(57)【特許請求の範囲】
【請求項１】
処方平均度数の異なる遠用部と近用部とを含む眼鏡用の累進屈折力レンズの設計方法であって、
前記累進屈折力レンズは、
主注視線またはフィッティングポイントを通る垂直基準線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆおよび垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆと、
前記主注視線または前記垂直基準線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎおよび垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎとを含み、さらに、
前記物体側の面の前記面屈折力ＯＨＰｆが前記面屈折力ＯＶＰｆよりも大きいトーリック面の要素および、前記面屈折力ＯＨＰｎが前記面屈折力ＯＶＰｎよりも大きいトーリック面の要素の少なくともいずれかを含み、前記主注視線または前記垂直基準線に沿った眼球側の面は、前記物体側の面の前記トーリック面の要素による面屈折力のシフトをキャンセルする要素を含み、
当該設計方法は、
前記遠用部の処方平均度数がプラスであり、その値が少なくとも３．０Ｄであれば、第１の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択することと、
前記遠用部の処方平均度数がマイナスであり、その絶対値が少なくとも３．０Ｄであれば、第２の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択することとを含み、
前記第１の条件は、前記面屈折力ＯＶＰｆが前記面屈折力ＯＶＰｎより大きいことを含み、
前記第２の条件は、前記面屈折力ＯＶＰｆが前記面屈折力ＯＶＰｎより小さいことを含む、設計方法。
ただし、前記Ｄはディオプトリである。
【請求項２】
請求項１において、
前記遠用部の処方平均度数が−２．０Ｄから１．０Ｄの範囲であれば、第３の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択することを含み、
前記第３の条件は、前記面屈折力ＯＶＰｆと前記面屈折力ＯＶＰｎとが等しく、前記面屈折力ＯＨＰｆと前記面屈折力ＯＨＰｎとが等しいことを含む、設計方法。
【請求項３】
請求項１または２において、前記累進屈折力レンズは、
前記主注視線また前記垂直基準線に沿った前記眼球側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆと、
前記主注視線または前記垂直基準線に沿った前記眼球側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎとを含み、
前記第１の条件および前記第２の条件は以下を含む、設計方法。
ＩＨＰｆ＞ＩＶＰｆ
ＩＨＰｎ＞ＩＶＰｎ
ＩＨＰｆ＞ＩＨＰｎ
ただし、ＩＨＰｆ、ＩＶＰｆ、ＩＨＰｎおよびＩＶＰｎは絶対値を示す。
【請求項４】
請求項１ないし３のいずれかにおいて、前記眼鏡仕様は、前記主注視線または前記垂直基準線を中心として水平方向に少なくとも±１０ｍｍの範囲内において前記第１の条件または前記第２の条件を満たすことを含む、設計方法。
【請求項５】
請求項１ないし４のいずれかにおいて、優先して選択された前記眼鏡仕様に基づき設計された累進屈折力レンズの像のゆれを評価することを含み、
前記像のゆれを評価することは、矩形模様であって、その幾何学的中心を通る中心の垂直格子線および前記中心の垂直格子線に対して左右対称な左右の垂直格子線と、前記幾何学的中心を通る中心の水平格子線および前記中心の水平格子線に対し上下対称な上下の水平格子線とを備えた矩形模様を含む仮想面を、前記累進屈折力レンズを通して、前記幾何学的中心が注視点に一致するように設定することと、
視線が前記幾何学的中心から動かない範囲で頭部とともに前記累進屈折力レンズを第１の水平角度だけ左右に動かしたとき、または視線が前記幾何学的中心から動かない範囲で頭部とともに前記累進屈折力レンズを第１の垂直角度だけ上下に動かしたときに見える前記矩形模様の画像を前記幾何学的中心が一致するように重ね合わせた際の幾何学的なずれをゆれ指標として求めることと、
求められたゆれ指標がユーザーに適合していると判断された前記累進屈折力レンズの設計を採用する、または、求められたゆれ指標に基づき、前記各条件を含む眼鏡使用で設計された各累進屈折力レンズの中からユーザーに最適の前記累進屈折力レンズの設計を選択することと、
を含む、設計方法。
【請求項６】
処方平均度数の異なる遠用部と近用部とを含む眼鏡用の累進屈折力レンズの設計方法であって、
前記累進屈折力レンズは、
主注視線またはフィッティングポイントを通る垂直基準線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆおよび垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆと、
前記主注視線または前記垂直基準線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎおよび垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎとを含み、さらに、
前記物体側の面の前記面屈折力ＯＨＰｆが前記面屈折力ＯＶＰｆよりも大きいトーリック面の要素および、前記面屈折力ＯＨＰｎが前記面屈折力ＯＶＰｎよりも大きいトーリック面の要素の少なくともいずれかを含み、前記主注視線または前記垂直基準線に沿った眼球側の面は、前記物体側の面の前記トーリック面の要素による面屈折力のシフトをキャンセルする要素を含み、
当該設計方法は、
第１の条件を含む眼鏡仕様を選択することと、
第２の条件を含む眼鏡仕様を選択することと、
第３の条件を含む眼鏡仕様を選択することと、
選択された前記眼鏡仕様に基づき設計された累進屈折力レンズの像のゆれを評価することとを含み、
前記第１の条件は、前記面屈折力ＯＶＰｆが前記面屈折力ＯＶＰｎより大きいことを含み、
前記第２の条件は、前記面屈折力ＯＶＰｆが前記面屈折力ＯＶＰｎより小さいことを含み、
前記第３の条件は、前記面屈折力ＯＶＰｆと前記面屈折力ＯＶＰｎとが等しく、前記面屈折力ＯＨＰｆと前記面屈折力ＯＨＰｎとが等しいことを含み、
前記像のゆれを評価することは、矩形模様であって、その幾何学的中心を通る中心の垂直格子線および前記中心の垂直格子線に対して左右対称な左右の垂直格子線と、前記幾何学的中心を通る中心の水平格子線および前記中心の水平格子線に対し上下対称な上下の水平格子線とを備えた矩形模様を含む仮想面を、前記累進屈折力レンズを通して、前記幾何学的中心が注視点に一致するように設定することと、
視線が前記幾何学的中心から動かない範囲で頭部とともに前記累進屈折力レンズを第１の水平角度だけ左右に動かしたとき、または視線が前記幾何学的中心から動かない範囲で頭部とともに前記累進屈折力レンズを第１の垂直角度だけ上下に動かしたときに見える前記矩形模様の画像を前記幾何学的中心が一致するように重ね合わせた際の幾何学的なずれをゆれ指標として求めることと、
求められたゆれ指標がユーザーに適合していると判断された前記累進屈折力レンズの設計を採用する、または、求められたゆれ指標に基づき、前記各条件を含む眼鏡使用で設計された各累進屈折力レンズの中からユーザーに最適の前記累進屈折力レンズの設計を選択することと、
を含む、設計方法。
ただし、前記Ｄはディオプトリである。
【請求項７】
請求項１ないし６のいずれかに記載の設計方法により設計された累進屈折力レンズを製造することを含む、累進屈折力レンズの製造方法。
【請求項８】
処方平均度数の異なる遠用部と近用部とを含む眼鏡用の累進屈折力レンズを設計する装置であって、
前記累進屈折力レンズは、
主注視線またはフィッティングポイントを通る垂直基準線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆおよび垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆと、
前記主注視線または前記垂直基準線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎおよび垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎとを含み、さらに、
前記物体側の面の前記面屈折力ＯＨＰｆが前記面屈折力ＯＶＰｆよりも大きいトーリック面の要素および、前記面屈折力ＯＨＰｎが前記面屈折力ＯＶＰｎよりも大きいトーリック面の要素の少なくともいずれかを含み、前記主注視線または前記垂直基準線に沿った眼球側の面は、前記物体側の面の前記トーリック面の要素による面屈折力のシフトをキャンセルする要素を含み、
