(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
一組の足装具（１０）の部品であって、前記部品は一対の支持部材を備え、各支持部材（１２）は、足に装着可能な上側表面（１４）、及び２つの膨出隆起部（２２）をその前側領域及び後側領域に位置調節可能に支持するように構成された下側表面（２４）を有し、前記２つの膨出隆起部（２２）は、前記足装具（１０）が立脚相において対象の足に低減した回内又は低減した回外を提供する均衡位置に調節可能であり、前記膨出隆起部（２２）は、（ａ）５０乃至１５０ｍｍの直径を有し、（ｂ）３０乃至９０ショアＡのショア硬度を有し、（ｃ）地面係合しており、（ｄ）前記支持部材（１２）の中心線（２８）からずれて位置決めされ、且つ（ｅ）横方向中心線（３０）の両側に位置決めされる、一組の足装具の部品。
【請求項２】
前記膨出隆起部（２２）は、前記支持部材（１２）の下側表面（２４）に対して高さ調節可能である、請求項１に記載の一組の足装具の部品。
【請求項３】
前記膨出隆起部（２２）の高さを調節するための１つ又は複数のスペーサであって、前記スペーサは、前記支持部材（１２）と、前記支持部材（１２）に取り付けられた膨出隆起部（２２）との間に挿入されるように構成されている、スペーサ、
を更に含む、請求項１又は２に記載の一組の足装具の部品。
【請求項４】
前記スペーサは、異なる重量をそれぞれ有する複数のスペーサである、請求項３に記載の一組の足装具の部品。
【請求項５】
前記膨出隆起部（２２）のそれぞれは異なる弾性を有する、請求項１〜４のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品。
【請求項６】
前記スペーサは、異なる弾性をそれぞれ有する複数のスペーサである、請求項３又は４に記載の一組の足装具の部品。
【請求項７】
各支持部材（１２）は、前記前側領域内に延在する前方レール（４０４）、及び前記後側領域内に延在する後方レール（４０５）を備える、請求項１〜６のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品。
【請求項８】
各膨出隆起部（２２）は、円錐曲線形状を有する断面を備え、前記円錐曲線が、円、楕円、放物線、又は双曲線の中の少なくとも１つを含む、請求項１〜７のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品。
【請求項９】
前記足装具（１０）は、下肢関節異常の治療の際の使用のためのものである、請求項１〜８のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品。
【請求項１０】
前記下肢関節異常は、変形性膝関節症、変形性股関節症、下肢骨折、靭帯損傷又は半月板断裂である、請求項９に記載の一組の足装具の部品。
【請求項１１】
前記足装具（１０）は、下肢筋骨格痛の治療の際の使用のためのものである、請求項１〜８のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品。
【請求項１２】
前記下肢筋骨格痛は、前膝痛である、請求項１１に記載の一組の足装具の部品。
【請求項１３】
請求項１〜１２のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品において一部品として利用可能な膨出隆起部。
【請求項１４】
請求項１〜１２のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品において一部品として利用可能な支持部材。
【請求項１５】
請求項３〜１２のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品において一部品として利用可能なスペーサ。
【請求項１６】
一組の足装具（１０）の部品であって、前記部品は一対の支持部材を備え、各支持部材（１２）は、足に装着可能な上側表面（１４）、及び２つの膨出隆起部（２２）をその前側領域及び後側領域に位置調節可能に支持するように構成された下側表面（２４）を有し、前記２つの膨出隆起部（２２）は、前記足装具（１０）が立脚相において対象の足に低減した回内又は低減した回外を提供する均衡位置に調節可能であり、前記膨出隆起部（２２）は、（ａ）５０乃至１５０ｍｍの直径を有し、（ｂ）３０乃至９０ショアＡのショア硬度を有し、（ｃ）地面係合しており、（ｄ）前記支持部材（１２）の中心線（２８）からずれて位置決めされ、且つ（ｅ）横方向中心線（３０）の両側に位置決めされる、一組の足装具の部品。
【請求項１７】
前記膨出隆起部（２２）のそれぞれは異なる重量を有する、請求項１６に記載の一組の足装具の部品。
【請求項１８】
前記膨出隆起部（２２）のそれぞれは異なる弾性を有する、請求項１６又は１７に記載の一組の足装具の部品。
【請求項１９】
各支持部材（１２）は、前記前側領域内に延在する前方レール（４０４）、及び前記後側領域内に延在する後方レール（４０５）を備える、請求項１６〜１８のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品。
【請求項２０】
各膨出隆起部（２２）は、円錐曲線形状を有する断面を備え、前記円錐曲線が、円、楕円、放物線、又は双曲線の中の少なくとも１つを含む、請求項１６〜１９のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品。
【請求項２１】
前記足装具（１０）は、下肢関節異常の治療の際の使用のためのものである、請求項１６〜２０のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品。
【請求項２２】
前記下肢関節異常は、変形性膝関節症、変形性股関節症、下肢骨折、靭帯損傷又は半月板断裂である、請求項２１に記載の一組の足装具の部品。
【請求項２３】
前記足装具（１０）は、下肢筋骨格痛の治療の際の使用のためのものである、請求項１６〜２０のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品。
【請求項２４】
前記下肢筋骨格痛は、前膝痛である、請求項２３に記載の一組の足装具の部品。
【請求項２５】
請求項１６〜２４のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品において一部品として利用可能な膨出隆起部。
【請求項２６】
請求項１６〜２４のいずれか一項に記載の一組の足装具の部品において一部品として利用可能な支持部材。
【発明の詳細な説明】
【発明の分野】
【０００１】
本発明は、特に、下肢関節異常を患う対象を治療する方法に関する。
【発明の背景】
【０００２】
変形性膝関節症は、工業化社会において最も流行しているタイプの変形性関節症（骨関節症）である。３０００万人を超える米国人が、変形性関節症に罹患している。特に、変形性膝関節症は、米国内における身体障害の最も一般的な原因である。変形性膝関節症の初期診断及び初期治療が、主に重要であり、患者による疼痛及び身体障害などの変形性膝関節症の症候の管理、並びに保健コスト及び保健関連コストの削減の助けとなり得る。
【０００３】
変形性膝関節症に関連する主要な問題は、関節軟骨の劣化である。変形性関節症は、以前の損傷、関節における反復的な挫傷、骨折、靭帯断裂、アラインメントに影響を及ぼし磨滅を促進し得る半月板損傷、並びに、変形性関節症、肥満、及び軟骨下骨欠失（軟骨下の骨層）を人によっては発症させる遺伝的要因によって引き起こされ得る。
【０００４】
病歴、理学的検査、及びＸ線検査が、変形性関節症を診断するために用いられる。Ｘ線検査は、非常に有用であり、これにより、医師は、骨棘及び関節腔狭小化の確認並びに疼痛の他の原因の除外が可能になる。さらに詳細な画像化が必要な場合には、ＭＲＩが指示される場合がある。鏡視下膝関節手術は、膝の症状を視認するためのもう１つの方法である。
【０００５】
典型的には、変形性膝関節症は、数年の経過とともに徐々に発症する。変形性膝関節症に関連する一次的症候には、疼痛、硬直、膝における可動域の限定、及び局所的膨化が含まれる。変形性膝関節症痛は、通常は、活動後に、特に罹患している膝の過度の使用後に、悪化する。硬直は、長期間にわたる休息後に悪化する。変形性膝関節症が進行するにつれて、症候は、一般にますます重くなる。
【０００６】
現在、変形性関節症は、治癒不能である。今日において利用可能な殆どの治療は、症候の管理に役立ち得る薬物を伴う。アセトアミノフェンは、疼痛の管理及び緩和に役立ち得る。患者によっては、非ステロイド性抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）又は残っているただ１つのＣＯＸ−２選択的抑制剤であるセレブレックス（Ｃｅｌｅｂｒｅｘ）を使用した場合に、より良好な疼痛緩和が得られる。また、より強力な疼痛緩和を必要とする患者の場合には、オピオイド鎮痛薬も利用できる。
【０００７】
投薬以外の他の治療には、ステロイド又は関節内補充薬の局所的関節内注射、運動療法／理学療法、過体重の場合の減量、局所的なクリーム塗布、膝装具又は膝サポート、温熱療法及び冷却療法、グルコサミン及びコンドロイチン硫酸、並びに最後の手段としての外科手術が含まれる。
【発明の概要】
【０００８】
一実施形態においては、本発明は、下肢関節異常を患う対象を治療するための方法であって、（ａ）対象の足に器具を固定するステップであり、器具が、足固定手段、この固定手段に作動可能に装着される支持部材、移動可能な前側隆起部、及び移動可能な後側隆起部を備える、ステップと、（ｂ）後側隆起部及び前側隆起部を均衡位置へと調整するステップであり、均衡位置が、立脚相にある際の対象の足の内反又は外反が器具により軽減される及び／又は最小限となる位置である、ステップと、（ｃ）均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップとを含み、これらにより下肢関節異常を患う対象を治療する、方法を提供する。
【０００９】
一実施形態においては、本発明は、変形性膝関節症を患う対象を治療するための方法であって、（ａ）対象の足に器具を固定するステップであり、器具が、足固定手段、この固定手段に作動可能に装着される支持部材、移動可能な前側隆起部、及び移動可能な後側隆起部を備える、ステップと、（ｂ）後側隆起部及び前側隆起部を均衡位置へと調整するステップであり、均衡位置が、立脚相にある際の対象の足の内反又は外反が器具により調節される位置である、ステップと、（ｃ）均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップとを含み、これらにより変形性膝関節症を患う対象を治療する、方法を提供する。
【００１０】
別の実施形態においては、本発明は、下肢筋骨格痛を患う患者を治療するための方法であって、（ａ）対象の足に器具を固定するステップであり、器具が、足固定手段、この固定手段に作動可能に装着される支持部材、移動可能な前側隆起部、及び移動可能な後側隆起部を備える、ステップと、（ｂ）後側隆起部及び前側隆起部を均衡位置へと調整するステップであり、均衡位置が、立脚相にある際の対象の足の内反又は外反が器具により軽減される及び／又は最小になる位置、及び下肢筋骨格に関連する痛みが最小になる位置である、ステップと、（ｃ）均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップとを含む、方法をさらに提供する。
【００１１】
別の実施形態においては、本発明は、膝痛を患う患者を治療するための方法であって、（ａ）対象の足に器具を固定するステップであり、器具が、足固定手段、足固定手段に作動可能に装着される支持部材、移動可能な前側隆起部、及び移動可能な後側隆起部を備える、ステップと、（ｂ）後側隆起部及び前側隆起部を均衡位置へと調整するステップであり、均衡位置が、立脚相にある際の対象の足の内反又は外反が器具により調節される位置、及び膝に関連する痛みが最小になる位置である、ステップと、（ｃ）均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップとを含み、これらにより膝痛を患う対象を治療する、方法をさらに提供する。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
添付の図面と組み合わせて以下の詳細な説明を読むことにより、本発明がより十分に理解及び認識されよう。
【００１３】
【図１】本発明の一実施形態に従って構築され作動する足装具の概略図である。
【００１４】
【図２】図１の足装具の概略側面図である。
【図３】図１の足装具の概略背面図である。
【００１５】
【図４】本発明の他の実施形態のさらなる特徴を示す、図１の足装具の概略上面図である。
【００１６】
【図５】本発明の実施形態による、支持部材上の前側（前方）隆起部及び後側（後方）隆起部の配列を示す概略図である。
【００１７】
【図６】本発明の実施形態による、支持部材上の前側隆起部及び後側隆起部の別の配列を示す概略図である。
【００１８】
【図７】前側隆起部の高さよりも高い後側隆起部を有する、本発明の一実施形態に従って構築され作動するスニーカーの概略図である。
【００１９】
【図８】後側隆起部の高さよりも高い前側隆起部を有する、本発明の一実施形態に従って構築され作動するスニーカーの概略図である。
【００２０】
【図９】本発明の実施形態による、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置の最大領域境界を示す図である。
【００２１】
【図１０】本発明の実施形態による、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置の有効領域境界を示す図である。
【００２２】
【図１１】本発明の特定の疾病における、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置の有効領域境界を示す図である。
【００２３】
【図１２】本発明の特定の疾病における、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置の有効領域境界を示す図である。
【００２４】
【図１３Ａ】本発明の実施形態による、足装具上において使用するのに適した隆起部の等角図である。
【００２５】
【図１３Ｂ】本発明の実施形態による、足装具上において使用するのに適した隆起部の正面図である。
【００２６】
【図１３Ｃ】本発明の実施形態による、足装具上において使用するのに適した隆起部の側面図である。
【発明の詳細な説明】
【００２７】
変性関節疾患
本発明の一実施形態においては、下肢の変性関節疾患及び筋骨格外傷などの（それらに限定されない）下肢関節異常を患う対象を治療する方法であって、（ａ）対象の足に器具を固定するステップであって、器具が、足固定手段、この固定手段に作動可能に装着される支持部材、並びに移動可能な前側膨出隆起部及び移動可能な後側膨出隆起部を備える、ステップと、（ｂ）後側隆起部及び前側隆起部を均衡位置へと調整するステップであって、均衡位置が、立脚相の際に対象の足の内反又は外反が器具により軽減される位置である、ステップと、（ｃ）均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップとを含む方法を提供する。別の実施形態においては、変性関節疾患は、下肢変性関節疾患である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００２８】
別の実施形態においては、対象の足の下の領域を支持する隆起部の調整が、本明細書において説明するような治療効果を奏するという見解に基づく方法を提供する。別の実施形態においては、凸度合（言い換えれば、凸具合、凸形状、張り出し度合、張り出し具合、張り出し形状、膨出度合、膨出具合、膨出形状、convexity）の調整、高さの調整、重量の調整、位置の調整、弾性度合（反発性度合、弾力、反発力、resilience）の調整、又はそれらの任意の組合せを含む隆起部の調整が、本明細書において説明する方法による治療効果を奏する。本発明のこれらの実施形態による、調整を必要としている対象における前側隆起部及び後側隆起部の両方の調整は、本明細書において説明する方法による治療効果を奏する。別の実施形態においては、隆起部の位置決め及び調整は、本明細書において説明する方法による好ましい治療効果をもたらす、体肢運動、二足移動、立位、走り、又は歩きの際の特異な干渉を生じさせる。別の実施形態においては、「干渉」という用語は、外乱、中断、介入、摂動、妨害、又はそれらの任意の組合せを含む。別の実施形態においては、下肢の筋骨格の疾患、障害、疼痛、又はそれらの組合せを患う対象の足の下に導入される干渉を微調整することが可能となることにより、疾患の治療が結果的に得られるか、又は下肢に由来する若しくは下肢にもたらされる疼痛の緩和が結果的に得られる。別の実施形態においては、本発明は患者の足の下の少なくとも２つの調整された特異な外乱すなわち隆起部を特定の位置に配置することにより、下肢における疼痛又は下肢の筋骨格疾患を患う患者を治療する方法を提供する。別の実施形態においては、「患者」及び「対象」という用語は、同義的に使用される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００２９】
別の実施形態においては、膨出隆起部である後側隆起部を提供する。別の実施形態においては、膨出隆起部である前側隆起部を提供する。別の実施形態においては、共に膨出隆起部である後側隆起部及び前側隆起部を提供する。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００３０】
別の実施形態においては、下肢変形性関節症など（それに限定されない）の下肢関節異常を患う対象を治療する方法を提供しており、対象の足に器具を固定するステップであって、器具が足固定手段、この固定手段に作動可能に装着される支持部材、並びに移動可能な前側隆起部及び移動可能な後側隆起部を備える、ステップと、後側隆起部及び前側隆起部を均衡位置へと調整するステップであって、均衡位置が、立脚相の際に対象の足の内反又は外反が器具により軽減される位置である、ステップと、均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップとを含む。別の実施形態においては、下肢変形性関節症が、変形性股関節症である。別の実施形態においては、下肢変形性関節症が、変形性足首関節症である。別の実施形態においては、下肢変形性関節症が、変形性足関節症である。別の実施形態においては、下肢変形性関節症が、変形性膝関節症である。別の実施形態においては、下肢変形性関節症が、変形性膝蓋大腿関節症である。別の実施形態においては、器具が、内反の可調節性又は外反の可調節性をもたらす。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００３１】
別の実施形態においては、下肢関節異常が、下肢関節疾患、下肢関節変性疾患、下肢変性疾患、下肢筋骨格異常、下肢筋骨格外傷、下肢筋骨格疾患、下肢変形性関節症、又はそれらの任意の組合せを含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、下肢筋骨格痛を伴う。
【００３２】
別の実施形態においては、対象が、ヒトである。別の実施形態においては、対象が、下肢関節異常を患うヒトである。別の実施形態においては、下肢関節異常が、股関節、足首、足、又は膝の変性関節疾患である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、変形性関節症などの変性関節疾患を含む。別の実施形態においては、変形性関節症が、特発性変形性関節症である。別の実施形態においては、変性関節疾患が、下肢変形性関節症である。別の実施形態においては、変性関節疾患が、変形性膝関節症である。別の実施形態においては、変形性股関節症、変形性足首関節症、変形性足関節症、又は変形性膝関節症が、一次性変形性関節症である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００３３】
別の実施形態においては、変性関節疾患が、変形性足関節症である。別の実施形態においては、変性関節疾患が、変形性股関節症である。別の実施形態においては、変形性関節症が、二次性変形性関節症である。別の実施形態においては、変形性膝関節症が、二次性変形性膝関節症である。別の実施形態においては、一次性又は二次性への分類が、特定可能な根本原因の有無に応じて決定される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００３４】
別の実施形態においては、下肢関節異常が、膝蓋骨圧縮である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、関節継ぎ目圧痛である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、関節継ぎ目滲出である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、膝蓋腱炎である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、膝蓋下腱炎である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、任意の膝蓋骨又は膝蓋骨前の解剖学的構造体における疼痛及び／又は圧痛である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。別の実施形態においては、腱炎が、腱変性である。別の実施形態においては、腱炎が、慢性腱炎である。別の実施形態においては、腱炎が、腱における変性変化に起因して腱から生ずる疼痛である。
【００３５】
別の実施形態においては、下肢関節異常が、下肢変性関節疾患である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、内側型変形性関節症／外側型変形性関節症／膝蓋大腿変形性関節症又はそれらの任意の組合せ（一次性又は二次性の）である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、鵞足炎である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、前膝痛及び／又は膝蓋大腿痛によって特徴づけられる。別の実施形態においては、下肢関節異常が、半月板断裂（変性及び外傷性の両方の）である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、靭帯断裂／靭帯部分断裂／靭帯挫傷／靭帯の後の再形成（ＡＣＬ、ＰＣＬ、ＭＣＬ、ＬＣＬ）又はそれらの任意の組合せである。別の実施形態においては、下肢関節異常が、全置換、半置換、又は関節面置換を含む人工関節置換術の前／後状態及び本明細書において説明するような方法の使用の前／後状態を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、脛骨プラトー骨折である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、骨壊死（脛骨及び大腿骨の両方における）である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、パテラー腱炎（Ｐａｔｅｌａｒ  ｔｅｎｄｏｎｉｔｉｓ）である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、オズグッド・シュラッター病である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、下肢外科手術の術後状態を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００３６】
