(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
無線セルラネットワークの輻輳を低減する方法であって、当該方法が：
エンドユーザ装置へ又はエンドユーザ装置から無線セルラネットワークの無線セルラ接続上で１つ又は複数のデータ通信の第１のセットを伝達するステップであって、前記１つ又は複数のデータ通信の第１のセットは、前記エンドユーザ装置がサポートすることができる１つ又は複数のサービス活動に関連する、ステップと；
前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達するために使用することができる代替無線ネットワークを識別するステップであって、前記１つ又は複数のデータ通信の第２のセットは、前記エンドユーザ装置がサポートすることができる前記１つ又は複数のサービス活動に関連したデータトラフィックを含む、ステップと；
前記無線セルラネットワークから前記代替無線ネットワークへオフロードするための命令セットの電子的な処理に基づいて、前記代替無線ネットワーク上又は無線セルラ接続上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から前記１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達するべきかどうかを決定するステップとを具え、前記無線セルラネットワークから前記代替無線ネットワークにオフロードするための命令セットは、前記代替無線ネットワーク上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から前記１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達する１つ又は複数の条件を特定し、前記無線セルラネットワークから前記代替無線ネットワークにオフロードするための命令セットは、前記無線セルラ接続に関連した少なくとも１つの状態を考慮した少なくとも１つの規則を含み、
前記代替無線ネットワーク上又は前記無線セルラ接続上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から前記１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達するべきかどうかを決定するステップがさらに、前記無線セルラ接続と前記代替無線ネットワークとの間の切り替えの行き来を防止するための閾値条件に基づいており、前記閾値条件は、前記１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達するために前記無線セルラ接続の代わりに前記代替無線ネットワークの使用を開始するときの決定を支援するための前記無線セルラネットワークの性能パラメータの第１の閾値と、前記１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達するために前記無線セルラ接続の代わりに前記代替無線ネットワークの使用を止めるときを決定するための前記代替無線ネットワークの性能パラメータの第２の閾値とを含み、前記無線セルラネットワークの性能パラメータが前記代替無線ネットワークの性能パラメータと異なることを特徴とする方法。
【請求項２】
請求項１に記載の方法において、前記無線セルラ接続に関連した少なくとも１つの状態は、前記無線セルラネットワークがローミングネットワークであることであることを特徴とする方法。
【請求項３】
請求項１又は２に記載の方法において、前記無線セルラ接続に関連した少なくとも１つの状態は、前記無線セルラ接続の現在若しくは過去の輻輳状態、前記無線セルラ接続の現在若しくは過去の性能レベル、又は前記無線セルラ接続をサポートする前記無線セルラネットワークの一部の現在若しくは過去の性能を含むことを特徴とする方法。
【請求項４】
請求項１〜３の何れか１項に記載の方法において、前記無線セルラ接続に関連した少なくとも１つの状態が、日時に関連した過去の輻輳のメトリック値を含むことを特徴とする方法。
【請求項５】
請求項１〜４の何れか１項に記載の方法において、前記代替無線ネットワーク又は前記無線セルラ接続上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から前記１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達するべきかどうかを決定するステップがさらに、前記エンドユーザ装置の移動に基づくことを特徴とする方法。
【請求項６】
請求項１〜５の何れか１項に記載の方法において、前記代替無線ネットワーク又は前記無線セルラ接続上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から前記１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達するべきかどうかを決定するステップがさらに、前記エンドユーザ装置の移動の速度、前記エンドユーザ装置が前記代替無線ネットワークの１つ又は複数のアクセスポイント若しくは１つ又は複数の基地局の範囲内にいるか若しくは当該範囲内にいるであろう時間の量、或いはこれらの組み合わせに基づいており、（ａ）前記エンドユーザ装置の移動の速度が所定の速度を超えるとき、（ｂ）前記エンドユーザ装置が前記代替無線ネットワークの１つ又は複数のアクセスポイント或いは１つ又は複数の基地局の範囲内にいるであろう時間量が所定の時間未満であるとき、又は（ｃ）（ａ）及び（ｂ）の双方であるときに、前記無線セルラ接続上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から前記１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達することを決定することを特徴とする方法。
【請求項７】
請求項１〜６の何れか１項に記載の方法において、前記無線セルラ接続に関連した少なくとも１つの状態が、前記無線セルラネットワークのタイプの表示を含むことを特徴とする方法。
【請求項８】
請求項１〜７の何れか１項に記載の方法において、前記無線セルラ接続に関連した少なくとも１つの状態がネットワーク要素からリポートを得ることによって決定された性能のメトリック値又は輻輳のメトリック値を含み、前記リポートが前記無線セルラ接続の性能又は前記無線セルラ接続の輻輳に関する情報を含むことを特徴とする方法。
【請求項９】
請求項１〜８の何れか１項に記載の方法において、前記代替無線ネットワーク上又は前記無線セルラ接続上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達するべきかどうかを決定するステップが：
前記無線セルラネットワークに関連した少なくとも１つの状態に基づいて、前記代替無線ネットワーク上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達することが望ましいことを決定するステップと；
前記無線セルラネットワークに関連した少なくとも１つの状態に基づいて、前記代替無線ネットワーク上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達することが望ましいことを決定するステップに基づいて、前記エンドユーザ装置のユーザに、前記代替無線ネットワークに切り替える機会を提示するステップと；
前記エンドユーザ装置のユーザから、前記代替無線ネットワークに切り替える機会への応答を受信するステップと；
前記応答が前記代替無線ネットワークへの切り替えのユーザ要求を示すかどうかを決定するステップと；
前記応答が前記代替無線ネットワークへの切り替えのユーザ要求を示す場合に、前記代替無線ネットワーク上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から前記１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達するステップとを具えることを特徴とする方法。
【請求項１０】
請求項１〜９の何れか１項に記載の方法において、前記エンドユーザ装置がサポートすることができる１つ又は複数のサービス活動は前記エンドユーザ装置上で動くことができる全てのアプリケーションのサブセットに関連し、前記１つ又は複数のデータ通信の第２のセットは前記エンドユーザ装置がサポートすることができる１つ又は複数のサービス活動に関連したデータトラフィックのサブセットを含むことを特徴とする方法。
【請求項１１】
請求項１〜１０の何れか１項に記載の方法において、前記代替無線ネットワーク上又は前記無線セルラ接続上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達するべきかどうかを決定するステップがさらに、前記エンドユーザ装置上のアプリケーションの１つ又は複数の特徴に基づくことを特徴とする方法。
【請求項１２】
請求項１〜１１の何れか１項に記載の方法において、前記代替無線ネットワーク上又は前記無線セルラ接続上で前記エンドユーザ装置へ又は前記エンドユーザ装置から１つ又は複数のデータ通信の第２のセットを伝達するべきかどうかを決定するステップがさらに、ユーザの選好に基づくことを特徴とする方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
優先権主張
本願は、以下の公開された係属中の米国非仮特許出願の一部継続であり、これらの特許出願を参照により本明細書に援用する：２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｏｌｉｃｙ  Ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９７５号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｆｉｌｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ｗｉｔｈ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅ，Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ｐｏｌｉｃｙ，Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｎｅｕｔｒａｌｉｔｙ，ａｎｄ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｉｖａｃｙ」という名称の米国公開第２０１０／０１９２１７０号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｕｓａｇｅ  Ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ  ｗｉｔｈ  Ｒｅｐｏｒｔｉｎｇ，Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ，ａｎｄ  Ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１６１２号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｕｓａｇｅ  Ｂｉｌｌｉｎｇ  ｗｉｔｈ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ａｃｃｏｕｎｔｉｎｇ，Ｍｅｄｉａｔｉｏｎ  Ａｃｃｏｕｎｔｉｎｇ，ａｎｄ  Ｍｕｌｔｉ−Ａｃｃｏｕｎｔ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１５７６号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｂａｓｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｏｌｉｃｙ  Ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｎｅｕｔｒａｌｉｔｙ  ａｎｄ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｉｖａｃｙ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９１号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｂａｓｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｆｉｌｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ｗｉｔｈ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅ，Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ｐｏｌｉｃｙ，Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｎｅｕｔｒａｌｉｔｙ  ａｎｄ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｉｖａｃｙ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９０号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ａｕｔｏｍａｔｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎｉｎｇ  ａｎｄ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ」という名称の米国公開第２０１０／０１９２２１２号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ａｍｂｉｅｎｔ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１６０４号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｂａｓｅｄ  Ａｍｂｉｅｎｔ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１５７５号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｏｏｌｓ  ｆｏｒ  Ａｎａｌｙｓｉｓ，Ｄｅｓｉｇｎ，Ｔｅｓｔｉｎｇ，ａｎｄ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９３号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｒｏａｍｉｎｇ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  ａｎｄ  Ｏｖｅｒｌａｙ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９０４７０号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｏｐｅｎ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  Ｓｙｓｔｅｍ  ｆｏｒ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｖｉｄｅｒｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９２１２０号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｖｉｄｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９２２０７号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ  Ｔｒａｃｋｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ」という名称の米国特許出願第１２／３８０，７５７号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｏｐｅｎ  Ｔｒａｎｓａｃｔｉｏｎ  Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｂｉｌｌｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１６１３号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  ａｎｄ  Ａｃｃｕｒａｔｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｕｓａｇｅ  Ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｉｎｔｅｒｍｅｄｉａｔｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９５号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｂｉｌｌｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｉｎｔｅｒｍｅｄｉａｔｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９４号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｏｌｉｃｙ  Ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｉｎｔｅｒｍｅｄｉａｔｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１８４６号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｆｉｌｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ｗｉｔｈ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅ，Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ｐｏｌｉｃｙ，Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｎｅｕｔｒａｌｉｔｙ  ａｎｄ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｉｖａｃｙ  ｆｏｒ  Ｉｎｔｅｒｍｅｄｉａｔｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９２号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｓｉｍｐｌｉｆｉｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１８４７号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  ＣＤＲ  Ｃｒｅａｔｉｏｎ，Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ，Ｍｅｄｉａｔｉｏｎ，ａｎｄ  Ｂｉｌｌｉｎｇ」という名称の米国公開第２０１０／０１９７２６６号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ａｍｂｉｅｎｔ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９８６９８号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ｓｅｃｕｒｉｔｙ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ｆｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９９３２５号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ｇｒｏｕｐ  Ｐａｒｔｉｔｉｏｎｓ  ａｎｄ  Ｓｅｔｔｌｅｍｅｎｔ  Ｐｌａｔｆｏｒｍ」という名称の米国公開第２０１０／０１９７２６７号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｉｎｓｔａｌｌ」という名称の米国公開第２０１０／０１９８９３９号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ｑｕａｌｉｔｙ  ｏ��  Ｓｅｒｖｉｃｅ  ｆｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９５５０３号明細書、及び２０１０年１月２８日に出願された「Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒｏａｍｉｎｇ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  ａｎｄ  Ｃｏｎｖｅｒｇｅｄ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ  ｗｉｔｈ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  ａｎｄ  ａ  Ｐｒｏｘｙ」という名称の米国公開第２０１０／０１９７２６８号明細書。
