(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式［５］、および／または下記一般式［６］で表される有機エレクトロルミネッセンス素子用材料。
一般式［５］
【化１】
0005907233.tif 000032
（式中、Ｒ26およびＲ27は、それぞれ独立に、未置換のアルキル基を表し、
Ｒ28〜Ｒ31は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もしくは未置換のアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。）
一般式［６］
【化２】
0005907233.tif 000033
（式中、Ｒ32およびＲ33は、それぞれ独立に、未置換のアルキル基を表し、
Ｒ34〜Ｒ37は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もしくは未置換のアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。）
【請求項２】
陽極と陰極とからなる一対の電極間に、発光層または発光層を含む複数層の有機化合物薄膜を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光層が、請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含む有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項３】
前記発光層中にホスト材料としてペリレン誘導体を含むことを特徴とする請求項２記載の有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項４】
発光層が請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料の塗布成膜物である有機エレクトロルミネッセンス素子。
【請求項５】
請求項１記載の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料と有機溶剤とからなる有機エレクトロルミネッセンス素子用インキ組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は平面光源や表示に使用される新規な有機エレクトロルミネッセンス素子（以下
有機ＥＬ素子と略記）用材料およびその用途に関する。さらに詳しくは、有機ＥＬ素子に
用いた場合、蒸着やスピンコートにより製膜が可能であり、かつ優れた性能（高いガラス
転移温度、高い発光効率、低電圧駆動、高色純度、長寿命、深い赤色（長波長発光））を
発揮し、特に赤色発光材料に好適に用いることができる有機ＥＬ素子用材料に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、有機ＥＬ素子においては、素子の長寿命化が求められている。素子の寿命に影響
を及ぼす原因は様々な因子が考えられるが、その一つとして、素子を構成する材料のガラ
ス転移温度(Ｔｇ)が、素子の寿命に大きな影響を及ぼすものと考えられている。すなわち
、素子の使用環境や駆動時の発熱などにより、素子の温度が構成する材料のＴｇを上回る
と、構成する材料の結晶化が起こり、ダークスポットと呼ばれる非発光領域が発生するこ
とが指摘されている。そのため、より高いＴｇを示す材料が求められてきた（非特許文献
１）。
【０００３】
この有機ＥＬ素子の中でも、特に赤色発光を示す有機ＥＬ素子は、その有用性から様々
な材料を用いた素子の研究が進められてきたが、ホスト材料の中に微量のドーパントを共
蒸着などの方法によって混入させて発光層を形成し、ドーパントからの発光を得るという
方法が有効な方法として検討されている（非特許文献２）。この方法では、トリス（８−
ヒドロキシキノリナート）アルミニウムをホスト材料に、ＤＣＭ、ＤＣＪ、ＤＣＪＴ、Ｄ
ＣＪＴＢといった４Ｈ−ピラン誘導体をドーパントに用いて橙色から赤色の発光が得られ
る有機ＥＬ素子を報告している。
【０００４】
また、赤色顔料として知られる１，４−ジケトピロロ（３，４−ｃ）ピロール構造を有
する化合物を用いた有機ＥＬ素子については、幾つかの特許が報告されている（特許文献
１〜６）。しかしながら、いずれも、ベンゼン環を有する１，４−ジケトピロロ（３，４
−ｃ）ピロール構造である。
【０００５】
これに対し、ピロール環、フラン環をやチオフェン環というヘテロ環を有する１，４−
ジケトピロロ（３，４−ｃ）ピロール誘導体あ、吸収波長が長波長化すると報告されてい
る（特許文献７）。しかしながら、結晶性が高い為、素子の寿命が短く、実用的な材料と
はいい難いという欠点があった。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．，第５１巻，９１３頁，１９８７年
【非特許文献２】Ｍａｃｒｏｍｏｌ．Ｓｙｍｐ．，第１２５号，３４〜３６頁および４９〜５８頁，１９９７年
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特開平２−２９６８９１号公報
【特許文献２】特開平５−３２０６３３号公報
【特許文献３】特開２００１−１３９９４０号公報
【特許文献４】ＷＯ０３／０４８２６８号パンフレット
【特許文献５】特開２００３−１５５２８６号公報
【特許文献６】特開２０１０−２３５８７０号公報
【特許文献７】特開２００６−１１７５９１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明の課題は、従来技術に述べた赤色の高輝度発光を得るための有機ＥＬ素子では、
４Ｈ−ピラン誘導体をドーパントに用いた有機ＥＬ素子は、発光色が不十分であり、駆動
電圧が高く発光輝度が低いというという問題があった。また、１，４−ジケトピロロ（３
，４−ｃ）ピロール構造を有する化合物をドーパントに用いた有機ＥＬ素子では、色純度
の高い素子を作成することができるものの、分子の凝集性が高いため濃度消光が起き易く
、ドーピング濃度の制御が重要な問題となっている。そのため、濃度消光などの不具合を
起こさずに、高い発光輝度と長い寿命を示す高色純度の深い赤色発光を得ることができる
有機ＥＬ素子用材料が求められていた。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、以上の諸問題を考慮し解決すべく鋭意研究を重ねた結果、本発明に至った。すなわち本発明は、下記一般式［５］、および／または下記一般式［６］で表される有機エレクトロルミネッセンス素子用材料に関する。
一般式［５］
【化１】
0005907233.tif 000002
（式中、Ｒ26およびＲ27は、それぞれ独立に、未置換のアルキル基を表し、
Ｒ28〜Ｒ31は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もしくは未置換のアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。）
一般式［６］
【化２】
0005907233.tif 000003
（式中、Ｒ32およびＲ33は、それぞれ独立に、未置換のアルキル基を表し、
Ｒ34〜Ｒ37は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もしくは未置換のアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。）
【００１１】
また、本発明は、陽極と陰極とからなる一対の電極間に、発光層または発光層を含む複
数層の有機化合物薄膜を形成してなる有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光
層が、上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料を含む有機エレクトロルミネッセン
ス素子に関する。
【００１２】
また、本発明は、前記発光層中にホスト材料としてペリレン誘導体を含むことを特徴と
する上記有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【００１３】
また、本発明は、発光層が上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料の塗布成膜物である有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【００１４】