別の実施形態においては、下肢関節異常が、人工股関節置換である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、股関節面再建である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、膝蓋前滑液包炎である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、転子滑液包炎である。別の実施形態においては、下肢関節異常が、下肢関節内の壊死を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、股関節骨折を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、発育性股関節形成不全を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、股関節の腱炎／慢性腱炎を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、股関節の衝撃による異常を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００３７】
別の実施形態においては、下肢関節異常が、足又は足首の離断性骨軟骨炎を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、足又は足首の急性又は慢性の不安定症を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、足又は足首の関節内の靭帯の捻挫、断裂、及び／又は修復を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、足又は足首の骨折を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、足底筋膜炎を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、後脛骨筋不全症及び／又は後脛骨筋機能障害を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、足の回内を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、足の回外を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、扁平足又は凹足を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００３８】
別の実施形態においては、下肢関節異常が、腸脛靭帯（ＩＴＢ）症候群を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、過弛緩又は過可動を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、筋萎縮を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、下肢内の腫瘍を含む。別の実施形態においては、下肢関節異常が、下肢の関節に影響を及ぼす腫瘍を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００３９】
別の実施形態においては、本発明による治療が、疼痛、硬直、腫脹、炎症、軟骨変性、骨棘、関節隙狭窄、滲出、筋萎縮、神経筋調節機能の低下、身体感覚の低下、ブレイシング、病的モーメント、歩行障害、跛行、代償性歩行、疼痛回避歩行、歩行の非相称性、筋の防御、靭帯の弛緩、関節包の弛緩、靭帯の伸張、関節包の伸張、歩幅の縮小、単肢支持率の低下、単肢支持率の上昇、歩行速度の低下、又はそれらの任意の組合せの、減少、緩和、低減、阻止、改善、後退、及び／又は向上を含む。別の実施形態においては、本発明による治療が、骨髄浮腫、病変、軟骨下骨の変化、軟骨の軟化、軟骨の細動及び菲薄化、骨片除去、又はそれらの任意の組合せの、減少、緩和、低減、阻止、改善、後退、及び／又は向上を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００４０】
別の実施形態においては、治療が、足、脚、脚の上部、腰部、及びさらには胴体の上部並びに他の身体部分及び器官のための身体感覚的及び／又は運動感覚的エクササイズプランにおける多様な手技の実施を含む。別の実施形態においては、治療が、足、脚の上部、腰部、及びさらには胴体の上部並びに他の身体部分及び器官のための様々な歩行及び／又は二足移動エクササイズプランの実施を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００４１】
別の実施形態においては、対象は、下肢関節異常から生じる疼痛を患っている。別の実施形態においては、対象は、疼痛、関節痛、圧痛、硬直、ロッキング、滲出、又はそれらの任意の組合せを患っている。別の実施形態においては、対象は、軟骨損失を患っている。別の実施形態においては、対象は、疼痛に伴う運動低下を患っている。別の実施形態においては、対象は、局所的筋萎縮を患っている。別の実施形態においては、対象は、靭帯弛緩を患っている。別の実施形態においては、対象は、罹患した関節が動かされるか又は触られた場合のパキパキという音（「軋音」）を患っている。別の実施形態においては、対象は、筋痙攣又は筋の張りを患っている。別の実施形態においては、対象は、腱収縮を患っている。別の実施形態においては、説明するような方法により、関節の疼痛が緩和される。別の実施形態においては、説明するような方法により、関節痛の根本原因が治療される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００４２】
変形性関節症
別の実施形態においては、対象は、変形性関節症を患っている。別の実施形態においては、対象は、下肢変形性関節症を患っている。別の実施形態においては、対象は、変形性股関節症を患っている。別の実施形態においては、対象は、変形性脊椎症を患っている。別の実施形態においては、対象は、変形性足関節症を患っている。別の実施形態においては、対象は、関節滲出（一般的に言う膝関節水症）を患っている。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００４３】
別の実施形態においては、対象は、変形性関節症を患う危険性を有している。別の実施形態においては、対象は、関節に対する機械的圧力の上昇にさらされている。別の実施形態においては、対象は、先天性要因又は病原性要因により生じた骨のずれを患っている。別の実施形態においては、対象は、過体重又は肥満である。別の実施形態においては、対象は、関節を支持する筋肉の強度低下、末梢神経の障害、関節、靭帯、筋、腱に過剰な圧力を加えるぎこちない動き、又はそれらの任意の組合せを患っている。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００４４】
別の実施形態においては、対象は、骨棘を患っている。別の実施形態においては、本明細書において説明するような方法により、関節隙狭窄が阻止される。別の実施形態においては、本明細書において説明するような方法により、関節隙が拡張される。別の実施形態においては、本明細書において説明するような方法により、軟骨下骨の密度上昇が阻止される。別の実施形態においては、本明細書において説明するような方法により、軟骨下骨の密度が低下する。別の実施形態においては、本明細書において説明するような方法により、軟骨の水含有量が上昇する。別の実施形態においては、本明細書において説明するような方法により、軟骨のプロテオグリカン含有量が上昇する。別の実施形態においては、本明細書において説明するような方法により、周囲の関節包の炎症が阻止される。別の実施形態においては、本明細書において説明するような方法により、関節縁上における「棘突起」又は骨棘の形成が阻止される。別の実施形態においては、本明細書において説明するような方法は、変形性関節症を患う危険性を有する対象に対する予防措置として用いられる。別の実施形態においては、変形性関節症を患う危険性を有する対象が、変形性関節症を患っている近親者を有する対象である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００４５】
別の実施形態においては、変形性関節症が、一次性汎発性結節性変形性関節症である。別の実施形態においては、変形性関節症が、糜爛性変形性関節症である。別の実施形態においては、変形性関節症が、炎症性変形性関節症である。別の実施形態においては、変形性関節症が、他の要因により引き起こされるが、結果的に生じる異常が一次性変形性関節症の場合と同一である、二次性変形性関節症である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００４６】
別の実施形態においては、下肢変形性関節症が、疼痛、硬直、腫脹、炎症、軟骨変性、骨棘、関節隙狭窄、滲出、筋萎縮、神経筋調節機能の低下、身体感覚の低下、ブレイシング（支持具）、病的モーメン（回転偶力）ト、歩行障害、跛行、代償性歩行、疼痛回避歩行、歩行の非相称性、筋の防御、靭帯の弛緩、関節包の弛緩、靭帯の伸張、関節包の伸張、歩幅の縮小、又はそれらの任意の組合せにより特徴付けられる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００４７】
下肢筋骨格痛
別の実施形態においては、本明細書における「疼痛」は、激烈な痛みを含む。別の実施形態においては、本明細書における「疼痛」は、関連する筋及び腱における灼熱感を含む。別の実施形態においては、本明細書における「疼痛」は、持続痛を含む。別の実施形態においては、本明細書における「疼痛」は、瞬間痛を含む。別の実施形態においては、本明細書における「疼痛」は、季節痛（冬、夏、又は天気の変化による）を含む。別の実施形態においては、本明細書における「疼痛」は、スポーツなどの特定活動による疼痛又は任意の他の身体活動に関係する疼痛を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００４８】
別の実施形態においては、本発明は、下肢筋骨格痛を患う患者を治療する方法を提供しており、対象の足に器具を固定するステップであって、器具が、足固定手段、この固定手段に作動可能に装着される支持部材、並びに移動可能な前側隆起部及び移動可能な後側隆起部を備える、ステップと、後側隆起部及び前側隆起部を、（１）均衡位置であって、この均衡位置が、立脚相の際に対象の足の内反又は外反が器具により最小となる位置である、均衡位置へと、並びに（２）下肢筋骨格に関連する痛みが最小となる位置へと調整するステップと、均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップとを含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。別の実施形態においては、「最小」という用語は、低減されていること又は最低であることを含む。
【００４９】
別の実施形態においては、本発明は、下肢筋骨格痛を患う対象を治療する方法を提供しており、対象の足に器具を固定するステップであって、器具が、足固定手段、この固定手段に作動可能に装着される支持部材、並びに移動可能な前側隆起部及び移動可能な後側隆起部を備える、ステップと、後側隆起部及び前側隆起部を、（１）均衡位置であって、この均衡位置が、立脚相の際に対象の足の内反又は外反が器具により調節される位置である、均衡位置へと、並びに（２）下肢筋骨格に関連する痛みが最小となる位置へと調整するステップと、均衡位置において支持部材に後側隆起部及び前側隆起部を固定するステップとを含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００５０】
別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、前膝痛を含む。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、膝蓋大腿膝痛を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００５１】
別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、２つのタイプの外傷、すなわち急性外傷及び累積（過用）外傷により生ずる。別の実施形態においては、急性外傷は、運動中に身体に課せられる負荷がこの身体を支持する身体構造体の許容量を超過した場合に生じる。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、大きな単一の負荷条件に関連するものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、膝など（しかしこれに限定されない）の関節に対する激しい側方衝撃である。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、関節に対する非定期的な過度の力の印加である。別の実施形態においては、過用外傷は、運動中に身体に課せられる負荷が、基礎をなす身体構造体（骨、筋、腱、及び靭帯）のいずれかの急激な不全を引き起こすのに十分な大きさではないものの、これらの構造体が損傷を受け、これらの構造体の許容量が負荷の反復的な印加により低下する場合に、生じる。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、身体構造体における「消耗」により生じる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００５２】
別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、疲労骨折及びシンスプリント（脛骨過労性骨膜炎）により生じる。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、足首骨折及び中足骨折（急性損傷）により生じる。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、滑液包炎により生じる。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、リウマチにより生じる。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、軟骨断裂により生じる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００５３】
別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、下肢変形性関節症の結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、梨状筋症候群の結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、転子滑液包炎の結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、仙腸骨痛である。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、大転子の触診可能な圧痛を引き起こす。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、ハムストリング（膝腱）の肉離れにより引き起こされる。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、ハムストリング損傷により引き起こされる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００５４】
別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、滑液包炎の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、膝蓋皮下織炎（角質増殖）の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、半月板障害の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、半月板損傷の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、変性関節疾患の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、下肢変性関節疾患の直接的な結果によるものである。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００５５】
別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、滑液包炎（外膜の、膝蓋骨前の、等々）の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、滑液包炎が、膝の滑液包に対して直接的に印加される摩擦応力に応じて発生する。別の実施形態においては、滑液包炎が、化膿性滑液包炎である。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、膝蓋骨上の圧痛及び腫脹に関連する。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００５６】
別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、角質増殖の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、角質増殖が、急性及び極度の滑液包炎である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００５７】
別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、半月板障害及び／又は半月板損傷の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、通常は、半月板障害／半月板損傷は、膝に印加されつつある高度な力により、又は例えば膝が負荷に耐えている間に曲げられるか又は捩じられた場合などの重度の回転力により引き起こされる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００５８】
別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、疲労骨折／圧力反応損傷の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、「圧力反応」という用語は、再造形の証拠（痕跡）を有するが、骨折の放射線学的な証拠（痕跡）を有さない骨を指す。別の実施形態においては、圧力反応／疲労骨折は、印加された力が骨の最大強度を上回り、骨が圧力に順応する自然なプロセスが回避された場合に生じる、骨に対する反復的な微小損傷によるものである。別の実施形態においては、疲労骨折が、脛骨又は大腿骨又は足に関連するものである。別の実施形態においては、疲労骨折が、腓骨に関連するものである。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００５９】
別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、足首の捻挫の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、前脛骨症候群の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、下腿外側部症候群の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、足底筋膜炎の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、アキレス腱炎の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、足の鶏眼の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、外反母趾の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、趾間神経腫の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、足根管症候群の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、内反小趾の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、乾癬性関節炎の直接的な結果によるものである。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００６０】
別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、踵痛である。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、後天性扁平足の直接的な結果によるものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、異常な足の回内に推定起源を有するものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、不良な歩行パターンに関連するものである。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、不良な立脚に関連するものである。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００６１】