【０００２】
本願は、以下の係属中の米国仮特許出願の優先権を求め、これらの仮特許出願を参照により援用する：２０１０年５月２５日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  ｆｏｒ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｎｇ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｃａｐａｃｉｔｙ」という名称の米国仮特許出願第６１／３４８，０２２号明細書、２０１０年９月９日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  ｆｏｒ  Ｐｒｏｔｅｃｔｉｎｇ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｃａｐａｃｉｔｙ」という名称の米国仮特許出願第６１／３８１，１５９号明細書、２０１０年９月９日に出願された「Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅｓ  ａｎｄ  Ｗｏｒｋｆｌｏｗｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／３８１，１６２号明細書、２０１０年９月２０日に出願された「Ｓｅｃｕｒｉｎｇ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ  ｗｉｔｈ  Ｓｐｏｎｓｏｒｅｄ  ＳＩＭｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／３８４，４５６号明細書、２０１０年１０月４日に出願された「Ｕｓｅｒ  Ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎｓ  ｆｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／３８９，５４７号明細書、２０１０年９月２１日に出願された「Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｕｓａｇｅ  Ｒｅｃｏｎｃｉｌｉａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ  Ｏｖｅｒｖｉｅｗ」という名称の米国仮特許出願第６１／３８５，０２０号明細書、２０１０年９月２８日に出願された「Ｅｎｔｅｒｐｒｉｓｅ  ａｎｄ  Ｃｏｎｓｕｍｅｒ  Ｂｉｌｌｉｎｇ  Ａｌｌｏｃａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｗｉｒｅｌｅｓｓ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｕｓａｇｅ  Ａｃｔｉｖｉｔｉｅｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／３８７，２４３号明細書、２０１０年９月２８日に出願された「Ｓｅｃｕｒｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄａｔａ  Ｒｅｃｏｒｄｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／３８７，２４７号明細書、２０１０年１０月２７日に出願された「Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｃｏｎｔｒｏｌｌｅｒ  ａｎｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｃｅｓｓｏｒ  Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ」という名称の米国仮特許出願第６１／４０７，３５８号明細書、２０１０年１２月１日に出願された「Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｖｉｄｅｒ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅ  Ｓｙｓｔｅｍ」という名称の米国仮特許出願第６１／４１８，５０７号明細書、２０１０年１２月１日に出願された「Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｕｓａｇｅ  Ｒｅｐｏｒｔｉｎｇ  Ｒｅｃｏｎｃｉｌｉａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｆｒａｕｄ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／４１８，５０９号明細書、２０１０年１２月７日に出願された「Ｓｅｃｕｒｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｄａｔａ  Ｒｅｃｏｒｄｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／４２０，７２７号明細書、２０１０年１２月１３日に出願された「Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｄｅｓｉｇｎ  Ｃｅｎｔｅｒ  ｆｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／４２２，５６５号明細書、２０１０年１２月１３日に出願された「Ｓｙｓｔｅｍ  Ｉｎｔｅｒｆａｃｅｓ  ａｎｄ  Ｗｏｒｋｆｌｏｗｓ  ｆｏ���  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／４２２，５７２号明細書、２０１０年１２月１３日に出願された「Ｓｅｃｕｒｉｔｙ  ａｎｄ  Ｆｒａｕｄ  Ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／４２２，５７４号明細書、２０１１年１月２４日に出願された「Ｆｒａｍｅｗｏｒｋ  ｆｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／４３５，５６４号明細書、及び２０１１年４月６日に出願された「Ｍａｎａｇｉｎｇ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｕｓｅｒ  Ｄｉｓｃｏｖｅｒｙ  ａｎｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｌａｕｎｃｈ  Ｏｂｊｅｃｔ  Ｐｌａｃｅｍｅｎｔ  ｏｎ  ａ  Ｄｅｖｉｃｅ」という名称の米国仮特許出願第６１／４７２，６０６号明細書。
【０００３】
さらに、本願は、以下の米国仮特許出願を参照により援用する：２００９年１月２８日に出願された「Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｐｏｌｉｃｙ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ」という名称の米国仮特許出願第６１／２０６，３５４号明細書、２００９年２月４日に出願された「Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｐｏｌｉｃｙ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ」という名称の米国仮特許出願第６１／２０６，９４４号明細書、２００９年２月１０日に出願された「Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｐｏｌｉｃｙ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ」という名称の米国仮特許出願第６１／２０７，３９３号明細書、２００９年２月１３日に出願された「Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｐｏｌｉｃｙ  Ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｙｓｔｅｍ  ａｎｄ  Ｍｅｔｈｏｄ」という名称の米国仮特許出願第６１／２０７，７３９号明細書、２００９年７月６日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  ＣＤＲ  Ｃｒｅａｔｉｏｎ，Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ，Ｍｅｄｉａｔｉｏｎ  ａｎｄ  Ｂｉｌｌｉｎｇ」という名称の米国仮特許出願第６１／２７０，３５３号明細書、２００９年８月２５日に出願された「Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ａｍｂｉｅｎｔ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／２７５，２０８号明細書、２００９年８月２８日に出願された「Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ａｍｂｉｅｎｔ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／２３７，７５３号明細書、２００９年１０月１５日に出願された「Ｓｅｃｕｒｉｔｙ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ｆｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国仮特許出願第６１／２５２，１５１号明細書、２００９年１０月１５日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ｇｒｏｕｐ  Ｐａｒｔｉｔｉｏｎｓ  ａｎｄ  Ｓｅｔｔｌｅｍｅｎｔ  Ｐｌａｔｆｏｒｍ」という名称の米国仮特許出願第６１／２５２，１５３号明細書、２００９年１１月２４日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｉｎｓｔａｌｌ」という名称の米国仮特許出願第６１／２６４，１２０号明細書、及び２００９年１１月２４日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ａｃｔｉｖｉｔｙ  Ｍａｐ」という名称の米国仮特許出願第６１／２６４，１２６号明細書。
【０００４】
著作権情報
本特許文献の開示の一部は、著作権保護の対象である内容を含む。著作権者は、特許商標局の特許ファイル又は記録に含まれるものである限り、何人が特許文献又は特許開示をファクシミリ複製しようと異議を唱えないが、それ以外の全著作権を留保する。
【背景技術】
【０００５】
Ｗｉ−Ｆｉ、２Ｇ、３Ｇ、４Ｇ、及びＷｉＭＡＸ等の無線ネットワークは、標準プロトコルに支配されるか、又はプロプライエタリプロトコルに支配されるかに関係なく、互いに重複することが多い。恐らくは構成固有の違いを有する同種の複数の無線ネットワークも互いに重複することが多い。
【０００６】
無線装置は、関連付ける利用可能な無線ネットワークを選択する。この選択は一般に、所与の状況でよりよいオプションが利用可能であるか否かのユーザ選択に基づいて行われる。
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】図１は、無線ネットワークオフロードエンジンを含むシステムの例の図を示す。
【図２】図２は、優先ネットワークリストを無線ネットワーク上の局に提供するシステムの例の図を示す。
【図３】図３は、一時的に調整された優先ネットワークリストを生成するシステムの例の図を示す。
【図４】図４は、優先ネットワークリスト上のネットワークの性能を監視するシステムの例の図を示す。
【図５】図５は、モーショントレースを使用して、ネットワークマップ上のネットワークに優先度付けるシステムの例の図を示す。
【図６】図６は、加入者ネットワーク接続の知識を使用して、加入者へのネットワークリストに優先度付けるシステムの例の図を示す。
【図７】図７は、性能履歴を使用して、優先ネットワークリストをカスタマイズするシステムの例の図を示す。
【図８】図８は、ネットワーク優先度付けに基づいてネットワーク接続を選択するシステムの例の図を示す。
【図９】図９は、奨励されるネットワーク選択に関連付けられた概念表示を示す。
【図１０】図１０は、ネットワークに接続する奨励を加入者に提供するシステムの例の図を示す。
【図１１】図１１は、性能テストを通して繰り返し循環するシステムの例の図を示す。
【図１２】図１２は、無線ネットワークオフロード可能なシステムの例の図を示す。
【図１３】図１３は、本明細書に記載の技法を実施することができるコンピュータシステムの図を示す。
【図１４】図１４は、優先無線オフロード方法の例のフローチャートを示す。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下の説明では、本発明の実施形態の完全な理解を提供するために、いくつかの特定の詳細が提示される。しかし、特定の詳細のうちの１つ又は複数なしで、又は他の構成要素と組み合わせるなどして、本発明の実施形態を実施可能なことを当業者は理解しよう。他の例では、周知の実施態様又は動作については、様々な実施形態の態様を曖昧にしないように、詳細に図示又は説明していない。
【０００９】
無線オフロード技法は、第１のネットワークから第２のネットワークへのオフロードを加入者に促すか、又は指示するツールをサービスプロバイダに提供する。この最初の例では、サービスプロバイダをセルラサービスプロバイダと呼び、第１のネットワークをセルラネットワークと呼び、第２のネットワークをＷｉ−Ｆｉネットワークと呼び得る。
【００１０】
セルラサービスプロバイダは、ネットワークデータを使用して、個々で、又はグループ単位でセルラ加入者の無線オフロード優先度を決定することができる。無線オフロード優先度を決定するために、セルラサービスプロバイダは、有する無線ネットワークデータ及び／又は無線装置からネットワークについて学習した無線ネットワークデータ（Ｗｉ−Ｆｉネットワークのビーコンフレームから又は能動的スキャンからＷｉ−Ｆｉネットワークデータを取得し、セルラサービスプロバイダに報告し得る）を使用し得る。各無線装置にスキャン割り当てを与えて、報告タスクが加入者で共有されるか、又はデータのギャップを埋めるように調整されることを保証することができる。ネットワークデータを用いて、セルラサービスプロバイダは、個々に又はグループとして無線装置の有用な優先ネットワークリストを生成することが可能である。これらの優先ネットワークリストは、ネットワークマップとして表すことができる。
【００１１】
セルラサービスプロバイダは、ネットワークデータのみではなくそれを超えるデータを取得することができる。例えば、無線装置は、認証要求が最終的な接続又はアクセス認可の遅延に繋がる確率等の接続データを提供することができる。無線装置は、特定のデータにタイムスタンプを付けることができ、サービスプロバイダが、例えば、時刻又は曜日によりネットワーク又は他の関連する特徴の変更方法を決定できるようにする。他のデータは、無線装置の位置を含むことができ、位置は、異なる性能又は他の特徴を有するサービスエリアのカバレッジゾーンの特定に有用なデータを提供することができる。タイムスタンプ及び位置データの組み合わせを使用して、サーバはモーショントレースを導出することができ、又はモーショントレースは、加入者が明示的に提供することができ、モーショントレースは加入者が移動している速度を表す。このデータはすべて、無線装置に対してより有用な優先リストを生成するために有用であることができる。
【００１２】
セルラサービスプロバイダは、加入者固有のデータを得ることもできる。いくつかのそのようなデータは、加入者アカウント又はサービスプランのパラメータから入手し得る。他のそのようなデータは、ユーザ選好又は無線装置の性能履歴の形態であることができる。ネットワーク優先度を調整する規則は、実施、構成、又は選好で異なり得るパラメータを有する費用関数を考慮に入れることができる。選好は、例えば、セルラネットワークからＷｉ−Ｆｉネットワークにオフロードする加入者への奨励提供の形態で促進することができる。奨励提供は、より低いサービスコストへの提供又は追加若しくは向上したサービスの提供を含むことができる。
【００１３】
図１は、無線ネットワークオフロードエンジン１０６を含むシステム１００の図を示す。システム１００は、無線装置１０２−１〜１０２−Ｎ（まとめて無線装置１０２と呼ぶ）と、無線ネットワーク１０４−１〜１０４−Ｎ（まとめて無線ネットワーク１０４と呼ぶ）と、無線ネットワークオフロードエンジン１０６とを含む。
【００１４】
無線装置１０２は、少なくとも、プロセッサ、メモリ（しかし、メモリはプロセッサに実装することができる）、無線、及び無線インタフェース（しかし、無線インタフェースは無線「の一部」として実施することができる）を含む。無線装置１０２は通常、適切な場合、入力インタフェース及び出力インタフェースを含め、少なくとも１つの入力装置及び少なくとも１つの出力装置を有する。
【００１５】
無線装置１０２は、局として実施することができる。局は、本明細書で使用される場合、媒体アクセス制御（ＭＡＣ）アドレスと、例えば、ＩＥＥＥ８０２．１１規格に準拠する無線媒体への物理層（ＰＨＹ）インタフェースとを有する装置を指し得る。局は、ＩＥＥＥ８０２．１１規格への準拠が明示的である（すなわち、装置が、ＩＥＥＥ８０２．１１規格の少なくとも部分に記載されるように動作する）ことを意図される場合、「ＩＥＥＥ８０２．１１準拠」と述べることができる。当業者は、今日、ＩＥＥＥ８０２．１１が何を含むか、及びＩＥＥＥ８０２．１１規格が経時変化し得ることを理解し、適切な変更が行われた場合、ＩＥＥＥ８０２．１１規格の将来のバージョンに準拠して、本明細書に記載の技法を適用することを予期する。ＩＥＥＥ規格８０２．１１（商標）−２００７（ＩＥＥＥ規格８０２．１１−１９９９の改訂）が参照により援用される。ＩＥＥＥ８０２．１１ｋ−２００８、ＩＥＥＥ８０２．１１ｎ−２００９、ＩＥＥＥ８０２．１１ｐ−２０１０、ＩＥＥＥ８０２．１１ｒ−２００８、ＩＥＥＥ８０２．１１ｗ−２００９、及びＩＥＥＥ８０２．１１ｙ−２００８も参照により援用される。
【００１６】
代替の実施形態では、無線装置１０２のうちの１つ又は複数は、他の何らかの規格に準拠してもよく、又はいずれの規格にも準拠しなくてもよく、無線媒体又は他の媒体に対して異なるインタフェースを有してもよい。すべての規格が無線装置を「局」と呼ぶわけではないことに留意され、この用語が本明細書で使用される場合、同様のユニットがすべての適切な無線ネットワークに存在することを理解されたい。したがって、「局」とい