また、本発明は、上記有機エレクトロルミネッセンス素子用材料と有機溶剤とからなる
有機エレクトロルミネッセンス素子用インキ組成物に関する。
【発明の効果】
【００１５】
本発明の化合物を含む有機ＥＬ素子用材料は、その材料の特定の構造故に、色純度が高
く深い（長波長な）赤色発光を有し、濃度消光を起こしにくく、高い発光輝度と長い寿命
を両立できることを特徴としている。さらにこの材料を用いて作成した有機ＥＬ素子は、
壁掛けテレビ等のフラットパネルディスプレイや平面発光体として好適に使用することが
でき、複写機やプリンター等の光源、液晶ディスプレイや計器類等の光源、表示板、標識
灯等への応用が可能である。とりわけ、深い赤色により、クロロフィルの吸収帯に適合し
た農業用光源、ヘモグロビンの酸素有無による赤〜近赤外の吸光特性の違いを利用した医
療用センサ、といった従来技術では難しい用途に好適に用いることが出来る。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、詳細にわたって本発明の実施形態を説明する。
【００１７】
一般式［５］で表される有機ＥＬ素子用材料において、Ｒ26およびＲ27は、それぞれ独立に、未置換のアルキル基を表し、Ｒ28〜Ｒ31は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もしくは未置換のアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。
【００１８】
本発明でいうＲ26およびＲ27の未置換のアルキル基としては、直鎖状アルキル基と環状アルキル基、及び脂肪族複素環基があり、直鎖状アルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、デシル基、ドデシル基、ペンタデシル基、オクタデシル基といった炭素数１〜１８の直鎖状アルキル基があげられる。
【００１９】
また、環状アルキル基としては、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル
基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基、シクロオクタデシル基と
いった炭素数３〜１８のシクロアルキル基があげられる。
【００２０】
また、置換アルキル基としては、フルオロメチル基、クロロメチル基、ブロモメチル基
、ベンジル基、４−ビフェニリルメチル基、４−（ｐ−ターフェニリル）メチル基、１−
ナフチルメチル基、２−ナフチルメチル基、９−フェナントリルメチル基、９−アントリ
ルメチル基、２−フェネチル基、２−（４−ビフェニリル）エチル基、２−｛４−（ｐ−
ターフェニリル）｝エチル基、２−（１−ナフチル）エチル基、２−（２−ナフチル）エ
チル基、２−（９−フェナントリル）エチル基、２−（９−アントリル）エチル基、３−
フェニルプロピル基、３−（４−ビフェニリル）プロピル基、３−｛４−（ｐ−ターフェ
ニリル）｝プロピル基、３−（１−ナフチル）プロピル基、３−（２−ナフチル）プロピ
ル基、３−（９−フェナントリル）プロピル基、３−（９−アントリル）プロピル基、２
−チエニルメチル基、２−ベンゾ［ｂ］チエニルメチル基、２−ナフト［２,３−ｂ］チ
エニルメチル基、２−フリルメチル基、（２Ｈ−ピラン−３−イル）メチル基、１−イソ
ベンゾフラニルメチル基、１−メチル−２−ピロリルメチル基、１−メチル−２−イミダ
ゾリルメチル基、２−ピラジニルメチル基、２−ピリジルメチル基、２−ピリミジニルメ
チル基、３−ピリダジニルメチル基、3-メチルシクロヘキシル基、３．５−ジメチルシク
ロヘキシル基等があげられる。
【００２１】
また、脂肪族複素環基としては、１，３−ジオキソラニル基、１，３−ジオキサニル基
、１，４−ジオキサニル基、２−テトラヒドロフリル基、２−モルホリノ基、４−モルホ
リノ基、ピペリジノ基等の炭素数３〜１８の１価の脂肪族複素環基があげられる。
【００２９】
本発明でいうＲ28〜Ｒ31の未置換のアルキル基としては、Ｒ26およびＲ27における未置換のアルキル基と同義である。
【００３１】
本発明でいうＲ28〜Ｒ31の未置換のアルコキシル基としては、メトキシ基、エトキシ基、プロポキシ基、ブトキシ基、ｔｅｒｔ−ブトキシ基、オクチルオキシ基、ｔｅｒｔ−オクチルオキシ基といった炭素数１〜８のアルコキシル基が挙げられる。
【００３２】
本発明でいうＲ28〜Ｒ31の未置換のアリ−ルオキシ基としては、フェノキシ基、４−ｔｅｒｔ−ブチルフェノキシ基、１−ナフチルオキシ基、２−ナフチルオキシ基、９−アンスリルオキシ基といった炭素数６〜１４のアリ−ルオキシ基が挙げられる。
【００３５】
本発明でいうＲ28〜Ｒ31の置換シリル基としては、置換もしくは未置換のアルキル基、または、置換もしくは未置換のアリール基によって置換されたシリル基であり、モノアルキルシリル基、モノアリールシリル基、ジアルキルシリル基、ジアリールシリル基、トリアルキルシリル基、トリアリールシリル基等といった置換シリル基が挙げられる。
【００３６】
ここで、モノアルキルシリル基としては、モノメチルシリル基、モノエチルシリル基、
モノブチルシリル基、モノイソプロピルシリル基、モノデカンシリル、モノイコサンシリ
ル基、モノトリアコンタンシリル基等のモノアルキルシリル基が挙げられる。
【００３７】
また、モノアリールシリル基としては、モノフェニルシリル基、モノトリルシリル基、
モノナフチルシリル基、モノアンスリルシリル基等のモノアリールシリルが挙げられる。
【００３８】
また、ジアルキルシリル基としては、ジメチルシリル基、ジエチルシリル基、ジメチル
エチルシリル基、ジイソプロピルシリル基、ジブチルシリル基、ジオクチルシリル基、ジ
デカンシリル基等のジアルキルシリル基が挙げられる。
【００３９】
また、ジアリールシリル基としては、ジフェニルシリル基、ジトリルシリル基等のジア
リールシリルが挙げられる。
【００４０】
また、トリアルキルシリル基としては、トリメチルシリル基、トリエチルシリル基、ジ
メチルエチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、トリブチルシリル基、トリオクチル
シリル基等のトリアルキルシリル基が挙げられる。
【００４１】
また、トリアリールシリル基としては、トリフェニルシリル基、トリトリルシリル基等
のトリアリールシリル基が挙げられる。
【００４２】
本発明でいうＲ28〜Ｒ31の置換アミノ基としては、置換アミノ基としては、Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ−エチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジエチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジイソプロピルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジブチルアミノ基、Ｎ−ベンジルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジベンジルアミノ基、Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ−フェニル−Ｎ−メチルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ジフェニルアミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｍ−トリル）アミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｐ−トリル）アミノ基、Ｎ，Ｎ−ビス（ｐ−ビフェニリル）アミノ基、ビス［４−（４−メチル）ビフェニリル］アミノ基、Ｎ−α−ナフチル−Ｎ−フェニルアミノ基、Ｎ−β−ナフチル−Ｎ−フェニルアミノ基等の炭素数２〜２６の置換アミノ基が挙げられる。
【００４８】
一般式［６］で表される有機ＥＬ素子用材料において、Ｒ32およびＲ33の未置換のアルキル基としては、Ｒ26およびＲ27における未置換のアルキル基と同義である。
【００４９】
一般式［６］で表される有機ＥＬ素子用材料において、Ｒ34〜Ｒ37の未置換のアルキル基、未置換のアルコキシル基、未置換のアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基としては、Ｒ28〜Ｒ31における未置換のアルキル基、未置換のアルコキシル基、未置換のアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基と同義である。