対象
別の実施形態においては、対象は、関節の先天性障害を患っている。別の実施形態においては、対象は、糖尿病を患っている。別の実施形態においては、対象は、炎症疾患（ペルテス病、ライム病、慢性的な関節炎など）を患っている。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００６２】
別の実施形態においては、対象は、リウマチ様関節炎を患っている。別の実施形態においては、対象は、アキレス腱損傷及び腱炎を患っている。別の実施形態においては、対象は、内転筋挫傷を患っている。別の実施形態においては、対象は、足首の捻挫を患っている。別の実施形態においては、対象は、前十字靭帯損傷を患っている。別の実施形態においては、対象は、踵骨滑液包炎を患っている。別の実施形態においては、下肢筋骨格痛が、尾骨痛である。別の実施形態においては、対象は、区画症候群を患っている。別の実施形態においては、対象は、腸脛靭帯症候群を患っている。別の実施形態においては、対象は、内側側副靭帯及び外側側副靭帯の損傷を患っている。別の実施形態においては、対象は、感覚異常性大腿神経痛を患っている。別の実施形態においては、対象は、モートン神経腫を患っている。別の実施形態においては、対象は、恥骨骨炎を患っている。別の実施形態においては、対象は、膝蓋大腿症候群を患っている。別の実施形態においては、対象は、鵞足炎又は腱炎を患っている。別の実施形態においては、対象は、梨状筋症候群を患っている。別の実施形態においては、対象は、足底筋膜炎を患っている。別の実施形態においては、対象は、後十字靭帯損傷を患っている。別の実施形態においては、対象は、膝蓋前滑液包炎を患っている。別の実施形態においては、対象は、転子滑液包炎を患っている。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００６３】
別の実施形態においては、本発明による対象は、歩行障害をさらに患っている。別の実施形態においては、本発明による歩行者は、本明細書において説明するような器具を用いて歩く又は走ることが可能なヒトである。別の実施形態においては、本発明による対象は、足装具１０を用いて歩く又は走ることが可能なヒトである。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。別の実施形態においては、歩行障害が、歩行の非相称性、ひきずり歩行、ふらつき動作を伴う歩行、又はそれらの任意の組合せである。別の実施形態においては、歩行障害が、変性関節疾患により引き起こされたものである。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００６４】
治療
別の実施形態においては、本明細書において説明するような方法は、本明細書において説明するような器具を用いた運動を伴う。別の実施形態においては、運動が、歩行、又は任意の他の形態の歩行運動である。別の実施形態においては、改善度が、歩行実験において計測される。別の実施形態においては、対象の身体的状態の改善度が、本明細書において説明するような方法を用いることによって観察される。別の実施形態においては、治療が、対象の生理学的状態の改善である。別の実施形態においては、治療が、対象の精神的状態の改善である。別の実施形態においては、治療が、対象の健康の改善である。別の実施形態においては、治療が、関節痛などの疼痛の緩和である。別の実施形態においては、治療が、圧痛の緩和である。別の実施形態においては、治療が、硬直の緩和である。別の実施形態においては、治療が、ロッキングの緩和である。別の実施形態においては、治療が、滲出の緩和である。別の実施形態においては、治療が、軟骨損失の阻止である。別の実施形態においては、治療が、新規の軟骨の構築である。別の実施形態においては、治療が、動きの増大である。別の実施形態においては、治療が、疼痛に伴う動きの増大である。別の実施形態においては、治療が、局所的筋萎縮の阻止である。別の実施形態においては、治療が、局所的筋萎縮の後退である。別の実施形態においては、治療が、筋肉増強の誘発である。別の実施形態においては、治療が、特異な筋肉増強の誘発である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００６５】
別の実施形態においては、治療が、歩行の改善である。別の実施形態においては、治療が、バランスの改善である。別の実施形態においては、治療が、身体感覚、バランス、強度、又はそれらの任意の組合せの障害の改善である。別の実施形態においては、治療が、身体感覚、バランス、強度、又はそれらの任意の組合せの障害の後退である。別の実施形態においては、治療が、特定の変性関節疾患に関連する身体感覚、バランス、強度、又はそれらの任意の組合せの障害の特定的な改善である。別の実施形態においては、治療が、下肢関節炎に関連する身体感覚、バランス、強度、又はそれらの任意の組合せの障害の特定的な改善である。別の実施形態においては、治療が、変形性股関節症、変形性足首関節症、変形性足関節症、又は変形性膝関節症に関連する身体感覚、バランス、強度、又はそれらの任意の組合せの障害の特定的な改善である。別の実施形態においては、治療が、転倒の減少である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００６６】
別の実施形態においては、治療が、歩幅の操作調節である。別の実施形態においては、治療が、「歩幅差」の縮小である。別の実施形態においては、治療が、単肢支持率の操作調節である。別の実施形態においては、治療が、外／内牽引角度の操作調節である。別の実施形態においては、治療が、歩行周期の調整（４０：４０：２０）である。別の実施形態においては、治療が、歩調の操作調節である。別の実施形態においては、治療が、圧力中心（ＣＯＰ）の操作調節である。別の実施形態においては、治療が、矢状面、前平面、及び横断面における平均股関節運動、平均膝運動、平均足首運動、又はそれらの任意の組合せの矯正である。別の実施形態においては、治療が、歩行ペース又は歩行速度の改善である。別の実施形態においては、治療が、歩行ペース又は歩行速度の向上である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、１．６〜４ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも２分間にわたる１．６〜４ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも５分間にわたる１．６〜４ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも１０分間にわたる１．６〜４ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも１５分間にわたる１．６〜４ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも２分間にわたる２〜３．５ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも５分間にわたる２〜３．５ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも１０分間にわたる２〜３．５ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも１５分間にわたる２〜３．５ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも２分間にわたる２．５〜３．２ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも５分間にわたる２．５〜３．２ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも１０分間にわたる２．５〜３．２ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。別の実施形態においては、歩行ペース又は歩行速度の改善が、少なくとも１５分間にわたる２．５〜３．２ｋｍ／時の歩行速度目標の達成である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００６７】
別の実施形態においては、治療が、膝、股関節、足首、又は足のこわばりの弛緩である。別の実施形態においては、治療が、立脚相における異常屈曲又は異常伸展の矯正である。別の実施形態においては、治療が、足先（つま先）が地面を離れる時における股関節伸展の限界の矯正である。別の実施形態においては、治療が、下肢の異常筋肉活動の矯正である。別の実施形態においては、治療が、立脚時の大腿四頭筋の過活動の矯正である。別の実施形態においては、治療が、半腱様筋活動の矯正（短縮又は延長）である。別の実施形態においては、治療が、遊脚（歩行中に片足を振っている状態）における下腿三頭筋過活動の矯正である。別の実施形態においては、治療が、遊脚終期における前脛骨筋の無症状の矯正である。別の実施形態においては、治療が、任意の下肢筋肉の調整である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００６８】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような方法は、本明細書において説明するような器具の使用及び適切な投薬を含む併用療法をさらに含む。別の実施形態においては、当業者は、本明細書において説明するような疾患又は症状を患う対象に対して、診断及び適切な薬剤の投与を容易に行う。別の実施形態においては、薬剤は、アセトアミノフェンなどの鎮痛剤である。別の実施形態においては、薬剤は、イブプロフェンなどの非ステロイド性抗炎症薬（ＮＳＡＩＤ）である。別の実施形態においては、薬剤は、セレブレックスなどのＣＯＸ−２選択性抑制剤である。別の実施形態においては、薬剤は、ジクロフェナクなどの局所的ＮＳＡＩＤである。別の実施形態においては、薬剤は、モルヒネ又はコデインなどのオピオイド鎮痛薬である。別の実施形態においては、薬剤は、膝内に注入されるヒドロコルチゾンなどのグルココルチコイドである。別の実施形態においては、薬剤は、局所的カプサイシンである。別の実施形態においては、薬剤は、ヒアルロン酸の関節注射である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００６９】
別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において提示するような器具の最初の使用の直後に明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において説明するような器具を用いた１０〜１００００００メートルの歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において説明するような器具を用いた５０〜１０００００メートルの歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において説明するような器具を用いた５００〜１０００００メートルの歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において説明するような器具を用いた５００〜５０００メートルの歩行後に明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、本明細書において説明するような器具を用いた５００〜３０００メートルの歩行後に明らかになる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００７０】
別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、下肢変形性関節症に関連のある異常の矯正である。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、変形性股関節症、変形性足首関節症、変形性足首関節症、又は変形性膝関節症の矯正である。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、下肢変形性関節症の改善である。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、下肢変形性関節症に関連する症候の阻止である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００７１】
別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、対象が本明細書において説明するような器具を着用している際に明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、対象が裸足で歩行している際にも明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、対象がウォーキングシューズを着用している際にも明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において提示するような治療の成果は、対象が作業シューズ（洗練されたシューズを含むがそれに限定されない）を着用している際にも明らかになる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００７２】
別の実施形態においては、特異な筋肉増強が、筋萎縮領域における筋肉増強の誘発を含む。別の実施形態においては、特異な筋肉増強が、筋力低下領域における筋肉増強の誘発を含む。別の実施形態においては、特異な筋肉増強が、筋損傷領域における筋肉増強の誘発を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００７３】
別の実施形態においては、本明細書において開示するような器具が、本明細書において提示するような疾患、異常、及び／又は疼痛の治療に関して即時的効果を有する。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、１〜５分間にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、本明細書において開示するような器具が、本明細書において提示するような疾患、異常、及び／又は疼痛の治療に関して即時的効果を有する。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、１０〜６０分間にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、３０〜６００分間にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、１〜１０時間にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、５〜１０００時間にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、１２〜９６時間にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、１〜１０日にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、７〜２１日にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、短期間即時的効果が、５〜３０日にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００７４】
別の実施形態においては、効果は、１〜２か月にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、効果は、１〜２４か月にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、効果は、２〜６か月にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、効果は、４〜１０か月にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、効果は、６〜４８か月にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、効果は、１２〜２４か月にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。別の実施形態においては、効果は、１０〜３０か月にわたるこの器具を用いた歩行後に裸足の対象において明らかになる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００７５】
別の実施形態においては、治療は、対象の疾患又は症状が改善されるプロセスである。別の実施形態においては、治療は、経時的な改善である。別の実施形態においては、治療は、経時的な継続的改善である。別の実施形態においては、進展又は改善が、本明細書において提示する任意の計測値の低減である。別の実施形態においては、進展又は改善が、歩行実験において計測される。別の実施形態においては、進展又は改善が、放射線方法により計測される。別の実施形態においては、進展、治療及び／又は改善を計測するための放射線方法が、当業者には公知のもの（Ｘ線検査、ＭＲＩ、等々、しかしこれらに限定されない）である。別の実施形態においては、進展又は改善が、疼痛アンケートによって計測される。別の実施形態においては、進展又は改善が、屈曲、進展、背屈／底屈（足首）、筋肉周辺、内旋／外旋（股）、外転／内転（股及び膝）、滲出、温熱膝／冷却膝など（これらに限定されない）の、可動域の検査を含む身体検査によって計測される。別の実施形態においては、進展又は改善が、視覚による臨床歩行評価により計測される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００７６】
別の実施形態においては、進展又は改善が、歩行実験において計測され、速度、歩幅の増加率、歩幅差（対称）、単肢支持率（４０％達成を目標とする）、単肢支持差（対称）、両肢支持率、足先が内反した歩行／外反した歩行、屈曲／伸展、可動域、屈曲／伸展、又はそれらの任意の組合せの計測を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００７７】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、対象の身体的条件に応じて対象に対して指定される。別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、対象の医学的条件に応じて対象に対して指定される。別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、対象の病歴に応じて対象に対して指定される。別の実施形態においては、指定は、この器具の使用法の指示を含む。別の実施形態においては、指定は、使用頻度、日常使用、又は日常使用距離に関する指示を含む。別の実施形態においては、４５ｃｍ以下の歩幅を有する対象に対する指定が、１日１０〜４０分間の歩行による器具の使用を含む。別の実施形態においては、４５ｃｍ以下の歩幅を有する対象に対する指定が、１日おきに１０〜４０分間の歩行による器具の使用を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００７８】
別の実施形態においては、中程度の指定が、４５〜６０ｃｍの歩幅を有する対象に対して適用される。別の実施形態においては、中程度の指定が、５０〜６０ｃｍの歩幅を有する対象に対して適用される。別の実施形態においては、中程度の指定が、６０〜６５ｃｍの歩幅を有する対象に対して適用される。別の実施形態においては、中程度の指定が、１日５〜２０分間の歩行による器具の使用を含む。別の実施形態においては、中程度の指定が、１日１０〜２０分間の歩行による器具の使用を含む。別の実施形態においては、中程度の指定が、１日５〜１５分間の歩行による器具の使用を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００７９】
別の実施形態においては、高程度の指定が、６５ｃｍ以上の歩幅を有する対象に対して適用される。別の実施形態においては、高程度の指定が、６０ｃｍ以上の歩幅を有する対象に対して適用される。別の実施形態においては、高程度の指定が、１日５〜２０分間の歩行による器具の使用を含む。別の実施形態においては、高程度の指定が、１日１０〜２０分間の歩行による器具の使用を含む。別の実施形態においては、高程度の指定が、１日５〜１５分間の歩行による器具の使用を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００８０】
別の実施形態においては、本明細書において提示するような任意の指定が、対象の歩幅が改善するにつれて日常使用時間を増加させることを含む。別の実施形態においては、本明細書において説明するような任意の指定が、対象の機能レベルが改善するにつれて日常使用時間を増加させることを含む。別の実施形態においては、本明細書において説明するような任意の指定が、対象の疼痛が低減するにつれて日常使用時間を増加させることを含む。別の実施形態においては、本明細書において説明するような任意の指定が、本明細書において説明するような対象の疾患又は症状が改善するにつれて日常使用時間を増加させることを含む。別の実施形態においては、本明細書において説明するような指定が、対象の医学的条件に応じて対象に投薬することをさらに含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００８１】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような指定が、対象の疾患又は症状が改善又は悪化するにつれて器具を調節することをさらに含む。別の実施形態においては、器具の調節は、本明細書において説明するような隆起部の調整又は位置決めを含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００８２】
器具
別の実施形態においては、器具は、対象の足に直接的に固定される。別の実施形態においては、「対象の足に固定される」という言い回しは、対象の足に固定されるシューズ、ブーツ、等々の（それらに限定されない）任意の足装具に対して器具を固定することを含む。別の実施形態においては、足固定手段が、対象の足に足装具１０などの器具を固定する。別の実施形態においては、様々な異なる足固定手段が、使用可能である。別の実施形態においては、足固定手段が、複数の固定手段を含む。別の実施形態においては、足固定手段が、靴ひもである。別の実施形態においては、足固定手段が、ベルクロ（Ｖｅｌｃｒｏ）ファスナー（マジックテープ）を含む。別の実施形態においては、足固定手段が、固定ストラップ（帯）を含む。別の実施形態においては、本発明の一実施形態に従って構築され作動する足装具１０を図示する図１〜図４を参照とする。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００８３】
