参照）のうちの１つで配列されるといい得るように、雌部分８０６ａに関して後方位置（例えば、図５２Ａ参照）および前方位置（例えば、図５２Ｂ−５２Ｄ参照）へ／から往復することを可能にされ得る。例えば、一対の膨張プローブ８０６が「非膨張」／「オフライン」配向で配列されると言えるとき、雄部分８０６ｂは、雌部分８０６ａに関して「非連結」／「非嵌合」配向（例えば、図５２Ａ参照）で配列されるといい得る。代替として、一対の膨張プローブ８０６が「膨張」／「オンライン」配向で配列されると言えるとき、雄部分８０６ｂは、雌部分８０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向（例えば、図５２Ｂ−５２Ｄ参照）で配列されるといい得る。
【０１２０】
図５２Ｂ−５２Ｄを参照すると、雄部分８０６ｂが雌部分８０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向で配列されるとき、雄部分８０６ｂは、膨張プローブ８０６の雌部分８０６ａの遠位端８０８によって形成される通路８１０を流体的に密閉するといい得る。通路８１０の密閉は、例えば、（１）（例えば、図５２Ｃ、５２Ｄに見られるように）第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の前面８２２ａを、第１の部材８０６ａの遠位端８０８の後面８１２ｂによって形成される入口開口部８１４ａに近接する通路８１０の上通路表面８１０ａと直接接触し、（２）（例えば、図５２Ｃ、５２Ｄに見られるように）第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の後面８２２ｂを、第１の部材８０６ａの遠位端８０８の前面８１２ａによって形成される出口開口部８１４ｂに近接する通路８１０の下通路表面８１０ｂと直接接触し、（３）（例えば、５２Ｄに見られるように）第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の左側８２０ａを、通路８１０の左側通路表面８１０ｃと直接接触し、（４）（例えば、５２Ｄに見られるように）第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の右側８２０ｂを、通路８１０の右側通路表面８１０ｄと、直接接触させることによって達成され得る。
【０１２１】
図５２Ａおよび５２Ｂを参照すると、いくつかの実装では、作業デバイス８０４は、コントローラ８２４を含み得る。コントローラ８２４は、作業デバイス８０４の１つ以上の構成要素と動作可能に通信する、ハードウェア（例えば、メモリ、プロセッサ等）およびソフトウェアを含み得、１つ以上の構成要素は、例えば、一対の雌部分移動アクチュエータ７２８ａと、一対の雄部分移動アクチュエータ７２８ｂと、一対の弁８３０とを含み得る。
【０１２２】
一対の雌部分移動アクチュエータ８２８ａは、第１の雌部分移動アクチュエータ８２８ａ’と、第２の雌部分移動アクチュエータ８２８ａ’’とを含む。一対の雄部分移動アクチュエータ８２８ｂは、第１の雄部分移動アクチュエータ８２８ｂ’と、第２の雄部分移動アクチュエータ８２８ｂ’’とを含む。一対の弁は、第１の弁８３０’と、第２の弁８３０’’とを含む。第１の弁８３０’は、（一対の加圧流体源８３２のうちの）第１の加圧流体源８３２’に接続される。第２の弁８３０’’は、一対の加圧流体源８３２のうちの第２の加圧流体源８３２’’に接続される。一対の加圧流体源８３２はまた、作業デバイス８０４の構成要素として含まれると見なされ得る。
【０１２３】
図５２Ａ−５２Ｂおよび５３Ａ−５３Ｇを参照すると、作業デバイス８０４はさらに、圧力センサ８５０を含み得る。図５３Ａ−５３Ｇに見られるように、圧力センサ８５０は、一対の膨張プローブ８０６のうちの第２の膨張プローブ８０６’’と通信するように配列される。
【０１２４】
図５３Ａ−５３Ｇにおいて以下の開示で説明されるように、（第１の弁８３０’および第１の加圧流体源８３２’と組み合わせた）第１の膨張プローブ８０６’が、加圧流体Ｆを用いてタイヤ車輪アセンブリＴＷを膨張させるための膨張機構として専門的に機能する一方で、一対の膨張プローブ８０６のうちの第２の膨張プローブ８０６’’は、単一目的機能膨張機構を超える機能性を含む。例えば、図５３Ｃ−５３Ｄに見られるように、（第２の弁８３０’’および第２の加圧流体源８３２’’と組み合わせた）第２の膨張プローブ８０６’’は、第１に、第１の膨張プローブ８０６’と実質的に同様に膨張機構として機能する。しかしながら、図５３Ｅに見られるように、第１の膨張プローブ８０６’が膨張機構の機能性で動作し続ける間、第２の膨張プローブ８０６’’の膨張機構に関連付けられる第１の機能性は停止し、図５３Ｅを参照し続けると、第２の膨張プローブ８０６’’のための膨張機構に関連付けられる第１の機能性を停止すると、次いで、（第２の弁８３０’’および圧力センサ８５０と組み合わせた）第２の膨張プローブ８０６’’は、第２に、タイヤ車輪アセンブリ加圧検出機構として機能する。