う用語の使用は、無線装置を局と述べる実施形態の範囲を、明示的にこの用語を使用する規格に限定するものとして、そのような限定が考察の文脈の中で適切な場合を除き、解釈されるべきではない。
【００１７】
無線ネットワーク１０４は通常、無線ネットワーク１０４の関連する１つの無線装置を有線ＬＡＮ等の別のネットワークに相互接続するインターネットワーキングユニット（ＩＷＵ）を含む。ＩＷＵは、無線アクセスポイント（ＷＡＰ）と呼ばれることがある。ＩＥＥＥ８０２．１１規格では、ＷＡＰは局としても定義される。したがって、局は非ＷＡＰ局であってもよく、又はＷＡＰ局であってもよい。セルラネットワークでは、ＷＡＰは基地局と呼ばれることが多い。
【００１８】
無線ネットワーク１０４は、ネットワークのタイプが異なり得るか、又は他の様式で異なり得る任意の適切な技術を使用して実施することができる。無線ネットワーク１０４は、任意の適切なサイズ（例えば、都市規模ネットワーク（ＭＡＮ）、パーソナルエリアネットワーク（ＰＡＮ）等）であることができる。ブロードバンド無線ＭＡＮは、ＩＥＥＥ８０２．１６に準拠してもよく、又はしなくてもよく、ＩＥＥＥ８０２．１６は参照により本明細書に援用される。無線ＰＡＮは、ＩＥＥＥ８０２．１５に準拠してもよく、又はしなくてもよく、ＩＥＥＥ８０２．１５は参照により本明細書に援用される。無線ネットワーク１０４は、ネットワークのタイプ（例えば、２Ｇ、３Ｇ、４Ｇ、及びＷｉ−Ｆｉ）、サービスプロバイダ、ＷＡＰ／基地局識別子（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ  ＳＳＩＤ、基地局ＩＤ、及びセクタＩＤ）、地理的場所、又は他の識別基準により識別可能であることができる。
【００１９】
無線ネットワーク１０４は、中間ネットワークを介して一緒に結合してもよく、又は結合しなくてもよい。中間ネットワークは、限定ではなく例として、インターネット、公衆交換電話網（ＰＳＴＮ）、又は基盤ネットワーク（例えば、私設ＬＡＮ）等の略あらゆる種類の通信ネットワークを含むことができる。本明細書で使用される場合、「インターネット」という用語は、ＴＣＰ／ＩＰプロトコル等の特定のプロトコルと、恐らくは、ワールドワイドウェブ（ウェブ）を構成するハイパーテキストマークアップ言語（ＨＴＭＬ）文書のハイパーテキスト転送プロトコル（ＨＴＴＰ）等の他のプロトコルとを使用するネットワーク網を指す。
【００２０】
図１の例では、無線ネットワークオフロードエンジン１０６は、無線装置１０２−１に結合される。特定の実施態様では、無線ネットワークオフロードエンジン１０６は、サーバで実施され、インターネットを通して無線装置１０２−１に結合される。しかし、図２を参照してより詳細に後述する、無線ネットワークオフロードエンジン１０６の少なくとも部分は、代替として、無線ネットワークオフロードエンジン１０６の別の部分（例えば、サーバ部分）を含むサーバへの接続あり又はなしで、無線装置１０２−１で実施することができる。
【００２１】
動作の例では、周期的に、時折、又は命令された場合、無線装置１０２−１は、利用可能ネットワーク特徴スキャン（ＡＮＣＳ）を無線ネットワーク１０４のうちの１つ又は複数に対して実行する。無線装置１０２−２又は他のある局等の他の装置もＡＮＣＳを実行してもよく、又はしなくてもよい。ＡＮＣＳを使用して、各ネットワークの利用可能な性能（例えば、データレート、ビットレート変動性、待ち時間、待ち時間ジッタ、サービス品質（ＱｏＳ）、応答時間等）を特徴付けることができる。
【００２２】
性能を測定するいくつかの客観的な基準が存在する（例えば、スループット）。知的ネットワーク監視により、無線ネットワーク（例えば、無線アクセスネットワーク及び／又はコアネットワーク）のネットワークサービス使用をリアルタイムで監視し（例えば、パケットレベル／層、ネットワークスタックアプリケーションインタフェースレベル／層、及び／又はアプリケーションレベル／層で）、ネットワーク容量を保護するために、ネットワークサービス使用を効率的に管理できるようにする（例えば、なお許容可能なユーザ経験を維持しながら）。装置支援サービス（ＤＡＳ）技法を使用し、場合によっては、ネットワーク支援／ベースの技法を使用し、装置のネットワークサービス使用監視を提供して、ネットワークキャリア／オペレータに、どの装置、どのユーザ、どのアプリケーションが、いつどこでネットワーク輻輳問題を生じさせているかについてより大きな洞察が提供され、それにより、オペレータは、必要な場合、知的に追加のリソースを特定のエリアに追加し（例えば、データトラフィックをフェムトセル又はＷｉＦｉホットスポットにオフロードし、より多くのネットワークリソースを追加する）、ネットワーク容量を保護するために、例えば、ネットワークビジー状態に基づいて、ネットワークサービス使用を差別的に制御し、且つ／又は使用料金を差別的に課すことを可能にする。
【００２３】
性能は、ネットワーク性能のみに基づく必要はない。例えば、加入者は、経済性（例えば、価格）に興味を有し得る。したがって、本明細書では、性能は、ネットワーク性能、経済性、信頼性、及び／又はユーザ若しくはサービスプロバイダの選好を示す他のパラメータを含む様々なパラメータを含むことができる費用関数を使用して、特徴付けられることがある。特定のタイプの性能が適切な場合、意味を明確にしてもよく（例えば、単に「性能」ではなく「ネットワーク性能」と言及することにより）、又は文脈から導出してもよい。
【００２４】
無線装置１０２−１は、ＡＮＣＳの結果を使用してＡＮＣＳリポートを生成して、無線ネットワーク１０４のうちのスキャンされた各ネットワークの利用可能な性能を特徴付ける。ＡＮＣＳリポートは、無線装置１０２−１が現在利用可能なネットワークの識別情報、位置、時刻、及び潜在的には何らかの性能特徴付けを含むこともできる。無線装置１０２−１は、ＡＮＣＳリポートを無線ネットワークオフロードエンジン１０６に提供する。無線装置１０２−１は、位置、性能閾値、モーショントレース、他の装置若しくは干渉についての知識、性能履歴、アプリケーション（例えば、ＶｏＩＰ若しくはストリーミングメディアアプリケーション）、装置がいつネットワークにリンクされるか、若しくはオフロードされるかに関連する装置固有の規則（例えば、信頼性、性能状態、輻輳状態、ＱｏＳ、奨励状態等に基づく）、又は費用関数（例えば、信号強度、チャネル強度、基本無線ビットレート、ネットワーク速度、ネットワークスループット、速度ジッタ、スループットジッタ、ネットワーク遅延、遅延ジッタ、ネットワーク可用性、アクセス認可におけるネットワークの信頼性の割合、アクセス認可遅延におけるネットワークの信頼性、位置の関数としての性能の変動等に基づく）等の装置固有の情報を提供することもできる。或いは、いくつかの装置固有情報は、無線ネットワークオフロードエンジン１０６と共有してもよく、又はしなくてもよく、無線装置１０２−１で生成又は受信される優先度リスト又は多次元ネットワークマップをカスタマイズするために使用し得る。
【００２５】
無線ネットワークオフロードエンジン１０６は、ＡＮＣＳリポート及び／又は無線ネットワークオフロードエンジン１０６が既知の他のデータから、多次元ネットワークマップを生成する。無線ネットワークオフロードエンジン１０６は、多次元ネットワークマップを無線装置１０２−１に提供することができ、多次元ネットワークマップから、無線装置１０２−１は無線動作命令セットを生成又は変更することができる。或いは、無線ネットワークオフロードエンジン１０６は、多次元マップから命令セットを生成することができ、命令セットを無線装置１０２に提供する。命令セットは、受信後に無線装置１０２−１によりカスタマイズされる一般アルゴリズムの実施であってもよく、又は無線装置１０２−１若しくは無線装置１０２−１を含む装置セットに固有に生成されて、装置固有のパラメータ（例えば、節電設定、位置、日時等）に従って装置で実行してもよい。有利なことには、無線装置１０２−１は、命令セットを使用して、無線ネットワーク１０４のうちの１つから別のネットワークへの無線装置１０２−１の知的オフロードを可能にし得る。いくつかの実施形態では、無線装置１０２−１は、ネットワーク選択を決定する前に、多次元ネットワークマップを変更することが可能である。無線ネットワークオフロードエンジンは、ネットワーク選択を決定するために、１つ若しくは複数のパラメータ及び／又はアルゴリズムを無線装置１０２−１に提供し得る。
【００２６】
ネットワーク容量を保護するための差別的なネットワークアクセス制御は、サービス活動をどのネットワークに接続すべきか（例えば、２Ｇ、３Ｇ、４Ｇ、家庭又はローミング、ＷｉＦｉ、ケーブル、ＤＳＬ、ファイバ、有線ＷＡＮ、及び／又は別の有線ネットワーク、無線ネットワーク、若しくはアクセスネットワーク）を決定するポリシーを適用すること、並びにサービス活動を接続すべきネットワークに応じて、差別的ネットワークアクセス制御規則（例えば、トラフィック制御規則）を適用することを含む。いくつかの実施形態では、ネットワーク容量を保護するための差別的なネットワークアクセス制御は、サービス使用制御ポリシー及びユーザ入力（例えば、ユーザ選択又はユーザ選好）に基づいて、ネットワークサービス使用活動を差別的に制御することを含む。実施態様に応じて、ネットワークサービス使用制御ポリシーは、いくつかの例を挙げれば、代替ネットワークの可用性、代替ネットワークを選択するポリシー規則、代替ネットワークのネットワークビジー状態又は可用性状態、所与のネットワークサービス活動若しくはネットワークサービス活動セットへの特定のネットワーク選択若しくは選好ポリシーを考慮することができる。
【００２７】
特定の実施態様では、無線装置１０２は、装置が経験するネットワークビジー状態を特定する（例えば、測定且つ／又は特徴付ける）のに役立つ（例えば、ネットワーク容量が制御される１つ又は複数のサービスに対するネットワークアクセス制御ポリシーを決定するために使用することができる）。例えば、装置が経験するネットワークビジー状態を装置が記録し、ネットワーク要素／機能（例えば、本明細書に記載される無線ネットワークオフロードエンジン１０６）に送信されるネットワークビジー状態リポート内に含めることができる。ネットワークビジー状態リポートは、例としていくつかを挙げれば、例えば、データレート、平均スループット、最小スループット、スループットジッタ、待ち時間、待ち時間ジッタ、ビットエラーレート、データエラーレート、パケットエラーレート、パケットドロップレート、アクセス試行回数、アクセス成功回数、アクセス失敗回数、ＱｏＳレベル可用性、ＱｏＳレベル性能、任意の先行パラメータの変動性、及び／又は任意の先行パラメータの履歴統計を含むことができる。ネットワークビジー状態リポートは、例えば、ネットワーク要素へのネットワークビジー状態リポートに関連付けられたエッジネットワーク要素を識別するために、例としていくつかを挙げれば、２Ｇ、３Ｇ、４Ｇ、又はＷｉＦｉ基地局ＩＤ、ＳＳＩＤ、セルセクタＩＤ、ＣＤＭＡ  ＩＤ、ＦＤＭＡチャネルＩＤ、ＴＤＭＡチャネルＩＤ、ＧＰＳ位置、及び／又は物理的位置を含むことができる。特定の実施態様では、ネットワークビジー状態は、ネットワークビジー状態を測定且つ／又は報告することができる１つ又は複数のネットワーク要素（例えば、無線ネットワークオフロードエンジン１０６、ＢＴＳ、ＢＴＳＣ、アクセスポイント、基地局モニタ、及び／又は電波モニタ）により監視される。
【００２８】
明快な実施形態例として、無線装置１０２（例えば、装置上のネットワーク性能特徴付けソフトウェア又はハードウェアエージェント）は、ネットワーク要素（例えば、無線ネットワークオフロードエンジン１０６）と協働して、代替のネットワークアクセスポイントのネットワークビジー状態又は基地局リソースを特徴付ける。そのような実施形態では、装置は、利用可能な代替ネットワークを感知し、代替ネットワークを通してネットワーク要素（例えば、無線ネットワークオフロードエンジン１０６）に接続し、ネットワーク性能が監視されている間、ダウンロード及び／又はアップロードシーケンスを行い、次に、性能を特徴付け、記録させることができる。性能は、ネットワーク要素（例えば、無線ネットワークオフロードエンジン１０６）、無線装置１０２（例えば、ネットワーク性能特徴付けソフトウェア又はハードウェアエージェント）、又は両方により特徴付けることができる。
【００２９】
別の明快な実施形態として、無線装置１０２（例えば、装置上のネットワーク性能特徴付けソフトウェア又はハードウェアエージェント）は、利用可能な代替ネットワークを感知し、代替ネットワークに接続し、ユーザがネットワーク接続サービスを使用できるようにし、結果として生じるネットワーク性能を監視し、性能結果を記録することができる。
【００３０】
特定の実施態様では、１つ又は複数の主ネットワーク及び／又は代替ネットワークで無線サービスを使用する無線装置のうちの１つ又は複数は、本明細書に記載のように使用されて、代替ネットワーク性能、ビジー状態、及び／又はＱｏＳ状態情報を収集する。
【００３１】
特定の実施態様では、１つ又は複数の代替ネットワーク基地局又はアクセスポイントの近傍に永久的に配置される装置により、主ネットワーク及び／又は代替ネットワークを監視し特徴付けることができ、主ネットワーク及び／又は代替ネットワークは、無線ネットワークオフロードエンジン１０６と通信するように構成することができる。永久的に配置されるモバイル端末が、例えば、ネットワークビジー状態を無線ネットワークオフロードエンジン１０６等の中央ネットワーク要素に報告するネットワークモニタを提供することができ、中央ネットワーク要素は、例えば、そのようなネットワークビジー状態情報を集計して、１つ又は複数のネットワークカバレッジエリアのネットワークビジー状態を特定することができる。
【００３２】
例えば、１つ又は複数の基地局及び／又は基地局セクタ（例えば、セクタは指向性アンテナ及び周波数チャネルの組み合わせである）のカバレッジエリアに設置された（例えば、一時的又は永久的に）固定されたモバイル端末（例えば、追加のネットワークビジー状態監視及び／又は報告機能を含むことができる信用のある端末）等の電波モニタ及び／又は基地局モニタを提供して、１つ又は複数の基地局及び／又は基地局セクタ、及び／又はＷｉＦｉアクセスポイントでのカバレッジエリアのネットワークビジー状態の確実な特徴付けを促進することができ、それにより、モバイル端末は、ネットワークビジー状態の監視及び無線ネットワークオフロードエンジン１０６、ローカル基地局、及び／又は他のネットワーク要素／機能への報告を実行する。いくつかの実施形態では、永久的に固定されたモバイル端末は、例えば、ネットワークビジー状態（又は性能、信頼性、若しくはＱｏＳ）を無線ネットワークオフロードエンジン１０６等の中央ネットワーク要素に報告するネットワークモニタを提供し、中央ネットワーク要素は、例えば、そのようなネットワークビジー状態情報を集計して、１つ又は複数のネットワークカバレッジエリアのネットワークビジー状態を特定することができる。いくつかの実施形態では、モバイル端末は常に、設置されたこれらの場所に存在し、常にオン状態であり（例えば、ネットワーク監視を実行し）、信頼できる（例えば、モバイル端末に様々なハードウェア及び／又はソフトウェア認証情報をロードすることができる）。例えば、モバイル端末を使用して、ネットワークビジー状態の信頼できる特徴付けを提供することができ、次に、特徴付けを中央ネットワーク要素に報告し、集計して、様々な実施形態に関して本明細書に記載される様々なネットワークビジー状態関連技法を実行することができる。
【００３３】
特定の実施態様では、無線ネットワークオフロードエンジン１０６は、同じ代替ネットワークに接続されたユーザ装置及び／又は永久的なモバイル端末からのネットワークビジー状態リポート（又は性能リポート若しくはＱｏＳリポート）を使用して、装置に接続された代替ネットワークエッジ要素のネットワークビジー状態を特定する。
【００３４】
いくつかの実施形態では、ネットワーク要素／機能（例えば、無線アクセスポイント又は基地局）は、ネットワークエッジ要素のビジー状態リポートを装置（例えば、同じネットワークエッジ要素に接続された他の装置）に送信し、次に、その装置はリポートを使用して、ネットワークビジー状態に基づいて差別的なネットワークアクセス制御ポリシーを実施することができる（例えば、ネットワーク容量が制御されるサービスに対して）。いくつかの実施形態では、ネットワークビジー状態は、ネットワーク要素（例えば、無線ネットワークオフロードエンジン１０６又はサービスクラウド）により提供され、装置にブロードキャスト（例えば、無線装置１０２に安全に通信）される。
【００３５】
いくつかの実施形態では、無線装置１０２（例えば、ネットワーク性能特徴付けソフトウェア又はハードウェアエージェント）は、利用可能な代替のＷＷＡＮ、ＷＬＡＮ、ＷＰＡＮ、Ｅｔｈｅｒｎｅｔ、及び／又はＤＳＬネットワーク接続の中から装置が選ぶべきネットワークを決定するネットワークサービスプロファイル設定に従って、アクセスネットワーク接続を選択する。この選択は、１つ又は複数の代替ネットワークの性能、信頼性、ビジー状態、又はＱｏＳ能力に基づくことができる。代替ネットワークの特徴付けは、電波又は無線周波数性能だけではなく、エンドツーエンド性能に基づくことができる。例えば、サービスプロファイル設定は、Ｗｉ−Ｆｉ（例えば、又はＤＳＬ／ケーブル、衛星、若しくはＴ−１等の他の任意のネットワーク）ではなく、喫茶店でのＷｉ−Ｆｉネットワークへのアクセスとは異なるように見られる、Ｗｉ−Ｆｉの背後にある実際のアクセスネットワーク（例えば、家庭ＤＳＬ／ケーブル、喫茶店、ショッピングセンター、公衆ＷｉＦｉホットスポット、又は仕事場のネットワーク）の性能に基づくことができる。例えば、ＤＳＬ又はＴ−１バックホールに多数のユーザがいるＷｉ−Ｆｉホットスポット状況では、無線ネットワークオフロードエンジン１０６は、サービスプロバイダクラウド又はＭＶＮＯクラウドに入ることができ、サービスプロバイダにより提供されるＶＳＰ能力により、サービス制御を提供することができ、又はアクセスネットワークサービスプロバイダとのいかなる関連付けもなく、無線ネットワークオフロードエンジン１０６を自分で使用するホットスポットサービスプロバイダが、無線ネットワークオフロードエンジン１０６を所有することができる。
【００３６】
図２は、優先ネットワークリストを無線ネットワーク上の局に提供するシステム２００の図例を示す。図２の例では、システム２００は、ネットワーク２０２と、ポイントオブプレゼンス（ＰｏＰ）２０４と、ネットワークスイッチ２０６と、無線ネットワーク２０８−１〜２０８−Ｎ（まとめて無線ネットワーク２０８と呼ぶ）と、通信サービスプロバイダ（ＣＳＰ）２１０とを含む。無線ネットワーク２０８−１は、ＷＡＰ２１２と、動作に際して、局２１４−１〜２１４−Ｎ（まとめて局２１４と呼ぶ）とを含む。ＣＳＰ２１０は、有線ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６を含む。
【００３７】
ネットワーク２０２は、局２１４−１をＣＳＰ２１０に結合可能な任意の適切なネットワークを含むことができる。ＰｏＰ２０４はネットワーク２０２に結合される。「ＰｏＰ」という用語は、インターネット上のＰｏＰを指すために使用されることが多い。しかし、図２を参照して使用される用語は、ネットワークのタイプに関係なく、ネットワーク２０２上のＰｏＰを意味することが意図される。ネットワークスイッチ２０６は、ＷＡＰ２１２をＬＡＮ等の有線ネットワーク（通常）に結合するため、無線ネットワークスイッチと呼ぶこともできる。「ＷＡＰ」という用語は多くの場合、ＩＥＥＥ８０２．１１対応ネットワーク内のＡＰ局を参照して使用される。しかし、この用語は、無線ネットワークが他の何らかのアクセス技術を利用する場合、関連するノードを含むものと解釈されたい（例えば、「基地局」という用語は多くの場合、セルラネットワークのアクセスノードを指すために使用される）。場合によっては、ＰｏＰ２０４、ネットワークスイッチ２０６、ＷＡＰ２１２のうちの１つ又は複数は、同じ場所に配置することができる。
【００３８】