別の実施形態においては、支持部材が、固定手段に作動可能に装着される。別の実施形態においては、作動可能に装着されることが、固定手段と支持部材との間の十分な装着を含む。別の実施形態においては、支持部材が、ソール（靴の底部）を含む。別の実施形態においては、支持部材が、インナーソール（ソール上面）を含む。別の実施形態においては、支持部材が、アウターソール（ソール下面）を含む。別の実施形態においては、支持部材が、ミッドソール（ソール中面）を含む。別の実施形態においては、支持部材が、アッパー（足の上部に接するシューズ（靴）の上側部分）を含む。別の実施形態においては、アッパーは、固定手段（靴ひもなどだがこれに限定されない）に作動可能に装着される。別の実施形態においては、アッパーは、ストラップ（帯）又は足を完全に包囲するものを含む。別の実施形態においては、アッパーは、固定手段として機能するストラップ（サンダルなど）を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００８４】
別の実施形態においては、足装具１０などの器具が、１つ又は複数の対のシューズ様器具としてか、又は１つ（片足分）のみのシューズ様器具として供給される。別の実施形態においては、足装具１０が、上側表面１４を有するシューズソール（靴底）の形状の周辺部を有する支持部材１２を備える。図示する実施形態においては、上側表面１４は、外縁にリッジ（細長い突部）１６が形成されるように窪んでいるが、他の構成の上側表面１４も、本発明の範囲内に含まれると理解される。別の実施形態においては、足装具１０が、ブーツ１８及び／又はベルクロストラップ、バックル、及び靴ひも等々（それらに限定されない）の固定具２０によりユーザの足に装着される。別の実施形態においては、足装具１０が、シューズによりユーザの足に装着される。別の実施形態においては、シューズが、スニーカーの基本構造を備える。別の実施形態においては、スニーカーという用語は、ブーツを含む。別の実施形態においては、スニーカーという用語は、ウォーキングブーツを含む。別の実施形態においては、シューズが、ランニングシューズの基本構造を備える。別の実施形態においては、シューズが、上品な靴の基本構造を備える。別の実施形態においては、シューズが、ウォーキングシューズ又はウォーキングブーツの基本構造を備える。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００８５】
別の実施形態においては、ブーツ１８など（それに限定されない）の器具が、固定具２０を用いて又は用いずにユーザの足に装着されるように構成される。別の実施形態においては、固定具２０が、ブーツ１８を用いずにユーザの足に足装具１０を装着するための足固定手段として使用される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００８６】
膨出隆起部
別の実施形態においては、本発明は、固定位置に隆起部を備える足装具１０などの器具を提供する。別の実施形態においては、本発明は、当業者には公知の任意の形状を有する隆起部を備える足装具１０などの器具を提供する。別の実施形態においては、本発明は、少なくとも２つの膨出隆起部を備える器具を提供する。別の実施形態においては、隆起部が、対称的である。別の実施形態においては、隆起部が、非対称的である。別の実施形態においては、隆起部が、多角形、十角形、二角形、十二角形、九角形、一角形、十一角形、七角形、十六角形、六角形、二十角形、八角形、五角形、三角形、ペンローズタイル、不等辺四辺形、二等辺形、十一辺形、四辺形、菱形、長菱形、正方形、斜方形、台形、ポリドラフター、アルベロス、円、ディスク、円、傍接円、三日月形、ドーム、楕円、半月形、長円、球、星芒形、又はデルタ形の形状を有する。
【００８７】
別の実施形態においては、各隆起部２２が、一つの同じ湾曲状の外側輪郭２６を有する。別の実施形態においては、各隆起部が、様々に異なる湾曲状の外側輪郭を有する。別の実施形態においては、各隆起部２２が、張り出した形状を有する。
【００８８】
別の実施形態においては、隆起部が、一つのドーム形状を有する。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、複数の異なる凸度合（言い換えれば、凸具合、凸形状、張り出し度合、張り出し具合、張り出し形状、膨出度合、膨出具合、膨出形状、convexity）をさらに備えるドーム形状を有する。別の実施形態においては、各隆起部２２が、それぞれ異なる凸度合を備える。別の実施形態においては、各隆起部２２が、異なる一組の凸度合を備える。輪郭２６の断面、すなわち支持部材１２（図２に示す形状に対応する）の長手方向軸２８（図４）についての断面、又は支持部材１２（図３に示す形状に対応する）の長手方向軸３０（図４）についての断面、又は任意の他の断面が、任意の曲線形状を有してもよい。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００８９】
別の実施形態においては、輪郭２６は、円錐断面の形状、すなわち円、楕円、放物線、又は双曲線の形状を有してもよい。隆起部２２の輪郭２６の個々の断面は、同一に又は異なるように形状設定されてもよい。別の実施形態においては、隆起部の形状は、均等の円弧により画定される。別の実施形態においては、隆起部の形状は、相互に一点で接続した異なる半径の種々の円弧により画定される。別の実施形態においては、隆起部の形状は、対称である。別の実施形態においては、隆起部の形状は、非対称である。別の実施形態においては、隆起部が、膨出隆起部である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００９０】
別の実施形態においては、本発明は、２つの隆起部が地面の上に位置する際に２つの隆起部のみによって対象の足を支持する足装具１０などの器具を提供する。別の実施形態においては、本発明は、２つの隆起部が地面の上に位置する際に２つの隆起部のみによって立脚中の対象の足を支持する足装具１０などの器具を提供する。別の実施形態においては、本発明は、立脚中に、隆起部の２つの地面係合表面（地面に面した頂部または表面）のみが地面と接触状態になるのを実現する。別の実施形態においては、本発明は、立脚中に、各隆起部の地面係合表面のみが地面と接触状態になるのを実現する。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００９１】
別の実施形態においては、少なくとも２つの膨出隆起部２２が、支持部材１２の下側表面２４から突出する。別の実施形態においては、２つのみの膨出隆起部２２が、支持部材１２の下側表面２４から突出する。別の実施形態においては、支持部材の下側表面が、アウトソールである。別の実施形態においては、２つのみの膨出隆起部２２が、支持部材１２の下側表面２４から突出する。
【００９２】
別の実施形態においては、器具の地面係合部分が、隆起部だけである。別の実施形態においては、立脚相を含む全ての歩行相の際に、隆起部が、地面に係合している器具の唯一の部分となる。別の実施形態においては、立脚相を含む全ての歩行相の際に、隆起部２２が、地面と直接的に接触状態にある器具の唯一の部分となる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００９３】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、可動式である。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、固定式である。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、取付け式である。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、交換式である。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、支持部材の外側表面に沿って移動可能なものである。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、アウトソールの外側表面に沿って移動可能なものである。別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、支持部材の外側表面内において位置決めされ得る。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００９４】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような隆起部が、トラック（レール、軌道）内などで移動自在又は並進自在（例えば前方、後方、横方向、又は対角（斜め）方向など）である、及び／又はそれ自体の若しくは他の軸を中心として回転自在である、又はそれらの動作の組合せが可能である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００９５】
別の実施形態においては、隆起部が、予め規定された領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、１〜１８ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、１〜６ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、１〜４ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、２〜８ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、３〜６ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、４〜１０ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、５〜１８ｃｍ２の領域内において移動自在である。別の実施形態においては、隆起部が、４〜１２ｃｍ２の領域内において移動自在である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００９６】
別の実施形態においては、予め規定された領域が、円形である。別の実施形態においては、予め規定された領域が、正方形である。別の実施形態においては、予め規定された領域が、楕円形である。別の実施形態においては、予め規定された領域が、矩形である。別の実施形態においては、予め規定された領域が、四角形である。別の実施形態においては、予め規定された領域が、当業者には公知の任意の形状を含む。別の実施形態においては、予め規定された領域が、不定形である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００９７】
別の実施形態においては、隆起部が、支持部材上の任意の場所に位置決めされ得る。別の実施形態においては、隆起部が、支持部材上の任意の場所に固定され得る。別の実施形態においては、隆起部が、予め規定された領域内の任意の場所に位置決め及び／又は固定され得る。別の実施形態においては、隆起部が、レールに掛合される。別の実施形態においては、隆起部は、レールに連結される。別の実施形態においては、隆起部は、レールに連結され、レールに沿って移動自在である。別の実施形態においては、隆起部は、レールに連結され、レールに沿って移動自在であり、レールに沿って任意の場所に位置決め及び／又は固定され得る。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００９８】
別の実施形態においては、隆起部が、支持部材上にスライド自在に取り付けられる。別の実施形態においては、隆起部が、支持部材１２の下側表面２４内に形成されたトラック（レール、軌道）３６（図２）の上に装着され、このトラックに沿った任意の場所に選択的に位置決めされ、その場所に留められる及び／又は固定される。別の実施形態においては、トラック３６が、シューズソール（靴底）の一部分に沿って延在するか、又はシューズソールの全長に沿って延在する。代替的又は追加的には、隆起部の突出量は、ねじ取付具３８（図３）を用いて支持部材１２に対して隆起部を取り付け、ねじ取付具を締め付ける又は緩めることなどによって、調節される。別の実施形態においては、「留める（ｆａｓｔｅｎｉｎｇ）」、及び「固定する（ｆｉｘｉｎｇ、ｓｅｃｕｒｉｎｇ）」という用語は、同義的に使用される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【００９９】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、追加の一つの膨出隆起部又は追加の複数の膨出隆起部、一つの非膨出（膨出した形状ではない）隆起部３９、又は図３に示す複数の非膨出隆起部をさらに備える。別の実施形態においては、隆起部３９が、ペグ（釘、杭）、スタッド（鋲、釦）、ボルト、ピン、及びだぼ（合せ釘、細くて丸い棒）等々の形状で形成されるが、本発明は、それらの形状に限定されない。別の実施形態においては、隆起部３９が、剛性又は可撓性であってもよい。別の実施形態においては、隆起部３９が、種々の弾性特性又はショア硬度を有するなど、種々の弾性度合（反発性度合、弾力、反発力、resilience）すなわち硬度からなるものである。別の実施形態においては、隆起部３９が、支持部材１２の下側表面２４からそれぞれ異なる量だけ突出する。別の実施形態においては、隆起部３９の突出量又は高さが、調節される。別の実施形態においては、隆起部３９が、支持部材１２の下側表面２４上の任意の位置において固定されるか又は移動自在である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１００】
別の実施形態においては、隆起部が、支持部材１２の上にスライド可能に取り付けられる。別の実施形態においては、足装具１０などの器具が、足装具１０のソール内部に隆起部用のスライド／シフト機構を備える。別の実施形態においては、スライド／シフト機構は、非限定的にではあるが、内側にあるケーブルにより懸吊され且つ粘性基材（ソール内に形成されるチャンバー（空間）内の流体など）中で遊動する機構、又は固定手段を用いて隆起部を捕捉するニッチ（割れ目、くぼみ、間隙）を備える。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１０１】
膨出隆起部の固定
図２において明確に示すように、一方の隆起部２２が、他方の隆起部２２よりも後方に位置決めされてもよい。別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、少なくとも１つの前側隆起部を備える。別の実施形態においては、本明細書において説明するような器具が、少なくとも１つの後側隆起部を備える。別の実施形態においては、器具は、１つの前側隆起部及び１つの後側隆起部からなる。別の実施形態においては、器具は、１つの前側隆起部及び１つの移動可能な後側隆起部を少なくとも備える。別の実施形態においては、器具は、１つの移動可能な前側隆起部及び１つの後側隆起部を少なくとも備える。別の実施形態においては、器具は、１つの移動可能な前側隆起部及び１つの移動可能な後側隆起部を少なくとも備える。別の実施形態においては、器具は、１つの移動可能な前側隆起部及び１つの移動可能な後側隆起部からなる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１０２】
別の実施形態においては、隆起部は、垂直方向に隆起し、したがって各隆起部が、ベース端部（基端部）及びピーク端部（頂端部）を備える。別の実施形態においては、ベース（基部）の表面領域が、ピーク（頂部）の表面領域よりも広い。別の実施形態においては、ピークは、立脚相における隆起部の地面係合部分である。別の実施形態においては、ピークは、全ての歩行相（二足移動の全ての相）における隆起部の地面係合部分である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１０３】
別の実施形態においては、膨出隆起部２２などの隆起部が、支持部材１２の上側表面１４から突出する。
【０１０４】
膨出隆起部の位置
次に、一実施形態においては、本発明の一実施形態に従って構築され作動する足装具１０を図示する図１〜図４を参照する。一実施形態においては、足装具１０が、１つ又は複数の対のシューズ様器具として供給されるか、又は代替的には１つのみのシューズ様器具として供給される。別の実施形態においては、シューズ様器具が、シューズの基本構造及び隆起部を備える。一実施形態においては、足装具１０が、足装具１０などのシューズ上に適合するように設計される。一実施形態においては、足装具１０が、サンダル又はサンダル様足装具である。別の実施形態においては、シューズの基本構造は、ブーツである。別の実施形態においては、シューズの基本構造は、ハイキングブーツに類似するものである。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１０５】
別の実施形態においては、足装具１０は、上側表面１４を有するシューズソール（靴底）の形状の周辺部を有する支持部材１２を備える。別の実施形態においては、足装具１０は、上側表面１４の上に配置されたインソールを備える。別の実施形態においては、インソールは、足装具１０の内底部である。別の実施形態においては、インソールは、足の真下に位置する。別の実施形態においては、インソールは、取外し可能、交換可能、又はそれらの両方である。別の実施形態においては、インソールは、快適性を上昇させて、形状、湿度、臭気、又はそれらの任意の組合せを調節する。別の実施形態においては、インソールは、足の自然形状の欠陥を、又は立脚中若しくは歩行中の足の位置を矯正するために配置される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１０６】
別の実施形態においては、支持部材１２が、アウトソールを備える。別の実施形態においては、支持部材１２が、下側表面２４すなわち支持部材１２のアウトソールを備える。別の実施形態においては、下側表面２４又はアウトソールが、天然ゴム又は合成模造品から作製される。別の実施形態においては、下側表面２４又はアウトソールが、単体ピースを備え、又は種々の材料からなる個別のピースを備えてもよい。別の実施形態においては、下側表面２４又はアウトソールが、より軟質又はより硬質であることが可能である。別の実施形態においては、支持部材１２が、アウトソールとインソールとの間に、殆どの圧力を減衰させる層であるミッドソールをさらに備える。別の実施形態においては、支持部材１２が、ミッドソールを有さない。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１０７】
別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、検査中の対象の足首を中心とした最小の外反トルク、内反トルク、背側トルク（足の甲側に作用するトルク）、又は底側トルク（足の底側に作用するトルク）が足装具によって加えられる位置である。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、検査中の対象の足首を中心とした最小の外反トルク、内反トルク、背側トルク、又は底側トルクが足装具によって加えられる位置である。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、最小又は最低の下肢筋肉活動が足装具により実現される位置である。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、均衡のとれた下肢筋肉活動が足装具により実現される位置である。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、下肢筋肉の調整となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、歩行に関与する筋肉の運動に対する張力量又は抵抗量の調整となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、足首、膝、及び股関節の可動性を最大限に引き出し得る下肢からの負荷除去となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、筋肉活動の低減、受動的足首可動域の拡大、歩行能力の向上、又はそれらの任意の組合せの実現となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、歩幅、立脚時の相称性、又はそれらの任意の組合せを増大させる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、ヒラメ筋、後脛骨筋、及び両腓腹筋など（これらに限定されない）の下肢筋肉における力作用点の長さを増大させる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、足底屈筋の調整となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、身体が静止状態の足に対して前方に移動する際の過剰な前方回転の防止となる。別の実施形態においては、少なくとも第１の膨出隆起部及び第２の膨出隆起部の均衡位置への位置決めが、踵の踏み出しの調整となる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１０８】
別の実施形態においては、図４に示すように、隆起部は、支持部材１２の中心線２８などの支持部材１２の共通長手方向軸の上に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部は、横方向中心線３０の両側に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部は、支持部材１２の中心線２８からずれて、及び横方向中心線３０の両側に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部のピークは、支持部材の中心線の両側に位置決めされる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。いくつかの実施形態においては、「隆起部が中心線からずれて位置決めされる」という意味は、隆起部のピーク又は地面係合表面が、中心線からずれて位置決めされることを含む。いくつかの実施形態においては、「隆起部が中心線からずれて位置決めされる」という意味は、隆起部のピーク又は地面係合表面のみが、中心線からずれて位置決めされ、中心線は、依然として隆起部を通過することを含む。