当該設計する装置は、
前記遠用部の処方平均度数がプラスであり、その値が少なくとも３．０Ｄであれば、第１の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択する第１のユニットと、
前記遠用部の処方平均度数がマイナスであり、その絶対値が少なくとも３．０Ｄであれば、第２の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択する第２のユニットとを含み、
前記第１の条件は、前記面屈折力ＯＶＰｆが前記面屈折力ＯＶＰｎより大きいことを含み、
前記第２の条件は、前記面屈折力ＯＶＰｆが前記面屈折力ＯＶＰｎより小さいことを含む、装置。
ただし、前記Ｄはディオプトリである。
【請求項９】
請求項８において、
前記遠用部の処方平均度数が−２．０Ｄから１．０Ｄの範囲であれば、第３の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択する第３のユニットを含み、
前記第３の条件は、前記面屈折力ＯＶＰｆと前記面屈折力ＯＶＰｎとが等しく、前記面屈折力ＯＨＰｆと前記面屈折力ＯＨＰｎとが等しいことを含む、装置。
【請求項１０】
処方平均度数の異なる遠用部および近用部を含む累進屈折力レンズを設計する装置であって、
眼鏡仕様に基づき前記遠用部および前記近用部を含む前記累進屈折力レンズの物体側の面および眼球側の面を仮定するユニットと、
仮設計された前記物体側の面および前記眼球側の面を含む前記累進屈折力レンズのゆれを評価する評価ユニットとを有し、
前記面を仮定するユニットは、第１の条件を含む眼鏡仕様を選択する第１のユニットと、
第２の条件を含む眼鏡仕様を選択する第２のユニットと、
第３の条件を含む眼鏡仕様を選択する第３のユニットとを含み、
前記評価ユニットは、矩形模様であって、その幾何学的中心を通る中心の垂直格子線および前記中心の垂直格子線に対して左右対称な左右の垂直格子線と、前記幾何学的中心を通る中心の水平格子線および前記中心の水平格子線に対し上下対称な上下の水平格子線とを備えた矩形模様を含む仮想面を、仮定された前記物体側の面および前記眼球側の面を含む前記累進屈折力レンズを通して、前記幾何学的中心が注視点に一致するように設定するユニットと、
視線が前記幾何学的中心から動かない範囲で頭部とともに前記累進屈折力レンズを第１の水平角度だけ左右に動かしたとき、または視線が前記幾何学的中心から動かない範囲で頭部とともに前記累進屈折力レンズを第１の垂直角度だけ上下に動かしたときに見える前記矩形模様の画像を前記幾何学的中心が一致するように重ね合わせた際の幾何学的なずれをゆれ指標として求めるユニットと、
求められたゆれ指標を出力するユニットと、
を含み、
前記第１の条件は、面屈折力ＯＶＰｆが面屈折力ＯＶＰｎより大きいことを含み、
前記第２の条件は、前記面屈折力ＯＶＰｆが前記面屈折力ＯＶＰｎより小さいことを含み、
前記第３の条件は、前記面屈折力ＯＶＰｆと前記面屈折力ＯＶＰｎとが等しく、面屈折力ＯＨＰｆと面屈折力ＯＨＰｎとが等しいことを含む、装置。
ただし、前記Ｄはディオプトリであり、
ＯＨＰｆは主注視線またはフィッティングポイントを通る垂直基準線に沿った物体側の面の前記遠用部の水平方向の面屈折力であり、ＯＶＰｆは垂直方向の面屈折力であり、
ＯＨＰｎは前記主注視線または前記垂直基準線に沿った前記物体側の面の前記近用部の水平方向の面屈折力であり、ＯＶＰｎは垂直方向の面屈折力である。
【請求項１１】
請求項１０において、
前記遠用部の処方平均度数がプラスであり、その値が少なくとも３．０Ｄであれば前記第１のユニットを優先し、前記遠用部の処方平均度数がマイナスであり、その絶対値が少なくとも３．０Ｄであれば前記第２のユニットを優先し、前記遠用部の処方平均度数が−２．０Ｄから１．０Ｄの範囲であれば前記第３のユニットを優先して、前記面を仮定するユニットにより前記累進屈折力レンズを仮設計し、前記評価ユニットにより評価するユニットを含む、装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、累進屈折力レンズの設計方法に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
特許文献１には、老視などの視力の補正に適した眼鏡レンズに用いられる累進多焦点レンズにおいて、従来、物体側の面に付加されていた累進屈折面を眼球側の面に設けることが記載されている。これにより、物体側の面をベースカーブが一定の球面にできるので、倍率のシェープ・ファクターによる変動を防止することが可能となり、遠用部と近用部の倍率差を縮小することができ、また、累進部の倍率の変化を抑制することができる。従って、倍率差による像の揺れや歪みを低減することができ、快適な視野が得られる累進多焦点レンズを提供することができる。さらに、特許文献１には、合成式を用いて累進屈折面と乱視矯正用のトーリック面とを眼球側の面に合成することが可能となり、乱視矯正用の累進多焦点レンズにおいても像の揺れや歪みを低減することができることが記載されている。
【０００３】
特許文献２には、遠用部および近用部といった屈折力の異なる視野部分を備えた眼鏡用の多焦点レンズにおいて、物体側の面の遠用部の平均面屈折力と近用部の平均面屈折力の差を加入度より数学的に小さくし、さらに、眼球側の面の遠用部の平均面屈折力および近用部の平均面屈折力を調整することにより所定の加入度を備えた眼鏡用の多焦点レンズを提供することが記載されている。物体側の面の平均面屈折力を遠用部および近用部の倍率差が小さくなるように調整することが可能となり、さらに、物体側の面の平均面屈折力の差を少なくすることも可能である。従って、倍率差による像の揺れや歪みが少なく、さらに、非点収差の改善された明視域が広く像の揺れなどの少ない快適な視野が得られる多焦点レンズを提供することができる。
【０００４】
特許文献３には、遠用部と近用部における像の倍率差を低減し、処方値に対する良好な視力補正と、装用時における歪みの少ない広範囲な有効視野を与える両面非球面型累進屈折力レンズを提供することが記載されている。そのため、特許文献３においては、物体側表面の第１の屈折表面において、遠用度数測定位置Ｆ１における横方向の表面屈折力及び縦方向の表面屈折力をそれぞれ、ＤＨｆ、ＤＶｆとし、この第１の屈折表面において、近用度数測定位置Ｎ１における横方向の表面屈折力及び縦方向の表面屈折力をそれぞれＤＨｎ、ＤＶｎとするとき、ＤＨｆ＋ＤＨｎ＜ＤＶｆ＋ＤＶｎ、かつ、ＤＨｎ＜ＤＶｎとなる関係式を満足させると共に、第１の屈折表面のＦ１及びＮ１における表面非点収差成分を、眼球側表面の第２の屈折表面にて相殺し、前記第１と第２の屈折表面とを合わせて処方値に基づいた遠用度数と加入度数とを与えることが記載されている。
【０００５】
特許文献４には、累進屈折力レンズに必然的に生じる像の歪みやボケを減少させ、装用感を向上させることができる累進屈折力レンズを提供することが記載されている。そのため、特許文献４においては、外面と内面の両面を累進面とする両面累進レンズとすると共に、外面の面加入度をマイナスとし、外面と内面の平均面屈折力分布が相似になるように累進面形状を設計する。
【０００６】
特許文献５には、レンズの水平方向のほぼ中央付近に放いて、上方から下方にかけて屈折力が漸進的に変化（連続的に増加）する区間を有する累進多焦点レンズにおいて、非点収差が０．５ジオブター以下の領域の面積Ｓを、該レンズの遠用アイポイントより上部と、遠用アイポイントから近用度数測定点に至る部分と、近用度数測定点より下部の３領域をそれぞれＡ、Ｂ、Ｃと区別し、該レンズの遠用度数の平均度数が＋１．００ジオブター以上の場合にはｐの添字を付し−１．００ジオブター以下の場合にはａの添字を付してＳｐ＝Ａｐ＋Ｂｐ＋Ｃｐ、Ｓａ＝Ａａ＋Ｂａ＋Ｃａとすると、各々のレンズの加入度が等しい場合、Ａｐ＞ＡａかつＣｐ＜ＣＡまたはＢｐ＋Ｃｐ＜Ｂａ＋Ｃａであるような非点収差分布を有することを特徴とする累進多焦点レンズを提供することが記載されている。
【０００７】
特許文献６には、両面プログレッシブ眼鏡レンズについて、プログレッシブ作用が、両面プログレッシブ眼鏡レンズの前面及び後面全体に配分され、及び比Ｑ、Ｑ＝Ａｄｄｖｆｌ／ＡｄｄＧｅｓａｍｔによって説明され、Ａｄｄｖｆｌは遠用領域と近用領域との間の前面上の主線に沿った面屈折力の増加を表し、一方、ＡｄｄＧｅｓａｍｔは遠用領域と近用領域との間の主線に沿った全屈折力の増加を表し、及び比Ｑが、遠用領域効果Ｆ：ｄＱ（Ｆ）／ｄＦ≧０の拡大と共に増大すると言う点で特徴づけられることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００８】
【特許文献１】国際公開Ｗ０９７／１９３８２号公報
【特許文献２】国際公開Ｗ０９７／１９３８３号公報