【００５０】
上に述べた、アルキル基、アルコキシル基、アリ−ルオキシ基、シリル基、または、アミノ基は、さらに、一般式［５］で記述した置換基によって置換されていても良い。また、これら置換基同士が結合し、環を形成していても良い。
【００５４】
以下、表１に本発明の有機ＥＬ素子用材料として用いることができる一般式［５］および一般式［６］で表される有機ＥＬ素子用材料の代表例を示すが、本発明は、なんらこれらに限定されるものではない。
【００５５】
【表１】
0005907233.tif 000004
【００５６】
【表１】
0005907233.tif 000005
【００５７】
【表１】
0005907233.tif 000006
【００５８】
【表１】
0005907233.tif 000007
【００６２】
次に、本発明で使用されるペリレン誘導体について説明する。
【００６３】
以下、表２に本発明の有機ＥＬ素子用材料として用いることができるペリレン誘導体の
代表例を示すが、本発明は、なんらこれらに限定されるものではない。
【００６４】
表２
【表２】
0005907233.tif 000008
【００６５】
【表２】
0005907233.tif 000009
【００６６】
ところで、有機ＥＬ素子は、陽極と陰極間に一層または多層の有機層を形成した素子か
ら構成されるが、ここで、一層型有機ＥＬ素子とは、陽極と陰極との間に発光層のみから
なる素子を指す。一方、多層型有機ＥＬ素子とは、発光層の他に、発光層への正孔や電子
の注入を容易にしたり、発光層内での正孔と電子との再結合を円滑に行わせたりすること
を目的として、正孔注入層、正孔輸送層、正孔阻止層、電子注入層などを積層させたもの
を指す。したがって、多層型有機ＥＬ素子の代表的な素子構成としては、（１）陽極／正
孔注入層／発光層／陰極、（２）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／陰極、（３）
陽極／正孔注入層／発光層／電子注入層／陰極、（４）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／
発光層／電子注入層／陰極、（５）陽極／正孔注入層／発光層／正孔阻止層／電子注入層
／陰極、（６）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／正孔阻止層／電子注入層／陰極
、（７）陽極／発光層／正孔阻止層／電子注入層／陰極、（８）陽極／発光層／電子注入
層／陰極等の多層構成で積層した素子構成が考えられる。
【００６７】
また、上述した各有機層は、それぞれ二層以上の層構成により形成されても良く、いく
つかの層が繰り返し積層されていても良い。そのような例として、近年、光取り出し効率
の向上を目的に、上述の多層型有機ＥＬ素子の一部の層を多層化する「マルチ・フォトン
・エミッション」と呼ばれる素子構成が提案されている。これは例えば、ガラス基板／陽
極／正孔輸送層／電子輸送性発光層／電子注入層／電荷発生層／発光ユニット／陰極から
構成される有機ＥＬ素子に於いて、電荷発生層と発光ユニットの部分を複数層積層すると
いった方法があげられる。
【００６８】
正孔注入層には、発光層に対して優れた正孔注入効果を示し、かつ陽極界面との密着性
と薄膜形成性に優れた正孔注入層を形成できる正孔注入材料が用いられる。また、このよ
うな材料を多層積層させ、正孔注入効果の高い材料と正孔輸送効果の高い材料とを多層積
層させた場合、それぞれに用いる材料を正孔注入材料、正孔輸送材料と呼ぶことがある。
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料は、正孔注入材料、正孔輸送材料いず
れにも好適に使用することができる。これら正孔注入材料や正孔輸送材料は、正孔移動度
が大きく、イオン化エネルギ−が通常５．５ｅＶ以下と小さい必要がある。このような正
孔注入層としては、より低い電界強度で正孔を発光層に輸送する材料が好ましく、さらに
正孔の移動度が、例えば１０4〜１０6-6Ｖ／ｃｍの電界印加時に、少なくとも１０-6ｃｍ
2／Ｖ・秒であるものが好ましい。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子用材料と
混合して使用することができる、他の正孔注入材料および正孔輸送材料としては、上記の
好ましい性質を有するものであれば特に制限はなく、従来、光導伝材料において正孔の電
荷輸送材料として慣用されているものや、有機ＥＬ素子の正孔注入層に使用されている公
知のものの中から任意のものを選択して用いることができる。
【００６９】
このような正孔注入材料や正孔輸送材料としては、具体的には、例えばトリアゾ−ル誘
導体（米国特許３，１１２，１９７号明細書等参照）、オキサジアゾ−ル誘導体（米国特
許３，１８９，４４７号明細書等参照）、イミダゾ−ル誘導体（特公昭３７−１６０９６
号公報等参照）、ポリアリ−ルアルカン誘導体（米国特許３，６１５，４０２号明細書、
同第３，８２０，９８９号明細書、同第３，５４２，５４４号明細書、特公昭４５−５５
５号公報、同５１−１０９８３号公報、特開昭５１−９３２２４号公報、同５５−１７１
０５号公報、同５６−４１４８号公報、同５５−１０８６６７号公報、同５５−１５６９
５３号公報、同５６−３６６５６号公報等参照）、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘
導体（米国特許第３，１８０，７２９号明細書、同第４，２７８，７４６号明細書、特開
昭５５−８８０６４号公報、同５５−８８０６５号公報、同４９−１０５５３７号公報、
同５５−５１０８６号公報、同５６−８００５１号公報、同５６−８８１４１号公報、同
５７−４５５４５号公報、同５４−１１２６３７号公報、同５５−７４５４６号公報等参
照）、フェニレンジアミン誘導体（米国特許第３，６１５，４０４号明細書、特公昭５１
−１０１０５号公報、同４６−３７１２号公報、同４７−２５３３６号公報、特開昭５４
−５３４３５号公報、同５４−１１０５３６号公報、同５４−１１９９２５号公報等参照
）、アリ−ルアミン誘導体（米国特許第３，５６７，４５０号明細書、同第３，１８０，
７０３号明細書、同第３，２４０，５９７号明細書、同第３，６５８，５２０号明細書、
同第４，２３２，１０３号明細書、同第４，１７５，９６１号明細書、同第４，０１２，
３７６号明細書、特公昭４９−３５７０２号公報、同３９−２７５７７号公報、特開昭５
５−１４４２５０号公報、同５６−１１９１３２号公報、同５６−２２４３７号公報、西
独特許第１，１１０，５１８号明細書等参照）、アミノ置換カルコン誘導体（米国特許第
３，５２６，５０１号明細書等参照）、オキサゾ−ル誘導体（米国特許第３，２５７，２
０３号明細書等に開示のもの）、スチリルアントラセン誘導体（特開昭５６−４６２３４
号公報等参照）、フルオレノン誘導体（特開昭５４−１１０８３７号公報等参照）、ヒド
ラゾン誘導体（米国特許第３，７１７，４６２号明細書、特開昭５４−５９１４３号公報
、同５５−５２０６３号公報、同５５−５２０６４号公報、同５５−４６７６０号公報、
同５５−８５４９５号公報、同５７−１１３５０号公報、同５７−１４８７４９号公報、
特開平２−３１１５９１号公報等参照）、スチルベン誘導体（特開昭６１−２１０３６３
号公報、同第６１−２２８４５１号公報、同６１−１４６４２号公報、同６１−７２２５
５号公報、同６２−４７６４６号公報、同６２−３６６７４号公報、同６２−１０６５２
号公報、同６２−３０２５５号公報、同６０−９３４５５号公報、同６０−９４４６２号
公報、同６０−１７４７４９号公報、同６０−１７５０５２号公報等参照）、シラザン誘
導体（米国特許第４，９５０，９５０号明細書）、ポリシラン系（特開平２−２０４９９
６号公報）、アニリン系共重合体（特開平２−２８２２６３号公報）、特開平１−２１１
３９９号公報に開示されている導電性高分子オリゴマ−（特にチオフェンオリゴマ−）等
を挙げることができる。
【００７０】
正孔注入材料や正孔輸送材料としては上記のものを使用することができるが、ポルフィ
リン化合物（特開昭６３−２９５６９６５号公報）、芳香族第三級アミン化合物およびス
チリルアミン化合物（米国特許第４，１２７，４１２号明細書、特開昭５３−２７０３３
号公報、同５４−５８４４５号公報、同５４−１４９６３４号公報、同５４−６４２９９
号公報、同５５−７９４５０号公報、同５５−１４４２５０号公報、同５６−１１９１３