無線ネットワーク２０８は、適切な既知又は好都合の無線ネットワークタイプであることができる。基本サービスセット（ＢＳＳ）は、ＩＥＥＥ８０２．１１において、互いに通信する局のグループを指すために使用される。基本サービスエリアは、無線媒体の伝播特徴により定義される。（備考：「エリア」という用語は通常、基本サービスセットの三次元空間を記述するために使用される）。基本サービスエリア内の局は、ＢＳＳ内の他の局と通信することができる。無線ネットワーク２０８−１に関して図２の例に示されるように、ＷＡＰを有するＢＳＳは、基盤ＢＳＳと呼ぶことができる。独立ＢＳＳ（アドホックＢＳＳとしても知られる）を指す頭字語ＩＢＳＳとの混同を避けるために、基盤ＢＳＳをＩＢＳＳと呼ばない。基盤ＢＳＳはＷＡＰからの距離によって定義され、したがって、すべて無線ネットワーク２０８−１上にある局２１４は、ＷＡＰ２１２の到達範囲内にある（無線ネットワーク２０８−１に関連付けられたクラウド内部に示される局２１４で示されるように）。基盤ＢＳＳ内では、局は、ネットワークサービスを得るには、ＷＡＰに接続しなければならない。局は通常、プロセスを開始し、ＷＡＰは、関連付け要求の内容に基づいてアクスを認可するか、それとも拒絶するかを判断する。このプロセスはＩＥＥＥ８０２．１１言語の文脈の中で説明したが、同様の判断は、他の無線ネットワーク技術にも適用可能である。
【００３９】
無線ネットワーク２０８−１のサイズは、ＷＡＰ２１２の範囲により制限されるが、複数のＷＡＰ（図示せず）を使用して、無線ネットワーク２０８−１のサイズを増大させることができる。拡張サービスセット（ＥＳＳ）は複数のＢＳＳを含むことができ、各ＢＳＳはバックボーンネットワークに接続される。ＥＳＳ内のすべてのＷＡＰには、同じサービスセット識別子（ＳＳＩＤ）が与えられ、この識別子は、無線ネットワークの「名前」とみなすことができる。基本サービスエリアが拡張サービスエリアに重なる程度は、実施及び／又は技術に固有である。
【００４０】
ＷＡＰ２１２は、同じ無線で複数の無線ネットワークをサポートしてもよく、又はしなくてもよい。ＷＡＰ２１２内で、各ＳＳＩＤには仮想ＬＡＮ（ＶＬＡＮ）が関連付けられる。この比較的一般的な実施は、ＷＡＰ２１２がゲストネットワーク（第１のＶＬＡＮ）及び内部ネットワーク（第２のＶＬＡＮ）をサポートする場合である。局２１４は、無線領域内で２つの別個のネットワークを見る可能性が高い。したがって、無線ネットワーク２０８は別個のＷＡＰを有してもよく、又は有さなくてもよい。複数のネットワークをサポートするＷＡＰは、特にブロードキャスト電力又は周波数帯が異なる場合、各ネットワークに同じ範囲を有してもよく、又は有さなくてもよい（例えば、ＷＡＰは８０２．１１ａ及び８０２．１１ｂ／ｇ対応であることができる）。
【００４１】
図２の例では、局２１４は無線ネットワーク２０８のサービスエリア内にある。例として示されるように、局のうちのいくつか、例えば、局２１４−Ｎは、その他の局２１４とは異なる無線ネットワーク、例えば、無線ネットワーク２０８−Ｎのサービスエリア内にあることができる。局２１４は、無線ネットワーク２０８の各サービスエリア内にある場合、無線ネットワーク２０８のサブセットについての情報を送信することができる。サブセットにより、実施態様又は局の能力に応じて、各サービスエリア内にある場合、すべての無線ネットワーク２０８についての情報を送信してもよく、又はしなくてもよく、無線ネットワーク２０８のうちの任意の無線ネットワークについての情報を送信してもよく、又はしなくてもよいことが意図される。実施態様又は局の能力に応じて、局は、無線ネットワークのサービスエリア内にもはやいない場合、例えば、ＷＡＰが失敗するか、又は局がサービスエリアから出た場合、ネットワークについての情報を送信してもよく、又はしなくてもよい。例として示されるように、局２１４−１は、無線ネットワーク２０８−１及び２０８−２のサービスエリア内にある。したがって、局２１４−１は、無線ネットワーク２０８−１及び２０８−２についての情報を送信してもよく、無線ネットワーク２０８−１若しくは無線ネットワーク２０８−２のいずれかについての情報を送信してもよく、又は無線ネットワーク２０８−１及び２０８−２についての情報を送信しなくてもよく、局２１４−１が無線ネットワーク２０８−Ｎのサービスエリア内に現在いない場合であっても、局２１４−１は、例えば、履歴データ、局２１４−Ｎから受信するデータ、又は別のソースから受信するデータに基づいて、無線ネットワーク２０８−Ｎについての情報を送信してもよく、又はしなくてもよい。
【００４２】
局２１４は動作的に、ＷＡＰ２１２を通してＣＳＰ２１０に接続される。ＣＳＰ２１０が、無線ネットワーク２０８−１を含む企業ネットワークの部分である場合、ＣＳＰ２１０は、ＷＡＰ２１２が接続された有線バックボーンネットワーク上にあり得るため、局２１４は、ＰｏＰ２０４を通してＣＳＰ２１０に実際に結合されてもよく、又はされなくてもよい。しかし、この所見は、当業者への図２の例の理解を難しくするものではない。
【００４３】
ＣＳＰ２１０は、例えば、通信（陸線又は無線）、インターネット、ケーブル、衛星、及び／又は管理サービスビジネス内の公衆又は私設エンティティの部分であることができる。ＣＳＰは多くの場合、通信、エンターテインメント及びメディア、インターネット／ウェブサービス等の業界を専門に扱うが、サービスプロバイダは複数の分野で運営することができる。ＣＳＰに提供されるデータにより、ＣＳＰが、有線ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６を最良に実施できる可能性が高いが、アプリケーションサービスプロバイダ（ＡＳＰ）に局若しくはＣＳＰのいずれかから又はＣＳＰ若しくは他の何らかのエンティティの代理としてサービスを提供する管理サービスプロバイダ（ＭＳＰ）から十分なデータが与えられる場合、ＡＳＰを通して有線ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６を提供することも可能である。或いは、有線ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６は、私設ネットワーク又は他の何らかのサーバで実施することができる。
【００４４】
図２の例では、局２１４がＣＳＰ２１０にとって既知であると仮定する。ＣＳＰ２１０がサービスを各局２１４に提供する場合、ＣＳＰ２１０は、各局２１４に関連付けられたアカウント情報を有することができ、装置固有のデータ（例えば、ローミング、消費帯域幅、アプリケーションの使用等）を認識することができ、局２１４及び／又は局２１４の近傍のネットワークに関連付けられた追加の情報を時間の経過に伴って受信することができる。局２１４がどのようにして知られ、どの情報がＣＳＰ２１０に提供されるかは、実施態様に依存することができる。例えば、ＣＳＰ２１０は、セルラサービスを、例えば、４Ｇネットワーク上の局２１４に提供する無線通信企業により制御することができる。（上述したように、サービスによってはＡＳＰを通して提供することができるため、これが単なる一例であることを念頭に置かれ、他の適用可能な実施が適切な変形を有することを理解されたい）。
【００４５】
図２の例では、有線ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６は、有線ネットワークリストを局２１４に提供し、有線ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６は、図２の例では破線２１８で示される。リストは、局２１４毎に同一である必要はない。例えば、有線ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６は、アカウントパラメータ、現在の装置固有のパラメータ、又は履歴的な装置固有のパラメータに基づいて局２１４−１に送信されるリストをカスタマイズすることができる。或いは、各局２１４に送信されるリストは、局２１４でカスタマイズすることができる（又はカスタマイズしなくてもよい）。
【００４６】
有線リストは、適切なチャネルを通して提供することができる。例えば、有線ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６は、ＣＳＰ２１０を制御する企業により提供されるセルラネットワークを通して、企業の制御外の公衆ネットワークを通して、私設ネットワークを通して、又は他の何らかのチャネルを通して、有線リストを局にプッシュすることができる。局は、優先ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６から優先リストをプッシュすることもできる。優先リストが無線ネットワーク上で周期的に、又は必要に応じて提供される可能性が高いが、優先リストを事前に提供することも可能であり、これは、例えば、無線装置が、優先リストが提供されているか、又は有線リストを取得可能なコンピュータに有線接続されている場合に提供可能なことを意味する。
【００４７】
有利なことには、優先リストは、所与の時点で局２１４に提供されていない情報を含むことができる。例えば、局２１４は、近傍のネットワークサービスエリアの受動的スキャンを実行することができる。局２１４は、例えば、各無線ネットワークの受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）に基づいて、適切な無線ネットワークのリストをソートすることができる。このタイプのリストは、本明細書では「ソートリスト」と呼ばれ、現在の主要値に従ってソートされたリストを意味することが意図される。しかし、特定のデータは、無線ネットワークのリストをソートする際に使用されない。特定のデータは、「履歴データ」として分類することができ、履歴データは、無線ネットワークのサブセットの特徴についての以前取得されたデータと、局２１４のうちの１つ又は複数が各自で収集しなかったデータである「リモート取得データ」とである。（局により収集されるデータは「ローカル取得データ」と呼ぶことができる）。「優先リスト」は、履歴データ及び／又はリモート取得データを使用してさらにソートされたソート済みリストとして定義される。優先リストのタイプを明示的に示すことが望ましい場合、優先リストは、過去及び／又は同時期優先リスト、遠隔及びローカル優先リスト、又は（両種のデータが優先リストの作成に使用される場合）過去・同時期、リモート・ローカル優先リストと呼ぶことができる。これらの種類のうちのいずれかを含むことができる優先リストは「優先リスト」と呼ばれる。有利なことには、局２１４は、優先ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６から提供される優先リストを使用して、ネットワーク関連付け挙動をガイドすることができる。
【００４８】
局２１４は、スキャンによりデータを取得することができる。受動的なスキャンは、ビーコンフレームを使用する無線ネットワークを識別することができ、無線ネットワークについてのいくらかの情報を含む。能動的なスキャンは一般に、受動的なスキャンよりも多くの情報を取得することができる。取得されたデータを使用して、優先リストを変更することができる。局が各自の優先リストを生成することができる（例えば、ＣＳＰ２１０上の優先ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６から優先リストを受信することへの追加又は代替として）実施形態では、局はスキャンを用いて蓄積された履歴データを使用し、追加の履歴データ及び／又はリモート取得データをサーバ又は他のソースから提供することができる。
【００４９】
局２１４がＣＳＰ２１０又は他の通信サーバプロバイダによりサービングされる例では、ＣＳＰ２１０は、グループとしてＣＳＰ２１０の容量を最適化することができる。局２１４の容量は、ＣＳＰ２１０がネットワーク２０８についての情報を有し、局２１４が、総計でより高い性能を有するように、ネットワーク２０８との関連付けを選択することに繋がる優先リストを各局２１４に対して決定することにより、グループとして局に対して最適化することができる。ＣＳＰ２１０は、優先ネットワークリストプロビジョニングエンジン２１６により局２１４に提供される優先リストを生成する際、ネットワーク２０８でのネットワーク負荷を考慮に入れることができる。このようにして、ＣＳＰ２１０は、どのネットワーク２０８がより広い可用帯域幅を有するかを特定することができ、任意選択的に、局２１４が優先リストを利用した後、ネットワーク２０８の負荷がどうなるかを特定することができる。有利なことには、ＣＳＰ２１０は、現在ネットワーク負荷を使用して、局により提供されるデータ、履歴データ、及びまだ送信されていない優先リストに基づいて、ネットワーク２０８の負荷を予測することができる。ＣＳＰ２１０は、優先リストをどのようにして生成するかを決定する際、使用中のアプリケーション、ＱｏＳ要件、過去の消費帯域幅、費用関数等の局固有のデータを考慮することもできる。
【００５０】
局２１４は、アルゴリズムを実施して、容量が最適化されるネットワーク最適化エンジン（図示せず）を有することができる。ネットワーク最適化エンジンは、装置固有パラメータ及び／又はユーザ選好に基づいて優先リストを認識することができる。
【００５１】
図３は、一時的に調整された優先ネットワークリストを生成するシステム３００の例の図を示す。図２の例では、システム３００は、ネットワークインタフェース３０２と、ネットワーク統計データストア３０４と、ネットワーク統計特徴付けエンジン３０６と、加入者データストア３０８と、加入者固有特徴付けエンジン３１０と、一時的調整エンジン３１２と、優先ネットワークリスト生成エンジン３１４とを含む。
【００５２】
ネットワークインタフェース３０２は、ネットワークに対する適切な既知又は好都合のインタフェースを含むことが意図される。ネットワークインタフェース３０２は、ネットワークインタフェースカード（ＮＩＣ）、モデム、又はネットワークとの相互接続に役立つ他の何らかの技術を含む様々な実施を有することができる。
【００５３】
ネットワーク統計データストア３０４及び本明細書に記載される他のデータストアは、例えば、汎用若しくは専用機械の物理的なコンピュータ可読媒体で具現されるソフトウェアとして、ファームウェア、ハードウェア、これらの組み合わせ、又は適切な既知若しくは都合のよい装置若しくはシステムで実施することができる。本明細書でのデータストアは、テーブル、カンマ区切り形式（ＣＳＶ）ファイル、従来のデータベース（例えば、ＳＱＬ）、又は他の適切な既知若しくは都合のよい編成形式を含む任意の編成のデータを含むことが意図される。データベースインタフェース等のデータストア関連の構成要素は、データストア「の部分」、他の何らかのシステム構成要素の部分、又はこれらの組み合わせとみなすことができるが、データストア関連の構成要素の物理的な位置及び他の特徴は、本明細書に記載される技法の理解にとってあまり重要ではない。
【００５４】
ネットワーク統計データストア３０４は、ネットワーク統計データ構造を記憶することができる。本明細書で使用される場合、データ構造には、データを所与のコンテキスト内で効率的に使用できるようにデータをコンピュータに記憶し、コンピュータ内のデータを編成する特定の方法が関連付けられる。データ構造は一般に、アドレスにより指定されるメモリ内の任意の場所にあるデータをフェッチし、データをそのような任意の場所に記憶するコンピュータの能力に基づき、アドレスは、それ自体をメモリに記憶し、プログラムにより操作可能なビットストリングである。したがって、データ構造によっては、算術演算を用いてのデータアイテムのアドレスの計算に基づくものもあれば、構造自体内へのデータアイテムのアドレスの記憶に基づくものもある。多くのデータ構造は両方の原理を使用し、原理は非自明的に組み合わせられることもある。データ構造の実施は通常、その構造のインスタンスを作成して操作するプロシージャセットの書き込みを伴う。
【００５５】
ネットワーク統計データストア３０４は、ネットワークから受信されるか、又はネットワークについての統計から導出されるデータを有するデータ構造を記憶することができる。局が取得しシステム３００に提供できるデータ量は、局の能力、ネットワークのタイプ、装置固有の設定（例えば、能動的スキャン設定）、及び他の要因に依存する。データは、いくつかの例を挙げれば、ＲＳＳＩ、チャネル強度、基本無線ビットレート、負荷、ネットワーク速度、ネットワークスループット、速度ジッタ、スループットジッタ、ネットワーク遅延、遅延ジッタ、ネットワーク可用性、ネットワークアクセス認可成功回数、アクセス認可遅延、位置等の値を含むことができる。ネットワーク統計データストア３０４は、複数の局からのデータを記憶して、リモート取得データを作成することができる。時間の経過に伴い、ネットワーク統計データストア３０４は大きな履歴データストアを取得することができる。
【００５６】
ネットワーク統計特徴付けエンジン３０６は、ネットワーク統計を使用してネットワークを特徴付けることができる。例えば、ネットワーク統計特徴付けエンジン３０６は、例えば、局の位置及びＲＳＳＩを解析して、位置の関数として性能の変動性を特定し、アクセス認可データを解析して、アクセス認可確率を特定し、ネットワークに関連付けられた局の数、局で使用中のアプリケーション、及びネットワークの容量を解析して、ネットワークの可用容量等を特定すること等を行うことができる。したがって、ネットワーク統計特徴付けエンジン３０６は、標準的なネットワーク測定を行い、ネットワーク測定を履歴ネットワークデータ及び特定の局からリモートで取得されたネットワークデータと組み合わせ、ネットワーク統計をより有用な形態に変換することができる。特徴付けされたネットワーク統計データ構造は、ネットワーク統計データストア３０４に記憶することができる（そのような記憶を示す矢印は、図の流れを邪魔しないように、図３の例には示されない）。
【００５７】
システム３００が、サービスプロバイダ（例えば、モバイルサービスプロバイダ）により管理される私設ネットワーク上にある場合、加入者は通常、アカウントを有する。加入者データストア３０８は、アカウントデータ構造（又は加入者データ構造）を記憶することができる。有利なことには、アカウントデータ構造は、優先リストの生成に有用なデータを含むことができる。例えば、アカウントは、加入者があるネットワークから別のネットワークにいつオフロードしたいかを示す費用関数パラメータを含むことができる。そのようなデータを使用して、特定の加入者への優先ネットワークリストをカスタマイズすることができる。別の例として、アカウントは、優先ネットワークを加入者の選好に基づかせることができる性能又は優先ネットワーク選好を含むことができる。別の例として、加入者データストア３０８は、カバレッジエリア間の移動を予測するために有用なモーショントレースを含むことができる。代わりに、加入者データストア３０８の内容のいくつか又はすべてを装置に記憶してもよく、装置固有の設定、移動（例えば、モーショントレース）、又は環境に基づいて、優先リストをカスタマイズしてもよいことに留意されたい。
【００５８】
加入者固有特徴付けエンジン３１０は、加入者固有のデータを使用して、ネットワークリスト優先度を変更することができる。例えば、加入者は、どのアプリケーションがモバイル装置で使用されるかを示すことができる。加入者固有特徴付けエンジン３１０は、アプリケーションから、アプリケーションの動作パラメータを所与として、どのネットワークがより望ましいかを判断することができる。
【００５９】
別の例として、モーショントレースが、比較的高速で移動しているため、加入者が電車に乗っていることを示唆する場合、加入者固有特徴付けエンジン３１０は、セルラネットワークに、より短距離のネットワーク（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ）よりも高い優先度を与え得る。「比較的高速」により意味されるのは、加入者が、あるネットワークから別のネットワークへのハンドオフが、加入者の移動により比較的高い確率で必要とされることを示唆する速度で移動していることである。モーショントレースが比較的高い速度を示すが、ハンドオフの危険性が比較的低いこともある（例えば、加入者が回転木馬に乗っている場合）。ネットワークのあるアクセスポイントから同じネットワークの別のアクセスポイントへのハンドオフは、あるネットワークタイプ（例えば、Ｗｉ−Ｆｉ）から別のネットワークタイプ（例えば、セルラ）又は同じタイプ２つの異なるネットワーク（例えば、第１の私設Ｗｉ−Ｆｉネットワーク及び第２の私設Ｗｉ−Ｆｉネットワーク）間でのハンドオフほど大きな問題ではない可能性が高い。モーショントレース自体は、加入者データストア３０８が、例えば、加入者のモバイル装置から位置データを受信することができ、加入者固有特徴付けエンジン３１０が、時間の経過に伴う位置変化から速度を特定して、加入者が比較的高速で移動中であることを確立できるという意味で、加入者固有特徴付けとみなすことができる。