【特許文献３】特開２００３−３４４８１３号公報
【特許文献４】特開２００４−００４４３６号公報
【特許文献５】特開昭６３−１１５１２９号公報
【特許文献６】特表２００６−５０６６６２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００９】
像のゆれや倍率差のさらに少ない眼鏡用の累進屈折力レンズが求められている。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
本発明の一態様は、処方平均度数の異なる遠用部と近用部とを含む眼鏡用の累進屈折力レンズの設計方法である。累進屈折力レンズは、主注視線またはフィッティングポイントを通る垂直基準線に沿った物体側の面の遠用部の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆおよび垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆと、主注視線または垂直基準線に沿った物体側の面の近用部の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎおよび垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎとを含み、さらに、物体側の面の面屈折力ＯＨＰｆが面屈折力ＯＶＰｆよりも大きいトーリック面の要素および、面屈折力ＯＨＰｎが面屈折力ＯＶＰｎよりも大きいトーリック面の要素の少なくともいずれかを含み、主注視線または垂直基準線に沿った眼球側の面は、物体側の面のトーリック面の要素による面屈折力のシフトをキャンセルする要素を含む。さらに、当該設計方法は、以下のステップを含む。
１．  遠用部の処方平均度数がプラスであり、その値が少なくとも３．０Ｄであれば、第１の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択すること。
２．  遠用部の処方平均度数がマイナスであり、その絶対値が少なくとも３．０Ｄであれば、第２の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択すること。
ここで処方平均度数とは、処方の球面度数（Ｓｐｈ）、乱視度数（Ｃｙｌ）としたとき、球面度数に乱視度数の二分の一を加算したものである。即ち（Ｓｐｈ＋Ｃｙｌ／２）である。
ただし、第１の条件は、面屈折力ＯＶＰｆが面屈折力ＯＶＰｎより大きいこと、すなわち、以下の式（１）の条件を含み、第２の条件は、面屈折力ＯＶＰｆが面屈折力ＯＶＰｎより小さいこと、すなわち、以下の式（２）の条件を含む。単位Ｄはディオプトリである。
ＯＶＰｆ＞ＯＶＰｎ・・・（１）
ＯＶＰｆ＜ＯＶＰｎ・・・（２）
【００１１】
設計の対象となる累進屈折力レンズは、物体側の面（外面）および眼球側の面（内面）の両方の主注視線またはフィッティングポイントを通る垂直基準線（双方を主子午線とも呼ぶ）に沿って、トーリック面（トロイダル面とも呼ぶ）の要素を含む。物体側の面および眼球側の面の双方のトーリック面の要素は、それぞれ、縦方向（垂直方向）の曲率に対して横方向（水平方向）の曲率の方が大きく、すなわち、縦方向の曲率半径の方が横方向の曲率半径より大きく、さらに、これらのトーリック面の要素による面屈折力のシフトは、内外面双方のトーリック面の要素により相互にキャンセルされる。したがって、これらのトーリック面の要素は乱視矯正を目的とするものではなく、眼（視線）の動きにともなう、眼鏡レンズを通した像のゆれを抑制するのに効果的である。
【００１２】
眼鏡レンズを通して得られる像にゆれが発生する際の視線（眼）の動きの典型的なものは、頭部の動きを補償する前庭動眼反射により頭部に対して眼球（視線）が動くことによるものである。前庭動眼反射により視線の動く範囲は水平方向（横方向）が垂直方向（縦方向）より一般的に広い。したがって、物体側の面および眼球側の面に水平方向の面屈折力が垂直方向の面屈折力よりも大きなトーリック面の要素を導入することにより、視線が水平方向に動く際に、視線が眼鏡レンズを通過する角度（視線の眼鏡レンズの面に対する入射角および出射角）の変動を抑制できる。このため、視線を動かして眼鏡レンズを通して得られる像の諸収差を低減できる。したがって、眼鏡レンズを通して得られる像のゆれの少ない眼鏡レンズを提供できる。
【００１３】
本発明の設計方法においては、内外面にトーリック面の要素を含む累進屈折力レンズの仕様を、さらに、ユーザー（着用者、装着者）の眼の処方が遠視系なのか近視系なのかにより変えて、ユーザーにいっそう快適な視野を提供できる累進屈折力レンズを設計および製造する。
【００１４】
ユーザーの眼の処方が遠視系の場合は、ステップ１において、面屈折力ＯＶＰｆが面屈折力ＯＶＰｎより大きいことを含む第１の条件を含んだ眼鏡仕様により累進屈折力レンズを設計する。すなわち、外面の主注視線上で、垂直方向の面屈折力が、遠用部と近用部との間を累進的に繋ぐ中間部から近用部に向けて累進的に減少する眼鏡仕様により、トーリック面の要素を含む累進屈折力レンズを設計する。
【００１５】
遠視系処方では、処方平均度数がプラスの遠用部に、さらに加入度数がプラスされる。このため、近用部の度数はさらにプラス側に大きな度数となる。したがって、中間部から近用部にかけて大きな歪曲収差が発生し、装用時の像のユレが大きくなりやすい。そこで、垂直方向の面屈折力が、中間部から近用部に向けて累進的に減少する、いわゆる逆累進の仕様をトーリック面の要素に加えることにより、さらに像のゆれなどが少ない累進屈折力レンズを提供できる。
【００１６】
ユーザーの眼の処方が近視系の場合は、ステップ２において、面屈折力ＯＶＰｆが面屈折力ＯＶＰｎより小さいことを含む第２の条件を含んだ眼鏡仕様により累進屈折力レンズを設計する。すなわち、外面の主注視線上で、垂直方向の面屈折力が中間部から近用部に向けて累進的に増加する眼鏡仕様により、トーリック面の要素を含む累進屈折力レンズを設計する。
【００１７】
近視系の処方では、処方平均度数がマイナスの遠用部に加入度数がプラスされる。このため、近用部での度数はプラス方向にシフトし、多くの場合、マイナスではあるが小さな度数となる。したがって、遠用部よりも近用部の方が歪曲収差は小さくなり、装用時の像のゆれは小さくなり、像のゆれを感じにくくなる。一方、遠視系の処方では像倍率が１よりも大きく、像が拡大されて見えるため、その分、良好な視力を得ることができるが、近視系の処方では像倍率が１よりも小さく、像が縮小されて見える。このため、視力が出にくくなる。そこで、垂直方向の面屈折力が、中間部から近用部に向けて累進的に増大する、いわゆる外面累進の仕様をトーリック面の要素に加えることにより、像の倍率を大きくする。したがって、像のゆれなどが少なく、さらに、視力が出やすい累進屈折力レンズを提供できる。
【００１８】
このように、本発明に含まれる設計方法においては、遠用処方度数が遠視系か近視系かにより宿命的に付与される累進屈折力レンズの特性を考慮し、外面の構造を遠用処方度数により変え、さらに像のゆれが小さく、視力矯正に適した、より快適な装着感が得られる累進屈折力レンズを提供できる。
【００１９】
この設計方法は、さらに以下のステップを含むことが望ましい。
３．  遠用部の処方平均度数が−２．０Ｄから１．０Ｄの範囲であれば、第３の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択すること。ただし、第３の条件は、面屈折力ＯＶＰｆと面屈折力ＯＶＰｎとが等しく、面屈折力ＯＨＰｆと面屈折力ＯＨＰｎとが等しいこと、すなわち、以下の（３）式の条件を含む。
ＯＶＰｆ＝ＯＶＰｎ
ＯＨＰｆ＝ＯＨＰｎ・・・（３）
【００２０】
遠用部の処方度数が正視に近い場合は、外面の主注視線に沿って水平方向の面屈折力が垂直方向の面屈折力よりも大きなシンプルなトーリック面（トロイダル面）の要素を含む眼鏡仕様を優先して選択することにより、像のゆれ抑制と、像拡大効果により視力改善効果との両方がバランスよく改善された累進屈折力レンズを設計および製造することができる。
【００２１】
累進屈折力レンズは、主注視線また垂直基準線に沿った眼球側の面の遠用部の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆと、主注視線または垂直基準線に沿った眼球側の面の近用部の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎとを含み、第１の条件および第２の条件は以下の条件（４）を含むことが望ましい。
ＩＨＰｆ＞ＩＶＰｆ
ＩＨＰｎ＞ＩＶＰｎ
ＩＨＰｆ＞ＩＨＰｎ・・・（４）
ただし、ＩＨＰｆ、ＩＶＰｆ、ＩＨＰｎおよびＩＶＰｎは絶対値を示す。
【００２２】