【０１０９】
別の実施形態においては、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から外側（正中線の反対側）に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側（正中線側）に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピーク又は地面係合表面が、支持部材の中心線から外側に位置決めされ、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、中心線に位置合わせされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側に位置決めされ、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、中心線に位置合わせされる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１１０】
別の実施形態においては、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から外側に位置決めされ、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、中心線に位置合わせされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側に位置決めされ、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、中心線に位置合わせされる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１１１】
別の実施形態においては、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から外側に位置決めされ、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から外側に位置決めされ、後側隆起部のピーク又は地面係合表面は、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１１２】
別の実施形態においては、中心線は、踵骨支持部分を長手方向に二等分し、趾骨／中足骨支持部分の方向に直線状にさらに延在する。別の実施形態においては、中心線は、踵骨支持部分の弧を長手方向に二等分し、趾骨／中足骨支持部分の方向に直線状にさらに延在する。別の実施形態においては、中心線は、踵骨支持部分の近位弧を長手方向に二等分し、趾骨／中足骨支持部分の方向に直線状にさらに延在する。別の実施形態においては、中心線は、踵骨支持部分の図５〜図６に示すような支持部分を長手方向に二等分し、趾骨／中足骨支持部分の方向に直線状にさらに延在する。本発明の別の実施形態においては、長手方向中心線は、支持部材の輪郭を境界設定する矩形の短辺の中央部同士を連結する長手方向直線として規定される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１１３】
別の実施形態においては、隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされ、隆起部のピークは、支持部材の中心線の両側に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、隆起部のピークは、支持部材の中心線からずれる。別の実施形態においては、隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、隆起部のピークは、支持部材の中心線の両側に位置決めされる。別の実施形態においては、隆起部の位置決めが、隆起部のピーク又は地面係合表面の位置決めである。別の実施形態においては、「ピーク」及び「地面係合表面」という用語は、同義的に使用される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１１４】
別の実施形態においては、前側隆起部は、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピークは、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、前側隆起部のピークは、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部は、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のピークは、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、前側隆起部のピークは、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部は、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピークは、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピークは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、後側隆起部のピークは、支持部材の中心線から内側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部は、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のピークは、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。別の実施形態においては、後側隆起部のベースは、支持部材の中心線の上に位置決めされるが、後側隆起部のピークは、支持部材の中心線から外側に位置決めされる。
【０１１５】
別の実施形態においては、図２に示すように、後側隆起部２２Ｐは、支持部材１２の踵骨（踵、足首）支持部分２３のほぼ下方に位置決めされる。別の実施形態においては、前側隆起部２２Ａは、支持部材１２の中足骨支持部分２５及び／又は趾骨支持部分２７のほぼ下方に位置決めされてもよい。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１１６】
別の実施形態においては、図４の破線３３により示すように、前側隆起部２２Ａは、そのピークが中心線２８からずれた状態で、長手方向軸の上に位置合わせされ、また、後側隆起部２２Ｐは、そのピークが中心線２８からずれた状態であるが、中心線２８に対して２２Ａとは逆の方向にずれた状態で、長手方向軸の上に位置合わせされる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１１７】
別の実施形態においては、図５は、本発明の実施形態による、支持部材２００の上の前側（前方）隆起部及び後側（後方）隆起部の配列の概略図である。図１２に示す実施形態においては、中心線２１６は、矩形の短辺２１４の中点同士を連結する長手方向直線（二等分線）として規定され、矩形の長辺２１２は、中心線２１６に対して平行であり、これらの短辺２１４及び長辺２１２が、支持部材の輪郭２１０を境界設定する。本発明の実施形態においては、輪郭２１０が、足装具を形成するために使用される靴型に対応する足装具（２５０、図７を参照）のアッパー部分（上側部分２５２、図７を参照）により境界設定されるフットホールド（足の踏み場）の輪郭（２５４、図７を参照）である。本発明の他の実施形態においては、輪郭２１０が、足装具の最外輪郭である。本発明の他の実施形態においては、輪郭２１０は、足装具のソールの底部表面の輪郭である。いくつかの実施形態においては、「前方」及び「前側」という用語は、同義的に使用される。いくつかの実施形態においては、「後方」及び「後側」という用語は、同義的に使用される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１１８】
本発明の実施形態によれば、図５に示すように、支持部材の前側（趾骨）部分（すなわち支持部材の前方部分）の前方隆起部２１８が、中心線２１６に対して内側にずれて位置決めされる。「内側にずれる」とは、隆起部２１８のピーク表面（地面係合表面となり得る）（十字２１９で印される）が、中心線２１６から、他方の足（この図面には図示せず）の支持部材に対面する支持表面の内方側の方向に内側に変位されることを意味する。ピーク表面は、隆起部の他の表面に比べて支持表面から最も遠くに位置する隆起部上の表面である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１１９】
本発明の実施形態によれば、図５に示すように、支持部材の後側（踵骨）部分（すなわち支持部材の後方部分）の後方隆起部２２０が、中心線２１６に対して外側にずれて位置決めされる。「外側にずれる」とは、隆起部２２０のピーク表面（地面係合表面となり得る）（十字２２１で印される）が、中心線２１６から、他方の足（この図面には図示せず）の支持部材から離れた支持表面の外方側の方向に外側に変位されることを意味する。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１２０】
図５に示す隆起部の配列は、例えば以下の医学的徴候、すなわち内側区画−膝変形性関節症、内側半月板断裂又は内側半月板損傷、内反膝、膝蓋−大腿痛症候群、膝蓋−大腿骨の問題（位置整合不良）、外側側副靭帯損傷又は外側側副靭帯断裂、骨挫傷ＭＴＰ／ＭＦＣ（ＡＶＮ）、腰痛、股関節変形性関節症、股関節唇損傷（ＴＣＭ）、転子滑液包炎、鵞足、足首の不安定症（回外）、アキレス腱炎、及び中足骨痛の中の１つ又は複数を有するユーザを運動させるために有用である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１２１】
図６は、本発明の実施形態による、支持部材上の前側隆起部及び後側隆起部の別の配列の概略図である。本発明の実施形態によれば、図６に示すように、前方隆起部２１８が、中心線２１６に対して外側にずれるが、後方隆起部２２０は、中心線２１６に対して内側にずれる。図６に示す隆起部の配列は、例えば、以下の医学的徴候、すなわち外側半月板断裂又は外側半月板損傷、外側区画変形性膝関節症、外反膝、膝蓋−大腿痛症候群、膝蓋−大腿骨の問題（位置整合不良）、ＭＣＬ靭帯断裂、骨挫傷ＬＴＰ／ＬＦＣ（ＡＶＮ）、股関節唇損傷又は股関節唇断裂、股関節痛、足首の不安定症（回内）、アキレス腱炎、脛骨筋不全症又は脛骨筋機能障害、及び中足骨痛の中の１つ又は複数を有するユーザを運動させるために有用である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１２２】
図７は、後方隆起部２２０の高さが前方隆起部２１８の高さよりも高い、本発明の一実施形態に従って構築され作動するスニーカー２５０の概略図である。注目すべき点は、かかる構成により、ユーザがこのスニーカーを着用した場合に、前方隆起部が地面と接触状態になるより前に、後方隆起部２２０と支持地面（この図面には図示せず）との間の最初の接触が促進されるという点である。両隆起部が、地面と接触状態に置かれると、スニーカー２５０を着用しているユーザの足は、ユーザの歩行方向に対して下向きの傾斜を得る。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１２３】
図８は、前方隆起部２１８の高さが後方隆起部２２０の高さよりも高い、本発明の一実施形態に従って構築され作動するスニーカー２５０の概略図である。この実施形態においては、両隆起部が、地面と接触状態に置かれると、スニーカー２５０を着用しているユーザの足は、ユーザの歩行方向に対して上向きの傾斜を得る。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１２４】
図９は、本発明の実施形態による、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置決めの最大領域の境界を図示する。この図面に示すのは、ユーザの右足に着用されるように設計されたスニーカーの底面図である。したがって、内側は、図面の右側であり、スニーカーの側部弧のうちの湾曲がより大きな方の弧に向いている。外側は、内側とは反対である図面の左側であり、スニーカーの側部弧のうちの湾曲がより小さな方の弧に向いている。ミッドソール４０１及び靴型対応部／靴４０２が図示され、フットホールド（足裏部）の輪郭４０３は、スニーカーの作製時に使用される靴型によって決定される。前方レール４０４及び後方レール４０５が、隆起部を固定するために使用される。破線４０６により縁どられた領域は、本発明のいくつかの実施形態による、前側隆起部のピーク表面すなわち前側隆起部の地面係合表面を配置し得る最大領域を示す。破線４０７により縁どられた領域は、後側隆起部のピーク表面を配置し得る最大領域を示す。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１２５】
図１０は、本発明の実施形態による、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置決めの有効領域の境界を図示する。ミッドソール５０１及びアウトソール５０２が図示され、フットホールドの輪郭５０３は、スニーカーの作製時に使用される靴型によって決定される。破線５０４により縁どられた領域は、本発明のいくつかの実施形態による、前側隆起部のピーク表面すなわち前側隆起部の地面係合表面を配置し得る有効領域を示す。破線５０５により縁どられた領域は、後側隆起部のピーク表面を配置し得る有効領域を示す。「有効」は、治療を促進する本発明の実施形態による足装具の使用の有効性を指す。明瞭化のため、図９及び図１０は共に、３６等分の区域に分割される。有効位置は、サイズに関わらず同一の区域の中となる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１２６】
図１１は、以下の疾患及び／又は症状、すなわち外側半月板断裂／損傷、外側区画変形性膝関節症、外反膝、大腿−膝蓋痛症候群、膝蓋−大腿骨の欠陥（位置整合不良）、ＭＣＬ靭帯断裂、骨挫傷ＬＴＰ／ＬＦＣ（ＡＶＮ）、股関節唇損傷（断裂）、股関節筋骨格痛、足首の不安定症（回内）、アキレス腱炎、脛骨筋不全症、中足骨痛、又はそれらの任意の組合せに対する治療及び疼痛緩和を含む本発明の実施形態による、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置決めの有効領域の境界を図示する。図示するのは、上記において図１１に関して説明した疾患及び／又は症状に対する治療又は疼痛緩和の際に、前側隆起部のピーク表面すなわち前側隆起部の地面係合表面を配置し得る有効領域を示す破線７１０により縁どられた領域である。図示するのは、上記において図１１に関して説明した疾患及び／又は症状に対する治療又は疼痛緩和の際に、後側隆起部のピーク表面すなわち後側隆起部の地面係合表面を配置し得る有効領域を示す破線７２０により縁どられた領域である。破線７１０及び７２０により縁どられた領域は、図１０において破線５０４及び５０５のそれぞれにより縁どられた領域内に位置する。先述のように、図１０は、３６等分の区域に分割される。有効位置は、サイズに関わらずこれらの有効区域の中となる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１２７】
図１２は、以下の疾患及び／又は症状、すなわち内側区画膝変形性関節症、内側半月板−断裂／損傷、内反膝、大腿−膝蓋痛症候群、膝蓋−大腿骨の問題（位置整合不良）、外側側副靭帯（損傷／断裂）、骨挫傷ＭＴＰ／ＭＦＣ（ＡＶＮ）、股関節変形性関節症、股関節唇損傷（ＴＣＭ）、転子滑液包炎、鵞足炎、足首の不安定症（回外＋ｅｘｔ  ｒｕｔ）、アキレス腱炎、中足骨痛、又はそれらの任意の組合せに対する治療及び疼痛緩和を含む本発明の実施形態による、支持表面に対する前側隆起部及び後側隆起部の位置決めの有効領域の境界を図示する。ミッドソール６０１及びアウトソール６０２が図示され、フットホールドの靴型対応部６０３は、スニーカーの作製時に使用される靴型によって決定される。前方レール６０４及び後方レール６０５が、隆起部を固定するために使用される。図示するのは、上記において図１２に関して説明した疾患及び／又は症状に対する治療又は疼痛緩和の際に、前側隆起部のピーク表面すなわち前側隆起部の地面係合表面を配置し得る有効領域を示す破線６１０により縁どられた領域である。図示するのは、上記において図１２に関して説明した疾患及び／又は症状に対する治療又は疼痛緩和の際に、後側隆起部のピーク表面すなわち後側隆起部の地面係合表面を配置し得る有効領域を示す破線６２０により縁どられた領域である。破線６１０及び６２０により縁どられた領域は、図１０において破線５０４及び５０５のそれぞれにより縁どられた領域内に位置する。先述のように、図１０は、３６等分の区域に分割される。有効位置は、サイズに関わらずこれらの有効区域の中となる。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１２８】
図１３Ａは、本発明の実施形態による、足装具上における使用に適した隆起部の等角図である。本発明の実施形態による滑り止め突部９０１は、ユーザが上に立つ又は歩く表面のグリップ向上を促進するために、隆起部の地面係合領域を覆うように配置される。図１３Ｂは、本発明の実施形態による、足装具上における使用に適した隆起部の正面図である。ピーク表面は、十字９０２によって印される。貫通孔部９０４が、所望の位置に隆起部を固定するためのねじ又は他の固定部品のために設けられる。図１３Ｃは、本発明の実施形態による、足装具上における使用に適した隆起部の側面図である。隆起部の凸度合９０５が、明瞭に示される。様々な凸度合を使用することが可能であり、それらは全て、典型的には隆起部の中心に（しかし必須ではない）ピーク表面を位置付ける。この表面は、ユーザが、足に支持部材を装着し、地面の上を歩く又は立つ際に、地面と接触状態となる表面である。
【０１２９】
図１３は、本発明の実施形態による隆起部の概略図である。示すように、隆起部は、凸状９０５である（図１３Ｃ）。本発明の実施形態による各隆起部は、ラッチ（棒状固定具）、ボルト、又はねじを中に配置するための固定穴（隆起部の固定用）９０４を備える。本発明のいくつかの実施形態においては地面係合領域９０２の中央部内に位置する隆起部のピークは、立脚時には地面と接触状態になる（図１３Ｂ）。グリップするための構造は、９０１で示される。
【０１３０】
弾性度合、硬度、サイズ、重量、及び弾性
別の実施形態においては、調整は、支持部材上における隆起部の位置決めを含む。別の実施形態においては、調整は、隆起部の高さ又は突出度合の調節を含む。別の実施形態においては、調整は、隆起部の弾性度合（反発性度合、弾力、反発力、resilience）の調節を含む。別の実施形態においては、調整は、隆起部の硬度の調節を含む。別の実施形態においては、調整は、隆起部の弾性の調節を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１３１】
別の実施形態においては、隆起部が、圧縮可能な性質を有する。別の実施形態においては、隆起部が、変形可能な性質を有する。別の実施形態においては、隆起部が、対象の重量により圧力が加えられた場合に圧縮可能又は変形可能である。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１３２】
別の実施形態においては、隆起部が、エラストマー、金属、又は組合せ材料など（それらに限定されない）の、及び異なる特性を有する任意の適切な材料から構築される。別の実施形態においては、隆起部が、異なる弾性特性又はショア硬度を有するなど、異なる弾性度合又は硬度を有する。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１３３】
別の実施形態においては、隆起部が、より良好な安定性をもたらすためのスパイク又はグリップ手段を備える。別の実施形態においては、隆起部が、スリップ防止手段としてスパイク又はグリップ手段を備える。別の実施形態においては、図１３が、小円型グリップ手段を備える隆起部を示す。別の実施形態においては、スパイク又はグリップ手段が、ゴム又はプラスチック材料などのエラストマーなど（それらに限定されない）の、任意の適切な材料から構築される。別の実施形態においては、スパイク又はグリップ手段が、隆起部の一部分のみを覆う。別の実施形態においては、スパイク又はグリップ手段が、少なくとも隆起部の地面係合表面（立脚時に地面と接触状態になる表面）を覆う。別の実施形態においては、支持部分に隆起部を固定するための固定手段が、スパイク又はグリップ手段内に埋め込まれる。別の実施形態においては、支持部分に隆起部を固定するための固定手段が、スパイク同士又はグリップ手段同士の間に配置される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１３４】
別の実施形態においては、隆起部が、３０〜９０ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、隆起部が、４０〜５５ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、隆起部が、５０〜７０ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、隆起部が、６５〜９０ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、隆起部が、５５〜６０ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、隆起部が、６５〜７０ショアＡのショア硬度を有する。別の実施形態においては、前側隆起部及び後側隆起部が、同一のショア硬度を有する。別の実施形態においては、前側隆起部及び後側隆起部が、異なるショア硬度を有する。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１３５】
別の実施形態においては、隆起部が、４０〜５５ショアＡのショア硬度を有する軟質隆起部である。別の実施形態においては、隆起部が、５０〜７０ショアＡのショア硬度を有する中硬度隆起部である。別の実施形態においては、隆起部が、６５〜９０ショアＡのショア硬度を有する硬質隆起部である。
【０１３６】