【０１２５】
図５２Ａ−５２Ｂおよび５３Ａ−５３Ｇを参照すると、第１および第２の雌部分移動アクチュエータ８２８ａ’、８２８ａ’’の各々は、それぞれ、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雌部分８０６ａに接続され、第１および第２の雄部分移動アクチュエータ８２８ｂ’、８２８ｂ’’は、それぞれ、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雄部分８０６ｂに接続される。第１および第２の加圧流体源８３２’、８３２’’はまた、それぞれ、第１および第２の弁８３０’、８３０’’を介して、それぞれ、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雄部分８０６ｂに接続される。
【０１２６】
第１および第２の雌および雄部分移動アクチュエータ８２８ａ’、８２８ａ’’、８２８ｂ’、８２８ｂ’’は、少なくとも双方向移動（例えば、図５３Ａ−５３Ｇの矢印Ｄ、Ｄ’参照）を引き起こす、任意のデバイスを含み得る。したがって、実施形態では、第１および第２の雌および雄部分移動アクチュエータ８２８ａ’、８２８ａ’’、８２８ｂ’、８２８ｂ’’は、例えば、双方向移動Ｄ、Ｄ’を与える、油圧アーム、ピストン等を含み得る。
【０１２７】
図５２Ａおよび５２Ｂでは抽象的形態で示されているが、作業デバイス８０４は、耐荷重部材（例えば、図７に示される、実質的に類似する耐荷重部材１４４、１４６等）の上面に接続され、そこから延在し得る。いくつかの実装では、作業デバイス８０４は、例えば、車輪付きカート（例えば、図７に示され、また、図５３Ａ−５３Ｇにも示される、実質的に類似する車輪カート４２、６６等）等のタイヤ車輪アセンブリ支持部材から離れた「非膨張」／「オフライン」配向」から、タイヤ車輪アセンブリ支持部材４２、６６に近接する「膨張」／「オンライン」配向へ、一対の膨張プローブ８０６を移動させ得る。図５３Ａ−５３Ｇに見られるように、タイヤ車輪アセンブリ支持部材４２、６６は、タイヤ車輪アセンブリＴＷと集合的に称され得る、タイヤＴおよび車輪Ｗを支持する。
【０１２８】
さらに、いくつかの実装では、耐荷重部材１４４、１４６の上面はまた、車輪付きカート４２、６６の下面（例えば、図５３Ａ−５３Ｇに示される、実質的に類似する下面１３７等）に形成される、それぞれに関連する嵌合係合陥凹（例えば、図８に示され、また、図５３Ａ−５３Ｇにも示される、実質的に類似する係合陥凹１５２、１５４等）と界面接触され得る、係合部材（例えば、図８に示される、実質的に類似する係合部材１４８、１５０等）を含み得る。
【０１２９】
図５３Ａ−５３Ｇを続けて参照すると、いくつかの実装では、膨張ワークステーション８００は、第１の端部８３４ａおよび第２の端部８３４ｂを有するロボットアーム８３４を含み得る。ロボットアーム８３４の第１の端部８３４ａは、耐荷重部材１４４、１４６の上面１４５、１４７に取り付けられ、そこから延在し得る。ロボットアーム８３４の第２の端部８３４ｂは、タイヤ車輪アセンブリＴＷに選択的に連結され／タイヤ車輪アセンブリＴＷと選択的に界面接触され得るエンドエフェクタまたはヘッド部分７３６で終端し得る／を含み得る。ロボットアーム８３４の中間部分８３４ｃは、作業デバイス８０４および膨張プローブ８０６のうちの１つ以上に接続され、それらを支持し得る。
【０１３０】
図５３Ａを参照すると、ヘッド部分８３６が車輪Ｗに直接係合し得るように、ヘッド部分８３６が車輪Ｗによって形成される軸方向開口部ＷＯに挿入され得るように、ロボットアーム８３４は、タイヤ車輪アセンブリＴＷに関して係合位置へ移動させられ得る。係合位置へのロボットアーム８３４の移動は、例えば、ロボットアーム８３４に接続される原動機（図示せず）によって行われ得る。
【０１３１】
ロボットアーム８３４が車輪Ｗと係合させられると、作業デバイス８０４は、（例えば、図５３Ａに見られるような、例えば、タイヤ車輪アセンブリＴＷから離れた）第１の配向から、（例えば、図５３Ｂに見られるような、例えば、それに向かった／タイヤ車輪アセンブリＴＷにより近い／少なくとも部分的にそれに係合する）第２の配向への第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の各々の移動を引き起こし得る。図５３Ｂを参照すると、第２の配向は、タイヤ車輪アセンブリＴＷのタイヤＴの一部分および車輪Ｗの一部分の両方に直接係合する、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の各々の一部分（例えば、雌部分８０６ａ）として画定され得る。実施形態では、雌部分８０６ａの近位端８４０の前面８３８が、車輪Ｗのフランジ表面ＷＦに直接係合する一方で、雌部分８０６ａの遠位端８０８の前縁８４２は、タイヤＴの側壁表面ＴＳＷに直接係合する。図５３Ｂに見られるような第２の配向では、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雄部分８０６ｂは、実装では、（１）第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雌部分８０６ａ、（２）タイヤＴ、および（３）車輪Ｗのうちのいずれにも係合しないこともある。