【００６０】
一時調整エンジン３１２は、例えば、日時に基づいてネットワーク優先度を調整することができる。例えば、ネットワーク統計データストア３０４が、特定のネットワークが特定の日時に高い負荷を有することを示す履歴データを有する場合、一時調整エンジン３１２は、近い将来により低い負荷を有するネットワークを優先することができる。一時調整エンジン３１２は、加入者データストア３０８からのデータを使用して優先度を変更することもできる。例えば、加入者が、一旦関連付けられた後、ネットワークを切り替えないという選好を有することを示す場合、一時調整エンジン３１２は、加入者の過去の活動を使用して、加入者をネットワークに接続することなる可能性が高い時間量を特定し、ネットワークの履歴データを使用して、その時間中の様々なネットワークに存在する可能性が高い負荷を特定し、加入者を、接続持続時間の最小性能選好を満たすネットワークに接続できるように、ネットワークに優先度を付けることができる。
【００６１】
加入者データストア３０８がクライアント装置上にある限りでは、一時調整エンジン３１２は、時間に基づいて優先度を提供することができ、クライアント装置は優先ネットワークリストをカスタマイズすることができる。代替の実施態様では、一時調整エンジン３１２はクライアント装置上にあり、クライアント装置は、異なる時間に異なる優先リストを受信し、一時調整エンジン３１２は、現在時刻に基づいて優先リストをカスタマイズする（又は適切な優先リストを選ぶ）。
【００６２】
優先ネットワークリスト生成エンジン３１４は、ネットワーク統計特徴付けエンジン３０６と、適切な場合には加入者固有特徴付けエンジン３１０及び一時調整エンジン３１２とに従ってネットワークリストを生成する。優先ネットワークリストは、ネットワークインタフェース３０２を通して装置に提供することができる。
【００６３】
有利なことには、システム３００は、ネットワークの空き容量の統計を特徴付け、信頼できる容量がもしあれば、それが通常どれくらいそのネットワーク上で利用できるかをと特定することができる。これは、装置リポートネットワーク、例えば、どれくらいの装置がネットワークに接続されているかを有することにより達成され、システム３００によりサービングされる装置グループに提供される容量（例えば、平均、最悪事例、メジアン等）を最適化するアルゴリズムに基づいて、１つ又は複数の装置がネットワークに接続されるか、又はネットワークから切断されるように、ネットワークに優先度を付ける。アルゴリズムは、優先ネットワークリストを送信するか、又は他の様式で装置と通信して、ネットワークに接続するか、又はネットワークから切断する前に、１つ又は複数の代替ネットワークの負荷を考慮に入れることができる。それにより、システム３００は、利用可能な容量の統計を特徴付け、信頼性の高い容量を用いて時間の関数として優先ネットワークリストを提供して、利用可能容量係数を調整することができる。この技法は、全体で最適化される１つ又は複数の装置に適用可能である。
【００６４】
図４は、優先ネットワークリストの性能を監視するシステム４００の例の図を示す。図４の例では、システム４００は、無線インタフェース４０２と、無線４０４と、ジオロケーションエンジン４０６と、ジオ優先ネットワークデータストア４０８と、ジオ解析接続エンジン４１０と、性能閾値データストア４１２と、選択的ネットワーク監視エンジン４１４と、ＡＮＣＳ報告エンジン４１６とを含む。
【００６５】
図４の例では、無線インタフェース４０２は、無線装置が無線を使用して無線ネットワークに接続できるようにするのに十分な適切で既知又は好都合の技術を含む。理論上、無線以外の何かを使用する装置も可能であり、「無線インタフェース」という用語は、通信装置を電磁（ＥＭ）スペクトルの特定のサブセット、すなわち、電波に限定してもよく、又はしなくてもよいという理解と共に使用される。無線インタフェース４０２は、複数の無線及び／又は異なる無線周波数若しくは無線プロトコルと併用するために、複数のインタフェースを含むことができる。
【００６６】
図４の例では、無線インタフェース４０２は無線４０４に結合される。無線４０４は、異なる無線周波数又は無線プロトコルとの併用のために、複数の無線を含むことができる。説明を簡潔にするために、無線４０４は一般に、まるで１つのチャネル（潜在的に複数のサブチャネルを有する）にわたって一貫して動作するかのように扱われる。代替では、無線４０４は、ある周波数でリポートを送信するか、又はスキャンし、別の周波数で他の通信を送／受信することができる。
【００６７】
図４の例では、ジオロケーションエンジン４０６は優先リストを受信し、装置位置を使用してリストを変更する。ジオロケーションエンジン４０６は、位置を使用して、どのネットワークをネットワークリストに含めるべきか及びネットワークの優先度がどうあるべきかを特定することができる。特定の実施態様では、ジオロケーションエンジン４０６は、ジオロケーションエンジン４０６が装置でカスタマイズするジオ優先リストを送信するサーバと併せて使用することができる。例えば、サーバは、ジオロケーションエンジン４０６が現在の装置位置及び／又はモーショントレースに従って調整又は使用することができるジオロケーションエリアのジオ優先リストを送信することができる。ジオ優先度付けは、費用関数に従うことができ、費用関数のパラメータは、位置に応じて可変である（例えば、ネットワーク性能は位置の関数として可変である）。
【００６８】
代替では、ジオロケーションエンジン４０６をサーバで実施して使用し、加入者へのプロビジョニングのためのジオ優先ネットワークリストを生成することができる。装置の既知の位置を使用して、サーバは、実施態様に応じて、装置の近傍のローカル地理エリア又は装置が過去に頻繁に訪れた地理エリアのジオ優先ネットワークリストを送信することができる。
【００６９】
図４の例では、ジオ優先ネットワークデータストア４０８は、優先度により編成されたネットワークデータ構造を含み、優先度の決定は、装置位置の考慮を含む。優先リストは、まず、ジオ優先ネットワークデータストア４０８内にデータ構造として記憶し、後にデータ構造をジオロケーションデータに従って変換することができ、又はデータ構造は妥当な優先度を有して生成することができる。いずれの場合でも、装置の位置が十分に変わった場合、ジオ優先度は変更され、データ構造は、更新されたジオ優先度を有するように変換することができる（又は新しいデータ構造を生成することができる）。
【００７０】
図４の例では、ジオ解析接続エンジン４１０は、ジオ優先ネットワークデータストア４０８に記憶されたジオ優先ネットワークリストを使用して、無線４０４に、利用可能な最高優先度のネットワークに接続するように命令する。或いは、ジオ解析接続エンジン４１０は、サーバから受信する優先リストを使用して接続を形成し、続く接続判断にジオ優先ネットワークリストを使用することができる。上述したように、ジオロケーションエンジン４０６を少なくとも部分的にサーバに配置し、ネットワークリストに優先度を付ける場合、優先リストが装置位置を含むことも可能である。
【００７１】
装置の位置が変わると、ネットワークの性能も変わり得る。ジオ解析接続エンジン４１０は、性能閾値データストア４１２を使用して、性能が性能閾値未満に下がったか否かを判断することができる。性能が性能閾値未満に下がった場合、ジオ解析接続エンジン４１０は第２のネットワークに接続することができる。第２のネットワークは、ジオ優先ネットワークリスト上の次のネットワークであることができる。装置が第１のネットワークに接続されている間にネットワーク優先度が変更されるように、ジオロケーションエンジン４０６がジオ優先ネットワークデータストア４０８を更新できることに留意し得る。したがって、性能が性能閾値未満に下がった場合、ジオ解析接続エンジン４１０は、更新されたジオ優先ネットワークリストを使用して、利用可能な最高優先度ネットワークを見つけ、無線４０４にそのネットワークに接続するように命令することができる。したがって、第２のネットワークは、第１のネットワークへの接続が確立されたときに使用されたジオ優先リストの次に最も高い優先度のネットワークであってもよく、又はなくてもよい。
【００７２】
有利なことには、性能閾値設定は、ネットワーク間の頻繁なホッピングを回避することができる。第２のネットワークが、装置が現在接続されている第１のネットワークよりも高いジオ優先度を有する場合であっても、第１及び第２（又は他）のネットワークの性能が変動する場合、切り替えが堂々巡りになるリスクにより、切り替えが望ましくないことがある。したがって、性能閾値は、第２のネットワークの予測性能が第１のネットワークの性能を超える場合であっても「十分に良好」である性能を示すことができる。
【００７３】
性能閾値は、動的に調整することができる。ネットワーク間の頻繁なホッピングを避けることが望ましいが、位置の変更により、第２のネットワークでの性能がかなり高くなり得る。第１のネットワークの性能が「十分に良好」である場合であっても、第２のネットワークの予測性能は、頻繁なホッピングを回避する望みよりも、第２のネットワークの潜在的に向上した性能が上回るほど十分に優れ得る。したがって、性能閾値は、性能閾値ネットワーク切り替え選好への追加又は代替として、第１のネットワークの現在性能及び第２のネットワークの予測性能の関数であることができる。
【００７４】
性能閾値が、装置が接続された第１のネットワークの性能と、第２のネットワークの性能とを考慮に入れる場合、第１のネットワーク及び第２のネットワークの性能パラメータは同じである必要はない。例えば、第２のネットワークの性能は、アクセス認可信頼性パラメータ及びアクセス認可での予測値遠パラメータを含むことができ、その一方で、そのようなパラメータは、第１のネットワークの性能の特徴付けに使用されない。他のパラメータ（例えば、接続後ネットワーク性能パラメータ又は経済性パラメータ）を両ネットワークの特徴付けに考慮してもよく、又はしなくてもよい。
【００７５】
図４の例では、選択的ネットワーク監視エンジン４１４は、加入者が接続された第１のネットワーク以外のネットワークを監視することができる。監視は受動的スキャンを含むことができ、受動的スキャンは、ＷＡＰからのビーコンフレーム（又は同等の送信）をリッスンすることを伴う。ビーコンフレームから入手可能な情報は、ネットワーク固有の変数に応じて様々であり得る。能動的スキャンは通常、より多くのネットワーク情報を生み出すが、より多くのリソース（例えば、無線帯域幅、電池電力等）を消費する。
【００７６】
選択的ネットワーク監視エンジン４１４は、ジオ優先ネットワークリスト上のネットワークを監視することができる。どれを監視するかを判断する際に、必ずしもすべてのネットワークが等しく扱われるわけではなく、これが、選択的ネットワーク監視エンジン４１４が「選択的」と呼ばれる由縁である。例えば、優先リストは、特定のネットワークを監視する選好を示すことができる（必ずしもネットワークの優先度に基づく必要はない）。特定のネットワークの選択的監視は、互いの比較的近傍にある複数の装置のそれぞれによりスキャンされるネットワークの数を制限するため、性能不良とフラグ付けされたネットワークをチェックして、性能が変化したか否かを調べるため、現在のネットワークの性能が性能閾値未満に下がった場合に備えて、優先度が比較的高いネットワークに気付いている状態に装置を保つため、ネットワークについての追加情報を得る等のためのものであることができる。
【００７７】
選択的ネットワーク監視エンジン４１４は、ジオ解析接続エンジン４１０と協働することができる。例えば、選択的監視は、ネットワーク優先度を可能な限り最新の状態に保つために、ジオ優先ネットワークリスト上で高いネットワークの選択的監視であることができる。選択的ネットワーク監視エンジン４１４は、動的性能閾値が、最新のネットワークデータで更新されることを保証することもできる。選択的なネットワーク監視からのデータは、装置で使用してもよく、又はサーバに送信し、サーバでの処理後に、優先リストの形態で提供してもよい。
【００７８】
ＡＮＣＳ報告エンジン４１６は、選択的ネットワーク監視エンジン４１４のＡＮＣＳからリポートを生成する。ＡＮＣＳ報告エンジン４１６は、ＡＮＣＳリポートを無線４０４に提供し、無線インタフェース４０２を通してサーバに送信する。サーバは、将来の優先リストが比較的最新の優先リストに近いことを保証することができ、指示が、装置での規則から導出されるのではなく、サーバにより提供されると仮定すると、その選択的ネットワークスキャンインジケータにより、装置は他の装置と協調して、又は加入者に対して優先ネットワークリストをより効率的に準備するためにサーバが使用することができるより有用度の高いデータと比較して、ネットワークに関する有用度の低いデータを提供することで少なくともリソースを無駄に消費することなく、ネットワークをスキャンすることが可能になる。
【００７９】
有利なことには、システム４００は、位置データ及びＡＮＣＳリポートをサーバに提供して、サーバが、ＡＮＣＳリポートを送信した装置及び他の加入者（他の加入者もＡＮＣＳリポートを送信するか否かに関係なく）の位置及びＡＮＣＳリポートを使用して優先ネットワークリストを生成できるようにする。図２のＣＳＰ２１０は、例えば、そのようなサーバを含むことができる。
【００８０】
有利なことには、システム４００は、装置の現在位置を使用して優先ネットワークリストをカスタマイズすることができる。例えば、ジオロケーションエンジン４０６は、装置の現在位置、モーショントレース（例えば、将来位置予測因子）、又は過去のネットワーク接続選好に関する知識に従って、大きな地理エリアの優先ネットワークリストをカスタマイズすることができる。或いは、ジオロケーションエンジン４０６は、装置の現在位置及び／又は過去のネットワーク接続選好に応じて、ローカル地理エリアの優先ネットワークリストを受信することができる。或いは、ジオロケーションエンジン４０６は、装置の現在位置及び／又は過去のネットワーク接続選好に従って、複数のローカル地理エリアネットワークマップから選択することができる。
【００８１】
有利なことには、システム４００は、優先ネットワークリスト上のネットワークを選択的に監視して、所与の地理エリア内で装置を接続するために最も適したネットワークを識別できるようにする。装置は、実施規則を適用して、優先ネットワークリストを使用して最適なネットワークを特定することができる。装置は、他のネットワークも選択的にスキャンして、発見されたものに従って優先ネットワークリストを更新することができる。これは、装置及び他の加入者の両方にとって有益であり得る。
【００８２】
有利なことには、システム４００は、ネットワーク優先度リスト又は所与のネットワークが経時変動する際、あるネットワークから別のネットワークに頻繁にジャンプする確率を低減することができる。ジオ解析接続エンジン４１０は、性能が最小性能閾値未満に下がるまで、装置がネットワークに接続された状態を保つことを保証することができる。
【００８３】
図５は、モーショントレースを使用して、ネットワークマップ上のネットワークを優先度付けるシステム５００の例の図を示す。図５の例では、システム５００位置検出エンジン５０２、位置データストア５０４、位置トレース生成エンジン５０６、位置トレースデータストア５０８、位置トレース報告エンジン５１０、無線５１２、無線インタフェース５１４、及び位置トレースアプリケーションエンジン５１６。
【００８４】
図５の例では、位置検出エンジン５０２は、装置の現在位置を特定することが可能である。本明細書では、装置の位置は既知の値として扱われるが、位置検出が多くの場合、現在位置の推定であることを理解されたい。例えば、ＧＰＳシステムは常に正確にピンポイント可能なわけではない。別の例として、３つのＷＡＰは、装置から３つの異なる信号強度を有する３つの信号を検出し、距離に基づいて位置、例えば、ＲＳＳＩが示すと思われる位置を特定することができるが、この三角測量技法は通常、かなり不正確である。しかし、本明細書での位置検出に関連して説明される技法の適用を可能にするのに十分な精度である場合、任意の適切な既知又は好都合の位置推定技法が、精度に関係なく十分であり得る。
【００８５】
図５の例では、位置検出エンジン５０２は、検出された位置を位置データストア５０４に記憶する。位置データストア５０４のデータ構造は、二次元空間又は三次元区間内の座標のように単純であることができる。ネットワークは三次元空間に延在する範囲を有するが、二次元空間への簡易化（通常、地面又は建物フロアへのオーバーレイとして）が有用であり得ることに留意し得る。ｚ軸成分（高度）が記録されるか否かよりも重要なのは、所与の位置のタイムスタンプである。したがって、必要最低限の位置データ構造は、ｘ軸成分（例えば、経度）、ｙ軸成分（例えば、緯度）、及びタイムスタンプを含み、有用な変形は、ｚ軸成分（例えば、高度）を含むことができる。軸成分の単位は同じである必要はない。例えば、ｘ及びｙ軸成分はＧＰＳ座標であることができ、ｘ軸成分はフィート（又はメートル）単位又は建物の階数等のより抽象的な値であることができる。
【００８６】
図５の例では、位置トレース生成エンジン５０６は、履歴位置データを使用して、位置の経時変化を特定することができる。第１のタイムスタンプが関連付けられた位置と、第２のタイムスタンプに関連付けられた位置とを比較することで、速度並びに距離を特定することが可能である。
【００８７】
速度は、位置トレースデータストア５０８内のベクトルデータ構造に記録することができる。本明細書に記載のデータストア全般に対して当てはまるように、位置データストア５０４及び位置トレースデータストア５０８は、同じデータストアとして実施することができる。例えば、位置検出エンジン５０２により推定される位置は、ノードとして記憶することができ、位置トレース生成エンジン５０６により計算されるベクトルは、単一のデータストア内の一時的に隣接するノード間の辺として記憶することができる。或いは、辺は、タイムスタンプを有するノードのみが不揮発性メモリに記憶されるように、オンザフライで計算することができる。
【００８８】
位置トレース報告エンジン５１０は、サーバへのリポートを生成することができる。リポートの内容は、実施態様に基づいていくらか変わり得るが、最低限のリポートは、少なくとも、装置の現在位置及びタイムスタンプを含む。サーバは、位置トレースを生成可能であってもよく、又は可能でなくてもよく、これは、代替では、位置トレース生成エンジン５０６の少なくとも部分をサーバに配置可能なことを意味する。
【００８９】
無線５１２は、無線インタフェース５１４を通して位置トレースリポートをサーバに送信することができる。位置トレースリポートの受信に応答して、サーバはネットワークマップを提供することができる。代替では、サーバは、ネットワークマップを提供するために位置トレースを受信する必要がなく、したがって、ネットワークマップは、位置トレースの受信に応答して提供されない。ネットワークマップは、装置又は他の装置からのＡＮＣＳリポートを使用して生成することができる。ネットワークマップは、装置の位置トレースを使用してサーバでカスタマイズされてもよく、又はされなくてもよい。
【００９０】
ネットワークマップは、装置を接続することができるネットワークの多次元マップである。次元は、２つ又は３つの空間次元、時間、ネットワーク連続性、局速度、装置固有の履歴、又は他のパラメータを含むことができる。有利なことには、ネットワークマップを装置固有の特徴と結合して、ネットワークマップに表された無線ネットワークと知的で信頼性の高い切り替えを行えるようにする。
【００９１】