眼球側の面（内面）は、物体側の面（外面）のトーリック面の要素による屈折力のシフトをキャンセルするトーリック面の要素と、像の倍率差の少ない内面累進の要素とを基本的に備えており、より快適な視野が得られる累進屈折力レンズを設計および製造できる。
【００２３】
さらに、眼鏡仕様は、主注視線または垂直基準線を挟んだ、少なくとも±１０ｍｍの範囲内において第１の条件または第２の条件を満たすことを含むことが望ましい。累進屈折力レンズを使用するときの人の視覚の特性として、主注視線上での使用頻度が極めて大きく、像のゆれを感じるのはその主注視線近傍を使い視作業をするときである。したがって、水平方向の面屈折力の強度方向へのシフトは、少なくとも主注視線を中心として水平方向に±１０ｍｍあれば像のゆれを軽減する効果は十分に得ることができる。
【００２４】
さらに、この設計方法は、優先して選択された眼鏡仕様に基づき設計された累進屈折力レンズの像のゆれを評価することを含むことが望ましい。像のゆれを評価することは、以下のステップを含むことが望ましい。
ａ．  矩形模様であって、その幾何学的中心を通る中心の垂直格子線および中心の垂直格子線に対して左右対称な左右の垂直格子線と、幾何学的中心を通る中心の水平格子線および中心の水平格子線に対し上下対称な上下の水平格子線とを備えた矩形模様を含む仮想面を、累進屈折力レンズを通して、幾何学的中心が注視点に一致するように設定すること。
ｂ．  視線が幾何学的中心から動かない範囲で頭部とともに眼鏡用レンズを第１の水平角度だけ左右に動かしたとき、または視線が幾何学的中心から動かない範囲で頭部とともに眼鏡用レンズを第１の垂直角度だけ上下に動かしたときに見える矩形模様の画像を幾何学的中心が一致するように重ね合わせた際の幾何学的なずれをゆれ指標として求めること。
【００２５】
本発明の他の態様の１つは、上記第１の条件を含む眼鏡仕様を選択することと、上記第２の条件を含む眼鏡仕様を選択することと、上記第３の条件を含む眼鏡仕様を選択することと、選択された眼鏡仕様に基づき設計された累進屈折力レンズの像のゆれを評価することとを含む設計方法である。ゆれ指数を用いて、上記の３つの条件を含むトーリック面の要素を含む累進屈折力レンズの中から、像のゆれの少ない、ユーザーに最適な累進屈折力レンズを設計および製造できる。
【００２６】
本発明のさらに異なる他の態様の１つは、上記の設計方法により設計された累進屈折力レンズを製造することを含む、累進屈折力レンズの製造方法である。
【００２７】
本発明のさらに異なる他の態様の１つは、処方平均度数の異なる遠用部と近用部とを含む眼鏡用の累進屈折力レンズを設計する装置である。設計する装置は、遠用部の処方平均度数がプラスであり、その値が少なくとも３．０Ｄであれば、上記第１の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択する第１のユニットと、遠用部の処方平均度数がマイナスであり、その絶対値が少なくとも３．０Ｄであれば、上記第２の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択する第２のユニットとを含み、外面の水平方向の屈折力が垂直方向の屈折力より大きなトーリック面（トロイダル面）の要素を持つ累進屈折力レンズであって、ユーザーに適した累進屈折力レンズを設計できる。
【００２８】
この装置は、さらに、遠用部の処方平均度数が−２．０Ｄから１．０Ｄの範囲であれば、上記第３の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択する第３のユニットを含むことが望ましい。
【００２９】
本発明のさらに異なる他の態様の１つは、眼鏡仕様に基づき遠用部および近用部を含む累進屈折力レンズの物体側の面および眼球側の面を仮定するユニットと、仮設計された物体側の面および眼球側の面を含む累進屈折力レンズのゆれを評価する評価ユニットとを有する装置である。面を仮定するユニットは、上記第１の条件を含む眼鏡仕様を選択する第１のユニットと、上記第２の条件を含む眼鏡仕様を選択する第２のユニットと、上記第３の条件を含む眼鏡仕様を選択する第３のユニットとを含む。評価ユニットは、矩形模様であって、その幾何学的中心を通る中心の垂直格子線および前記中心の垂直格子線に対して左右対称な左右の垂直格子線と、前記幾何学的中心を通る中心の水平格子線および中心の水平格子線に対し上下対称な上下の水平格子線とを備えた矩形模様を含む仮想面を、仮定された物体側の面および眼球側の面を含む累進屈折力レンズを通して、幾何学的中心が注視点に一致するように設定するユニットと、視線が幾何学的中心から動かない範囲で頭部とともに眼鏡用レンズを第１の水平角度だけ左右に動かしたとき、または視線が幾何学的中心から動かない範囲で頭部とともに眼鏡用レンズを第１の垂直角度だけ上下に動かしたときに見える矩形模様の画像を幾何学的中心が一致するように重ね合わせた際の幾何学的なずれをゆれ指標として求めるユニットとを含む。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】眼鏡の一例を示す斜視図。
【図２】図２（ａ）は累進屈折力レンズの一方のレンズを模式的に示す平面図、図２（ｂ）はその断面図。
【図３】図３（ａ）は累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図、図３（ｂ）は累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図、図３（ｃ）は正方格子を見たときの歪曲の状態を示す図。
【図４】前庭動眼反射を示す図。
【図５】前庭動眼反射の最大角度を示す図。
【図６】矩形模様を設定する様子を示す図。
【図７】矩形模様の幾何学的なずれを重ね合わせて示す図。
【図８】矩形模様の格子線の傾きの変化を示す図。
【図９】矩形模様の格子線の水平方向の格子線の変化量を示す図。
【図１０】矩形模様の格子線の垂直方向の格子線の変化量を示す図。
【図１１】第１の実施形態に係る累進屈折力レンズの設計および製造の過程を示すフローチャート。
【図１２】実施例１の第１の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図１３】実施例１の第１の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図１４】実施例１の第２の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図１５】実施例１の第２の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図１６】実施例１の第３の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図１７】実施例１の第３の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図１８】比較例１の累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図１９】比較例１の累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図２０】図２０（ａ）は実施例１の第１の条件の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図、図２０（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図、図２０（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図、図２０（ｄ）は比較例１の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図。
【図２１】図２１（ａ）は実施例１の第１の条件の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図、図２１（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図、図２１（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図、図２１（ｄ）は比較例１の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図。
【図２２】図２２（ａ）は実施例１の第１の条件の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図、図２２（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図、図２２（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図、図２２（ｄ）は比較例１の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図。