【０１３２】
図５３Ａに示される第１の配向から図５３Ｂに示される第２の配向への第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の移動は、コントローラ８２４によって行われ得る。したがって、実装では、コントローラ８２４は、（１）第１および第２の雌部分移動アクチュエータ８２８ａ’、８２８ａ’’が、矢印Ｄの方向に従った第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雌部分８０６ａの移動を引き起こさせ、（２）第１および第２の雄部分移動アクチュエータ８２８ｂ’、８２８ｂ’’が、（図５３Ｃに見られるように）矢印Ｄの方向に従って、後に雄部分８０６ｂを雌部分８０６ａと「嵌合」するために、雄部分８０６ｂの移動を引き起こすためにまだ作動させられていないこともあるようにする。
【０１３３】
図５３Ｃを参照すると、（例えば、図５３Ｂに見られるような）第２の配向から（例えば、図５３Ｃに見られるような）第３の配向への第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’のさらなる移動は、コントローラ８２４によって行われ得る。したがって、実装では、コントローラ８２４が、（３）第１および第２の雄部分移動アクチュエータ８２８ｂ’、８２８ｂ’’に、矢印Ｄの方向に従った雄部分８０６ｂのさらなる移動を引き起こさせ得る一方で、（４）第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雌部分８０６ａは、車輪Ｗのフランジ表面ＷＦおよびタイヤＴの側壁表面ＴＳＷに直接係合する固定配向にとどまるようにする。したがって、図５３Ａ−５３Ｂにおいて、雄部分８０６ｂは、雌部分８０６ａに関して「非連結」／「非嵌合」配向で配列される（すなわち、図５３Ａ−５３Ｂにおいて、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’は、「非膨張」／「オフライン」配向で配列されると言える）といい得る一方で、図５３Ｃにおいて、雄部分８０６ｂは、雌部分８０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向で配列される（すなわち、図５３Ｃにおいて、１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’は、「膨張」／「オンライン」配向で配列されると言える）。
【０１３４】
図５２Ｃを再び参照すると、雄部分８０６ｂは、流体チャネル８４４を含む。流体チャネル８４４は、第１／第２の加圧流体源８３２’、８３２’’と流体連通している第１の端部８４６ａと、雄部分８０６ｂの遠位端８１６の後面８２２ｂに形成される１つ以上の流体チャネル開口部８４８で終端する（例えば、図５２Ｃおよび５２Ｄ参照）第２の端部８４６ｂとを含む。図５２Ｂ−５２Ｄにおいて上記で議論されるように、雄部分８０６ｂが雌部分８０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向で配列されたとき、雄部分８０６ｂは、雌部分８０６ａの通路８１０を流体的に密閉するといい得る。図５２Ｃを参照すると、流体チャネル８４４が第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雄部分８０６ｂを通って延在するので、雄部分８０６ｂを雌部分８０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向で配列すると、流体チャネル８４４は、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雌部分８０６ａを通して密閉拡張されるといい得、加圧流体Ｆは、（１）第１／第２の加圧流体源８３２’、８３２’’から、（２）第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雄部分８０６ｂの流体チャネル８４４の中へ、（３ａ）雌部分８０６ａの遠位端８０８の後面８１２ｂの上流から、（３ｂ）雌部分８０６ａの流体的に密閉された通路８１０を通して、（３ｃ）雌部分８０６ａの遠位端７０８の前面８１２ａの下流への配向で、加圧流体Ｆが流体チャネル８４４内で連通させられ、その結果、加圧流体Ｆは、（４）第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の後面８２２ｂに形成される１つ以上の流体チャネル開口部８４８から排出されることを可能にされるように連通させられ得る。