図５の例では、位置トレース適用エンジン５１６は、ネットワークマップ及び位置トレースを使用して、ネットワークマップから接続するネットワークを選ぶことができる。特に、位置トレース適用エンジン５１６は、モーショントレースを使用して、ネットワークサービスエリア内外への移動を予測し、予測される移動に適切なネットワークを選択することができる。速度の特定を超えての位置トレースのさらなる処理が有用であり得る。例えば、高い速度の後に短い静止期間が続くことは、車で移動し、続けて信号で停止することを示すことができる。そのような場合、加入者が静止している間であってもオフロードを回避することが望ましいことがある。別の例として、接続履歴を使用して、いくつかの位置が通常、かなり高速で通過される（例えば、加入者が特定のエリアを通って歩いて作業し、加入者が比較的すぐにネットワークの経由を継続することになる確率により、特定のネットワークをオフロードにとって魅力のないターゲットにする）ことを示すことができる。
【００９２】
特定の実施態様では、ネットワークマップは、連続してもよく、又はばらばらであってもよい高信頼性カバレッジゾーンを含むことができる。したがって、位置トレース適用エンジン５１６は、高信頼性ネットワークのネットワークマップ及び装置の位置（又は位置トレース）を使用して、装置が信頼性閾値よりも高速でカバレッジ内外に移動する確率が高いネットワークを除去することができる。信頼性閾値データストア５１８は、データ構造を記憶することができ、一時停止又は低速移動後に別のネットワークにどの程度高速でオフロードするかについての加入者又はサービスプロバイダ選好を含むことができる。位置トレース速度が信頼性閾値を超える場合、装置は特定のネットワーク（例えば、短距離ネットワーク）にオフロードされない。
【００９３】
上述したように、位置トレース適用エンジン５１６は、加入者の接続履歴、車中又は公共輸送機関内にいることを示す活動等の他の情報を利用して、建設的速度を特定に使用することができる。したがって、加入者の実際の速度がゼロではない場合（例えば、加入者が停止サインにいる場合）であっても、建設的速度は、予測される将来速度を表すより高い値を有することができる。建設的速度は、前後移動（例えば、加入者が行きつ戻りつしている場合）のように、ある時間期間にわたってベクトルを加算することにより見つけられる「正味速度」であることもできる。これは絶対速度であり、又は比較的短い時間期間にわたる加入者の速さは、信頼性閾値との比較のために、正味速度ほどは重要ではないことがある。
【００９４】
位置トレースがネットワークマップに適用されて、装置を接続できる最高優先度のネットワークが見つけられる場合、無線５１２に、選ばれたネットワークを認証し、接続するように命令することができる。したがって、あるネットワークから別のネットワークへのオフロードは、装置の位置トレース及び多次元ネットワークマップを使用して達成することができる。
【００９５】
図６は、加入者ネットワーク接続の知識を使用して、加入者へのネットワークリストに優先度を付けるシステム６００の例の図を示す。図６の例では、システム６００は、加入者６０２−１〜６０２−Ｎ（まとめて加入者６０２）と、無線ネットワーク６０４−１〜６０４−Ｎ（まとめて無線ネットワーク６０４）と、加入者インタフェース６０６と、接続追跡エンジン６０８と、加入者接続データストア６１０と、優先ネットワークリストプロビジョニングエンジン６１２とを含む。
【００９６】
図６の例では、加入者６０２は、無線ネットワークに接続可能な局を含むことができる。文脈に応じて、加入者は装置又は装置を使用する人を指すことができる。説明のために、時には、加入者は、装置のユーザについてのデータを含むことができる加入者データを指すことが好都合なことがあり得、加入者記録の存在は、必ずしも装置の存在を示すわけではない。しかし、本明細書に記載の技法は一般に、無線ネットワークに接続できる加入者に適用可能である。したがって、加入者は、少なくとも動作の説明で使用される場合、装置を常に含む。
【００９７】
図６の例では、無線ネットワーク６０４は様々な異なるタイプのネットワークを含むことができる。例えば、無線ネットワーク６０４−１はＷｉ−Ｆｉネットワークであることができ、無線ネットワーク６０４−２は３Ｇ（セルラ）ネットワークであることができる。
【００９８】
図６の例では、加入者インタフェース６０６はサーバ上にあると仮定される。加入者６０２が加入者インタフェース６０６にどのように接続するかに関する詳細が省かれていることに留意されたい。例えば、加入者６０２間の接続は、インターネット及び／又はＰＳＴＮを含む介在ネットワークを通すことができる。加入者６０２は、無線ネットワーク６０４の１つに接続するために、ＷＡＰ又は基地局を通して接続する必要もあり得る。代替では、加入者インタフェース６０６はピア装置（例えばＩＢＳＳ内の局）上にあり得る。
【００９９】
図６の例では、接続追跡エンジン６０８は、加入者６０２からデータを受信することができる。データは、ＡＮＣＳリポート及び認証データを含むことができるが、この例では、データは、加入者６０２が接続されている無線ネットワーク６０４の識別に十分なデータを含む。例えば、加入者６０２−１及び６０２−２は、無線ネットワーク６０４−１、この例ではＷｉ−Ｆｉネットワークに接続されることを示し得る。加入者６０２によっては、所与の時点でいずれの無線ネットワーク６０４にも接続されないものもいるが、それにも関わらず、認証試行、無線伝送、優先接続、又は他の適切な理由によりサーバには既知である。
【０１００】
図６の例では、加入者接続データストア６１０は、加入者６０２が接続された無線ネットワーク６０４の識別に十分なデータを含むデータ構造を記憶する。接続追跡エンジン６０８は、加入者６０２の１人が無線ネットワーク６０４の１つから切断されるか、又はそのようなネットワーク６０４に接続する場合、関連するデータ構造を変更することができる。データ構造は、加入者が範囲内にいるネットワークに関連付けられたデータを含んでもよく、又は含まなくてもよいが、この情報は、加入者の位置及びネットワークマップの知識から導出することもできる。
【０１０１】
図６の例では、優先ネットワークリストプロビジョニングエンジン６１２は、加入者接続データストア６１０からのデータを使用して、例えば、加入者６０２がどれくらい、無線ネットワーク６０４−１等の所与のネットワークに接続されるかを特定することができる。優先ネットワークリストを生成する場合、優先ネットワークリストプロビジョニングエンジン６１２は、この情報を使用して、比較的多数の接続を有する無線ネットワークから離れ、且つ／又は比較的少数の接続を有する無線ネットワークに向けて加入者を誘導することができる。同種の技法は、多くの場合、ネットワーク負荷平衡と呼ばれる。
【０１０２】
例えば、加入者６０２−１〜６０２−２が無線ネットワーク６０４−１（この例ではＷｉ−Ｆｉネットワーク）に接続され、加入者６０２−Ｎを無線ネットワーク６０４−２（この例では、セルラネットワーク）から無線ネットワーク６０４−１にオフロードできると仮定する。優先ネットワークリストプロビジョニングエンジン６１２は、装置６０２−１及び６０２−２の数の知識を利用して、加入者６０２−Ｎに提供すべき優先ネットワーク内の無線ネットワーク６０４−１を優先度付けることができる。この例では、加入者６０２−Ｎは各無線ネットワーク６０４のサービスエリア内にいるため、優先ネットワークリストは潜在的に、無線ネットワーク６０４のいずれか又はすべてを含むことができる。優先ネットワークリストプロビジョニングエンジン６１２が、無線ネットワーク６０４−１に接続された装置の数が最適な接続閾値数を超えると判断する場合、無線ネットワーク６０４−１の、加入者６０２−Ｎに提供されるリスト内の優先度を低減することができる（又は無線ネットワーク６０４−１を優先リストから省くことができる）。このようにして、サーバは、第１のネットワークに接続された装置の数に基づいて、第１のネットワークへの接続を検討する装置に効率的にアドバイスすることができる。
【０１０３】
図６の例では、接続閾値６１４は、許容可能な接続数を示すデータ構造を含む。許容可能な接続数は、ネットワークにより変更してもよく、又はしなくてもよい。例えば、いくつかのネットワークは、より多数の接続数をサポート可能であり得る。いくつかのネットワークは、より予測通りに加入者接続による影響を受け得（例えば、比較的多数の加入者にサービングするネットワークは、加入者についての接続情報のみを受信し、ネットワーク上の他の無線装置の接続情報を受信しないサーバによる予測可能性を向上させることができる）、ネットワークの優先度決定に使用される様々な係数を加重する際、接続データを優先ネットワークリストプロビジョニングエンジン６１２にとってより有用なものにする。
【０１０４】
図７は、性能履歴を使用して、優先ネットワークリストをカスタマイズするシステム７００の例の図を示す。図７の例では、システム７００は、優先リストデータストア７０２と、過去性能評価エンジン７０４と、性能履歴エンジン７０６と、ネットワーク接続エンジン７０８と、無線７１０と、性能監視エンジン７１２と、信頼性閾値データストア７１４とを含む。
【０１０５】
図７の例では、優先リストデータストア７０２は、優先ネットワークデータ構造を含む。この例では、優先リストデータストア７０２は、少なくとも部分的に実施されるシステム７００を有する装置が配置されるサービスエリアを有するネットワークと、そのネットワークの優先度との識別に十分なデータを有するデータ構造を含むものとして扱われる。もちろん、優先リストデータストア７０２の実際の実施態様は、追加のデータを含むことができる。優先リストデータストア７０２は、優先ネットワークリスト（図示せず）を送信するサーバにより埋めることができ、優先リストは装置で生成してもよく、又は他の何らかの様式で取得してもよい。
【０１０６】
図７の例では、過去性能評価エンジン７０４は、優先リストデータストア７０２内の優先リストをカスタマイズすることができる。このようにして、信頼性、位置、日時、又は本明細書の他のどこかに記載される他の係数に基づいて優先度付与された優先リストを使用することに加えて、装置は、装置にあるデータを使用して優先リストを微調整可能である。
【０１０７】
図７の例では、性能履歴データストア７０６は、所与のネットワークの過去の性能に関して有益なデータ構造を含む。ネットワークデータ構造が優先リストデータストア７０２及び性能履歴データストア７０６の両方に存在する限りでは、過去性能評価エンジン７０４は、ネットワークの優先度を実際の性能履歴と比較することができる。優先リストデータストア７０２及び性能履歴データストア７０６内の他のネットワークも同様に比較することができる。実施態様に応じて、優先リストデータストア７０２を、過去の性能に基づいて優先リスト内のネットワークを調整するカスタマイズされた優先リストで更新することができる。必ずしも、優れたネットワーク性能を有するネットワークが最高優先度を有するとは限らず（例えば、優れた経済性がより重要であり得る）、実施態様に応じて、加入者は、ネットワークの優先度変更に関連するため、性能選好を調整することが可能であり得る。
【０１０８】
図７の例では、ネットワーク接続エンジン７０８は、（ここでは）カスタマイズされた優先リストを使用して、ネットワークを選択することができる。選択に使用される規則は、カスタマイズ済み優先ネットワークリストからの最高優先度ネットワークを選ぶという単純なものであることができる。しかし、例えば、ネットワーク接続エンジン７０８は、例えば、Ｗｉ−Ｆｉネットワークをセルラネットワークからオフロードするために満たさなければならないオフロード優先度閾値を有することもできる。換言すれば、セルラネットワークは、デフォルトであることができ、他のネットワークは、例えば、優先度付与に関係なく、オフロードに値するのに十分な性能利点を有する必要がある。ネットワーク接続エンジン７０８は、優先ネットワークリストの最高優先度ネットワークに接続し（カスタマイズ前）、いくらかの性能監視後はカスタマイズ済み優先リストのみを使用するように構成することもできる。
【０１０９】
図７の例では、無線７１０は、ネットワーク接続エンジンにより選択されたネットワークに接続するように命令される。時間の経過に伴い、無線７１０は、選択されたネットワークの性能監視に使用することができる少なくともいくつかのネットワークデータを受信する（例えば、無線媒体を介して受信されるパケットから）。無線７１０は、本明細書の他のどこかで説明されるように、他のネットワークをスキャンするようにも命令することができ、取得されたデータを使用して、その他のネットワークの性能を監視することができる。
【０１１０】
図７の例では、性能監視エンジン７１２は少なくとも、選択されたネットワークの性能を監視するとともに、他のネットワークの性能を監視してもよく、又はしなくてもよい。取得されたデータは、性能履歴データストア７０６に記憶することができ、過去性能評価エンジン７０４が取得データを使用して、優先リストをカスタマイズすることができる。過去性能評価エンジン７０４及び性能監視エンジン７１２は、並行して、又は他の何らかの様式で動作することができる。
【０１１１】
図７の例では、信頼性閾値データストア７１４は、性能監視エンジン７１２がネットワーク接続エンジン７０８によるネットワーク切り替えを始動させるときを示すデータ構造を含む。性能監視エンジン７１２により、ネットワークが、例えば、十分に高い信頼性を有すると判断される場合、ネットワーク接続エンジン７０８は、例えばセルラネットワークから、例えば十分に信頼性の高いＷｉ−Ｆｉネットワークにオフロードすることができる。「十分に高い信頼性」により意味されるのは、信頼性閾値が、信頼性、ネットワーク構成、又は満たされた場合にオフロードターゲットに十分な信頼性を示す他のファクタに対するユーザ選好に基づいて確立されることである。信頼性閾値については、本明細書の他のどこかで説明される。
【０１１２】
有利なことには、システム７００は、装置が、ネットワークへの接続を決定する前に、ネットワーク性能評価を実行できるようにする。次に、システム７００は、第１のネットワークから十分に信頼性の高い第２のネットワークにオフロードすることができる。次に、装置は、性能を引き続き評価し、性能に基づいて、別のネットワークに切り替えるか否かを判断することができる。図８は、ネットワーク優先度付与に基づいてネットワーク接続を選択するシステム８００の例の図を示す。図８の例では、システム８００は、加入者ユーザインタフェース（ＵＩ）８０２と、選好選択エンジン８０４と、性能選好データストア８０６と、奨励ネットワーク選択エンジン８０８と、優先リスト８１０と、ネットワーク接続エンジン８１２と、無線８１４とを含む。
【０１１３】
加入者ＵＩ８０２は、ユーザがネットワーク、選好、及び奨励についての情報を閲覧し、装置が使用するデータを入力できるようにする。したがって、ＵＩは、表示装置（該当する場合には、ドライバと共に）及び入力装置（該当する場合には、ドライバと共に）を含むものと推測される。限定ではなく例として、加入者ＵＩ８０２は、タッチスクリーン入出力（Ｉ／Ｏ）装置、液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）、及びキーボード、又はＩ／Ｏ装置の他の何らかの適切な既知若しくは好都合の組み合わせ若しくは集まりを含むことができる。
【０１１４】
選好選択エンジン８０４は、オプションを加入者ＵＩに表示する。オプションは、例えば、ネットワーク又はネットワークタイプとの切り替えをいつ行うかを決定付ける規則を含むことができる。例えば、ユーザは、信頼性、輻輳状態、ＱｏＳ、性能、又は他の何らかのパラメータ値を定義することができる。ユーザは奨励状態を定義することもできる。これらの設定は、特定のネットワークに関連付けてもよく（例えば、加入者は、家庭又はオフィスＷｉ−Ｆｉネットワークへのオフロードに高い選好を有し得る）、又はネットワークタイプに関連付けてもよい（例えば、加入者は、８０２．１１ａネットワーク又は８０２．１１ｂ／ｇ／ｎネットワークへのオフロードに異なる選好を有し得る）。
【０１１５】
性能選好データストア８０６は、性能及び／又は選好選択エンジン８０４で選択される設定を示すデータ構造を記憶する。特定の実施態様では、ユーザは、例えば、メニュー選択を用いて選好選択エンジン８０４を始動させることにより、選好を随時更新することができる。性能選好は、動作変化に従って変更可能な動的設定であることもできる。例えば、選好は、装置が完全に充電されている場合と、装置の電力が切れつつある場合とで異なり得る。したがって、選好は、装置の動作、特にこの例では、装置によるネットワーク接続選択を制御する記録と併せて使用するか、又はそのような規則として記憶することができる。
【０１１６】
奨励ネットワーク選択エンジン８０８は、優先リストデータストア８１０に記憶することができる優先ネットワークリストと、性能選好データストア８０６内の選好及び／又は規則とを使用して、ネットワークを選択し、選択されたネットワークに接続するように、ネットワーク接続エンジン８１２に無線８１４を制御するように促す。図８の例では、加入者には、加入者ＵＩ８０２に表示されるオプションを提供することができ、加入者は、これらのオプションに関連付けられたデータを入力することができる。加入者に提供される情報量は、実施態様に伴って様々であり得るが、利用可能なすべてのネットワークのリスト、利用可能な信頼性の高いすべてのネットワークのリスト、表示されたネットワークのネットワーク性能の１つ又は複数の側面等を含むことができる。
【０１１７】
図９は、奨励されるネットワーク選択に関連付けられた概念的表示９００を示す。表示９００は、優先ネットワーク９０２−１〜９０２−Ｎのリスト（まとめて優先ネットワークリスト９０２）と、無線ボタン９０４と、状態インジケータ９０６とを含む。優先ネットワークリスト９０２は、実施態様又は構成固有のパラメータに応じて、利用可能なすべてのネットワークを含んでもよく、又は含まなくてもよい。例えば、加入者は、特定の性能又は奨励仕様を満たすネットワークのみにリストを制限可能であってもよく、或いは可能でなくてもよく、又はサービスプロバイダは、利用可能なネットワークのリストを刈り込む同様の能力を有してもよく、又は有さなくてもよい。図９の例では、優先ネットワークリスト９０２は、優先度で並べられると推測されるが、順序以外の優先度インジケータを代わりに使用してもよい（例えば、優先度は列中の番号、テキスト、又は背景色等で示すことができる）。
【０１１８】
図９の例では、無線ボタン９０４はネットワーク選択メカニズムを示すことが意図される。優先ネットワークリスト９０２のネットワークのうちの１つを選択する適切な既知又は好都合のメカニズムを代わりに使用することもできる（例えば、優先ネットワークリスト９０２のテキストは、ユーザがネットワークを「クリック」した場合、そのネットワークが選択されるように選択可能であり得る）。特定の実施態様では、ネットワークの選択は、ネットワークに接続すべきとき又は新しいネットワークに切り替えるときに関して加入者により決定される規則セットに基づいて装置により行い得ることに留意されたい。
【０１１９】
図９の例では、状態インジケータ９０６は、優先ネットワークリスト表示に関連付けて提供することができる情報を示すことが意図される。図９の例では、状態インジケータ９０６は、性能９０８−１〜９０８−Ｎ（まとめて性能状態９０８）の列と、可用性９１０−１〜９１０−Ｎ（まとめてネットワーク可用性状態９１０）の列と、奨励９１２−１〜９１２−Ｎ（まとめて奨励状態９１２）の列とを含む。状態インジケータ９０６は、列形式又は表形式で表示する必要はない（例えば、データは、優先ネットワークリスト９０２内のネットワークに重ねることで表示することができる）。データは、色分けして（例えば、優先ネットワークリスト９０２内のネットワークを、ネットワークの対応する輻輳状態が高い場合には赤色のテキストで表示し、若しくはネットワークの対応する輻輳状態が低い場合には緑色のテキストで表示することができる）、又はネットワークの状態についての情報を伝達する何らかの他の適切な既知又は好都合の技法を使用して表すこともできる。
【０１２０】
本明細書の他のどこかで説明したように、性能は多くの異なる意味（例えば、ネットワーク性能、経済性、アクセス認可性能等）を有することができる。したがって、性能状態９０８に１つの列があるが、異なるタイプの性能の状態又は推定を示すいくつかの列があり得る。各タイプの性能内に、追加のサブカテゴリがあり得る（例えば、スループット、ＱｏＳ、輻輳等を含め、ネットワーク性能を２つ以上の方法で測定することができる）。性能は、加入者に対して要約して、単一の値（例えば、ネットワークの相対性能を示す数）として提示してもよく、又はより明示的なデータ（例えば、ネットワークの基本無線ビットレート）を提供してもよい。