２号公報、同６１−２９５５５８号公報、同６１−９８３５３号公報、同６３−２９５６
９５号公報等参照）を用いることもできる。例えば、米国特許第５，０６１，５６９号に
記載されている２個の縮合芳香族環を分子内に有する４，４’−ビス（Ｎ−（１−ナフチ
ル）−Ｎ−フェニルアミノ）ビフェニル等や、特開平４−３０８６８８号公報に記載され
ているトリフェニルアミンユニットが３つスタ−バ−スト型に連結された４，４’，４”
−トリス（Ｎ−（３−メチルフェニル）−Ｎ−フェニルアミノ）トリフェニルアミン等を
挙げることができる。また、正孔注入材料として銅フタロシアニンや水素フタロシアニン
等のフタロシアニン誘導体もあげられる。さらに、その他、芳香族ジメチリデン系化合物
、ｐ型Ｓｉ、ｐ型ＳｉＣ等の無機化合物も正孔注入材料や正孔輸送材料の材料として使用
することができる。
【００７１】
芳香族三級アミン誘導体の具体例としては、例えば、Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’
−（３−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，Ｎ’
，Ｎ’−（４−メチルフェニル）−１，１’−フェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ，Ｎ，
Ｎ’，Ｎ’−（４−メチルフェニル）−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミン、Ｎ
，Ｎ’−ジフェニル−Ｎ，Ｎ’−ジナフチル−１，１’−ビフェニル−４，４’−ジアミ
ン、Ｎ，Ｎ’−（メチルフェニル）−Ｎ，Ｎ’−（４−Ｎ−ブチルフェニル）−フェナン
トレン−９，１０−ジアミン、Ｎ，Ｎ−ビス（４−ジ−４−トリルアミノフェニル）−４
−フェニル−シクロヘキサン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニルアミノ−４−ビフェニ
リル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニルアミノ−
４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−ジフェニル
アミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジ（１−ナフチル）ベンジジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（
４’−フェニル（１−ナフチル）アミノ−４−フェニル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニルベンジ
ジン、Ｎ，Ｎ’−ビス（４’−フェニル（１−ナフチル）アミノ−４−フェニル）−Ｎ，
Ｎ’−ジ（１−ナフチル）ベンジジン等があげられ、これらは正孔注入材料、正孔輸送材
料いずれにも使用することができる。
【００７２】
以下、表３に正孔注入材料として特に好ましい例を示す。
【００７３】
表３
【表３】
0005907233.tif 000010
【００７４】
また、本発明の化合物（有機ＥＬ素子用材料）と共に用いることが出来る正孔輸送材料
としては、下記表４に示す公知の化合物もあげられる。
【００７５】
表４
【表４】
0005907233.tif 000011
【００７６】
この正孔注入層を形成するには、上述の化合物を、例えば真空蒸着法、スピンコ−ト法
、キャスト法、ＬＢ法等の公知の方法により薄膜化するが、正孔注入層の膜厚は、特に制
限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍである。
【００７７】
一方、電子注入層には、発光層に対して優れた電子注入効果を示し、かつ陰極界面との
密着性と薄膜形成性に優れた電子注入層を形成できる電子注入材料が用いられる。そのよ
うな電子注入材料の例としては、金属錯体化合物、含窒素五員環誘導体、フルオレノン誘
導体、アントラキノジメタン誘導体、ジフェノキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導
体、ペリレンテトラカルボン酸誘導体、フレオレニリデンメタン誘導体、アントロン誘導
体、シロ−ル誘導体、トリアリ−ルホスフィンオキシド誘導体、カルシウムアセチルアセ
トナ−ト、酢酸ナトリウムなどがあげられる。また、セシウム等の金属をバソフェナント
ロリンにド−プした無機／有機複合材料（高分子学会予稿集，第５０巻，４号，６６０頁
，２００１年発行）や、第５０回応用物理学関連連合講演会講演予稿集、Ｎｏ．３、１４
０２頁、２００３年発行記載のＢＣＰ、ＴＰＰ、Ｔ５ＭＰｙＴＺ等も電子注入材料の例と
してあげられるが、素子作成に必要な薄膜を形成し、陰極からの電子を注入できて、電子
を輸送できる材料であれば、特にこれらに限定されるものではない。
【００７８】
上記電子注入材料の中でも特に効果的な電子注入材料としては、金属錯体化合物、含窒
素五員環誘導体、シロ−ル誘導体、トリアリ−ルホスフィンオキシド誘導体があげられる
。本発明に使用可能な好ましい金属錯体化合物としては、８−ヒドロキシキノリンまたは
その誘導体の金属錯体が好適である。８−ヒドロキシキノリンまたはその誘導体の金属錯
体の具体例としては、トリス（８−ヒドロキシキノリナ−ト）アルミニウム、トリス（２
−メチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）アルミニウム、トリス（４−メチル−８−ヒド
ロキシキノリナ−ト）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト
）アルミニウム、トリス（５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）アルミニウム、
ビス（８−ヒドロキシキノリナ−ト）（１−ナフトラ−ト）アルミニウム、ビス（８−ヒ
ドロキシキノリナ−ト）（２−ナフトラ−ト）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノ
リナ−ト）（フェノラ−ト）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナ−ト）（４−
シアノ−１−ナフトラ−ト）アルミニウム、ビス（４−メチル−８−ヒドロキシキノリナ
−ト）（１−ナフトラ−ト）アルミニウム、ビス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリナ
−ト）（２−ナフトラ−ト）アルミニウム、ビス（５−フェニル−８−ヒドロキシキノリ
ナ−ト）（フェノラ−ト）アルミニウム、ビス（５−シアノ−８−ヒドロキシキノリナ−
ト）（４−シアノ−１−ナフトラ−ト）アルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナ−
ト）クロロアルミニウム、ビス（８−ヒドロキシキノリナ−ト）（ｏ−クレゾラ−ト）ア
ルミニウム等のアルミニウム錯体化合物、トリス（８−ヒドロキシキノリナ−ト）ガリウ
ム、トリス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）ガリウム、トリス（４−メチル
−８−ヒドロキシキノリナ−ト）ガリウム、トリス（５−メチル−８−ヒドロキシキノリ
ナ−ト）ガリウム、トリス（２−メチル−５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）
ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）（１−ナフトラ−ト）ガリ
ウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）（２−ナフトラ−ト）ガリウム
、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）（フェノラ−ト）ガリウム、ビス（
２−メチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）（４−シアノ−１−ナフトラ−ト）ガリウム
、ビス（２、４−ジメチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）（１−ナフトラ−ト）ガリウ
ム、ビス（２、５−ジメチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）（２−ナフトラ−ト）ガリ