【０１３５】
雄部分８０６ｂが、上記で説明され、図５３Ｃに示されるように、雌部分８０６ａに関して「連結」／「嵌合」配向で配列されると、第２の部材８０６ｂの遠位端８１６の後面８２２ｂに形成される１つ以上の流体チャネル開口部８４８は、タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃと流体連通して配列されるといい得る。空洞Ｃは、車輪Ｗの円周縁ＷＲおよびタイヤＴの内面ＴＩＳによって形成され得る。
【０１３６】
さらに、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’が図５３Ａ−５３Ｂの「非膨張」／「オフライン」配向で配列されたとき、第１および第２の弁８３０’、８３０’’は、第１および第２の加圧流体源８３２’、８３２’’内の加圧流体Ｆが、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雄部分８０６ｂの流体チャネル８４４を通して連通させられることを可能にされないように、閉鎖配向にあると言える。しかしながら、図５３Ｃに見られるような「膨張」／「オンライン」配向で配列されると、コントローラ８２４は、第１および第２の弁８３０’、８３０’’に閉鎖配向から開放配向へ配向を変化させるために、第１および第２の弁８３０’、８３０’’内で通信し得る。
【０１３７】
図５３Ｃに見られるように、第１および第２の弁８３０’、８３０’’が開放配向で配列されたとき、第１および第２の加圧流体源８３２’、８３２’’内の加圧流体Ｆは、上記で説明されるように第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雄部分８０６ｂの流体チャネル８４４を通して連通させられることを可能にされる。最終的に、加圧流体Ｆは、雄部分８０６ｂの遠位端８１６の後面８２２ｂに形成される１つ以上の流体チャネル開口部８４８を介して、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雄部分８０６ｂから排出される。雄部分８０６ｂの遠位端８１６の後面８２２ｂに形成される１つ以上の流体チャネル開口部８４８が、タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃと流体連通しているため、加圧流体Ｆは、タイヤ車輪アセンブリＴＷが加圧されるように、空洞Ｃの中へ供給され、それを充填する。タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃの加圧は、タイヤＴのビードＴＢが車輪ＷのビードシートＷＢＳに近接／隣接して位置し得るように、タイヤＴのビードＴＢを第１の配向（例えば、図５３Ａ−５３Ｃ参照）から第２の配向（例えば、図５３Ｄ−５３Ｇ）へ加圧流体Ｆによって移動させる。図５３Ｆおよび５３Ｇに見られるように、矢印Ｄ’の方向に従って第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’を後退させると、タイヤＴのビードＴＢは、加圧流体Ｆが空洞Ｃ内に閉じ込められ、それによって、タイヤＴを車輪Ｗに対して膨張可能に加圧させ得るように、密閉関係で車輪ＷのビードシートＷＢＳに隣接して位置し得る。
【０１３８】
「所定量」の加圧流体Ｆがタイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃの中へ供給されることを可能にするために、弁７３０が「所定の期間」にわたって開放配向で配列されることをコントローラ７２４が可能にし得る、図５１Ｃ−５１Ｄにおいて上記で説明される実施形態とは異なって、図５３Ｄ−５３Ｅで説明される実施形態は、第２の膨張プローブ８０６’’の二重の膨張／加圧検出機能性を組み込む。例えば、実施形態では、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の両方は、所定の期間（例えば、「Ｘ秒」）にわたって加圧流体Ｆをタイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃの中へ供給し、次いで、上記で説明されるように、第２の膨張プローブ８０６’’が、加圧流体Ｆを空洞Ｃの中へ提供することを停止し得る一方で、第１の膨張プローブ８０６’は、加圧流体Ｆを空洞Ｃの中へ供給し続ける（１つ以上の流体チャネル開口部８４８からの「流体流動ライン」は、図５３Ｅにおいて空洞Ｃ内の第２の膨張プローブ８０６’’の雄部分８０６ｂで図示されていないが、加圧流体Ｆは、依然として、第１の膨張プローブ８０６’の雄部分８０６ｂの１つ以上の流体チャネル開口部８４８から、この領域付近で提供され、「流体流動ライン」は、第２の膨張プローブ８０６’’からの流体流動の「停止」を図示するために、第２の膨張プローブ８０６’’に近接して図示されていないことに留意されたい）。次いで、図５３Ｅに見られるように、第２の膨張プローブ８０６’’は、空洞Ｃの加圧を検出するという第２の機能に切り替わり得る。