【図２３】図２３（ａ）は実施例１の第１の条件の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図、図２３（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図、図２３（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図、図２３（ｄ）は比較例１の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図。
【図２４】図２４（ａ）は実施例１の第１の条件の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図、図２４（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図、図２４（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図、図２４（ｄ）は比較例１の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図。
【図２５】図２５（ａ）は実施例１の第１の条件の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図、図２５（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図、図２５（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図、図２５（ｄ）は比較例１の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図。
【図２６】図２６（ａ）は実施例１の第１の条件の累進屈折力レンズの振動（ゆれ指標ＩＤｄ）を示す図、図２６（ｂ）は変形量（ゆれ指標ＩＤｓ）を示す図。
【図２７】図２７（ａ）は実施例１の第２の条件の累進屈折力レンズの振動（ゆれ指標ＩＤｄ）を示す図、図２７（ｂ）は変形量（ゆれ指標ＩＤｓ）を示す図。
【図２８】図２８（ａ）は実施例１の第３の条件の累進屈折力レンズの振動（ゆれ指標ＩＤｄ）を示す図、図２８（ｂ）は変形量（ゆれ指標ＩＤｓ）を示す図。
【図２９】図２９（ａ）は比較例１の累進屈折力レンズの振動（ゆれ指標ＩＤｄ）を示す図、図２９（ｂ）は変形量（ゆれ指標ＩＤｓ）を示す図。
【図３０】図３０（ａ）は実施例１および比較例１の累進屈折力レンズの振動（ゆれ指標ＩＤｄ）を示す図、図３０（ｂ）は変形量（ゆれ指標ＩＤｓ）を示す図。
【図３１】実施例１および比較例１の累進屈折力レンズの主注視線上の平均像倍率を示す図。
【図３２】実施例２の第１の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図３３】実施例２の第１の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図３４】実施例２の第２の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図３５】実施例２の第２の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図３６】実施例２の第３の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図３７】実施例２の第３の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図３８】比較例２の累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図３９】比較例２の累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図４０】図４０（ａ）は実施例２の第１の条件の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図、図４０（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図、図４０（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図、図４０（ｄ）は比較例２の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図。
【図４１】図４１（ａ）は実施例２の第１の条件の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図、図４１（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図、図４１（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図、図４１（ｄ）は比較例２の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図。
【図４２】図４２（ａ）は実施例２の第１の条件の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図、図４２（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図、図４２（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図、図４２（ｄ）は比較例２の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図。
【図４３】図４３（ａ）は実施例２の第１の条件の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図、図４３（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図、図４３（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図、図４３（ｄ）は比較例２の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図。
【図４４】図４４（ａ）は実施例２の第１の条件の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図、図４４（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図、図４４（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図、図４４（ｄ）は比較例２の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図。
【図４５】図４５（ａ）は実施例２の第１の条件の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図、図４５（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図、図４５（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図、図４５（ｄ）は比較例２の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図。
【図４６】図４６（ａ）は実施例２の第１の条件の累進屈折力レンズの振動（ゆれ指標ＩＤｄ）を示す図、図４６（ｂ）は変形量（ゆれ指標ＩＤｓ）を示す図。
【図４７】図４７（ａ）は実施例２の第２の条件の累進屈折力レンズの振動（ゆれ指標ＩＤｄ）を示す図、図４７（ｂ）は変形量（ゆれ指標ＩＤｓ）を示す図。
【図４８】図４８（ａ）は実施例２の第３の条件の累進屈折力レンズの振動（ゆれ指標ＩＤｄ）を示す図、図４８（ｂ）は変形量（ゆれ指標ＩＤｓ）を示す図。
【図４９】図４９（ａ）は比較例２の累進屈折力レンズの振動（ゆれ指標ＩＤｄ）を示す図、図４９（ｂ）は変形量（ゆれ指標ＩＤｓ）を示す図。
【図５０】図５０（ａ）は実施例２および比較例２の累進屈折力レンズの振動（ゆれ指標ＩＤｄ）を示す図、図５０（ｂ）は変形量（ゆれ指標ＩＤｓ）を示す図。
【図５１】実施例２および比較例２の累進屈折力レンズの主注視線上の平均像倍率を示す図。