別の実施形態においては、隆起部が、１〜６０ｍｍ３の耐摩耗性（ＤＩＮ５３５１６による）を有する。別の実施形態においては、隆起部が、ラバーカップを備える。別の実施形態においては、隆起部が、天然ゴム化合物を含む。別の実施形態においては、隆起部が、ＴＰＵ又はＴＰＲなどの合成ゴム化合物を含む。別の実施形態においては、隆起部が、シリコーンを含む。別の実施形態においては、隆起部が、ＰＡ６（ナイロン）、ＰＡ６／６（ナイロン）＋ガラス繊維、ＡＢＳ、ポリプロピレン、ＰＯＭ（ポリオキシメチレン）などのプラスチック材料を含む。別の実施形態においては、隆起部が、アルミニウム、鋼、ステンレス鋼、真鍮、又は合金などの金属を含む。別の実施形態においては、隆起部が、ガラス繊維、炭素繊維、ケブラー（ｋｅｖｌａｒ）、又はそれらの任意の組合せなどの化合物材料を含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１３７】
別の実施形態においては、様々な高さの隆起部を使用することが可能である。別の実施形態においては、高さは、隆起部とアウトソールとの間にスペーサを加えることによって調整される。別の実施形態においては、様々な重量の隆起部を使用することが可能である。別の実施形態においては、重量は、隆起部とアウトソールとの間にスペーサを加えることによって調整される。
【０１３８】
別の実施形態においては、前側隆起部の高さが、後側隆起部の高さとは異なる。別の実施形態においては、前側隆起部又は後側隆起部の高さが、支持部材すなわちアウトソールと隆起部のベース部分との間に位置決めされる円形スペーサにより調節される。別の実施形態においては、スペーサが、アウトソールと隆起部のベース部分との間に固定される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１３９】
別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、５０〜１５０ｍｍの直径を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、５５〜１１０ｍｍの直径を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、６０〜１００ｍｍの直径を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、８０〜９０ｍｍの直径を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、８５ｍｍの直径を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、１〜１２ｍｍの厚さを有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、１〜４ｍｍの厚さを有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、３〜１０ｍｍの厚さを有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、１〜３ｍｍの厚さを有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、軟質スペーサとなる６０〜７０ショアＡの硬度を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、硬質スペーサとなる９０〜１００ショアＡの硬度を有する。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、中硬度スペーサとなる７１〜８９ショアＡの硬度を有する。
【０１４０】
別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、２〜５００ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、２〜２５０ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、２〜６ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、２〜２０ｇの重さである。別の実施形態においては、２〜２０ｇの重さのスペーサ又は隆起部が、ナイロンから作製される。別の実施形態においては、２〜２０ｇの重さのスペーサ又は隆起部が、ナイロン及び繊維から作製される。別の実施形態においては、２〜４０ｇの重さのスペーサ又は隆起部が、ナイロン及びガラス繊維から作製される。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、３〜１００ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、５０〜８０ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、６０〜１００ｇの重さである。別の実施形態においては、スペーサ又は隆起部が、ナイロンガラス繊維、ポリウレンタン、合金（亜鉛合金などであるが、これには限定されない）又はそれらの任意の組合せを含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１４１】
疾患／異常／疼痛を治療するための器具の隆起部の調節
別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、膝蓋−大腿痛及び過弛緩を患っている患者に固定されると即座に、後側隆起部及び前側隆起部が均衡位置に調整又は位置決めされる。次いで、後側隆起部及び前側隆起部が、疼痛最小位置にさらに調整又は調節される。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１４２】
別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、膝蓋−大腿痛、早期踵上昇、及び過弛緩を患っている患者に固定されると即座に、後側隆起部及び前側隆起部が均衡位置に調整又は位置決めされる。次いで、後側隆起部及び前側隆起部が、疼痛最小位置にさらに調整又は調節される。次いで、後側隆起部の高さが、早すぎる踵上昇を低減させるために上昇された（後側隆起部が前側隆起部よりも高くなるように）。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１４３】
別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、膝蓋−大腿膝変形性関節症、一致する年齢層に比べて相対的に高い可動域、上り坂歩行時に緩和される疼痛、及び遅延踵上昇を患っている患者に固定されると即座に、後側隆起部及び前側隆起部が均衡位置に調整又は位置決めされる。次いで、後側隆起部及び前側隆起部が、疼痛最小位置にさらに調整又は調節される。次いで、前側隆起部の高さが、立脚時の対象の踵上昇を調節するために上昇された。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１４４】
別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、内側区画膝変形性関節症、左膝の急激な強い痛み、左膝の近位内脛骨プラトーにおける無血管性壊死、左脚における３３％の単肢支持率、及び右脚における３７．５％の単肢支持率を患っている患者に固定されると即座に、後側隆起部及び前側隆起部が均衡位置に調整又は位置決めされる。次いで、後側隆起部及び前側隆起部が、疼痛最小位置にさらに調整又は調節される。次いで、前側隆起部の高さ及び後側隆起部の高さが、左脚の下において上昇された。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１４５】
別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、踵が地面に着いた時の膝痛を患っている対象に固定される。調整は、中心線に対して外側に後側隆起部を位置決めすることを含む。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、立脚中期／足先が地面を離れる時（足先離地期）の膝痛を患っている対象に固定される。調整は、中心線に対して外側に前側隆起部を位置決めすることを含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１４６】
別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、踵が地面に着いた時の鵞足領域における疼痛を患っている対象に固定される。調整は、中心線に対して内側に後側隆起部を位置決めすることを含む。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、立脚中期／足先が地面を離れる時の鵞足領域における疼痛を患っている対象に固定される。調整は、中心線に対して内側に前側隆起部を位置決めすることを含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１４７】
別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、踵が地面に着いた時の内側膝蓋骨における疼痛を患っている対象に固定される。調整は、横方向線に向けて前側（前方）に後側隆起部を位置決めすることを含む。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、立脚中期／足先が地面を離れる時の内側膝蓋骨における疼痛を患っている対象に固定される。調整は、踵骨支持部分の後端に向けて後方に前側隆起部を位置決めすることを含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１４８】
別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、踵が地面に着いた時の外側膝蓋骨における疼痛を患っている対象に固定される。調整は、前側（前方）に後側隆起部を位置決めすることを含む。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、立脚中期／足先が地面を離れる時の外側膝蓋骨における疼痛を患っている対象に固定される。調整は、中心線に対して後方に前側隆起部を位置決めすることを含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１４９】
別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、踵が地面に着いた時の膝蓋骨上領域における疼痛を患っている対象に固定される。調整は、前側（前方）に後側隆起部を位置決めすることを含む。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、立脚中期／足先が地面を離れる時の膝蓋骨上領域における疼痛を患っている対象に固定される。調整は、中心線に対して後方に前側隆起部を位置決めすることを含む。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１５０】
別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、内側大腿顆領域における疼痛を緩和する。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、踵が地面に着いた時の疼痛を緩和する。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、立脚中期／足先が地面を離れる時の疼痛を緩和する。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、内側大腿顆領域における疼痛を緩和する。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、脛骨領域の内側近位面における疼痛を緩和する。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、脛骨領域の外側近位面における疼痛を緩和する。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、腓腹筋内側頭の付着領域における疼痛を緩和する。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、アキレス腱の付着領域における疼痛を緩和する。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、内側ハムストリングの付着領域における疼痛を緩和する。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、外側ハムストリングの付着領域における疼痛を緩和する。別の実施形態においては、器具又は足装具１０が、腓腹筋外側頭の付着領域における疼痛を緩和する。これらそれぞれの可能性が、本発明の個々の実施形態となる。
【０１５１】
別の実施形態においては、本明細書において説明するような下肢筋骨格痛又は下肢筋骨格障害が歩行障害を引き起こすが、本明細書において説明する方法により治療可能である。
【０１５２】
非限定的となるように意図される以下の例を精査することにより、本発明のさらなる目的、利点、及び新規の特徴が当業者には明らかになろう。さらに、上記で詳述したような、及び以下の特許請求の範囲のセクションで特許請求されるような、本発明の様々な実施形態及び態様のそれぞれの実験的確証が、以下の例の中に示される。
【実施例】
【０１５３】
材料及び方法
疼痛の尺度
全てのケーススタディにおいて、疼痛は、１０ｃｍの視覚的アナログスケール（目盛り）に基づく患者による等級づけとして表される。４／１０の疼痛は、１０ｃｍ中４ｃｍ（「０」が無痛、「１０」が最大痛である）を意味する。
【０１５４】
位置決め方法
足装具に装着される隆起部の構成の各変更（調整、位置決め、最終的な固定）の後に、セラピスト（治療者）から１０メートル離れた距離まで歩き、次いで戻るように、患者に対して要求した。これにより、患者が均衡状態に留まっているかどうか、及び構成の変更によって所望の良好な成果（すなわち疼痛の軽減、踵上昇のタイミングの改善、等々）が得られたか否かの確認をとった。
【０１５５】
器具の処方
器具は、２組の足装具を備え、１つは左足用、１つは右足用である。使用される足装具は、軽量ウォーキングブーツである。
【０１５６】
運動処方には、患者に対する一組の指示が含まれた。これらの指示には、１日当たりの器具着用時間の長さ（通常は１日３０〜６０分）が含まれた。日常使用には、ＴＶの視聴、コンピュータ作業、食事活動、等々を含み得る日常活動中の器具の着用が含まれた。実歩行は、３０〜６０分中の１０〜２５％となった。したがって、患者が、１日当たり６０分間にわたり器具を着用した場合には、累計的には合計５〜１０分が、歩行に充てられた。
【０１５７】
実施例１：本発明の器具を用いた変形性両側膝関節症（内側区画、内反膝）の治療
両側膝変形性関節症の症状を主に訴える６８歳の患者が診療所に現れた。
【０１５８】
病歴：患者は、診療に訪れる前の５年間にわたり続く主に左膝における両側膝痛の症状を訴えた。患者は、疼痛の漸増及び機能（歩行、階段の昇降）低下を被っていた。歩行中の疼痛度は、６／１０であった（１０ｃｍの視覚的アナログスケールに基づけば、より高い値がより高い重症度を意味する）。患者は、午前中における中程度の硬直、及び車からの降車時の重度の困難を被っていた。
【０１５９】
身体検査：大腿筋が、萎縮していた。膝は、内反配列にあり、両側において膝の伸展が限定されていた（左：−１０°、右：−５°）。触診によれば、左膝の内側関節継ぎ目に、及び左膝の鵞足領域に圧痛の特徴が見られた。また、右膝には、内側関節継ぎ目と同様の圧痛の特徴が見られ、また鵞足領域にも、圧痛の特徴が見られた。歩行中、患者は、踵が地面に着いた段階において両膝の内側関節継ぎ目に疼痛を被っていた（視覚的アナログスケールによれば、左膝においては５／１０、及び右膝において３／１０）。また、患者は、立脚中期から足先が地面を離れる段階にかけて、鵞足領域に疼痛を被っていた。
【０１６０】
画像化及び実験：立位における膝Ｘ線検査：前後方向図からは、両膝において、内側区画における関節隙狭窄、骨棘、及びＫｅｌｌｇｒｅｎ＆Ｌａｗｒｅｎｃｅ分類の等級３が明らかである。歩行実験の結果（表１を参照）は、９３ｃｍ／秒の速度、左脚における３７．０％の単肢支持率、右膝における３８．１％の単肢支持率となった。歩幅は、左６１ｃｍ、右６０ｃｍであった。
【表１】
0005907570.tif 000002
【０１６１】
治療
最低レベルの凸度合（Ａ）、及び軟かい硬度すなわち弾性度合を有する膨出隆起部を、後足部及び前足部の下に配置した。
【０１６２】
均衡化：目視により、踵の地面への着地時、立脚中期、及び足先が地面を離れる時における外反及び内反を低減させることによって、患者を均衡化した。
【０１６３】
疼痛：踵が地面に着いた時の右内側膝関節継ぎ目における疼痛を軽減させるために、右後側膨出隆起部を、１〜２ｍｍだけ外側に変位し、固定した。次いで、器具を装着して２０ｍ歩くように患者に要求すると、５／１０から３／１０へと疼痛が軽減したとの報告が患者から得られた。右後側要素を、１〜２ｍｍだけさらに外側に変位した。器具を用いた歩行中に右内側関節継ぎ目における疼痛が消失したとの報告が患者から得られた。
【０１６４】
右鵞足における疼痛を軽減するために、右前側膨出隆起部を、１〜２ｍｍだけ内側に変位した。この時点で、器具を用いた歩行中に右鵞足領域における疼痛がもはや消失した報告が患者から得られた。
【０１６５】
踵が地面に着いた時の左内側膝関節継ぎ目における疼痛を軽減するために、左後側膨出隆起部を、１〜２ｍｍだけ外側に変位した。すると、器具着用時に５／１０から３／１０へと歩行時疼痛が軽減したとの報告が患者から得られた。左後側膨出隆起部を、１〜２ｍｍだけ外側に変位した後には、器具を用いた歩行中に左内側膝関節継ぎ目における疼痛が２／１０にまでさらに軽減したとの報告が患者から得られた。左後側膨出隆起部をさらに外側に変位することにより、左脚の踵が地面に着いた時の外反が増大し、これにより患者は、均衡を失った。したがって、左後側膨出隆起部は、以前の位置へと変位して戻した（歩行中に疼痛が２／１０であった位置）。
【０１６６】
左鵞足における疼痛を軽減するために、左前側膨出隆起部を、１〜２ｍｍだけ内側に変位した。この時点で、器具を用いた歩行中に左鵞足領域における疼痛が軽減したとの報告が患者から得られた。左前側膨出隆起部を、更に１〜２ｍｍだけ内側に変位した後には、器具を用いた歩行時の左鵞足領域における疼痛が消失した。
【０１６７】
踵上昇タイミング：患者の均衡が依然としてとられ、踵上昇タイミングが適切であるかどうかを確認するために、２０ｍ歩くように患者に要求した。患者が、左右の両脚において早期踵上昇を有していることが分かった。この段階で、左シューズを若干底屈（つま先を下げるような足の裏の方向への曲げ）させるために、２ｍｍ硬質スペーサを左後側膨出隆起部と左シューズとの間に配置した。すると、踵上昇タイミングが、左脚において適切になった。この段階で、右シューズを若干底屈させるために、２ｍｍ硬質スペーサを右後側膨出隆起部と左器具との間に配置した。すると、踵上昇タイミングが、左脚同様に右脚においても適切になった。
【０１６８】
運動処方：第１週目は、安全に関する説明を患者に対して簡単に説明し、１日４５分間にわたり家で器具を着用する（及び家で日常活動の一部として累計で１日約５分は歩く）ように要求した。初めの６週間は、器具の１日当たりの着用時間を毎週５分だけ増やし、最終的に毎日の器具の着用時間が７５分に達するように（累計歩行１２〜１５分）、患者に指示した。患者の第１回の受診から６週後、３か月後、及び６か月後に、治療センターにおいて患者をモニタリングした。
【０１６９】
治療：器具を用いた歩行中に疼痛が軽減したという報告が患者から即座に得られた。次第に、器具を用いずに歩行した場合でも疼痛が軽減したとの報告が患者から得られるようになった。追跡検査のための受診においては、歩行速度は１１０ｃｍ／秒にまで上昇し、歩幅は左脚では６５．５ｃｍへと増大し、右足では６５．０へと増大していた。両側の単肢支持率は、左脚では３８．０％へ、及び右脚では３８．６％へと上昇しており、患者の左右の脚の単肢支持率間の差がより小さくなった（より相称的な歩行）。治療の１０週後には、器具を用いない歩行中の疼痛が実質的に軽減したとの報告が患者から得られ、長期間にわたって立つことがはるかに容易になっていた。患者は、器具の日常使用を徐々に増やしてゆき、最終的には日常使用は１日最大３時間に達した。３か月後には、患者は、器具を用いて屋外を歩行することも可能になった。初診の６か月後には、患者は、年に２〜３回の追跡調査受診を継続するようになった。
【０１７０】
実施例２：本発明の器具を用いた膝蓋−大腿痛症候群（過弛緩及び外反膝）の治療
膝蓋−大腿痛症候群と診断された３０歳の女性患者が診療所に現れた。
【０１７１】
病歴：患者は、過去５年にわたり両側膝痛を患っていると訴えた。左膝は、右膝よりも痛みが強かった。過去６か月の間に、視覚的アナログスケールにおいて約５／１０のレベルまで疼痛レベルが悪化していた（悪化は、家の掃除を激しく行った日の後に生じた）。２０分間以上にわたり膝を屈曲した状態で座っている間に、前膝に痛みを感じるとの報告が患者から得られた（映画ファン膝（ｍｏｖｉｅｇｏｅｒｓ’  ｋｎｅｅ））。この患者は、アマチュアダンサーであり、痛みが激化して以来ダンスを中断していた。子供の頃から柔軟性が非常に高かったとの報告が患者から得られた。
【０１７２】
身体検査：患者は、外反配列及び反張を両膝に有していた。触診では、圧痛が、膝蓋骨の内側に認められた。膝蓋骨圧迫テストは、陽性であった。患者の歩行を検査すると、歩行中に痛みが膝蓋骨の内側にあり、この疼痛は、踵が地面に着いた時に現れ、３／１０の右膝に比べて左膝の方が５／１０とより高いとの報告が患者から得られた。
【０１７３】
画像化／歩行：Ｘ線検査により、左右の膝における膝蓋骨の若干の偏在化が分かった。歩行実験の結果は、１１０ｃｍ／秒の速度、右脚における４１．８％の単肢支持率、左膝における４２．４％の単肢支持率となった。歩幅は、左５７ｃｍ、右５８ｃｍであった。
【０１７４】
治療：Ｂレベルの凸度合及び「硬」硬度すなわち弾性度合を有する同一の膨出隆起部を、左右の脚の後足部及び前足部の下に配置した。３ｍｍで１００ｇのスペーサ（ディスク形状）を、左右の脚の下のアウトソールと後側膨出隆起部との間に導入し、（前側膨出隆起部を同一高さに維持し、底屈を生じさせないために）硬質スペーサ及び軟質スペーサを、左右両方の脚の下の前側膨出隆起部とシューズとの間に導入した。
【０１７５】
均衡化：目視により患者を均衡化することにより、踵の地面への着地時、立脚中期、及び足先が地面を離れる時における外反及び内反を低減させた。
【０１７６】