【０１３９】
実施形態では、「膨張機能」から「加圧検出機能」への第２の膨張プローブ８０６’’の機能性の切替は、第２の弁８３０’’で起こり得る。例えば、第２の弁８３０’’は、「流体スイッチ」の役割を果たし得る。図５３Ｃ−５３Ｄに見られるような実装では、第２の弁８３０’’は、圧力センサ８５０のための閉鎖配向にある間に、加圧流体Ｆを空洞Ｃに連通させるために、第２の加圧流体源８３２’’のための開放配向にあることによって、流体スイッチとして挙動するといい得る。逆に、図５３Ｅに見られるように、第２の弁８３０’’は、圧力センサ８５０のための開放配向にある間に、第２の加圧流体源８３２’’のための閉鎖配向にあること（それによって、第２の加圧流体源８３２’’から流体チャネル８４４を通って空洞Ｃの中への加圧流体Ｆの流動を可能にしないこと）によって、流体スイッチとして挙動するといい得る。
【０１４０】
したがって、図５３Ｅに見られるように、第２の膨張プローブ８３０’’は、第１の膨張プローブ８０６’による空洞Ｃの中への加圧流体Ｆの継続的供給の結果として、空洞Ｃの加圧の増加する変動を（第２の弁８３０’’を介して）圧力センサ８５０に（第２の加圧流体源８３２’’から空洞Ｃへの加圧流体の流動を示す、矢印Ｆの方向とは反対である矢印Ｆ’の方向に従って）伝達するために、導管として流体チャネル８４４を利用し得る。実装では、圧力センサ８５０がフィードバックＦ’ＦＢをコントローラ８２４に提供（例えば、空洞Ｃの加圧値を伝達）し得るように、圧力センサ８５０は、コントローラ８２４と通信し得る。
【０１４１】
実施形態では、コントローラ８２４は、空洞Ｃの「所望の加圧値」を含むようにプログラムされ得る。したがって、圧力センサ８５０が、空洞Ｃのプログラムされた「所望の加圧値」にほぼ等しい、空洞Ｃの加圧値Ｆ’ＦＢを伝達するとき、コントローラ８２４は、第１の弁８３０’に開放配向から閉鎖配向へ配向を変化させるために、第１の弁８３０’と通信し得、したがって、図５３Ｆに見られるように、閉鎖配向で第１の弁８３０’を配列することによって、第１の加圧流体源８３２’から空洞Ｃの中への加圧流体Ｆの供給が停止される。
【０１４２】
図５３Ｆを参照すると、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雄部分８０６ｂは、矢印Ｄの方向とは反対である、矢印Ｄ’の方向に従って後退させられ得る。実装では、コントローラ８２４は、矢印Ｄ’の方向に従って一対の膨張プローブ８０６の雄部分８０６ｂの移動を引き起こすように、第１および第２の雄部分移動アクチュエータ８２８ｂ’、８２８ｂ’’と通信することによって、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雄部分８０６ｂの後退を引き起こし得る。第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雄部分８０６ｂが後退させられると、雌部分８０６ａの近位端８４０の前面８３８が、車輪Ｗのフランジ表面ＷＦと直接係合させられたままである一方で、雌部分８０６ａの遠位端８０８の前縁８４２は、タイヤＴの側壁表面ＴＳＷと直接係合させられたままである。
【０１４３】
図５３Ｇを参照すると、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雌部分８０６ａは、矢印Ｄの方向とは反対である、矢印Ｄ’の方向に従って後退させられ得る。実装では、コントローラ８２４は、矢印Ｄ’の方向に従って第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雌部分８０６ａの移動を引き起こすように、第１および第２の雌部分移動アクチュエータ８２８ａ’、８２８ａ’’と通信することによって、第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雌部分８０６ａの後退を引き起こし得る。第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雌部分８０６ａが後退させられると、雌部分８０６ａの近位端８４０の前面８３８は、車輪Ｗのフランジ表面ＷＦともはや係合させられず、さらに、雌部分８０６ａの遠位端８０８の前縁８４２は、タイヤＴの側壁表面ＴＳＷともはや係合させられない。
【０１４４】