【図５２】実施例３の第１の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図５３】実施例３の第１の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図５４】実施例３の第２の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図５５】実施例３の第２の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図５６】実施例３の第３の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図５７】実施例３の第３の条件を含めた眼鏡仕様により設計された累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図５８】比較例３の累進屈折力レンズの外面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図５９】比較例３の累進屈折力レンズの内面の主注視線上の面屈折力を示す図。
【図６０】図６０（ａ）は実施例３の第１の条件の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図、図６０（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図、図６０（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図、図６０（ｄ）は比較例３の累進屈折力レンズの外面の面非点収差分布を示す図。
【図６１】図６１（ａ）は実施例３の第１の条件の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図、図６１（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図、図６１（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図、図６１（ｄ）は比較例３の累進屈折力レンズの外面の等価球面面屈折力分布を示す図。
【図６２】図６２（ａ）は実施例３の第１の条件の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図、図６２（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図、図６２（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図、図６２（ｄ）は比較例３の累進屈折力レンズの内面の面非点収差分布を示す図。
【図６３】図６３（ａ）は実施例３の第１の条件の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図、図６３（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図、図６３（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図、図６３（ｄ）は比較例３の累進屈折力レンズの内面の等価球面面屈折力分布を示す図。
【図６４】図６４（ａ）は実施例３の第１の条件の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図、図６４（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図、図６４（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図、図６４（ｄ）は比較例３の累進屈折力レンズの非点収差分布を示す図。
【図６５】図６５（ａ）は実施例３の第１の条件の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図、図６５（ｂ）は第２の条件の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図、図６５（ｃ）は第３の条件の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図、図６５（ｄ）は比較例２の累進屈折力レンズの等価球面度数分布を示す図。
【図６６】図６６（ａ）は実施例３および比較例３の累進屈折力レンズの振動（ゆれ指標ＩＤｄ）を示す図、図６６（ｂ）は変形量（ゆれ指標ＩＤｓ）を示す図。
【図６７】実施例３および比較例３の累進屈折力レンズの主注視線上の平均像倍率を示す図。
【図６８】第２の実施形態の累進屈折力レンズの設計および製造の過程を示すフローチャート。
【図６９】設計装置の概略を示すブロック図。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
図１は、眼鏡の一例を斜視図にて示している。図２（ａ）は、本発明の実施形態の１つの累進屈折力レンズの一方のレンズを平面図にて模式的に示している。図２（ｂ）は、その累進屈折力レンズの一方のレンズを断面図にて模式的に示している。
【００３２】
本例では、使用者側（ユーザー側、着用者側、眼球側）からみて、左側を左、右側を右として説明する。この眼鏡１は、左眼用および右眼用の左右一対の眼鏡用レンズ１０Ｌおよび１０Ｒと、レンズ１０Ｌおよび１０Ｒをそれぞれ装着した眼鏡フレーム２０とを有する。眼鏡用レンズ１０Ｌおよび１０Ｒは、それぞれ累進屈折力レンズである。レンズ１０Ｌおよび１０Ｒは、それぞれ、基本的な形状は物体側に凸のメニスカスレンズである。したがって、レンズ１０Ｌおよび１０Ｒは、それぞれ、物体側の面（凸面、以下外面ともいう）１９Ａと、眼球側（使用者側）の面（凹面、以下内面ともいう）１９Ｂとを含む。
【００３３】
図２（ａ）は右眼用レンズ１０Ｒを示している。このレンズ１０Ｒは、上方に遠距離の物を見る（遠方視の）ための視野部である遠用部１１を含み、下方に遠用部１１と異なる度数（屈折力）の近距離の物を見る（近方視の）ための視野部である近用部１２を含む。さらに、レンズ１０Ｒは、これら遠用部１１と近用部１２とを連続的に屈折力が変化するように連結する中間部（中間視のための部分、累進部、累進帯）１３を含む。また、レンズ１０Ｒは、遠方視・中間視・近方視をするときに視野の中心となるレンズ上の位置を結んだ主注視線（主子午線とも呼ばれる）１４を含む。眼鏡用レンズ１０Ｒをフレーム枠に合わせて外周を成形し枠入れする際に遠方水平正面視（第一眼位）での視線が通過するようにするレンズ上の基準点であるフィッティングポイントＰｅは遠用部１１のほぼ下端に位置するのが通常である。以下においてはこのフィッティングポイントＰｅをレンズの座標原点とし、水平方向の座標をＸ座標、垂直方向の座標をＹ座標とする。主注視線１４は遠用部１１から近用部１２方向にほぼ垂直に伸び、Ｙ座標に対してフィッティングポイントＰｅを過ぎたあたりから鼻側に曲がる。
【００３４】
なお、以下において眼鏡用レンズとして右眼用の眼鏡用レンズ１０Ｒを中心に説明するが、眼鏡用レンズ、眼鏡レンズまたはレンズは左眼用の眼鏡用レンズ１０Ｌであってもよく、左眼用の眼鏡用レンズ１０Ｌは、左右の眼の処方差による眼鏡仕様の差を除けば基本的には右眼用の眼鏡用レンズ１０Ｒと左右対称の構成となる。また、以下においては、右眼用および左眼用の眼鏡用レンズ１０Ｒおよび１０Ｌを共通して眼鏡用レンズ（またはレンズ）１０と称する。
【００３５】
累進屈折力レンズ１０の光学性能のうち視野の広さについては、非点収差分布図や等価球面度数分布図により知ることができる。累進屈折力レンズ１０の性能の中では、累進屈折力レンズ１０を着用して頭を動かしたときに感じるゆれ（ユレ、揺れ）は重要であり、非点収差分布や等価球面度数分布がほとんど同じであっても、ゆれに関して差が発生することがある。以下においては、まず、ゆれの評価方法について説明し、その評価方法を用いて、本願の実施形態と、従来例とを比較した結果を示す。
【００３６】
１．  ゆれの評価方法
図３（ａ）に、典型的な累進屈折力レンズ１０の等価球面度数分布（単位はディオプトリ（Ｄ））を示し、図３（ｂ）に、非点収差分布（単位はディオプトリ（Ｄ））を示し、図３（ｃ）に、このレンズ１０により正方格子を見たときの歪曲の状態を示している。累進屈折力レンズ１０においては、主注視線１４に沿って所定の度数が加入される。したがって、度数の加入により、中間領域（中間部、累進領域）１３の側方には大きな非点収差が発生し、そこの部分では物がぼやけて見えてしまう。等価球面度数分布は近用部１２では所定の量だけ度数がアップし、中間部１３、遠用部１１へと順次度数が減少する。この累進屈折力レンズ１０においては、遠用部１１の度数（遠用度数、Ｓｐｈ）は０．００Ｄ（ディオプトリ）であり、加入度数（ＡＤＤ）は２．００Ｄである。
【００３７】
この度数のレンズ１０上の位置による違いにより、度数の大きな近用部１２では遠用部１１に比べ像の倍率が大きくなり、中間部１３から近用部１２の側方では、正方格子像はひずんで見える。これが頭を動かしたときの像のゆれ（ユレ）の原因となる。