【０１２１】
ネットワーク可用性状態９１０は性能に関連するが、いくつかの違いにより別個の列に表される。性能は、対応するネットワークと接続が確立した場合に予期し得るものを示すことができる。可用性は、接続を確立できる確率を示すことができる。信頼性（図示せず）も、性能が一貫するか、又は接続を時間の経過に伴って維持できる（例えば、モーショントレース又は日時に基づく信頼性ゾーンを考慮して）確率を示すため、区別するこができ、性能及び可用性の両方といくらか異なる。信頼性は、信頼できるネットワークのみが優先ネットワークリスト９０２にある実施態様では、インジケータとして除去することができる。
【０１２２】
奨励状態９１２は、加入者に優先度に関係なくあるネットワークよりも別のネットワークを選ぶように誘い得る「奨励オファー」を加入者に示すことができる。
【０１２３】
図１０は、ネットワークに接続する奨励を加入者に提供するシステム１０００の例の図を示す。図１０の例では、システム１０００は、無線インタフェース１００２と、無線１００４と、奨励ネットワーク選択エンジン１００６と、加入者ＵＩ１００８と、ネットワーク接続エンジン１０１０とを含む。
【０１２４】
無線１００４は、無線インタフェース１００２を通してネットワークから、又はネットワークの代理として奨励オファーを受信する。奨励オファーは、ビーコンフレーム、「奨励フレーム」として識別可能なフレーム、メッセージの本文又はヘッダ等のいくつかの異なる方法で提供することができる。通常、ネットワークのサービスエリア内にある装置に奨励を送信することがより有価値であるが、実施態様に応じて、恐らくは近い将来に予測される移動、接続履歴、又はモーショントレースに基づいて奨励を送信することができる。代替では、奨励オファーは無線インタフェース１００２を介して受信されず、代わりに、システム１０００の奨励ネットワーク選択エンジン１００６（又は図示されない奨励オファー生成エンジン）内で生成される。
【０１２５】
奨励ネットワーク選択エンジン１００６は、ユーザが加入者ＵＩ１００８を通して奨励ネットワークを選択できるようにする。選択は、加入者又はサービスプロバイダにより先に入力された規則又は選好に基づいて行ってもよい。ネットワーク選択オプションは、奨励オファーと引き替えに適切なネットワークに接続するか否かを選択するようにユーザに促すポップアップウィンドウとして提示することができる。或いは、奨励オファーは、図９の例として示される表示と同様の表示を始動させることができる。加入者に選択肢を提供するために使用されるメカニズムに関係なく、ネットワーク接続エンジン１０１０は、加入者の選択に従ってネットワークに接続することができる。
【０１２６】
有利なことには、サービスプロバイダは、加入者にオフロードして貰いたい１つ又は複数のネットワーク（例えば、Ｗｉ−Ｆｉネットワーク）を識別することができる。セルラプロバイダの場合、これにより、サービスプロバイダはセルラネットワークへの負荷を低減することが可能になり得る。オフロードを奨励することにより、サービスプロバイダは、奨励が提供されない場合よりも多数の加入者がオフロードすると予期することができる。奨励オファーは、加入者へのネットワークの切り替えの利点を説明することができ、利点は、例えば、トラフィック料金が無料であるか、又は安価であること、例えばセルラでは利用可能ではないか、又はより低い性能を有する１つ又は複数のサービス能力又は活動が、例えばＷｉ−Ｆｉで利用可能であること、加入者が切り替えのために割引又はクレジットを得ること等を含むことができる。
【０１２７】
図１１は、性能テストを繰り返し循環するシステム１１００の例の図を示す。図１１の例では、システム１１００は、無線インタフェース１１０２と、無線１１０４と、優先ネットワーク選択エンジン１１０６と、ネットワーク接続エンジン１１０８と、選択的ネットワーク監視エンジン１１１０と、ＡＮＣＳ報告エンジン１１１２とを含む。
【０１２８】
無線１１０４は、無線インタフェース１１０２を通してサーバから優先リストを受信する。優先リストは、代替として、システム１１００が実施される装置１で少なくとも部分的に生成することができる。
【０１２９】
優先ネットワーク選択エンジン１１０６は、本明細書において上述した任意の技法に従って優先ネットワークを選択する。ネットワーク接続エンジン１１０８は、適切なネットワークに接続するように無線１１０４を制御する。ネットワーク接続エンジン１１０８は、優先リストを取得する前又は後で、スキャンを実行して、利用可能なネットワークを特定することができる。
【０１３０】
選択的ネットワーク監視エンジン１１１０は、利用可能なネットワークのサブセットに対する１つ又は複数のネットワーク性能テストを通して循環することができる。ＡＮＣＳ報告エンジン１１１２は、無線１１０４及び無線インタフェース１１０２を通してサーバにテストの結果を報告することができる。次に、サーバは、選択アルゴリズムを実行して、ネットワーク選択費用関数を最良に満たすネットワークを選択し、それに従ってネットワークに優先度を付け、別の優先リストを提供することができる。或いは、システム１１００を実施する装置は、ＡＮＣＳを使用して優先リストをカスタマイズすることができる。優先ネットワーク選択エンジン１１０６が新しいネットワークを選択する場合、ネットワーク接続エンジン１１０８は、無線１１０４を制御して、選択されたネットワークに接続することができる。
【０１３１】
選択的ネットワーク監視エンジン１１１０は、優先リストが常に更新されるように、ＡＮＣＳを繰り返し生成することができる。代替では、ＡＮＣＳリポートをサービスコントローラ機能にアップロードすることができる。
【０１３２】
図１〜図１１に示された実施形態は、互いに選択的に結合可能な構成要素を含む。様々な実施形態の費用関数は、信号強度、チャネル強度、基本無線ビットレート、ネットワーク速度、ネットワークスループット、速度ジッタ、スループットジッタ、ネットワーク遅延、遅延ジッタ、ネットワーク可用性、ネットワークアクセス認可成功回数、アクセス認可遅延、性能の関数としての性能の変動等のパラメータを含むことができる。
【０１３３】
図１２は、無線ネットワークオフロードが可能であり、キャリアが無線ネットワークオフロードサービスを確立できるようにするシステム１２００の例の図を示す。図１２の例では、システム１２００は、ネットワーク１２０２と、サーバ１２０４と、知的無線オフロードクライアント１２０６と、サービス設計センタ（ＳＤＣ）１２０８とを含む。ネットワーク１２０２は、知的無線オフロードクライアント１２０６が接続される無線ネットワークを含むが、システム１２００の構成要素をリンクするのに適した任意の適切な既知又は好都合のネットワークを含んでもよい。サーバ１２０４は、ＣＳＰ又は他のサービスプロバイダのサーバであることができる。知的無線オフロードクライアント１２０６は、無線装置の能力を含むことができるとともに、本明細書に記載の技法の任意のサブセットの実施を含むことができる。
【０１３４】
一実施形態では、ＳＤＣ１２０８は、サービスプロバイダが無線ネットワーキングオフロード機能のサービスプランパラメータを設定できるようにするポータルとして動作する。ＳＤＣ１２０８は、サービスプロバイダが異なる無線ネットワーク接続のそれぞれに課金率、例えば、Ｗｉ−Ｆｉネットワークの課金率、３Ｇネットワークの課金率、４Ｇネットワークの課金率等を設定できるようにし得る。各サービスプロバイダは、同じ又は異なるネットワーク接続に異なる課金率を設定し得る。各サービスプロバイダは異なるサービスプランを確立し得、各プランは異なる無線接続に異なる課金率を有する。例えば、サービスプロバイダは、セル接続への課金を低くして、移動性の高いユーザに利するサービスプランを有し得る。サービスプロバイダは、セル接続の使用率が低いと予想されるユーザに利するサービスプランを有し得る。
【０１３５】
一実施形態では、ＳＤＣ１２０８は、サービスプロバイダが通知パラメータを設定可能できるようにするポータルとして動作する。例えば、各サービスプロバイダは、異なる通知を設定して、ユーザの無線接続間の切り替えを動機付けることができる。これらの通知及び奨励は一時的、場所固有、サービスプラン固有等であることができる。
【０１３６】
一実施形態では、ＳＤＣ１２０８は、サービスプロバイダがアクセスパラメータを設定できるようにするポータルとして動作する。例えば、各サービスプロバイダは、様々な装置が利用可能なネットワーク接続のサブセットのみにアクセスできるようにし、特定のネットワークのみにオフロード等をできるようにし得る。
【０１３７】
ＳＤＣ１２０８は、サーバ１２０４又は知的無線オフロードクライアント１２０６により提供されないことがある機能をさらに提供することができる。例えば、ＳＤＣ１２０８は、クライアント又はサーバで使用するアルゴリズムをロードし、クライアントによるスキャンの周期を設定し、マトリクスを設定し、ネットワークの地理的境界を確立し、報告の周期等を設定することができる。
【０１３８】
ＳＤＣ１２０８の例は、以下の関連する公開出願に見出すことができ、これらの公開出願を参照により本明細書に援用する：２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｏｌｉｃｙ  Ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９７５号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｆｉｌｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ｗｉｔｈ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅ，Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ｐｏｌｉｃｙ，Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｎｅｕｔｒａｌｉｔｙ，ａｎｄ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｉｖａｃｙ」という名称の米国公開第２０１０／０１９２１７０号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｕｓａｇｅ  Ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ  ｗｉｔｈ  Ｒｅｐｏｒｔｉｎｇ，Ｓｙｎｃｈｒｏｎｉｚａｔｉｏｎ，ａｎｄ  Ｎｏｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１６１２号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｕｓａｇｅ  Ｂｉｌｌｉｎｇ  ｗｉｔｈ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ａｃｃｏｕｎｔｉｎｇ，Ｍｅｄｉａｔｉｏｎ  Ａｃｃｏｕｎｔｉｎｇ，ａｎｄ  Ｍｕｌｔｉ−Ａｃｃｏｕｎｔ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１５７６号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｂａｓｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｏｌｉｃｙ  Ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎ  ｗｉｔｈ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｎｅｕｔｒａｌｉｔｙ  ａｎｄ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｉｖａｃｙ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９１号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｂａｓｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｆｉｌｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ｗｉｔｈ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅ，Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ｐｏｌｉｃｙ，Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｎｅｕｔｒａｌｉｔｙ  ａｎｄ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｉｖａｃｙ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９０号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ａｕｔｏｍａｔｅｄ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ｐｒｏｖｉｓｉｏｎｉｎｇ  ａｎｄ  Ａｃｔｉｖａｔｉｏｎ」という名称の米国公開第２０１０／０１９２２１２号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ａｍｂｉｅｎｔ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１６０４号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｂａｓｅｄ  Ａｍｂｉｅｎｔ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１５７５号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｔｏｏｌｓ  ｆｏｒ  Ａｎａｌｙｓｉｓ，Ｄｅｓｉｇｎ，Ｔｅｓｔｉｎｇ，ａｎｄ  Ｐｒｏｄｕｃｔｉｏｎ  ｏｆ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９３号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｒｏａｍｉｎｇ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  ａｎｄ  Ｏｖｅｒｌａｙ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９０４７０号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｏｐｅｎ  Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ  Ｓｙｓｔｅｍ  ��ｏｒ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｖｉｄｅｒｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９２１２０号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｉｒｔｕａｌ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｖｉｄｅｒ  Ｓｙｓｔｅｍｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９２２０７号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｏｐｅｎ  Ｔｒａｎｓａｃｔｉｏｎ  Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｂｉｌｌｉｎｇ  Ｓｙｓｔｅｍ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１６１３号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  ａｎｄ  Ａｃｃｕｒａｔｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｕｓａｇｅ  Ｍｏｎｉｔｏｒｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｉｎｔｅｒｍｅｄｉａｔｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９５号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｂｉｌｌｉｎｇ  ｆｏｒ  Ｉｎｔｅｒｍｅｄｉａｔｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９４号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｖｅｒｉｆｉａｂｌｅ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｏｌｉｃｙ  Ｉｍｐｌｅｍｅｎｔａｔｉｏｎ  ｆｏｒ  Ｉｎｔｅｒｍｅｄｉａｔｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１８４６号明細書、２００９年３月２日に出願された「“Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｐｒｏｆｉｌｅ  Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ  ｗｉｔｈ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｅｆｅｒｅｎｃｅ，Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ｐｏｌｉｃｙ，Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ｎｅｕｔｒａｌｉｔｙ  ａｎｄ  Ｕｓｅｒ  Ｐｒｉｖａｃｙ  ｆｏｒ  Ｉｎｔｅｒｍｅｄｉａｔｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋｉｎｇ  Ｄｅｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１８８９９２号明細書、２００９年３月２日に出願された「Ｓｉｍｐｌｉｆｉｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  Ｎｅｔｗｏｒｋ  Ａｒｃｈｉｔｅｃｔｕｒｅ」という名称の米国公開第２０１０／０１９１８４７号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  ＣＤＲ  Ｃｒｅａｔｉｏｎ，Ａｇｇｒｅｇａｔｉｏｎ，Ｍｅｄｉａｔｉｏｎ，ａｎｄ  Ｂｉｌｌｉｎｇ」という名称の米国公開第２０１０／０１９７２６６号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ａｄａｐｔｉｖｅ  Ａｍｂｉｅｎｔ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９８６９８号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ｓｅｃｕｒｉｔｙ  Ｔｅｃｈｎｉｑｕｅｓ  ｆｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９９３２５号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ｇｒｏｕｐ  Ｐａｒｔｉｔｉｏｎｓ  ａｎｄ  Ｓｅｔｔｌｅｍｅｎｔ  Ｐｌａｔｆｏｒｍ」という名称の米国公開第２０１０／０１９７２６７号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  Ｉｎｓｔａｌｌ」という名称の米国公開第２０１０／０１９８９３９号明細書、２０１０年１月２７日に出願された「Ｑｕａｌｉｔｙ  ｏｆ  Ｓｅｒｖｉｃｅ  ｆｏｒ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ」という名称の米国公開第２０１０／０１９５５０３号明細書、及び２０１０年１月２８日に���願された「Ｅｎｈａｎｃｅｄ  Ｒｏａｍｉｎｇ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  ａｎｄ  Ｃｏｎｖｅｒｇｅｄ  Ｃａｒｒｉｅｒ  Ｎｅｔｗｏｒｋｓ  ｗｉｔｈ  Ｄｅｖｉｃｅ  Ａｓｓｉｓｔｅｄ  Ｓｅｒｖｉｃｅｓ  ａｎｄ  ａ  Ｐｒｏｘｙ」という名称の米国公開第２０１０／０１９７２６８号明細書。