ウム、ビス（２−メチル−５−フェニル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）（フェノラ−ト
）ガリウム、ビス（２−メチル−５−シアノ−８−ヒドロキシキノリナ−ト）（４−シア
ノ−１−ナフトラ−ト）ガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）ク
ロロガリウム、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）（ｏ−クレゾラ−ト）
ガリウム等のガリウム錯体化合物の他、８−ヒドロキシキノリナ−トリチウム、ビス（８
−ヒドロキシキノリナ−ト）銅、ビス（８−ヒドロキシキノリナ−ト）マンガン、ビス（
１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナ−ト）ベリリウム、ビス（８−ヒドロキシキノリ
ナ−ト）亜鉛、ビス（１０−ヒドロキシベンゾ［ｈ］キノリナ−ト）亜鉛等の金属錯体化
合物があげられる。
【００７９】
また、本発明に使用可能な電子注入材料の内、好ましい含窒素五員環誘導体としては、
オキサゾ−ル誘導体、チアゾ−ル誘導体、オキサジアゾ−ル誘導体、チアジアゾ−ル誘導
体、トリアゾ−ル誘導体があげられ、具体的には、２，５−ビス（１−フェニル）−１，
３，４−オキサゾ−ル、２，５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−チアゾ−ル、２，
５−ビス（１−フェニル）−１，３，４−オキサジアゾ−ル、２−（４’−ｔｅｒｔ−ブ
チルフェニル）−５−（４”−ビフェニル）１，３，４−オキサジアゾ−ル、２，５−ビ
ス（１−ナフチル）−１，３，４−オキサジアゾ−ル、１，４−ビス［２−（５  −フェ
ニルオキサジアゾリル）。）ベンゼン、１，４−ビス［２−（５−フェニルオキサジアゾ
リル）−４−ｔｅｒｔ−ブチルベンゼン］、２−（４’−ｔｅｒｔ−  ブチルフェニル）
−５−（４”−ビフェニル）−１，３，４−チアジアゾ−ル、２，５−ビス（１−ナフチ
ル）−１，３，４−チアジアゾ−ル、１，４−ビス［２−（５−フェニルチアジアゾリル
）。）ベンゼン、２−（４’−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−５−（４”−ビフェニル）
−１，３，４−トリアゾ−ル、２，５−ビス（１−ナフチル）−１，３，４−トリアゾ−
ル、１，４−ビス［２−（５−フェニルトリアゾリル）］ベンゼン等があげられる。
【００８０】
含窒素芳香族複素環基としては、２−ピリジル基、３−ピリジル基、４−ピリジル基、
３−ピリダジル基、４−ピリダジル基、２−ピリミジル基、４−ピリミジル基、５−ピリ
ミジル基、２−ピラジル基、１−イミダゾリル基等の１価の含窒素単環芳香族複素環基、
２−キノリル基、３−キノリル基、４−キノリル基、５−キノリル基、６−キノリル基、
７−キノリル基、８−キノリル基、２−キナゾリル基、４−キナゾリル基、５−キナゾリ
ル基、２−キノキサリル基、５−キノキサリル基、６−キノキサリル基、１−インドリル
基、９−カリバゾリル基等の１価の含窒素縮合環芳香族複素環基、２，２’−ビピリジル
−３−イル基、２，２’−ビピリジル−４−イル基、３，３’−ビピリジル−２−イル基
、３，３’−ビピリジル−４−イル基、４，４’−ビピリジル−２−イル基、４，４’−
ビピリジル−３−イル基等の１価の含窒素環集合芳香族複素環基があげられる。
【００８１】
以下、表５にオキサジアゾール誘導体の具体例を示す。
【００８２】
表５
【表５】
0005907233.tif 000012
【００８３】
以下、表６にトリアゾール誘導体の具体例を示す。
【００８４】
表６
【表６】
0005907233.tif 000013
【００８５】
以下、表７にシロール誘導体の具体例を示す。
【００８６】
表７
【表７】
0005907233.tif 000014
【００８７】
さらに、正孔阻止層には、発光層を経由した正孔が電子注入層に達するのを防ぎ、薄膜
形成性に優れた層を形成できる正孔阻止材料が用いられる。そのような正孔阻止材料の例
としては、ビス（８−ヒドロキシキノリナ−ト）（４−フェニルフェノラ−ト）アルミニ
ウム等のアルミニウム錯体化合物や、ビス（２−メチル−８−ヒドロキシキノリナ−ト）
（４−フェニルフェノラ−ト）ガリウム等のガリウム錯体化合物、２，９−ジメチル−４
，７−ジフェニル−１，１０−フェナントロリン（ＢＣＰ）等の含窒素縮合芳香族化合物
があげられる。
【００８８】
また、本発明の有機ＥＬ素子用材料を発光層に使用する場合、他のホスト材料やドーパ
ントを含有していても構わない。この場合、ドーパントの濃度はホスト材料に対して０．
００１〜３０重量％の範囲で含有されることが好ましく、０．０１〜１０重量％の範囲で
含有されることがより好ましく、０．１〜５重量％の範囲で含有されることがさらに好ま
しい。
【００８９】
さらに、本発明の有機ＥＬ素子の陽極に使用される材料は、仕事関数の大きい（４ｅＶ
以上）金属、合金、電気伝導性化合物またはこれらの混合物を電極物質とするものが好ま
しく用いられる。このような電極物質の具体例としては、Ａｕ等の金属、ＣｕＩ、ＩＴＯ
、ＳＮＯ2 、ＺＮＯ等の導電性材料が挙げられる。この陽極を形成するには、これらの電
極物質を、蒸着法やスパッタリング法等の方法で薄膜を形成させることができる。この陽
極は、上記発光層からの発光を陽極から取り出す場合、陽極の発光に対する透過率が１０
％より大きくなるような特性を有していることが望ましい。また、陽極のシ−ト抵抗は、
数百Ω／□以下としてあるものが好ましい。さらに、陽極の膜厚は、材料にもよるが通常
１０Ｎｍ〜１μｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選択される。
【００９０】
また、本発明の有機ＥＬ素子の陰極に使用される材料は、仕事関数の小さい（４ｅＶ以
下）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極物質とするものが用いら
れる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、
マグネシウム、リチウム、マグネシウム・銀合金、アルミニウム／酸化アルミニウム、ア
ルミニウム・リチウム合金、インジウム、希土類金属などが挙げられる。この陰極はこれ
らの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製
することができる。ここで、発光層からの発光を陰極から取り出す場合、陰極の発光に対
する透過率は１０％より大きくすることが好ましい。また、陰極としてのシ−ト抵抗は数
百Ω／□以下が好ましく、さらに、膜厚は通常１０ｎｍ〜１μｍ、好ましくは５０〜２０
０Ｎｍである。
【００９１】
本発明の有機ＥＬ素子を作製する方法については、上記の材料および方法により陽極、
発光層、必要に応じて正孔注入層、および必要に応じて電子注入層を形成し、最後に陰極
を形成すればよい。また、陰極から陽極へ、前記と逆の順序で有機ＥＬ素子を作製するこ
ともできる。
【００９２】
この有機ＥＬ素子は、透光性の基板上に作製する。この透光性基板は有機ＥＬ素子を支
持する基板であり、その透光性については、４００〜７００ｎｍの可視領域の光の透過率
が５０％以上、好ましくは９０％以上であるものが望ましく、さらに平滑な基板を用いる
のが好ましい。
【００９３】
これら基板は、機械的、熱的強度を有し、透明であれば特に限定されるものではないが
、例えば、ガラス板、合成樹脂板などが好適に用いられる。ガラス板としては、特にソ−
ダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス
、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英などで成形された板が挙げられる
。また、合成樹脂板としては、ポリカ−ボネ−ト樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレンテレ
フタレ−ト樹脂、ポリエ−テルサルファイド樹脂、ポリサルフォン樹脂などの板が挙げら
れる。
【００９４】
本発明の有機ＥＬ素子の各層の形成方法としては、真空蒸着、電子線ビ−ム照射、スパ
ッタリング、プラズマ、イオンプレ−ティング等の乾式成膜法、もしくはスピンコ−ティ
ング、ディッピング、フロ−コ−ティング、インクジェット法等の湿式成膜法、発光体を
ドナ−フイルム上に蒸着する方法、また、特表２００２−５３４７８２やＳ．Ｔ．Ｌｅｅ