疼痛：踵が地面に着いた時の右膝蓋骨における疼痛を軽減させるために、後側膨出隆起部を、右足の下で３ｍｍだけ前に及び２ｍｍだけ内側に変位した。すると、器具を用いた歩行中に右膝における疼痛を感じないとの報告が患者から得られた。踵が地面に着いた時の左膝蓋骨における疼痛を軽減させるために、後側膨出隆起部を、左足の下で３ｍｍだけ前に及び２ｍｍだけ内側に変位した。すると、器具を用いた歩行中に左膝の膝蓋骨の内側の痛みが７０％だけ軽減されたのを感じるとの報告が患者から得られた。この時点で、左足の後側膨出隆起部を、さらに１ｍｍだけ前に変位した。この構成の器具を用いた歩行により、左膝蓋骨の内側に非常に軽度の疼痛（１〜２／１０）のみが残るとの報告が患者から得られた。
【０１７７】
踵上昇タイミング：患者の均衡が依然としてとられ、踵上昇タイミングが適切であるかどうかを確認するために、２０ｍ歩くように患者に要求した。患者が、左右の両足において遅延踵上昇を有していることが分かった。この段階で、左足を若干背屈（つま先を上げるような足の甲の方向への曲げ）させるために、２ｍｍ硬質スペーサを左前側膨出隆起部と左シューズとの間に配置した。器具を用いた患者の歩行を観察すると、踵上昇タイミングが、左足において適切になった。この段階で、右足を若干背屈させるために、２ｍｍ硬質スペーサを右前側膨出隆起部と右シューズとの間に配置した。器具を用いた患者の歩行を観察すると、今度は踵上昇タイミングが、右脚において適切になった。
【０１７８】
運動処方：安全に関する説明を患者に対して簡単に説明し、第１週目は、１日４５分間にわたり家で器具を着用する（及び家で日常活動の一部として累計で１日約５分は歩く）ように要求した。初めの４週間は、器具を用いた１日当たりの歩行時間を毎週５分だけ増やし、最終的に毎日の器具の着用時間が６０分に達するように（累計歩行又は立脚は１日７〜１０分）、患者に指示した。患者の第１回の受診から４週後、１０週後、及び５か月後に、治療センターにおいて患者をモニタリングした。
【０１７９】
治療経過：器具を用いた歩行中に疼痛が軽減したという報告が患者から即座に得られた。次第に、器具を用いずに歩行した場合でも疼痛が軽減し、３か月後には２／１０のレベルにまで軽減したとの報告が患者から得られるようになった。このとき、患者は疼痛を伴うことなく長時間にわたって座ることが可能となっており、器具を用いずに歩いても疼痛はなかった。追跡検査のための受診においては、両側の歩幅の増大、歩幅差の縮小、両側の単肢支持率の低下（４０％まで）、及び単肢支持率差の縮小（歩行パラメータについては表２を参照）が見られた。患者は、器具の日常使用を徐々に増やしてゆき、５か月後には日常使用は１日２時間に達した（１日２０分の累計歩行）。５か月後には、患者は、年に２〜３回の追跡調査のために通院するようになった。
【表２】
0005907570.tif 000003
【０１８０】
実施例３：本発明の器具を用いた変性内側半月板断裂（内側半月板の後角の橈側断裂）の治療
左内側半月板断裂の症状を主に訴える５７歳の患者が診療所に現れた。
病歴：患者は、過去６年にわたり左右の膝の間で交互に症候が時々起こる膝痛を患っていた。診療所に受診に訪れる４週前に、患者は、夜間歩行中に左膝に急激な痛みを受けた。患者は、いかなる膝の外傷の可能性も認めなかった。
【０１８１】
入院時の左膝の疼痛は、内側関節継ぎ目において６／１０（１０ｃｍの視覚的アナログスケールで）である。歩行時に強い痛みを受け、膝を完全に伸展させることができないとの報告が患者から得られる。
【０１８２】
身体検査：検査において、膝は、内反配列にある。左膝は、立脚時には若干屈曲し、ＶＭＯ筋の軽度の萎縮が表れている。患者の左膝の伸展は、１０°が限界であった。触診においては、左膝の内側関節継ぎ目に圧痛があり、左内側半月板に対するＭｃＭｕｒｒａｙ’ｓ  Ｔｅｓｔは、陽性であった。患者は、歩行時に左脚を完全に伸展していなかった。踵が地面に着いた段階において左膝の内側関節継ぎ目に疼痛があるとの報告が患者から得られた。
【０１８３】
画像化及び実験：立脚中の膝Ｘ線検査：前後方向図からは、両側の内側区画における軽度の変化が見られた。ＭＲＩでは、左内側半月板の後角の橈側断裂が観察された。歩行実験の結果（表３を参照）は、８５ｃｍ／秒の速度、左脚における３５．６％の単肢支持率、右脚における３９．５％の単肢支持率となった。歩幅は、左６０ｃｍ、右５８ｃｍであった。
【表３】
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【０１８４】
療法：Ｂレベルの凸度合を有する同一の膨出隆起部を、患者の右足の後足部及び前足部の下に固定した。膨出隆起部は、「軟」硬度を有するものであった。左足の下には、Ｃレベルの凸度合（Ｂレベルよりも高い）を有する２つの膨出隆起部を、後足部及び前足部の下に配置した。左足の下の膨出隆起部は、より高い凸度合を有した。これは、左足の下により高い摂動／不安定性をもたらし、したがって一説によればこれにより調整のとれた筋肉の補強（回復）を促進し、左膝の筋肉防御を低減させるためである。また、左足の下の凸度合がより高いことにより、右足に比べて追加的な高さが得られ、したがって「除荷」（罹患している左脚から右脚への体重の移動）が促進される。
【０１８５】
均衡化：踵の地面への着地時、立脚中期、及び足先が地面を離れる時における外反及び内反を目視により低減させることによって、患者を均衡化した。
【０１８６】
疼痛：踵が地面に着いた時の左内側膝関節継ぎ目における疼痛を軽減させるために、左後側膨出隆起部を、１〜２ｍｍだけ外側に変位した。器具を用いた歩行中に６／１０から４／１０へと左内側膝関節継ぎ目における疼痛が軽減したとの報告が患者から得られた。この時点で、左後側膨出隆起部を、１〜２ｍｍだけさらに外側に変位した。疼痛が２／１０までさらに軽減したとの報告が患者から得られた。左後側膨出隆起部を、１〜２ｍｍだけさらに外側に変位した。最後の外側への変位後には、踵が地面に着いた時に患者の外反が増大したことが分かったため、左後側膨出隆起部は、以前の位置（疼痛が２／１０である位置）へと戻して固定した。
【０１８７】
踵上昇タイミング：患者の均衡が依然としてとられ、踵上昇タイミングが適切であるかどうかを確認するために、２０ｍ歩くように患者に要求した。左脚に早期踵上昇が観察された。２ｍｍの軟質スペーサを、左後側膨出隆起部と器具との間に導入した。患者が器具を用いて歩行すると、踵上昇タイミングは、左脚に関して矯正された。この例においては、スペーサは、踵が地面に着いた時の衝撃を低減させるために軟質スペーサとした。
【０１８８】
運動処方：安全に関する説明を患者に対して簡単に説明し、第１週目は１日４５分間にわたり家で器具を着用する（及び家で日常活動の一部として累計で１日約５分は歩く）ように要求した。初めの３週間は、器具の１日当たりの着用時間を毎週５分だけ増やし、最終的に毎日の器具の着用時間が６０分に達するように（累計歩行及び立脚が８〜１０分）、患者に指示した。患者の第１回の受診から３週後、６週後、及び３か月後に、治療センターにおいて患者をモニタリングした。
【０１８９】
治療：器具を用いた歩行中に疼痛が軽減したという報告が患者から即座に得られた。次第に、器具を用いずに歩行した場合でも疼痛が軽減したとの報告が患者から得られるようになった。治療の３か月後には、左膝の疼痛は、２／１０にまで軽減された。歩行（表３を参照）速度が上昇し、左右の脚の歩幅の増大が見られ、単肢支持率が左右の脚において上昇した。患者の左右の脚の単肢支持率間の差がより低くなった（より相称的な歩行）。通りを歩くための靴又は裸足で歩行する際の疼痛緩和が上昇したとの報告が患者から得られた。臨床目視歩行評価により、立脚相の際の左膝の完全な伸展が判明した。疼痛が軽減されると、完全な伸展の達成、及び単肢支持率の対称性による左右のシステムにおける調整の差異の改善が、安定した。患者は、両脚の後足部及び前足部の下に「Ｃ」レベルの膨出隆起部を有した。追加の軟質スペーサは、左後側膨出隆起部の下から除去した。
【０１９０】
患者は、器具の日常使用を徐々に増やし、最終的には日常使用は１日最大２時間に達した。３か月後には、患者は、器具を用いて屋外を歩行することも可能になった。初診の６か月後には、患者は、追跡調査受診のために年に２〜３回通院するようになった。左後側膨出隆起部とシューズとの間院導入した追加のスペーサは、単肢支持率差が２％未満に低下した後に除去した。
【０１９１】
実施例３：本発明の器具を用いた左前十字靭帯断裂（無痛）
左前十字靭帯（ＡＣＬ）断裂の症状を主に訴える２７歳の患者が診療所に現れた。
病歴：診療所に訪れる２か月前に、患者は、サッカーの試合で左膝を捻った。この事象後に、膝が腫脹し、痛んだ。患者は、この損傷以来、理学療法診療所において治療を受け、疼痛が消えたが、左膝において「膝折れ」を週に２度被った。また、サッカー、ランニング、又は跳躍などの活動を楽しむことができなくなっていた。
【０１９２】
身体検査：観察によれば、膝は、肺反配列にあった。前方引き出しテストは、左膝では陽性であった。ＭｃＭｕｒｒｙテスト及び外反ストレステストは、陰性であった。
画像化及び実験：ＭＲＩでは、左前十字靭帯断裂の存在が明らかになった。歩行実験の結果（表４を参照）は、１１０ｃｍ／秒の速度、左脚における３８．２％の単肢支持率、右脚における４０．５％の単肢支持率となった。歩幅は、左６３ｃｍ、右６２ｃｍであった。
【表４】
0005907570.tif 000005
【０１９３】
療法：Ｂレベルの凸度合及び「硬」硬度を有する同一の膨出隆起部を、患者の左右の足の後足部及び前足部の下に固定した。２ｍｍで１００ｇ重量のスペーサ（ディスク）を、左右の足の下の足装具と後側膨出隆起部との間に導入し、（前側膨出隆起部を同一高さに維持し、底屈を回避するために）硬質スペーサ及び軟質スペーサを、左右両方の足の下の前側膨出隆起部とアウトソールとの間に導入した。これらの重みづけされたスペーサは、左右の脚の筋肉の活動上昇を誘起するために導入した。膨出隆起部の凸度合は、治療の進展につれて高くするように計画した。
【０１９４】
均衡化：踵の地面への着地時、立脚中期、及び足先が地面を離れる時における外反及び内反を視覚的に低減させることによって、患者を均衡化した。
【０１９５】
疼痛：患者は、疼痛を有さず、均衡化基準に従って調整を受けた。
【０１９６】
踵上昇タイミング：患者の均衡が依然としてとられ、踵上昇タイミングが適切であるかどうかを確認するために、２０ｍ歩くように患者に要求した。踵上昇は適切であった。
【０１９７】
運動処方：ここで、安全に関する説明を患者に対して簡単に説明し、第１週目は１日１時間にわたり家で器具を着用する（及び家で日常活動の一部として累計で１日約１０〜１５分は歩く）ように要求した。初めの３週間は、器具の１日当たりの着用時間を毎週１０〜１５分だけ増やし、最終的に毎日の器具の着用時間が９０分に達するように（１日の累計歩行約数分）、患者に指示した。患者の第１回の受診から３週後、６週後、及び３か月後に、治療センターにおいて患者をモニタリングした。
【０１９８】
治療経過：治療の３週間後には既に、「膝折れ」が大幅に減少したとの報告が患者から得られ、歩行実験においては、速度が上昇していた。歩幅及び単肢支持率は、左右の膝において上昇していた。第１回の追跡調査ミーティング時には、膨出隆起部の凸度合を、左右の脚の後足部及び前足部の下において「Ｃ」まで高めた。また、治療の６週間後には、患者は、器具を取り入れるための指定された訓練を受けた。治療の３か月後には、患者は、アマチュアとしてのサッカーのプレイに復帰した。４つの全ての膨出隆起部の凸度合を、徐々に高くした。器具の日常使用は、最終的には屋内及び屋外の両方において１日最大３時間の着用時間にまで達した。
【０１９９】
実施例４：変形性股関節症
疼痛、歩行困難、階段の上昇困難、及び長時間立脚の困難を患う７２歳の女性患者が、診療所に現れた。
【０２００】
右大転子の部位及び鼠径部の部位に疼痛があるとの報告が患者よりあった。疼痛は、歩行中、座位から立ち上がる際、及び階段の上昇時に感じられた。患者は、１年にわたり疼痛を患っており、次第に悪化しているとの報告があった。また、患者は、朝に１５分間にわたり続けて立った後に、右股関節部位の周囲に硬直があると説明した。
【０２０１】
身体検査：観察によると、患者の膝は、軽度の外反配列にあり、患者は、骨盤が前方へ傾斜した状態で立つ（右股関節の屈曲異常）。中間位（リラックスした自然な状態）における右股関節の内旋は、十分ではあるが、その範囲の端部で疼痛を伴った。９０度の屈曲時の右股関節の内旋は、１５度であり、疼痛を伴った（左股関節においては３０度）。ＦＡＤＩＲテストは、右においては陽性であり、左においては陰性であった。右股関節の伸展は、左に比較し可動域が限定されていた（それぞれ１０度及び２５度）。臨床歩行評価により、立脚末期の際に右において骨盤の後方回転が増大することが明らかになった。踵が地面に着いた時及び立脚末期の両方の際に鼠径部痛を感ずるとの報告が患者から得られた。患者は、視覚的アナログスケールにおいて疼痛を４／１０と等級づけした。
【０２０２】
画像化及び歩行実験：仰臥位（あおむけの姿勢）におけるＸ線検査により、軟骨下骨硬化症及び軟骨下骨嚢胞による右股関節隙狭窄が明らかになった。左股関節の方が、関節隙狭窄症の度合いが低かった。歩行実験のデータでは、歩行速度は９１ｃｍ／秒であり、右歩幅は５５ｃｍであり、左歩幅は５２．３ｃｍであり、右単肢支持率は３７．３％であり、左単肢支持率は３９．１％であった。足先の内反したうちわ歩行／外反したそとわ歩行角度は、右では−３．１度（うちわ歩行で３．１度であることを示す）、左では＋５度（そとわ歩行で５度であるであることを示す）であった（歩行実験データについては表５を参照）。
【表５】
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【０２０３】
治療経過：Ｂ（中間）レベルの凸度合及び「軟」弾性度合／硬度を有する膨出隆起部を、左右の足装具の後足部及び前足部の下に連結及び固定した。３ｍｍで１００ｇのスペーサ（ディスク形状）を、両脚の下のアウトソールと後側隆起部との間に装着及び固定した。前側隆起部を同一高さに維持して足底に屈曲位置が生じないようにするために、硬質スペーサ及び軟質スペーサを、両脚の下の前側隆起部と足装具との間に導入及び固定した。
【０２０４】
均衡化：器具（足装具）を用いた臨床歩行評価を繰り返す際に、患者の器具を調整及び微調整した。このプロセスの際には、踵が地面に着いた時、負荷に対する反応時、立脚中期、及び足先が地面を離れる時における外反及び内反を低減させるようにした。
【０２０５】
疼痛：踵が地面に着いた時の右鼠径部部位における疼痛を軽減させるために、右後側膨出隆起部を、３ｍｍだけ後方に、及び２ｍｍだけ内側に調整した。２／１０へ（４／１０のレベルから）と疼痛が軽減したとの報告が患者から得られた。疼痛をさらに軽減するために、右後側膨出隆起部を、新たな位置（１ｍｍ後方及び１ｍｍ内側）に調整及び固定した。踵が地面に着いた時の疼痛が軽度の不快感まで軽減されたとの報告が患者から得られた。しかし、脚は、踵が地面に着いた際に逆転するように見えるため、右後側膨出隆起部を、以前の位置へと１ｍｍだけ外側に調整及び固定した。その結果、システムを用いた歩行中の疼痛が、１／１０のレベルにまで低下した。左システムを、均衡化し、あらゆる立脚相による外反及び内反を最小限に抑えるようにさらに調整した。
【０２０６】
踵上昇タイミング：踵上昇が歩行サイクル中にタイミング調整されているか否かを確認するために、２０ｍ歩くように患者に要求した。患者が、左右の両脚において遅延踵上昇を有していることが分かった。これを矯正するために、もう１つの２ｍｍ硬質スペーサを、右前側膨出隆起部と右ブーツとの間に固定して、右足首をより底屈位置に置いた。患者の歩行を再評価すると、右側で観察される踵上昇が正常であった。この時点で、立脚末期の際の疼痛が大幅に低下しているのを感じる（視覚的アナログスケールにおいて０．５）との報告が患者から得られた。一説によれば、これは、背屈が生じることにより、この歩行相での股関節伸張の必要性が低下することによるものである。したがって、患者は、足装具によりより良好に支持された。踵上昇のタイミングを矯正するために、もう１つの２ｍｍ硬質スペーサを、左前側膨出隆起部と左ブーツとの間に固定して、左足首をより底屈位置に置いた。患者の歩行を再評価すると、左踵上昇が正常であった。
【０２０７】
治療計画：器具の安全に関する説明を患者に対して簡単に説明し、治療第１週目の間は１日３０分間の合計着用時間で治療を開始するように指示した（累計荷重支持時間は、合計着用時間の１５％、すなわち５分と規定した）。治療開始から６週間は、器具の１日当たりの合計着用時間を毎週１０分だけ増やし、相対的には１０％の累計荷重支持時間を維持するように、患者に要求した。患者の第１回の受診から６週後、３か月後、及び５か月後に、追跡検査診察のために患者を診察した。
【０２０８】
治療の進展：上述のように、初回の診察の際には、患者は、調整済み器具を用いた歩行中に疼痛が即座に軽減された。第１回の追跡検査診察の際には、家事が以前よりもはるかに楽になり痛みが減ったとの報告が患者から得られた。追跡調査の歩行実験の結果は、速度の上昇、歩幅の増大、及び両脚の単支持率の上昇、並びに歩行相称性の改善を示した。週当たり１５分の割合で合計着用時間を増やしつつ、合計着用時間の１５％まで累計荷重支持時間を増やすように、患者に要求した。
【０２０９】
第２回の追跡検査の際には、朝の硬直が大幅に低下し、器具を用いない屋外歩行がさらに容易になったとの報告が患者にから得られた。現在では、４５分以上にわたり歩くと、大転子周囲に痛みを感じる（視覚的アナログスケール１〜２／１０）との報告が患者から得られた。鼠径部部位の疼痛は、非常にまれになった。この時点までに、患者は、１日４時間にわたり器具を着用しており、屋内で自由に活動していた（歩行実験データを表５に提示する）。患者の神経筋系に対してより大きな刺激（負荷）を与えるために、両器具の後側膨出隆起部をＣレベルの凸度合（より凸状）へと変更した。Ｃレベルの凸度合の隆起部は、Ｂレベルの凸度合の隆起部よりも高いため（左脚の器具及び右脚の器具の両方の前側隆起部は変更しないままとした）、硬質スペーサを、左右の両ブーツのアウトソールと前側隆起部のベースとの間に導入した。これは、前側隆起部の位置を変更せずに実施した。この調整後に、（上述のような）均衡化調整を含めて、患者の歩行を再評価した。新たな調整では、疼痛又は不快感がないとの報告が患者から得られた。治療時間全体を維持するように患者に指示した。
【０２１０】
初診から５か月後には、患者は、追跡調査診察及びモニタリングのために年に２回受診した。患者の歩行能力及び疼痛は、劇的に改善した。
【０２１１】
実施例５：左人工膝関節全置換術及び右膝変形性関節症
７１歳の男性が、左人工膝関節全置換術を受けた３か月後に診療室に現れた。
【０２１２】
病歴：患者は、選択的に人工膝関節全置換術を受ける前の５年間にわたり左膝の変形性関節症を患っていた。患者は、過去２年間の間にわたり右膝の内側及び前側の痛みを患っていたい。術後の３か月間にわたり理学療法を受けたが、損傷を被った脚に力が入らない感じがあるとの報告が患者から得られた。また、手術を受けて以来、右膝の内側痛が増大しており、これは最悪で６／１０の等級であるとの報告が患者から得られた。
【０２１３】
身体検査：観察によれば、患者は、右脚でより大きな荷重を支えており、左側の大腿四頭筋及び三頭筋が、右に比べて萎縮していた。仰臥位における可動域の評価により、左右の膝が完全に伸展することが明らかになった。右側の屈曲は１１０度であり、左側の屈曲は１２０度であり、左内側膝痛は、この範囲の端において生じていた。触診では、左膝には疼痛は生じず、右膝では内側関節継ぎ目に疼痛が生じた。臨床歩行評価の際には、左膝は、遊脚相において不十分な屈曲となり、この代償としての股関節の回旋が見受けられた。立脚相の際には、左膝は、完全には伸展せず、約１０度の屈曲で維持されていた。左膝の膝痛は、主に踵が地面に着いた段階及び負荷がかけられた段階の際に感じられるとの報告が患者から得られた。患者によれば、疼痛は視覚的アナログスケールで４／１０と等級づけられた。
【０２１４】
画像化及び実験：仰臥位におけるＸ線検査（残念ながら、初診時の立脚時のＸ線写真は入手できなかった）により、ＴＫＲプロテーゼが、良好に位置決めされており、感染及び弛みの症候は見られないことが判明した。左膝のＸ線検査により、軽度〜中程度の内側関節隙狭窄が明らかになった。Ｋｅｌｌｇｅｒｎ−Ｌａｗｒｅｎｃｅ  ｒａｔｉｎｇは、Ｘ線検査が仰臥位におけるものであったため不可能であった。歩行実験データにより、６８ｃｍ／秒の速度、３２．３％の左単肢支持率、３７．２％の右単肢支持率、５１．１ｃｍの左歩幅、及び４６．５ｃｍの右歩幅であることが明らかになった（詳細な歩行実験データについては表６を参照）。
【表６】
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【０２１５】
療法：Ｂレベルの凸度合及び「軟」弾性度合を有する膨出隆起部を、左器具の後足部及び前足部の下に装着及び固定した。Ｃレベルの凸度合及び「軟」弾性度合を有する膨出隆起部を、右足の後足部及び前足部の下に装着及び固定した。Ｃレベルの凸度合の膨出隆起部がＢレベルの凸度合の隆起部よりも高いため、及び歩行実験データにより患者の左脚における単肢支持率が低いことが判明したため、３つの硬質スペーサを、左足の前側膨出隆起部及び後側膨出隆起部の下に挿入及び固定した。「除荷」と呼ばれるこの調整により、罹患している脚の膨出隆起部の高さを増して、対側脚の遊脚（脚の振り）がより容易になる。この場合には、左脚は、右脚よりも３ｍｍ高い。
【０２１６】
身体感覚的な入力を高めるために、１００ｇのディスクを左右のシステムのシューズと後側膨出隆起部との間に挿入した。これにより、両足首を若干底屈位置に置いた。これは、立脚時に左膝が完全に伸展することができないため、矯正しなかった。
【０２１７】
均衡化：器具を用いた臨床歩行評価を繰り返す際に、患者のシステムを調整及び微調整した。このプロセスの際には、踵の地面への着地時、負荷に対する反応時、立脚中期、及び足先が地面を離れる時における外反及び内反を低減させるように取り計らう。
【０２１８】
疼痛：道内側膝における疼痛を軽減させるために、右のシステムの後側膨出隆起部を、２ｍｍだけ外側に調整し、この新たな位置に固定した。すると、器具を用いた歩行の際に３／１０まで疼痛が軽減したとの報告が患者から得られた。したがって、右のシステムの後側隆起部を、さらに２ｍｍだけ外側に調整し、この新たな位置に固定した。患者が、再度器具を用いて歩行すると、疼痛は、１／１０にまで軽減した。右の器具の後側隆起部を、さらに１ｍｍだけ外側に調整及び固定したが、臨床歩行評価により、この場合には右足が過度に回内することが判明し、疼痛のさらなる軽減の報告は患者から得られなかった。したがって、右のシステムの後側膨出隆起部を、以前の位置へと再調整し、その位置に固定した。臨床歩行評価により、この場合には右足の外反が許容量となることが判明し、内側膝痛は、患者により１／１０と等級づけされた。
【０２１９】
立脚時の左膝の伸展を改善するために、左足装具の後側膨出隆起部を、膨出隆起部の中立位置に対して前に５ｍｍだけ調整し、固定した。膝は、立脚相の際にはより伸展されたように見受けられ、歩行速度は、上昇した。足装具を用いた歩行は、通常のスニーカーを用いた歩行よりもはるかに快適であるとの報告が患者から得られた。