【００３８】
図４に、前庭動眼反射（Ｖｅｓｔｉｂｕｌｏ−Ｏｃｕｌａｒ  Ｒｅｆｌｅｘ（ＶＯＲ））の概要を示している。人はものを見ているときに頭部が動くと視界も動く。このとき、網膜上の像も動く。その頭部の動き（顔の回旋（回転）、頭部の回旋）８を相殺するような眼球３の動き（眼の回旋（回転））７があれば視線２は安定し（動かず）、網膜像は動かない。このような網膜像を安定化させる機能をもつ、反射的な眼球運動を代償性眼球運動という。その代償性眼球運動の一つが前庭動眼反射であり、頭部の回旋が刺激となり反射を生じる。水平回転（水平回旋、水平旋回）による前庭動眼反射の神経機構はある程度解明されており、頭部の回旋８を水平半規管が検知し、それからの入力が外眼筋に抑制性と興奮性の作用を与え、眼球３を動かすと考えられている。
【００３９】
頭部が回旋したとき、前庭動眼反射により眼球が回旋すると網膜像は動かないが、図４に破線および一点鎖線で示したように頭部の回旋に連動して眼鏡レンズ１０が回旋する。このため、前庭動眼反射により眼鏡レンズ１０を通過する視線２は相対的に眼鏡レンズ１０の上を動く。したがって、前庭動眼反射により眼球３が動く範囲、すなわち、前庭動眼反射により視線２が通過する範囲で眼鏡用レンズ１０の結像性能に差があると、網膜像がゆれることがある。
【００４０】
図５は、視標探索時の頭位（眼位）運動を観察した一例を示している。図５に示した幾つかのグラフは、注視点より水平方向にある角度だけ移動した視標（対象物）を認識するために、頭部がどの程度回旋するかを示している。視標（対象物）を注目させる注視の状態においては、グラフ４１に示すように頭部は対象物とともに回旋する。これに対して、視標（対象物）を単に認識する程度の弁別視の状態においては、グラフ４２に示すように、頭部の動きは対象物の角度（移動）に対して１０度程度小さく（少なく）なる。この観察結果により、眼球の動きにより対象物を認識できる範囲の限界を約１０度程度に設定できる。したがって、自然な状態で人間が頭部を動かしながら前庭動眼反射により対象物を見るときの水平方向の頭部の回旋角度は左右にそれぞれ最大１０度程度（前庭動眼反射により眼球３が動く最大水平角度θｘｍ）と考えられる。
【００４１】
一方、前庭動眼反射により対象物を見る時の垂直方向の頭部の最大回旋角は、累進屈折力レンズの場合は中間部で度数の変化があるため、大きく動くと対象物の距離に対して度が合わなくなり、像がぼけてしまうことから、水平方向のものよりも小さくなることが考えられる。以上から、ゆれのシミュレーションを行う場合のパラメータとなる頭部回旋角は水平方向で左右に約１０度程度、垂直方向ではそれより小さく、例えば上下に５度程度を用いるのが好ましい。また、前庭動眼反射により視線が動く範囲の典型的な値は、水平方向では主注視線１４の左右±１０度程度であることが分かる。
【００４２】
図６に、仮想空間の仮想面５９に配置された観察目標物、本例においては矩形模様５０に対して頭部を回旋させたときの前庭動眼反射を加味した視覚のシミュレーションを行う様子を示している。仮想空間に眼球３の回旋中心Ｒｃを原点として、水平正面方向にｚ軸を設定し、水平方向にｘ軸、垂直方向にｙ軸を設定する。ｙ−ｚ平面に対して角度θｘ、ｘ−ｚ平面に対して角度θｙをなす方向に、距離ｄを隔てた仮想面５９に観察目標物の矩形模様５０を配置する。
【００４３】
本例においては、矩形模様５０は縦横に２等分された正方格子であり、幾何学的中心５５を通る中心の垂直格子線５１および中心の垂直格子線５１に対して左右対称な左右の垂直格子線５２と、幾何学的中心を通る中心の水平格子線５３および中心の水平格子線５３に対し上下対称な上下の水平格子線５４とを含む。この正方格子の矩形模様５０を、以下に示すようにピッチが眼鏡レンズ１０の上に視野角で設定されるように仮想面５９と眼球３との距離ｄを調整する。
【００４４】
この例では、眼鏡レンズ１０を実際の装用時と同じ位置・姿勢で眼球３の前に配置し、注視点に対して前庭動眼反射により眼球３が動く最大水平角度θｘｍの近傍、すなわち、注視点に対して±１０度に左右の垂直格子線５２および上下の水平格子線５４がそれぞれ見えるように仮想面５９を設定する。
【００４５】
この正方格子の矩形模様５０のサイズは視野角で規定することができ、見る対象物に合わせて設定することが可能である。例えばモバイルパソコンの画面などでは格子の視野ピッチは小さく、ディスクトップパソコンの画面のような対象物では格子の視野ピッチは大きくとることができる。
【００４６】
一方、観察目標物（仮想面）５９までの距離ｄについては、累進屈折力レンズ１０の場合は、遠用部、中間部、近用部により想定される観察対象物の距離が変わるので、それを考慮して遠用部では数ｍ以上の遠距離、近用では４０ｃｍから３０ｃｍ程度の近距離、中間部は１ｍから５０ｃｍ程度の中間距離にすることが妥当である。ただし、例えば歩行時には中間部、近用部でも２ｍから３ｍの距離のものが観察対象となるので、あまり厳密にレンズ上の遠・中・近の領域に合わせて距離ｄを設定する必要はなく、そのゆれ指標計算結果に対する影響も大きくはない。
【００４７】
レンズ屈折作用により目標対象物である矩形模様５０は視野方向（θｘ、θｙ）からずれた視野角方向に観察される。このときの矩形模様５０の観察像は通常の光線追跡法により求めることができる。この状態を基本として、水平方向に＋α°頭部を回旋させると顔と一緒にレンズ１０も＋α°回旋する。このとき前庭動眼反射により眼球３は逆方向にα°、即ち−α°回旋するので、レンズ１０の上では視線２は−α°移動した位置を使って目標物の矩形模様５０の幾何学的中心５５を見ることになる。したがって、レンズ１０の視線２の透過箇所や視線２のレンズ１０への入射角度が変わるので、目標対象物である矩形模様５０は違った形で観察される。
【００４８】
このため、頭部を左右または上下に反復回旋したときの、最大または所定の回旋角度θｘ１の両端位置における観察目標物（矩形模様）５０の画像を観察目標物の幾何学的中心５５で重ね合わせ、両者の形状のずれを幾何学的に計算する。水平角度θｘ１の一例は前庭動眼反射により眼球３が動く最大水平角度θｘｍ（約１０度）である。
【００４９】
ゆれの評価に用いられる指数の１つはゆれ指標ＩＤｄであり、このゆれ指標ＩＤｄは、水平格子線５３および５４、および垂直格子線５１および５２の傾きの変化を計算するものである。ゆれ指標ＩＤｓは水平格子線５３および５４、および垂直格子線５１および５２の移動面積を計算するものである。
【００５０】
図７は、注視点に対して第１の水平角度（振り角）θｘ１（１０度）で左右に眼球３および矩形模様５０を動かしたときの矩形模様５０の像の一例を示している。この状態は、水平角度（振り角）１０度で頭部とともに眼鏡用レンズ１０を左右に動かしたときに、矩形模様５０を動かさずに視線２が矩形模様５０の幾何学的中心５５から動かないように矩形模様５０を見ている状態に相当する。矩形模様５０ａ（破線）は、振り角１０°で光線追跡法により眼鏡レンズ１０を介して観察される像（右回旋画像）であり、矩形模様５０ｂ（実線）は同様に振り角−１０°で観察される像（左回旋画像）であり、それらの矩形模様５０ａおよび５０ｂを幾何学的中心５５が一致するように重ねて示している。ちなみに、振り角０°で観察される矩形模様５０の像はこれらのほぼ中間に位置する。振り角を上下に設定した場合に観察される像（上回旋画像および下回旋画像）も同様に求めることができる。
【００５１】
これらの画像（矩形模様）５０ａおよび５０ｂは、観察目標物を、眼鏡レンズ１０を通して見ながら頭を振ったときにユーザーが実際に得られる目標対象物の像であり、これらの像５０ａおよび５０ｂの差（変形）は、頭を振ったときの像の動きを表していると見なすことができる。
【００５２】
図８に、ゆれ指標（ゆれ指数）ＩＤｄを示している。ゆれ指標ＩＤｄは、各格子線５１〜５４の傾きの変化である。図８に示すように矩形模様５０の各辺（格子線）５１〜５４の勾配の変化量を幾何学的に計算することにより、ゆれ指数ＩＤｄを１２個求めることができる。このうち水平方向の格子線５３および５４の勾配の変化量は「波打ち（うねり）」を表し、垂直方向の格子線５１および５２の勾配の変化量は「揺らぎ」を表していると考えられる。したがって、格子線５１〜５４の勾配の変化量を方向毎に合算するとそれぞれ「波打ち（うねり）感」、「揺らぎ感」としてゆれ（ユレ）を定量評価できる。
【００５３】
図９および図１０に、ゆれ指標（ゆれ指数）ＩＤｓを示している。ゆれ指標ＩＤｓは、ゆれの評価に用いられる異なる指数であり、矩形模様５０の全体形状の変形の大きさである。ゆれ指標ＩＤｓは、図９および１０に示すように矩形模様５０の格子線５１〜５４のそれぞれの移動量を面積として幾何学的に計算することによって、１２個の数値を得ることができる。図９は水平方向の格子線５３および５４の移動量（斜線塗りつぶし部分）を表し、図１０は垂直方向の格子線５１および５２の移動量（斜線塗りつぶし部分）を表したものである。移動量（面積）で表わされるゆれ指標ＩＤｓは、先の勾配の変化量で表わされるゆれ指標ＩＤｄと同じ傾向を示すが、レンズ１０がゆれ評価位置付近で大きな倍率変化を持っていた場合、例えば水平方向に伸び縮みが生ずるような変形がある場合は、それらの要素も包含した指標となる。