加えて、タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃ内に閉じ込められた加圧流体Ｆにより、タイヤＴの側壁表面ＴＳＷはまた、タイヤ車輪アセンブリＴＷから離した第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雌部分８０６ａの後退に役立つための（図５３Ｅおよび５３Ｆに見られるような矢印Ｄ’Ｔ−ＳＷの方向に従った）力を及ぼし得る。さらに、図５３Ｆに見られるように、タイヤＴの側壁表面ＴＳＷとの雌部分８０６ａの遠位端８０８の前縁８４２の接触により、タイヤＴのビードＴＢの一部分は、車輪ＷのビードシートＷＢＳの一部分に近接／隣接して位置することを阻止され、したがって、図５３Ｇに見られるように、矢印Ｄ’の方向に従った第１および第２の膨張プローブ８０６’、８０６’’の雌部分８０６ｂの後退時に、タイヤ車輪アセンブリＴＷの空洞Ｃ内に閉じ込められた加圧流体Ｆにより、（図５３Ｆに見られるように）車輪ＷのビードシートＷＢＳの一部分に近接／隣接して位置することを以前に阻止された、タイヤＴのビードＴＢの残りの部分は、車輪ＷのビードシートＷＢＳに隣接して据えられることを可能にされ得る。
【０１４５】
システム７０２、８０２の各々の作業デバイス７０４、８０４は、タイヤ車輪アセンブリＴＷとの最小量の表面積接触を含むように設計されている、膨張プローブ７０６、８０６’、８０６’’を含む。例えば、膨張プローブ７０６、８０６’、８０６’’の雌部分７０６ａ、８０６ａの近位端７４０、８４０の前面７３８、８３８が、車輪Ｗのフランジ表面ＷＦの限定された部分に直接係合する一方で、雌部分７０６ａ、８０６ａの遠位端７０８、８０８の前縁７４２、８４２は、タイヤＴの側壁表面ＴＳＷの限定された部分に直接係合する。タイヤＴが変形可能な非硬質材料であり得るので、複数のタイヤ車輪アセンブリＴＷに行われる連続膨張動作による、雌部分７０６ａ、８０６ａの遠位端７０８、８０８の前縁７４２、８４２への限定量の摩耗があり得る。しかしながら、車輪Ｗが実質的に硬質の金属材料を含み得るので、そうでなければより大量の摩耗が膨張プローブ７０６、８０６’、８０６’’に与えられ得る。したがって、（１）車輪Ｗのフランジ表面ＷＦの限定された部分に直接係合する、膨張プローブ７０６、８０６’、８０６’’の雌部分７０６ａ、８０６ａの近位端７４０、８４０の前面７３８、８３８から生じる最小量の接触の結果として、（２）車輪Ｗのフランジ表面ＷＦに対する雌部分７０６ａ、８０６ａの摺動双方向移動Ｄ／Ｄ’により、膨張プローブ７０６、８０６’、８０６’’は、タイヤ車輪アセンブリＴＷの車輪ＷおよびタイヤＴのうちの１つ以上との反復可能な接触から発生する摩耗の結果として修理される可能性が低い。
【０１４６】
いくつかの実装が説明されている。それでもなお、本開示の精神および範囲から逸脱することなく、種々の修正が行われ得ることが理解されるであろう。したがって、他の実装が以下の請求項の範囲内である。例えば、請求項で記載される動作は、異なる順番で行われ、依然として望ましい結果を達成することができる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
0005872070.tif 000009
【図９】
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【図１０】
0005872070.tif 000011
【図１１】
0005872070.tif 000012
【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
0005872070.tif 000021
【図２１】
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【図２２Ａ】
0005872070.tif 000023
【図２２Ｂ】
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【図２３】
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【図２４】
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【図２５】
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【図２６Ａ】
0005872070.tif 000028
【図２６Ｂ】
0005872070.tif 000029
【図２６Ｃ】
0005872070.tif 000030
【図２６Ｄ】
0005872070.tif 000031
【図２６Ｅ】
0005872070.tif 000032
【図２６Ｆ】
0005872070.tif 000033
【図２６Ｇ】
0005872070.tif 000034
【図２７】