，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ＳＩＤ’０２，  ｐ．７８４（２
００２）に記載されているＬＩＴＩ（Ｌａｓｅｒ  Ｉｎｄｕｃｅｄ  Ｔｈｅｒｍａｌ  Ｉ
ｍａｇｉｎｇ、レーザー熱転写）法や、印刷（オフセット印刷、フレキソ印刷、グラビア
印刷、スクリーン印刷）、インクジェット等の方法を適用することもできる。
有機層は、特に分子堆積膜であることが好ましい。ここで分子堆積膜とは、気相状態の
材料化合物から沈着され形成された薄膜や、溶液状態または液相状態の材料化合物から固
体化され形成された膜のことであり、通常この分子堆積膜は、ＬＢ法により形成された薄
膜（分子累積膜）とは凝集構造、高次構造の相違や、それに起因する機能的な相違により
区分することができる。また特開昭５７−５１７８１号公報に開示されているように、樹
脂等の結着剤と材料化合物とを溶剤に溶かして溶液とした後、これをスピンコ−ト法等に
より薄膜化することによっても、有機層を形成することができる。各層の膜厚は特に限定
されるものではないが、膜厚が厚すぎると一定の光出力を得るために大きな印加電圧が必
要となり効率が悪くなり、逆に膜厚が薄すぎるとピンホ−ル等が発生し、電界を印加して
も充分な発光輝度が得にくくなる。したがって、各層の膜厚は、１ｎｍから１μｍの範囲
が適しているが、１０ｎｍから０．２μｍの範囲がより好ましい。
【００９５】
また、有機ＥＬ素子の温度、湿度、雰囲気等に対する安定性向上のために、素子の表面
に保護層を設けたり、樹脂等により素子全体を被覆や封止を施したりしても良い。特に素
子全体を被覆や封止する際には、光によって硬化する光硬化性樹脂が好適に使用される。
【００９６】
本発明の有機ＥＬ素子に印加する電流は通常、直流であるが、パルス電流や交流を用い
てもよい。電流値、電圧値は、素子破壊しない範囲内であれば特に制限はないが、素子の
消費電力や寿命を考慮すると、なるべく小さい電気エネルギ−で効率良く発光させること
が望ましい。
【００９７】
本発明の有機ＥＬ素子の駆動方法は、パッシブマトリクス法のみならず、アクティブマ
トリックス法での駆動も可能である。また、本発明の有機ＥＬ素子から光を取り出す方法
としては、陽極側から光を取り出すボトム・エミッションという方法のみならず、陰極側
から光を取り出すトップ・エミッションという方法にも適用可能である。これらの方法や
技術は、城戸淳二著、「有機ＥＬのすべて」、日本実業出版社（２００３年発行）に記載
されている。
【００９８】
本発明の有機ＥＬ素子のフルカラー化方式の主な方式としては、３色塗り分け方式、色
変換方式、カラーフィルター方式があげられる。３色塗り分け方式では、シャドウマスク
を使った蒸着法や、インクジェット法や印刷法があげられる。また、特表２００２−５３
４７８２やＳ．Ｔ．Ｌｅｅ，  ｅｔ  ａｌ．，  Ｐｒｏｃｅｅｄｉｎｇｓ  ｏｆ  ＳＩＤ
’０２，  ｐ．７８４（２００２）に記載されているレーザー熱転写法（Ｌａｓｅｒ  Ｉ
ｎｄｕｃｅｄ  Ｔｈｅｒｍａｌ  Ｉｍａｇｉｎｇ、ＬＩＴＩ法ともいわれる）も用いるこ
とができる。色変換方式では、青色発光の発光層を使って、蛍光色素を分散した色変換（
ＣＣＭ）層を通して、青色より長波長の緑色と赤色に変換する方法である。カラーフィル
ター方式では、白色発光の有機ＥＬ素子を使って、液晶用カラーフィルターを通して３原
色の光を取り出す方法であるが、これら３原色に加えて、一部白色光をそのまま取り出し
て発光に利用することで、素子全体の発光効率をあげることもできる。
【００９９】
さらに、本発明の有機ＥＬ素子は、マイクロキャビティ構造を採用しても構わない。こ
れは、有機ＥＬ素子は、発光層が陽極と陰極との間に挟持された構造であり、発光した光
は陽極と陰極との間で多重干渉を生じるが、陽極及び陰極の反射率、透過率などの光学的
な特性と、これらに挟持された有機層の膜厚とを適当に選ぶことにより、多重干渉効果を
積極的に利用し、素子より取り出される発光波長を制御するという技術である。これによ
り、発光色度を改善することも可能となる。この多重干渉効果のメカニズムについては、
Ｊ．Ｙａｍａｄａ等によるＡＭ−ＬＣＤ  Ｄｉｇｅｓｔ  ｏｆ  Ｔｅｃｈｎｉｃａｌ  Ｐ
ａｐｅｒｓ，  ＯＤ−２，ｐ．７７〜８０（２００２）に記載されている。
以上述べたように、本有機ＥＬ素子は、低い駆動電圧で高い色純度と輝度を示す深い赤
色発光を得ることが可能である。故に、本有機ＥＬ素子は、壁掛けテレビ等のフラットパ
ネルディスプレイや平面発光体として、さらには、複写機やプリンター等の光源、液晶デ
ィスプレイや計器類等の光源、表示板、標識灯等への応用が考えられる。
【実施例】
【０１００】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明は下記実施例に限定されるも
のではない。
【０１０１】
本発明の有機ＥＬ素子用材料の合成方法
【０１０２】
尚、１，４−ジケトピロロ（３，４−Ｃ）ピロールの合成法は、Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ
Ｃｏａｔｉｎｇｓ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ，６０，３７（１９８８）記載の方法を参考
にした。
【０１０３】
Ｎ-アルキル置換された、１，４−ジケトピロロ（３，４−Ｃ）ピロールの合成法は、
特開平７−１８８２３４記載の方法を参考にした。
【０１０４】
まず、本発明の合成例を説明するが、本発明はこれら合成例になんら限定されるもので
はない。
【０１０５】
合成例２
有機ＥＬ素子用材料（２）の合成方法
反応式１〜反応式４に従って化合物（２）を合成した。
【０１０６】
反応式１
【化７】
0005907233.tif 000015
【０１０７】
以下、反応式１を参照しながら合成方法を説明する。
窒素雰囲気下、ｔｅｒｔ-ペンチルアルコール２００ｍｌ中、攪拌下に水素化ナトリウ
ム（６０％）９．６ｇ（ ０．２４ｍｏｌ） 及び２−シアノチオフェン２５ｇ （ ０．２
５ｍｏｌ） を室温で添加する。その後、１００℃ まで加熱昇温し、この温度においてコ
ハク酸ジイソプロピル１６ｇ（ ０．０８ｍｏｌ）を滴下した。滴下中、反応物の温度は
１００℃に維持した。滴下終了後、副生するイソプロピルアルコールを系外に除去しなが
ら、同温度において３時間攪拌を行った。その後６０℃ まで冷却し、この温度において
酢酸２１ｇ及びメタノール３００ｇの混合液を滴下し、滴下終了後、０．５時間６０℃加
熱を施した。次にろ過し、メタノールにより洗浄した後に６０℃ で乾燥した。更にメタ
ノール中、６０℃ において３０分間加熱した後に熱時ろ過し、メタノール洗浄を施した
。６０℃ で乾燥することにより暗赤色粉末として、（ＩＩＩ）を１９ｇ得た。
【０１０８】
反応式２
【化８】
0005907233.tif 000016
【０１０９】
以下、反応式２を参照しながら合成方法を説明する。
窒素雰囲気下、上記の方法により得られた（ＩＩＩ） で表される化合物（９ｇ）をジ
メチルアセトアミド２３０ｇ中に懸濁し、攪拌下に５０℃ まで加熱する。この温度にお
いてｔｅｒｔ− ブトキシナトリウム８．６４ｇ を添加し、５０℃ において３０分間攪
拌する。次に、１−ブロモ−２−エチルヘキサン２５ｇを滴下し、滴下終了後、５０℃ 
において２時間攪拌を行なう。反応液を室温まで冷却し、水１０００ｇとメタノール８０
０ｇの混合液中に徐々に注入すると暗赤色の個体が析出し、懸濁状態となる。室温下に１
時間攪拌を行ない、ろ過、水洗浄、メタノール洗浄を施したのち乾燥を行ない、暗赤色粉
末として、（Ｖ）を１３．５ｇ得た
【０１１０】
反応式３
【化９】
0005907233.tif 000017
【０１１１】
以下、反応式３を参照しながら合成方法を説明する。
窒素雰囲気下、上記の方法により得られた（Ｖ） で表される化合物（５ｇ）をクロロホ
ルム１００ｇ中に懸濁し、攪拌下に０℃ まで冷却する。この温度においてＮ−ブロモス
クシニックイミド（ＮＢＳ）３．７４ｇ を添加し、室温に戻し１２時間攪拌する。反応
液を室温まで冷却し、水１０００ｇとメタノール８００ｇの混合液中に徐々に注入すると
暗赤紫色の個体が析出し、懸濁状態となる。室温下に１時間攪拌を行ない、ろ過、水洗浄
、メタノール洗浄を施したのち乾燥を行ない、暗赤紫色粉末として（ＶＩ）を３．５ｇを
得た。
【０１１２】
反応式４
【化１０】
0005907233.tif 000018
【０１１３】
以下、反応式４を参照しながら合成方法を説明する。