【０１３９】
図１３は、本明細書に記載の技法を実施することができるコンピュータシステム１３００の例を示す。コンピュータシステム１３００は、無線クライアント若しくはワークステーション等のクライアントコンピュータシステム又はサーバコンピュータシステムとして使用することができる従来のコンピュータシステムであり得る。コンピュータシステム１３００は、コンピュータ１３０２と、Ｉ／Ｏ装置１３０４と、表示装置１３０６とを含む。コンピュータ１３０２は、プロセッサ１３０８と、通信インタフェース１３１０と、メモリ１３１２と、表示コントローラ１３１４と、不揮発性記憶装置１３１６と、Ｉ／Ｏコントローラ１３１８とを含む。コンピュータ１３０２は、Ｉ／Ｏ装置１３０４及び表示装置１３０６に結合してもよく、又はこれらを含んでもよい。
【０１４０】
コンピュータ１３０２は、通信インタフェース１３１０を通して外部システムとインタフェースし、通信インタフェース１３１０はモデム又はネットワークインタフェースを含み得る。通信インタフェース１３１０がコンピュータシステム１３００の部分又はコンピュータ１３０２の部分と見なし得ることが理解されよう。通信インタフェース１３１０は、アナログモデム、ＩＳＤＮモデム、ケーブルモデム、トークンリングインタフェース、衛星伝送インタフェース（例えば、「ダイレクトＰＣ」）、又はコンピュータシステムを他のコンピュータシステムに結合する他のインタフェースであることができる。
【０１４１】
プロセッサ１３０８は、例えば、Ｉｎｔｅｌ  Ｐｅｎｔｉｕｍマイクロプロセッサ又はＭｏｔｏｒｏｌａパワーＰＣマイクロプロセッサ等の従来のマイクロプロセッサであり得る。メモリ１３１２は、バス１３７０によりプロセッサ１３０８に結合される。メモリ１３１２は、ダイナミックランダムアクセスメモリ（ＤＲＡＭ）であることができ、静的ＲＡＭ（ＳＲＡＭ）を含むこともできる。バス１３７０は、プロセッサ１３０８をメモリ１３１２に結合するとともに、不揮発性記憶装置１３１６、表示コントローラ１３１４、及びＩ／Ｏコントローラ１３１８にも結合する。
【０１４２】
Ｉ／Ｏ装置１３０４は、キーボードと、ディスクドライブと、プリンタと、スキャナと、マウス又は他のポインティングデバイスを含む他の入出力装置とを含むことができる。表示コントローラ１３１４は、表示装置１３０６上の表示を従来通りに制御し得、表示装置１３０６は、例えば、陰極線管（ＣＲＴ）又は液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）であることができる。表示コントローラ１３１４及びＩ／Ｏコントローラ１３１８は、従来の周知の技術を用いて実施することができる。
【０１４３】
不揮発性記憶装置１３１６は、多くの場合、磁気ハードディスク、光ディスク、又は大量データの別の形態の記憶装置である。このデータのいくつかは、多くの場合、コンピュータ１３０２でのソフトウェアの実行中、直接メモリアクセスプロセスによりメモリ１３１２に書き込まれる。「機械可読媒体」又は「コンピュータ可読媒体」という用語が、プロセッサ１３０８によりアクセス可能なあらゆる種類の記憶装置を含むとともに、データ信号を符号化する搬送波も含むことを当業者はすぐに認識しよう。
【０１４４】
コンピュータシステム１３００は、異なる構造を有する多くの可能なコンピュータシステムの一例である。例えば、Ｉｎｔｅｌマイクロプロセッサに基づくパーソナルコンピュータは多くの場合、複数のバスを有し、バスの１つは、周辺機器のＩ／Ｏバスであることができ、１つはプロセッサ１３０８及びメモリ１３１２を直結するものである（メモリバスと呼ばれることが多い）。バスは、バスプロトコルが異なることにより任意の必要な変換を実行するブリッジ構成要素を通して一緒に接続される。
【０１４５】
ネットワークコンピュータは、本明細書に提供される教示と併用できる別の種類のコンピュータシステムである。ネットワークコンピュータは通常、ハードディスク又は他の大容量記憶装置を含まず、実行可能プログラムがネットワーク接続からメモリ１３１２にロードされ、プロセッサ１３０８により実行される。当分野で既知のウェブＴＶシステムもコンピュータシステムとしてみなされるが、ウェブＴＶシステムは、特定の入力装置又は出力装置等の図１３に示される特徴のいくつかを欠き得る。典型的なコンピュータシステムは通常、少なくとも、プロセッサと、メモリと、メモリをプロセッサに結合するバスとを含む。
【０１４６】
さらに、コンピュータシステム１３００はオペレーティングシステムソフトウェアにより制御され、オペレーティングシステムソフトウェアは、オペレーティングシステムソフトウェアの部分である、ディスクオペレーティングシステム等のファイル管理システムを含む。関連付けられたファイル管理システムソフトウェアを有するオペレーティングシステムソフトウェアの一例は、Ｗａｓｈｉｎｇｔｏｎ，Ｒｅｄｍｏｎｄに所在のＭｉｃｒｏｓｏｆｔ  ＣｏｒｐｏｒａｔｉｏｎからのＷｉｎｄｏｗｓ（登録商標）として既知のオペレーティングシステムのファミリ及びそれらの関連付けられたファイル管理システムである。関連付けられたファイル管理システムソフトウェアを有するオペレーティングシステムソフトウェアの別の例は、Ｌｉｎｕｘオペレーティングシステム及びそれに関連付けられたファイル管理システムである。ファイル管理システムは通常、不揮発性記憶装置１３１６に記憶され、プロセッサ１３０８にオペレーティングシステムにより必要とされる様々な動作を実行させて、不揮発性記憶装置１３１６へのファイルの記憶を含め、データを入出力し、データをメモリに記憶する。
【０１４７】
詳細な説明のいくつかの部分は、コンピュータメモリ内のデータビットに対するアルゴリズム及び象徴的表現に関して提示される。これらのアルゴリズム的な説明及び表現は、データ処理分野の当業者が作業の本質を他の当業者に最も効率的に伝えるための手段である。アルゴリズムは、ここでは、且つ一般的に、所望の結果に繋がる自己矛盾のない動作シーケンスであると考えられる。演算とは、物理的数量の物理的な操作を必要とするものである。必ずしもではないが通常、これらの数量は、記憶、転送、結合、比較、及びその他の様式での操作が可能な電気信号又は磁気信号の形態をとる。時により、主に一般的な使用を理由として、これらの信号をビット、値、要素、シンボル、文字、用語、番号等と呼ぶことが好都合であることが証明されている。
【０１４８】
使用される用語が適切な物理数量に関連付けられるべきであり、これらの数量に適用される単なる都合のよいラベルであることを当業者は認識するはずである。以下の考察から明らかなように、特に記述されない限り、説明全体を通して、「処理」、「計算」、「算出」、「特定」、又は「表示」等の用語を利用する考察が、コンピュータシステムのレジスタ及びメモリ内の物理（電子）的数量として表されるデータを操作し、コンピュータシステムのメモリ、レジスタ、又は他のそのような情報記憶装置、伝送装置、若しくは表示装置内の物理的数量として同様に表される他のデータに変換する、コンピュータシステム又は同様の電子計算装置の動作及びプロセスを指すことが理解される。
【０１４９】
本発明は、いくつかの実施形態では、本明細書における動作を実行する装置にも関する。この装置は、求められる目的に向けて特別に構築してもよく、又はコンピュータに記憶されたコンピュータプログラムにより選択的にアクティブ化又は再構成される汎用コンピュータを含んでもよい。そのようなコンピュータプログラムは、読み取り専用メモリ（ＲＯＭ）、ランダムアクセスメモリ（ＲＡＭ）、ＥＰＲＯＭ、ＥＥＰＲＯＭ、磁気カード、光学カード、フロッピーディスク、光ディスク、ＣＤ−ＲＯＭ、及び磁気光学ディスクを含む任意の種類のディスク、又は電子命令の記憶に適した任意の種類の媒体等であるが、これらに限定されず、それぞれがコンピュータシステムバスに結合されるコンピュータ可読記憶媒体に記憶し得る。
【０１５０】
本明細書に提示されるアルゴリズム及び表示は、いかなる特定のコンピュータ又は他の装置にも本質的に関連しない。様々な汎用システムを本明細書の教示に従ってプログラムと併用することができ、又は要求される方法ステップを実行するより専用的な装置の構築が好都合であると証明することもできる。様々なこれらのシステムに必要とされる構造は、以下の説明から明らかになろう。さらに、本発明は、いかなる特定のプログラミング言語も参照して説明されるものではなく、したがって、様々なプログラミング言語を使用して、様々な実施形態を実施し得る。
【０１５１】
図１４は、優先無線オフロード方法の例のフローチャート１４００を示す。この方法は、フローチャート１４００においてモジュールシーケンスとして編成される。しかし、本明細書に記載される他の方法に関連付けられたこれら及び他のモジュールを、並行に実行されるように、又は異なるモジュールシーケンスに並べ替え可能なことを理解されたい。
【０１５２】
図１４の例では、フローチャート１４００は、無線ネットワークデータが取得されるモジュール１４０２で開始される。無線ネットワークデータは、無線装置においてＡＮＣＳを通して取得することができる。ＡＮＣＳは、無線装置として使用することができ、且つ／又はＡＮＣＳリポート内でサーバに提供することができる。サーバを利用する実施態様では、サーバは、複数の無線装置からＡＮＣＳリポートを受信することができる。これにより、サーバは、加入者からリモートに得られたネットワークデータを利用する優先リストを加入者に対して生成できるようにし得る。
【０１５３】
図１４の例では、フローチャート１４００は、無線ネットワークデータから優先ネットワークリストを生成するモジュール１４０４に続く。サーバを利用する実施態様では、サーバは、メモリ内のアルゴリズムを実行して、サーバに関連付けられたサービスプロバイダの加入者グループへの容量を最適化することができる。最適化は、いくつかの例を挙げれば、ネットワーク負荷、無線装置負荷、無線装置接続、性能履歴（例えば、ネットワークの特定の性能に関連付けられた日時を含む）、地理的エリアのネットワークマップ、無線装置のモーショントレース、加入者選好、奨励、及び費用関数を考慮に入れることができる。優先リストは、ネットワークマップの形態をとることができ、ネットワークマップは優先リストのサブセットとして扱うことができる（ジオロケーション構成要素が追加されて）。
【０１５４】
図１４の例では、フローチャート１４００は、優先ネットワークリストからのネットワークに接続するモジュール１４０６に続く。装置は、サーバから提供された優先ネットワークリストを装置固有のパラメータに従ってカスタマイズしてもよく、又はしなくてもよい。カスタマイズが行われない場合、サーバは、優先リストを生成する際、装置固有のパラメータ（並びに、例えば、アカウント固有のパラメータ）を考慮に入れ得る。カスタマイズが行われる場合、サーバを含む実施態様では、優先リストはやはり、サーバで部分的にカスタマイズすることができる。カスタマイズは、いくつかの例を挙げれば、装置範囲内のネットワークの監視された性能、加入者指定の規則、サービスプロバイダ指定の規則、位置トレース、性能履歴、環境状況、費用関数、又は奨励に従うことができる。
【０１５５】
図１４の例では、フローチャート１４００は、ネットワーク性能を監視するモジュール１４０８に続く。監視は、装置が接続されたネットワークに対する監視であることができる。装置は、ネットワーク監視規則に従って、受動的又は能動的に他のネットワークを監視することもできる。規則は、サービスプロバイダ、ＳＤＣにより提供してもよく、又は直接入力してもよい。
【０１５６】
図１４の例では、フローチャート１４００はモジュール１４０２に戻り、上述したように続く。必ずしも同じ要素が説明される同じタスクを実行する必要はない。例えば、サーバはまず、優先ネットワークリストを生成することができる（１４０４）が、２回目の反復で、無線装置は、サーバから新しい優先リストを受信せずに（カスタマイズされた）優先ネットワークリストを生成することができる。２回目の反復では、追加又は少数の動作又は判断があってもよい。例えば、装置がまずネットワークに接続した場合（１４０６）、ネットワークの性能又は他の何らかのパラメータを閾値と比較して、別のネットワークに切り替えるか否かを判断する必要がないこともあるが、装置があるネットワークから別のネットワークへの切り替えを考える場合、現在の性能を閾値と比較して、（現在）優先度がより高いネットワークに切り替える「価値がある」ことを保証することが望ましいことがある。
【０１５７】
図１５は、装置支援サービス（ＤＡＳ）を使用して、無線オフロードに役立つ方法の例のフローチャート１５００を示す。図１５の例では、フローチャート１５００は、装置のネットワークサービス使用活動を監視するモジュール１４０２で開始される。ネットワークサービス使用活動は、検証済み／検証可能なネットワーク性能特徴付けソフトウェアエージェント（ハードウェアに実装される）又はハードウェアエージェントを用いて監視することができる。エージェントは、問題となっている装置、異なる装置に実装することができ、又は２つ以上の装置に実装される構成要素を有することができる。監視は、無線を使用して達成することができ、選択的であることができる。選択的監視を実行するエージェントの例は、図４及び図１１を参照して例としてそれぞれ説明した選択的ネットワーク監視エンジン４１４若しくは選択的ネットワーク監視エンジン１１１０又は図７を参照して例として説明した性能監視エンジン７１２である。
【０１５８】
図１５の例では、フローチャート１５００は、監視されるネットワークサービス使用活動に基づいて、ネットワークビジー状態を特定するモジュール１５０４に続く。ネットワーク統計は、図３を参照して例として説明したネットワーク統計データストア３０４等のネットワーク統計データストアに記憶することができる。ネットワークビジー状態は、ネットワーク統計データストアに記憶してもよく、又はネットワーク統計データストアに記憶された統計から導出してもよい。ネットワークビジー状態は、ネットワークの容量、可用性、及び／又は性能の測定を含むことができ、本明細書に記載の技法を使用して導出することもできる。ネットワークビジー状態は、ネットワーク性能特徴付けソフトウェア（ハードウェアに実装される）エージェント又はハードウェアエージェントを用いて特定することができ、エージェントは、装置が経験するネットワークビジー状態を測定し、且つ／又は特徴付けることができる。ネットワークビジー状態特定を実行するエージェントの例は、図３を参照して例として説明されるようなネットワーク統計特徴付けエンジン３０６又は図７を参照して例として説明されるような過去性能評価エンジン７０４である。
【０１５９】
図１５の例では、フローチャート１５００は、ネットワークビジー状態をネットワーク要素／機能に報告するモジュール１５０６に続く。ネットワークビジー状態は、本明細書に記載の任意のリポートに含めることができる（例えば、ネットワークビジー状態リポート、ＡＮＣＳリポート等）。実施態様に応じて、少なくとも部分的にネットワークサービス使用活動を監視し、且つ／又はネットワークビジー状態を特定した無線装置等の無線装置、サーバ、又は他の何らかの適切な装置上のネットワーク要素／機能が、ネットワークビジー状態を使用することができる。そのようなネットワーク要素／機能の例は、図１を参照して例として説明されるような無線ネットワークオフロードエンジン１０６を含む。
【０１６０】
図１５の例では、フローチャート１５００は、ネットワークビジー状態を使用して、１つ又は複数のネットワーク容量制御サービスに対してネットワークアクセス制御ポリシーを設定するモジュール１５０８に続く。ネットワークアクセス制御ポリシーは、図４、図７、図８、図１０、及び図１１を参照して例押してそれぞれ説明されるようなジオ解析接続エンジン４１０、ネットワーク接続エンジン７０８、奨励ネットワーク選択エンジン８０８及び／又はネットワーク接続エンジン８１２、奨励ネットワーク選択エンジン１００６及び／又はネットワーク接続エンジン１０１０、優先ネットワーク選択エンジン１１０６及び／又はネットワーク接続エンジン１１０８により従われ得る。
【０１６１】
無線ネットワーク上のデータは暗号化されることが多い。しかし、データは、所望の場合、平文で送信してもよい。暗号化データの場合、不正装置は、不正に対処する対策がとられる前に、クライアントから任意の情報（パスワード等）を学ぶことに非常に困難な時間を有することになる。不正者は、クライアントを混乱させ、恐らくはいくらかの暗号化データを取得することが可能であり得るが、リスクは最低限に抑えられる（いくつかの有線ネットワークさえよりも低い）。
【０１６２】
以下の例は、このシステムの可能な利益を示す。一実施形態では、加入者はスマートフォンの電源を入れ、スマートフォンは、加入者のホームネットワークを利用可能なことを通知する。加入者がセルラネットワークに接続し、ホームネットワークに接続しないと仮定すると、セルラサービスプロバイダは、奨励オファー：加入者がセルラネットワークからホームネットワークにオフロードする場合のサービス料金低減を加入者に送信する。
【０１６３】
仕事のために移動すると、スマートフォンは、加入者がもはやホームネットワークのサービスエリア内におらず、近隣のホームネットワークのうちの３つ及びセルラネットワークのサービスエリア内にいることを認識する。スマートフォンは、モーショントレース（速度）により、加入者が近隣のホームネットワークのうちの３つすべての範囲からすぐに出ることになることを認識する。したがって、スマートフォンは、セルラネットワークに接続するように構成し得る。スマートフォンが、例えば、信号で静止していると認識されると、所定の時間期間だけ待ってから、Ｗｉ−Ｆｉネットワークへのオフロードを検討するようにスマートフォンを構成し得る（特にスマートフォンが、加入者が移動していたことを知っている場合）。したがって、スマートフォンは、セルラネットワークに接続した状態を保つように構成し得る。
【０１６４】
行先に着くと、スマートフォンは、モーショントレースが静止するか、又は比較的遅くなり、スマートフォンが２つのローカルＷｉ−Ｆｉネットワークの近傍にあることを認識する。一実施形態では、第１のＷｉ−Ｆｉネットワークのビーコンフレームは、より高い受信信号強度インジケータ（ＲＳＳＩ）を有し得る。しかし、他の加入者は、第１のネットワークが通常、この時間にひどく輻輳することを示す第１のネットワークについてのネットワークデータが提供されていることがある。したがって、ＲＳＳＩが高いにもかかわらず、第２のネットワークが第１のネットワークよりも高い優先度を有することを示すように、スマートフォンを構成し得る。
【０１６５】
いくつかの実施形態では、スマートフォンは、第１のネットワークよりも高い優先度を有するものとして第２のネットワークを示す優先ネットワークリストを受信する。いくつかの実施形態では、スマートフォンは、奨励オファーに従って無線ネットワークに接続するか、加入者により設定された選好に基づいて接続するか、又は加入者が優先ネットワークリストからネットワークを選択するのを待つように、スマートフォンを構成し得る。
【０１６６】
情報収集を助けるために、スマートフォンは、別のローカル無線ネットワークについて、例えば、第１の無線ネットワークについての情報を収集するように構成し得、情報をセルラサービスプロバイダに報告し得る。スマートフォンは、他のローカル無線ネットワークの範囲内にある間、スマートフォンが電源に繋がれた場合のみ、能動的スキャンを実行するように構成される。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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