【０２２０】
踵上昇タイミング：患者の均衡が依然としてとられ、踵上昇が歩行サイクル中に良好にタイミング調整されているか否かを確認するために、２０ｍ歩くように患者に要求した。臨床歩行評価により、左脚における早期踵上昇が明らかになった。これを矯正するために、硬質スペーサを、左足装具の後側膨出隆起部の下に導入及び固定した。繰返しの歩行評価により、左踵上昇が正常化してきたことが明らかになった。
【０２２１】
歩行実験の再テスト：均衡化プロセスが完了すると、患者は器具を用いた別の歩行実験テストを実施した。このテストの結果は、基準結果よりも大幅に良好なものであった。歩行速度は８０ｃｍ／秒にまで上昇し、左単肢支持率は３５．１％であり、右単肢支持率は３６．２％であり、左歩幅は５５．２ｃｍであり、右歩幅は４９．５ｃｍであった（詳細な歩行実験データについては表６を参照）。このテストによるデータから、歩行速度が７４．２ｃｍ／秒であり、左単肢支持率が３３．８％であり、右単肢支持率が３６．９％であり、左歩幅が５５．０ｃｍであり、右歩幅が４８．１ｃｍであることが明らかになった（詳細な歩行実験データについては表６を参照）。これらの結果は、患者の歩行が器具を用いることによりはるかに改善され、運動制御の改善（例えば立脚時の左膝伸展の改善）の幾分かが少なくとも短期間にわたって維持されることを示す。
【０２２２】
治療計画：安全に関する説明を患者に対して簡単に説明し、治療の第１週目は、１日１．５時間にわたる器具の着用により治療を開始するように指示した。累計荷重支持時間は、足装具の合計着用時間の１０％に設定した。したがって、１．５時間のうち、患者が荷重支持を受けている時間は累計で９〜１０分間とした。第２週には、足装具の合計着用時間を１５分だけ増やして、相対的には１０％の累計荷重支持時間を維持するように、患者に要求した。患者の初診から２週後、６週後、３か月後、及び６か月後に、追跡検査診察のために患者を診察した。
【０２２３】
治療経過：上述のように、患者は、初診時の足装具を用いた歩行の際に、右膝において即座に疼痛の緩和を感じ、左膝においては膝の伸展がより良好となった。第２回目の追跡調査の際には、足装具を用いた歩行を楽しめており、足装具を用いた歩行及び活動がより容易かつより痛みの低いものとなったとの報告が患者から得られた。このとき、右膝の疼痛は、一定ではなかったが、そのピークレベルは、低下しなかった（視覚的アナログスケールで６／１０）。歩行実験テストにより、左単肢支持率の上昇（３２．３％から３３．９％へ）、右歩幅の増大（４６．５ｃｍから４７．３ｃｍへ、歩行実験の詳細については表６を参照）、右歩幅の増大（４６．５ｃｍから４７．３ｃｍへ、歩行実験の詳細については表６を参照）が明らかになった。この改善により、並びに左右の単肢支持率及び歩幅の差が依然として著しいことにより、左右のブーツの調整は変更しないままとした。週当たり１５分だけ足装具の合計着用を増やすように患者に要求した。さらに、屋内での器具を用いた連続歩行を、２分の連続歩行から始めて、毎週２分だけ増やしてゆくように指示した。
【０２２４】
第２回目の追跡調査において、合計着用時間が２．５時間に達し、そのうちの累計荷重支持時間が１５〜２０分であるとの報告が患者から得られた。さらに、日常活動の実施中には足装具も用いずとも右膝の疼痛がはるかに低下した（視覚的アナログスケールで３／１０）との報告が患者から得られた。歩行実験データにより、歩行速度のさらなる上昇（７９．３ｃｍ／秒）、左単肢支持率の上昇（３５．８％）、並びに右歩幅及び左歩幅の増大（それぞれ５６．３ｃｍ及び５８．１ｃｍ）が明らかになった。これらの結果は、歩行相称性の顕著な改善を示し、疼痛レベル及び機能レベルにおいて改善があったとの患者からの報告を反映している。したがって、調整は、左器具の前側膨出隆起部及び後側膨出隆起部においてはＣレベルの凸度合へと変更した。裸足歩行における膝の伸展が今や完全なものであるため、左器具の後側隆起部上の硬質スペーサを除去した。右器具の調整は、変更しないままに留めた。器具を用いて患者の歩行を再評価すると、歩行の偏りは観察されなかった。この新たな調整により歩行は快適に感じられ、いかなる症候も被ることはなかったとの報告が患者から得られた。足装具を用いた歩行実験テストを実施すると、有望な結果が表れ、裸足歩行実験の再テストも同様であった（詳細な結果については表６を参照）。カスタム化プロセスを生じさせ得るように着用時間を増やさないように患者に要求した。合計着用時間を４時間まで徐々に伸ばし、累積荷重支持時間を合計着用時間の１５％にまで伸ばすように患者に命じた。さらに、屋内歩行を１５分まで徐々に増やすように患者に指示した。
【０２２５】
患者の歩行改善及び疼痛緩和は続いた。第３回目の追跡調査診察においては、患者には、器具を用いた屋外歩行の実施を許可した。歩行実験の結果は、表６に示す。初診の６か月後に、患者は追跡調査診察のために再度訪れ、その際には、左脚における疼痛又は脱力感は全くなく、右膝の内側にごく軽度の（１〜２／１０）時折の疼痛があるに過ぎないとの報告が患者から得られた。その後は、年に２回の追跡調査診察に訪れるように患者に要求した。
【０２２６】
実施例６：後左人工股関節全置換術
選択的右人工股関節全置換術の３週間後に、７５歳の男性が治療センターに現れた。
【０２２７】
病歴：患者は、手術前の４年間にわたり左股関節痛を患っており、手術前の１年間の間は疼痛の著しい上昇及び機能制限を伴った。術中に、セメント質股関節全置換プロテーゼを挿入した。手術を受けた脚で全荷重を支持するように患者に命じたが、患者は、疼痛及び支えられないのではないかという恐怖のためにそうすることができなかった。この患者が初めて受診にきたときには、患者は、歩行器を用いて移動しており、屋内歩行のみに制約されていた。疼痛は、手術創の周囲及び鼠径部部位の深部において感じられた（視覚的アナログスケールで５／１０）。
【０２２８】
身体検査：立脚時の観察によれば、患者は、右脚において大幅により高い荷重を支持しており、体幹は前屈状態で立っている。仰臥位において計測した可動域は、股屈が左で８０度、右で１０５度であった。中間位における内旋は、左が１５度、右が２５度であった。臨床歩行評価の際には、患者は、歩行器を用いない歩行において非常に困難を伴ったため、評価は最低であった。患者は、疼痛を視覚的アナログスケールで５／１０と等級づけし、左脚に非常に力が入らないと説明した。
【０２２９】
画像化及び歩行実験：Ｘ線検査により、プロテーゼが弛み又は感染の症候を伴わずに良好な位置にあることが判明した。右股関節は、軽度の関節隙狭窄を示した。歩行実験の結果により、歩行速度が３７ｃｍ／秒であること、左歩幅が２１ｃｍであること、右歩幅が２５ｃｍであること、左単肢支持率が１９．０％であること、及び右単肢支持率が４２．１％であることが判明した。
【０２３０】
療法：Ａレベル（低レベル）の凸度合を有する膨出隆起部を、左器具の後足部及び前足部の下に装着及び固定した。Ｃレベル（高レベル）の凸度合を有する膨出隆起部を、右器具の後足部及び前足部の下に装着及び固定した。遊脚時の身体感覚的な入力を高め、立脚時の骨盤筋調節を改善するために、１００ｇのスペーサ（ディスク）を、左右の足装具のアウトソールと後側膨出隆起部との間に挿入及び固定した。患者を前屈位置において支持する（及び後側膨出隆起部内へのディスクの挿入によりもたらされる底屈位置を矯正する）ために、２つの硬質スペーサ及び１つの軟質スペーサを、左右の器具のシューズと前側膨出隆起部との間に挿入及び固定した。Ｃレベルの凸度合は、凸度合Ａよりも高い高さをもたらすため、均衡化が必要であった。左右の脚における単肢支持率の大きな差により、左脚を「除荷」することが必要であった（除荷の理論的根拠に関する詳細については、前記の例を参照）。そのため、２つの硬質スペーサを、左ブーツのアウトソールと前側隆起部との間に挿入した。２つの追加の硬質スペーサを、左器具のアウトソールと前側膨出隆起部のベースとの間に挿入した。
【０２３１】
均衡化：器具を用いた臨床歩行評価を繰り返す際に、患者の足装具を調整及び微調整した。このプロセスの際には、踵の地面への着地、負荷に対する反応時、立脚中期、及び足先が地面を離れる時における外反及び内反を低減させるように取り計らう。
【０２３２】
疼痛：荷重支持の際の左股関節における疼痛を軽減させるために、左足装具の後側隆起部を、以前の位置に対して６ｍｍだけ前側に及び４ｍｍだけ内側に調整及び固定した。疼痛が、視覚的アナログスケールで４／１０のレベルにまで低下し、脚で荷重を支持することが今やより容易になっているとの報告が患者から得られた。左後側膨出隆起部を、さらに２ｍｍだけ後側に及び２ｍｍだけ内側に調整及び固定すると、疼痛レベルのさらなる低下（３／１０）及び荷重支持における快適性についての報告が患者から得られた。臨床歩行評価時には、歩行速度が、上昇し、左脚の荷重支持が、股関節伸張へのより大きな動きを伴いつつ行われることが明らかになった。このプロセスは、左後側膨出隆起部がその元の位置に対して１５ｍｍだけ後側に及び８ｍｍだけ内側に固定されるまで続けられた。患者は、疼痛の著しい改善（視覚的アナログスケールで２／１０）及び歩行の相称性を示した。同一のプロセスを、右器具でも繰り返した（すなわち、後器具の位置を、より後側及び内側の位置へと再調整及び固定し、患者の歩行を再評価した）。右ブーツの調整の終了時には、後器具は、その元の位置に対して９ｍｍだけ後側に、及び６ｍｍだけ内側にあった。
【０２３３】
踵上昇タイミング：患者の均衡が依然としてとられ、踵上昇が歩行サイクル中に良好にタイミング調整されているか否かを確認するために、２０ｍ歩くように患者に要求した。右足における早期踵上昇が明らかになった。これを矯正するために、軟質スペーサを、右足装具の前側膨出隆起部とシューズとの間から除去した。臨床歩行評価を実施すると、右脚の踵上昇が正常化したことが分かった。
【０２３４】
歩行実験の再テスト：均衡化プロセスが完了すると、患者は器具を用いた別の歩行実験テストを実施した。このテストの結果は、基準結果よりも著しく良好なものであった。歩行速度は５５．０ｃｍ／秒にまで上昇し、左単肢支持率は２７．３％であり、右単肢支持率は３９．１％であり、左歩幅は３７．２ｃｍであり、右歩幅は３９．３ｃｍであった（詳細な歩行実験データについては表７を参照）。このテストによるデータから、歩行速度が４９．１ｃｍ／秒であり、左単肢支持率が２５．６％であり、右単肢支持率が４１．６％であり、左歩幅が３２．７ｃｍであり、右歩幅が３９．３ｃｍであることが明らかになった（詳細な歩行実験データについては表７を参照）。これらの結果は、患者の歩行が器具を用いることによりはるかに改善され、運動制御の改善（例えば左脚におけるより高い荷重の支持、したがって右歩幅の増大）の幾分かが少なくとも短期間にわたって維持されることを示す。
【表７】
0005907570.tif 000008
【０２３５】
治療計画：安全に関する説明を患者に対して簡単に説明し、第１週目は毎日合計１時間にわたる器具の着用により治療を開始するように指示した。この合計時間のうち計５％〜１０％が、負荷支持活動に費やされた。したがって、累積負荷支持時間は、３〜６分となった。患者の初診から１０日後、３週後、５週後、及び３か月後に、追跡検査診察のために患者を診察した。
【０２３６】
治療経過：最初の調整プロセスの終了時に、患者は、足装具の使用により即座に疼痛の低下を感じ、移動がはるかに容易になった。第１回目の追跡調査の際には、足装具を用いた歩行の際の疼痛が軽減した（視覚的アナログスケールで１／１０まで）との報告が患者から得られた。また、足装具を着用して歩行している場合に、患者は歩行器の補助を必要としなかったとの報告が患者から得られた。また、足装具を用いない歩行も、著しく良好であり、疼痛レベルは、最大で３／１０と等級づけられた。歩行実験の結果から、裸足歩行における改善が大きいことが判明した。歩行速度は、７３．０ｃｍ／秒であり、左単肢支持率は、３３．３％であり、右単肢支持率は、３９．４％であり、左歩幅は、４２．０ｃｍであり、右歩幅は、４７．０ｃｍであった（裸足歩行実験の再テストの詳細については表７を参照）。この改善により、並びに左右の単肢支持率及び歩幅の差が依然として著しいことにより、患者は、「除荷」を、及び非対称レベルの摂動を依然として必要とした。したがって、左足装具の前側膨出隆起部及び後側膨出隆起部を、Ｂレベルの突起部へと変更した。Ｂレベルの突起部が、Ａレベルの突起部よりも高いため、１つの硬質スペーサを、後側膨出隆起部から除去した。これは、膨出隆起部の位置を変更せずに実施した。硬質スペーサを、位置変更せずに前側隆起部からも除去した。臨床歩行評価により、患者の左脚における早期踵上昇が明らかになった。これを矯正するために、１つの軟質スペーサを、左前側膨出隆起部から除去すると、患者の踵上昇タイミングが正常になった。この新たな調整に神経筋調節機能を慣らすために、３〜４日間は合計着用時間を増やさないように患者に要求した。初めから４日の後に、毎週１５分だけ足装具の合計着用時間を増やし、１０％の累積負荷支持時間を維持するように、患者に要求した。
【０２３７】
第２回目の追跡調査において、患者がもはやいかなるタイプの歩行補助器をも必要としていないとの報告が患者から得られた。患者の疼痛レベルは、１／１０にまで低下し、毎日２．５時間にわたり器具を着用するとの報告が患者からあった。この着用中に、患者は、家の周囲を自由に移動する。歩行実験のデータにより、速度が今や１１６ｃｍ／秒であり、左単肢支持率が３７．９％であり、右単肢支持率が４０．４％であり、左歩幅が６４．１ｃｍであり、右歩幅が６２．７ｃｍであることが判明した（裸足歩行実験再テストの詳細は表７を参照）。したがって、左器具の前側膨出隆起部及び後側膨出隆起部を、Ｃレベル凸度合へと変更した。Ｃレベル凸度合は、左の膨出隆起部が以前の調整で有していたレベルであるＢレベルの凸度合よりも高いため、１つの硬質スペーサを、後側隆起部から除去した。これば、膨出隆起部の位置の変更を伴わずに実施した。硬質スペーサを、その位置の変更を伴わずに前側膨出隆起部からやはり除去した。臨床歩行評価により、歩行の偏りがないことが明らかになり、疼痛又は不快感を全く有さないとの報告が患者から得られた。器具を用いた及び裸足再テストによる歩行実験データを、表７に示す。毎週２０分だけ足装具の合計着用時間を増やすように患者に要求した。この時間枠内で、１０分から始めて週当たり２分だけ増やしながら、１ピリオド（１回）の連続屋内歩行を実施するように患者に指示した。初回治療の３か月後に実施した追跡調査診察においては、疼痛がなく、１日５時間まで足装具の合計着用時間をこなすようになったとの報告が患者から得られた。この時間の間に、患者は、２５分ピリオドの連続屋内歩行を実施していた（表７を参照）。この追跡調査診察においては調整の変更は行わなかった。同一の治療計画を継続し、５か月後に次の追跡調査診察に訪れるように患者に指示した。
【０２３８】
実施例７：右両果骨折（観血的整復術及び内固定）
３７歳の男性が、両果骨折を観血的整復術及び内固定により治療した１０週後に、治療センターに現れた。
【０２３９】
病歴：患者は、内反機構において、１０週前のバスケットボールの試合中に右足首を骨折した。患者は、骨折当夜に手術を受け、２週間の間は負荷支持のない状態に脚を維持することを勧められた。ステープル（止め具）の除去後には、部分的荷重支持を勧められた。治療担当外科医により、許容量に応じて負荷支持を高めるように指示され、理学療法を受けさせられた。患者には、屋外の歩行には歩行杖が必要であった。５分長にわたる歩行は、困難かつ痛みを伴う（視覚的アナログスケールで４／１０）ものであった。階段の昇降時に、この疼痛は上昇した（それぞれ５／１０及び６／１０）。
【０２４０】
身体検査：観察において、右足及び足首の周囲に軽度の浮腫が存在した。患者は、左脚においてより高い負荷を支持していた。手持ち式角度計によって計測した可動域は、右背屈が５度、左背屈が１５度、右底屈が４５度、左底屈が７５度であることが判明した。足首の触診により、前関節継ぎ目に及び外果の周囲に軽度の圧痛が生じた。臨床歩行評価の際に、患者が右足首において背屈が不十分であることが判明した。これにより、右側では立脚がより短くなり、左脚の遊脚相が短縮された。立脚中期相及び末期相の際に前外側の右足首痛があるとの報告が患者からあった。患者は、疼痛を視覚的アナログスケールで５／１０として等級づけた。
【０２４１】
画像化及び歩行実験：右足首のＸ線検査により、骨折部が良好に位置決めされており、完全に硬化していることが分かった。足首又は距骨下の損傷の明らかな徴候は存在しなかった。歩行実験データにより、歩行速度が６５．１ｃｍ／秒であり、左歩幅が４３．８ｃｍであり、右歩幅が５０．２ｃｍであり左単肢支持率が４３．２％であり、右単肢支持率が３１．７％であることが判明した。
【０２４２】
療法−均衡化：器具を用いた臨床歩行評価を繰り返す際に、患者の足装具を調整及び微調整した。このプロセスの際には、踵の地面への着地時、負荷に対する反応時、立脚中期、及び足先が地面を離れる時における外反及び内反を低減させるように取り計らう。
【０２４３】
疼痛：Ｂレベル凸度合及び「軟」硬度を有する膨出隆起部を、右ブーツの後足部及び前足部の下に装着及び固定した。右脚の立脚中期の際の疼痛（背屈が限定されることにより引き起こされると考えられる）を軽減するために、２つの軟質スペーサを、右後側膨出隆起部とアウトソールとの間に挿入及び固定した。これにより、右足首を若干底屈位置へと置いた。さらに、またこれにより、ある特定の度合いの右脚の「除荷」をもたらした（「除荷」の詳細については前記の例を参照）。Ｃレベル凸度合及び硬い弾性度合を有する膨出隆起部を、左足装具の後足部及び前足部の下に装着及び固定した。Ｃレベル凸度合を有する膨出隆起部は、Ｂレベル凸度合を有する膨出隆起部よりも高いため、右脚の「除荷」は、ここでは失われた。したがって、２つの硬質スペーサを、シューズと右後側隆起部との間に挿入及び固定し、追加の２つお硬質スペーサを、右前側膨出隆起部に対して挿入及び固定した。患者の歩行を臨床的に評価すると、速度の上昇、右脚の立脚期間の延長、及び歩幅対称性の改善が明らかになった。右足首痛は、今は２／１０のレベルであることの報告が患者から得られた。右足首痛をさらに軽減するために、右後側膨出隆起部を、その元の位置に対して３ｍｍだけ調整及び固定した。患者の右足首痛レベルは、今や１／１０であるとの報告が患者から得られた。右後側膨出隆起部をさらに前側に２ｍｍ調整することにより、歩行品質においても又は疼痛レベルにおいてもさらなる改善は生じなかった。したがって、右後側膨出隆起部を、以前の位置へと２ｍｍだけ戻すように調整及び固定した。
【０２４４】
踵上昇タイミング：患者の均衡が依然としてとられ、踵上昇が歩行サイクル中に良好にタイミング調整されているか否かを確認するために、２０ｍ歩くように患者に要求した。左脚股は右足の踵上昇タイミングに関して、明らかな歩行の偏りはなかった。
【０２４５】
治療計画：安全に関する説明を患者に対して簡単に説明した。第１週目は毎日合計４５分間にわたり器具を着用するように患者に命じた。この合計時間のうち９〜１０分の累積量（合計着用時間の２０％）にわたり、負荷支持活動を行うように患者に要求した。２０％の累積負荷支持時間を維持しつつ、治療の各週ごとに１０分だけ足装具の合計着用時間を増やすように患者に指示した。初診の２週後、５週後、３か月後、及び半年後に、追跡検査診察のために患者を診察した。
【０２４６】
治療経過：前述のように、初回の調整プロセスの際に、足装具の着用により疼痛が著しく軽減され、歩行がはるかに容易になった。第１回目の追跡調査診察においては、足装具は用いない屋外歩行が、以前に比べてより容易になり、痛みがより低下した（屋内歩行の疼痛レベルは２／１０）が、より長い屋外歩行については歩行杖の使用が依然として必要であるとの報告が患者から得られた。患者は１時間１５分まで足装具の合計着用時間を増やした。歩行実験データにより、歩行速度が７８．０ｃｍまで上昇し、右歩幅及び左歩幅が増大し、歩幅の対称性がより良好になった（左４８．９ｃｍ、右５２．３ｃｍ）ことが判明した。また、単肢支持率の値が、向上し、より良好な対称性が得られた（左４１．０％、右３３．２％）。疼痛レベル及び歩行パラメータ関する好適な効果により、調整は、変更しないままとした。相対的には１０％の累計荷重支持時間を維持しつつ、各週当たり１５分だけ合計着用時間を増やすように、患者に要求した。
【０２４７】
第２回目の追跡調査診察においては、屋外での歩行の痛みがはるかに低くなり（１〜２／１０にまで疼痛レベルが低下した）歩行杖の使用を中止したとの報告が患者から得られた。患者は、１日２時間にわたり器具を着用しており、この器具を用いた歩行が疼痛を伴わないことに気付いた。歩行実験パラメータは、速度１０５．５ｃｍ／秒、左歩幅５４．３ｃｍ、右歩幅５７．１ｃｍ、左単肢支持率３９．５％、右単肢支持率３７．８％であった。疼痛の低下及び歩行実験パラメータの大幅な改善により、「除荷」及び摂動の非対称性は、不要であると考えられた。右器具の前側膨出隆起部及び後側膨出隆起部を、Ｂレベル凸度合からＣレベル凸度合へと変更した。右後側膨出隆起部のアウトソールとベースとの間に配置された軟質スペーサを除去し、次いで膨出隆起部を同一の位置へと固定した。患者の歩行を再評価すると、患者は立脚末期相の際に軽度の疼痛（視覚的アナログスケールで１／１０）を感じるとの報告が患者から得られた。この疼痛を緩和するために、スペーサを、右前側隆起部の下から除去した。隆起部は、その元の位置へと戻して固定した。これにより、右足首を若干底屈位置へと置いた。すると、器具を用いて歩行する際に右足首に痛みがないとの報告が患者から得られた。次いで、神経筋調節機能をこの新たな調整へと慣らすために、１週間の間にわたり現行の合計治療時間を継続するように患者に指示した。この１週の後に、最大で４時間となるまで毎週１５分だけ合計治療時間を増やすように、患者に要求した。また、この診察の５週後に、足装具を着用しているときにいつものように屋内日常活動をして過ごすように患者に指示した。
【０２４８】
第３回目の追跡調査診察においては、右足首に痛みがないとの報告が患者から得られた。歩行実験パラメータを表８に示す。Ｄレベルの凸度合を有する膨出隆起部を、左右の両器具の前側膨出隆起部及び後側膨出隆起部へと装着及び固定した。硬質スペーサを、右後側隆起部から除去した。これらの変更の後に、全ての膨出隆起部（左右の両器具上の）を、それらの以前の位置に装着及び固定した。器具を用いた臨床歩行評価によっていかなる歩行の偏りも明らかにはならず、いかなる疼痛又は不快感もないとの報告が患者から得られた。足装具の着用時に屋外を歩行することを患者に許可した。
【表８】
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３Ａ】
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【図１３Ｂ】
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【図１３Ｃ】
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