窒素雰囲気下、上記の方法により得られた（ＶＩ） で表される化合物１．６ｇ（２．
４ｍｍｏｌ）、ベンゾ［ｂ］チオフェン−２−イルボロン酸１．０１４ｇ（５．７ｍｍｏ
ｌ）、エタノール１０ｍｌ、テトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム０．１ｇ
、炭酸カリウム（２Ｍ水溶液）１０ｇ、エチレングリコールジメチルエーテル３０ｇを４
つ口フラスコに加え、６時間加熱還流した。その後、反応液をメタノール４００ｍｌ中に
注入し、析出した固体を濾取し、熱真空乾燥させ、青色粉末として化合物（２）を０．５
７ｇ得た。得られた粗成生物は、更にシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより精製し
た。化合物（２）は、マススペクトル（ブルカーダルトニクス社製、ＡｕｔｏｆｌｅｘII
）、 1Ｈ‐ＮＭＲ、および13Ｃ‐ＮＭＲ（日本電子製、ＥＣＸ−４００Ｐ）によって同定
した。
【０１１４】
尚、化合物（３）の合成に使用したベンゾ[b]チオフェン−２−イルボロン酸は、市販
の試薬を用いた。
【０１１５】
合成例３、４、１１、１８、１９
以下に示す反応式５〜１３を組み合わせて、表１中の化合物を合成した。
【０１１６】
反応式５
【化１１】
0005907233.tif 000019
【０１１７】
反応式５中、Ｒ3〜Ｒ8は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル
基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もし
くは未置換のアリ−ルオキシ基、置換もしくは未置換のチオアルコキシル基、置換もしく
は未置換のチオアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。ただし
、Ｒ3〜Ｒ8のいずれかは、一般式[３]または一般式[４]で示される置換基を表す。
【０１１８】
反応式６
【化１２】
0005907233.tif 000020
【０１１９】
反応式６中、Ｒ1およびＲ2は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換のアルキル基、置
換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシカルボニル基、または
、置換もしくは未置換のアリ−ルオキシカルボニル基を表し、
Ｒ3〜Ｒ8は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしく
は未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もしくは未置換のア
リ−ルオキシ基、置換もしくは未置換のチオアルコキシル基、置換もしくは未置換のチオ
アリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。ただし、Ｒ3〜Ｒ8のい
ずれかは、一般式[３]または一般式[４]で示される置換基を表す。
【０１２０】
反応式７
【化１３】
0005907233.tif 000021
【０１２１】
反応式７中、Ｒ1およびＲ2は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換のアルキル基、置
換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシカルボニル基、または
、置換もしくは未置換のアリ−ルオキシカルボニル基を表し、
Ｒ3〜Ｒ8は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしく
は未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もしくは未置換のア
リ−ルオキシ基、置換もしくは未置換のチオアルコキシル基、置換もしくは未置換のチオ
アリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。ただし、Ｒ3〜Ｒ8のい
ずれかは、一般式[３]または一般式[４]で示される置換基を表す。
【０１２２】
反応式８
【化１４】
0005907233.tif 000022
【０１２３】
反応式８中、Ｒ1およびＲ2は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換のアルキル基、置
換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシカルボニル基、または
、置換もしくは未置換のアリ−ルオキシカルボニル基を表し、
Ｒ3〜Ｒ8は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もしく
は未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もしくは未置換のア
リ−ルオキシ基、置換もしくは未置換のチオアルコキシル基、置換もしくは未置換のチオ
アリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。ただし、Ｒ3〜Ｒ8のい
ずれかは、一般式[３]または一般式[４]で示される置換基を表す。
【０１２４】
反応式９
【化１５】
0005907233.tif 000023
【０１２５】
反応式９中、Ｒ11〜Ｒ16は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキ
ル基、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換も
しくは未置換のアリ−ルオキシ基、置換もしくは未置換のチオアルコキシル基、置換もし
くは未置換のチオアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。ただ
し、Ｒ11〜Ｒ16のいずれかは、一般式[３]または一般式[４]で示される置換基を表す。
【０１２６】
反応式１０
【化１６】
0005907233.tif 000024
【０１２７】
反応式１０中、Ｒ9およびＲ10は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換のアルキル基
、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシカルボニル基、ま
たは、置換もしくは未置換のアリ−ルオキシカルボニル基を表し、
Ｒ11〜Ｒ16は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もし
くは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もしくは未置換の
アリ−ルオキシ基、置換もしくは未置換のチオアルコキシル基、置換もしくは未置換のチ
オアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。ただし、Ｒ11〜Ｒ16
のいずれかは、一般式[３]または一般式[４]で示される置換基を表す。
【０１２８】
反応式１１
【化１７】
0005907233.tif 000025
【０１２９】
反応式１１中、Ｒ9およびＲ10は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換のアルキル基
、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシカルボニル基、ま
たは、置換もしくは未置換のアリ−ルオキシカルボニル基を表し、
Ｒ11〜Ｒ16は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もし
くは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もしくは未置換の
アリ−ルオキシ基、置換もしくは未置換のチオアルコキシル基、置換もしくは未置換のチ
オアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。ただし、Ｒ11〜Ｒ16
のいずれかは、一般式[３]または一般式[４]で示される置換基を表す。
【０１３０】
反応式１２
【化１８】
0005907233.tif 000026
【０１３１】
反応式１２中、Ｒ9およびＲ10は、それぞれ独立に、置換もしくは未置換のアルキル基