0005872070.tif 000035
【図２８】
0005872070.tif 000036
【図２９】
0005872070.tif 000037
【図３０】
0005872070.tif 000038
【図３１】
0005872070.tif 000039
【図３２】
0005872070.tif 000040
【図３３】
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【図３４】
0005872070.tif 000042
【図３５】
0005872070.tif 000043
【図３６】
0005872070.tif 000044
【図３７】
0005872070.tif 000045
【図３８】
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【図３９】
0005872070.tif 000047
【図４０】
0005872070.tif 000048
【図４１】
0005872070.tif 000049
【図４２】
0005872070.tif 000050
【図４３Ａ】
0005872070.tif 000051
【図４３Ｂ】
0005872070.tif 000052
【図４４】
0005872070.tif 000053
【図４５Ａ】
0005872070.tif 000054
【図４５Ｂ】
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【図４６】
0005872070.tif 000056
【図４７Ａ】
0005872070.tif 000057
【図４７Ｂ】
0005872070.tif 000058
【図４８】
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【図４９Ａ】
0005872070.tif 000060
【図４９Ｂ】
0005872070.tif 000061
【図５０Ａ】
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【図５０Ｂ】
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【図５０Ｃ】
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【図５０Ｄ】
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【図５１Ａ】
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【図５１Ｂ】
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【図５１Ｃ】
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【図５１Ｃ−１】
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【図５１Ｄ】
0005872070.tif 000070
【図５１Ｅ】
0005872070.tif 000071
【図５１Ｆ】
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【図５２Ａ】
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【図５２Ｂ】
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【図５２Ｃ】
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【図５２Ｄ】
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【図５３Ａ】
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【図５３Ｂ】
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【図５３Ｃ】
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【図５３Ｄ】
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【図５３Ｅ】
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【図５３Ｆ】
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【図５３Ｇ】
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