、置換もしくは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシカルボニル基、ま
たは、置換もしくは未置換のアリ−ルオキシカルボニル基を表し、
Ｒ11〜Ｒ16は、それぞれ独立に、水素原子、置換もしくは未置換のアルキル基、置換もし
くは未置換のアリール基、置換もしくは未置換のアルコキシル基、置換もしくは未置換の
アリ−ルオキシ基、置換もしくは未置換のチオアルコキシル基、置換もしくは未置換のチ
オアリ−ルオキシ基、置換シリル基、または、置換アミノ基を表す。ただし、Ｒ11〜Ｒ16
のいずれかは、一般式[３]または一般式[４]で示される置換基を表す。
【０１３２】
以上の反応式（５）〜（１２）を組み合わせて得られた本発明の化合物の構造については、合成例２と同様、マススペクトル、1Ｈ−ＮＭＲ、13Ｃ−ＮＭＲによって同定した。合成した化合物のマススペクトルの測定結果を表８に示す。尚、化合物番号は本明細書中の表１に記載したものと同じである。
【０１３３】
表８
【表８】
0005907233.tif 000027
【０１３５】
有機ＥＬ素子の実施例
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明は下記実施例に限定されるも
のではない。実施例においては、特に断りのない限り、混合比は全て重量比を示す。真空
蒸着法は１０-６Ｔｏｒｒの真空中で、基板加熱、冷却等の温度制御なしの条件下で行っ
た。また、素子の発光特性評価においては、電極面積２ｍｍ×２ｍｍの有機ＥＬ素子の特
性を測定した。
【０１３６】
実施例４４
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、α−ＮＰＤを真空蒸着して膜厚２０ｎｍの正孔輸送層を得た。次いで、表１の化合物（２）を、真空蒸着して膜厚４０ｎｍの発光層を得た。次いでトリス（８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム（Ａｌｑ３）を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を得た。さらにその上に、ＬｉＦを０．２ｎｍ蒸着した後、Ａｌを蒸着して膜厚１５０ｎｍの電極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子について通電試験を行ったところ、高色純度で深い赤色のＥＬ発光が得られた。
【０１３７】
実施例４５、４６、５３、６０、６１
化合物（２）の代わりに表１に示す化合物を用いる以外は、全て実施例４４と同様の方法で有機ＥＬ素子を作製した。これらの素子の電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2での定電流駆動したときの半減寿命を表９に示す。
【０１３８】
比較例１
化合物（２）の代わりに下記比較化合物（Ａ）を用いる以外は、全て実施例４４と同様の方法で有機ＥＬ素子を作製した。この素子は橙色発光を示した。電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2での定電流駆動したときの半減寿命を表９に示す。
【０１３９】
化合物（Ａ）
【化１９】
0005907233.tif 000028
【０１４０】
表９
【表９】
0005907233.tif 000029
【０１４１】
【表９】
0005907233.tif 000030
【０１４２】
表９から明らかなように、実施例４４〜４６、５３、６０、６１と比較例１を比較すると、一般式［５］および一般式［６］で示された有機ＥＬ材料を用いることにより、高色純度で深い赤色の発光と、高い最大発光輝度と長い半減寿命を両立することができた。
【０１４３】
実施例８０
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、ＮＰＤを真空蒸着して膜厚２０ｎｍの正孔輸送層を得た。次いで、ジケトピロロピロール化合物として表１の化合物（２）と、ペリレン誘導体として表２の化合物（Ｈ-１）を、３：９７（重量比）の組成比で共蒸着して膜厚４０ｎｍの発光層を得た。次いでトリス（８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム（Ａｌｑ３）を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を得た。さらにその上に、ＬｉＦを０．２ｎｍ蒸着した後、Ａｌを蒸着して膜厚１５０ｎｍの電極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子について通電試験を行ったところ、高色純度で深い赤色の発光が得られた。また、電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2での定電流駆動したときの半減寿命を表１０に示す。
【０１４４】
実施例８１、８２
表１の化合物（２）の代わりに表１の化合物を、ペリレン誘導体として表２の化合物（Ｈ-１）の代わりに表２に示す化合物を用いる以外は、全て実施例８０と同様の方法で有機ＥＬ素子を作製した。これらの素子における電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2での定電流駆動したときの半減寿命を表１０に示す。
【０１４５】
比較例２
表１の化合物（２）の代わりに、化合物（Ａ）を用いる以外は、全て実施例８０と同様の方法で有機ＥＬ素子を作製した。この素子は橙色発光を示した。電流密度１２．５ｍＡ／ｃｍ2での定電流駆動したときの半減寿命を表１０に示す。
【０１４６】
表１０
【表１０】
0005907233.tif 000031
【０１４７】
表１０から明らかなように、本発明の有機ＥＬ素子用材料を用いた素子はいずれも、比
較例２で作成した素子よりも、長寿命で且つ、高い輝度が得られた。
【０１４８】
実施例９９
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ（ポリ(３，４−エチレン
ジオキシ)−２，５−チオフェン／ポリスチレンスルホン酸、Ｂａｙｅｒ社製ＢＡＹＴＲ
ＯＮ  Ｐ  ＶＰ  ＣＨ８０００）をスピンコート法にて製膜し、膜厚４０ｎｍの正孔注入
層を得た。次いで、表１の化合物（２）を２.０ｗｔ％の濃度でトルエンに溶解させ、ス
ピンコーティング法により６０ｎｍの膜厚の発光層を得た。次いでトリス（８−ヒドロキ
シキノリナート）アルミニウム（Ａｌｑ３）を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を得た
。さらにその上に、ＬｉＦを０．２ｎｍ蒸着した後、Ａｌを蒸着して膜厚１５０ｎｍの電
極を形成して有機ＥＬ素子を得た。この素子について通電試験を行ったところ、高色純度
で深い赤色の赤色発光が得られた。
【０１４９】
実施例１００
洗浄したＩＴＯ電極付きガラス板上に、ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ（ポリ(３，４−エチレン
ジオキシ)−２，５−チオフェン／ポリスチレンスルホン酸、Ｂａｙｅｒ社製ＢＡＹＴＲ
ＯＮ  Ｐ  ＶＰ  ＣＨ８０００）をスピンコート法にて製膜し、膜厚４０ｎｍの正孔注入
層を得た。次いで、表１の化合物（２）と表２の化合物（Ｈ−１０）を２：９８の割合で
混合し、２.０ｗｔ％の濃度でトルエンに溶解させ、スピンコーティング法により６０ｎ
ｍの膜厚の発光層を得た。次いでトリス（８−ヒドロキシキノリナート）アルミニウム（
Ａｌｑ３）を蒸着して膜厚３０ｎｍの電子注入層を得た。さらにその上に、ＬｉＦを０．
２ｎｍ蒸着した後、Ａｌを蒸着して膜厚１５０ｎｍの電極を形成して有機ＥＬ素子を得た
。この素子について通電試験を行ったところ、高色純度で深い赤色の発光が得られた。
【０１５０】
以上のように、本発明の有機ＥＬ素子用材料を用いることにより、高い性能のＥＬ素子
が作成できる。比較化合物に対して格段に高い性能が発揮されることは明らかであり、有
機ＥＬ素子の高い発光効率、低駆動電圧化、長寿命化、高色純度で深い赤色の発光が達成
できる。
【要約】      （修正有）【課題】有機ＥＬ素子に用いた場合、蒸着やスピンコートにより製膜が可能であり、かつ優れた性能（（高いガラス転移温度、高い発光効率、低電圧駆動、高色純度、長寿命、深い赤色（長波長））を発揮し、特に赤色発光材料に好適に用いることができる有機ＥＬ素子用材料を提供すること。【解決手段】二つのチオフェン環で置換されたジケトピロロピロール化合物であって、該チオフェン環は、更に特定構造の置換基を有する、有機ＥＬ素子用材料。【選択図】なし