【００５４】
これらのゆれ指標ＩＤｄおよびＩＤｓは、水平方向成分、垂直方向成分、それらの合算値として、用途により使い分けることができる。以降において、勾配の変化から得られるゆれ指標ＩＤｄは「振動」と表現し、格子線の移動量から得られるゆれ指標ＩＤｓを「変形量」と表現することがある。
【００５５】
「振動」のゆれ指標ＩＤｄの単位は、視野角座標上での各格子線の勾配の変化量であるので無次元である。一方、「変形量」のゆれ指標ＩＤｓの単位は、視野角座標上での面積であるので、度の二乗である。なお、この変形量によるゆれ指数ＩＤｓは、頭部の回旋を加える前の０度での面積で変化量の面積を割って、無次元化して、比率（たとえば、パーセント）表示することも可能である。
【００５６】
振動に関する指標ＩＤｄは、中心格子線（Ｃｅｎｔｅｒ  Ｌｉｎｅ）５１および５３の振動のうち、水平方向の格子線５３のものを「水平＠ＣＬ」、垂直方向の格子線５１のものを「垂直＠ＣＬ」として指標化する。また、その中心格子線５３を含むすべての水平格子線５３および５４の振動を「水平Ｌ」、同様にすべての垂直格子線５１および５２の振動を「垂直Ｌ」、その両者を合算したすべての格子線の振動の総和または平均を「全Ｌ」として指標化する。
【００５７】
「水平＠ＣＬ」と「垂直＠ＣＬ」は計算が容易で簡便であるので、レンズ１０の全面にわたって計算し、マップ化するような場合には便利である。一方、「水平Ｌ」、「垂直Ｌ」は、実際に人（ユーザー）がゆれを感じているときには、ただ１つの水平あるいは垂直の線の変動だけではなく、形として捉えている対象物のアウトラインの変動が同時に知覚されているという事実からすると、よりユーザーの感覚に近い指標であると言える。
【００５８】
さらに、ユーザーにおいては水平方向も垂直方向も同時に知覚されるので、それらを合算した「全Ｌ」が一番妥当な指標となる。しかしながら、ユーザーによって「波打ち（うねり）」と「揺らぎ」に対する感受性が異なる可能性や、個人の生活環境による視線の使い方が水平方向での視線移動が多く「波打ち（うねり）」を問題としたり、その逆に「揺らぎ」を問題にするケースが考えられる。したがって、各方向成分により、ゆれを指標化し、評価することも有用である。
【００５９】
変形量に関する指標ＩＤｓについては、すべての水平格子線５３および５４の変動面積を「水平Ｌ」、すべての垂直格子線５１および５２の変動面積を「垂直Ｌ」、それらの合算を「全Ｌ」として指標化する。成分毎の指標化とその合算による指標化の必要性については前述の振動に関するものと同じである。変形量による指標ＩＤｓのメリットは、倍率の変化が加味される点である。特に累進屈折力レンズ１０の場合は垂直方向に度数の加入がされる。このため、首を縦方向に振ってものを見た場合、度数の変化によって像が拡大・縮小されたり、前後に揺動して見えたりする現象がある。また加入度数が大きい場合も近用部の側方で倍率が落ちる現象が顕著になる。このため、像の横方向での伸び縮みが発生する。変形量による指標ＩＤｓはこれらの変化を数値化できるので、評価方法として有用である。
【００６０】
２．  実施形態１
２．１  第１の設計方法および製造方法
図１１に、ゆれ指標ＩＤｄおよびＩＤｓを用いて像のゆれを定量化した眼鏡用レンズの評価方法、設計方法および製造方法を示している。この方法は、眼鏡仕様に基づき遠用部１１および近用部１２を含む累進屈折力レンズ１０を設計するステップ６０と、設計された累進屈折力レンズ１０の像のゆれを評価するステップ７０と、評価により選択された累進屈折力レンズ１０を眼鏡レンズとして製造するステップ７９とを含む。
【００６１】
設計するステップ６０は、主注視線１４に沿った物体側の面（外面）１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆおよび垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆと、外面１９Ａの近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎおよび垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎとが以下の式（０）を満たすトーリック面（トロイダル面）の要素に加え、以下の式（１）を満たす第１の条件を眼鏡仕様に含ませるステップ６１と、以下の式（２）を満たす第２の条件を眼鏡仕様に含ませるステップ６２と、以下の式（３）を満たす第３の条件を眼鏡仕様に含ませるステップ６３とを含む。
ＯＨＰｆ≧ＯＶＰｆ
ＯＨＰｎ≧ＯＶＰｎ・・・（０）
ただし、式（０）において等号が同時に成り立つことはない。
ＯＶＰｆ＞ＯＶＰｎ・・・（１）
ＯＶＰｆ＜ＯＶＰｎ・・・（２）
ＯＶＰｆ＝ＯＶＰｎ
ＯＨＰｆ＝ＯＨＰｎ・・・（３）
【００６２】
式（０）を含むトーリック面の条件は、外面１９Ａが遠用部１１のトーリック面の要素および近用部１２のトーリック面の様子の少なくともいずれかを含むトーリック面の要素を含み、その要素により主注視線１４に沿って水平方向の面屈折力が垂直方向の面屈折力よりも大きなトーリック面が形成され、さらに、内面１９Ｂに外面１９Ａのトーリック面の要素による面屈折力のシフトをキャンセルするような要素、すなわち、トーリック面が形成されることを含む。
【００６３】
式（１）を含む第１の条件は、遠用部１１の面屈折力ＯＶＰｆが近用部１２の面屈折力ＯＶＰｎより大きい。したがって、ステップ６０は、外面１９Ａの主注視線１４上で、垂直方向の面屈折力が、中間部１３から近用部１２に向けて累進的に減少する眼鏡仕様により、トーリック面の要素を含む累進屈折力レンズ１０を設計することを含む。このため、ステップ６０において第１の条件を含む眼鏡仕様に基づいて設計された累進屈折力レンズ１０は、外面１９Ａが逆累進（外面逆累進）の要素を含む。遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆおよび近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは同一であってもよく、垂直方向の面屈折力と同様に、逆累進の要素を含んでいてもよい。
【００６４】
式（２）を含む第２の条件は、遠用部１１の面屈折力ＯＶＰｆが近用部１２の面屈折力ＯＶＰｎより小さい。したがって、ステップ６０は、外面１９Ａの主注視線１４上で、垂直方向の面屈折力が、中間部１３から近用部１２に向けて累進的に増加する眼鏡仕様により、トーリック面の要素を含む累進屈折力レンズを設計することを含む。このため、ステップ６０において第２の条件を含む眼鏡仕様に基づいて設計された累進屈折力レンズ１０は、外面１９Ａが累進面（外面累進）の要素を含む。遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆおよび近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは同一であってもよく、垂直方向の面屈折力と同様に累進面の要素を含んでいてもよい。
【００６５】
式（３）を含む第３の条件は、遠用部１１の面屈折力ＯＶＰｆと近用部１２の面屈折力ＯＶＰｎとが等しく、さらに、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆと近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎとが等しい。したがって、ステップ６０は、外面１９Ａが主注視線１４に沿って単純なトーリック面（トロイダル面）である眼鏡仕様により累進屈折力レンズを設計する。このため、第３の条件を含む眼鏡仕様に基づいて設計された累進屈折力レンズ１０は、外面１９Ａの少なくとも主注視線１４に沿った領域は単純なトーリック面の要素を含む。
【００６６】
累進屈折力レンズ１０を使用するときの人の視覚の特性として、主注視線１４上での使用頻度が極めて大きく、像のゆれを感じるのはその主注視線１４近傍を使い視作業をするときである。したがって、上記式（０）〜（３）に示した外面１９Ａにおける条件は、少なくとも主注視線１４を中心として水平方向に約１０ｍｍあれば像のゆれを軽減するなどの効果は十分に得ることができる。
【００６７】
さらに、本例において設計される累進屈折力レンズ１０は、外面１９Ａのトーリック面の面屈折力のシフトをキャンセルするトーリック面の要素を含む内面累進レンズである。したがって、ステップ６０において採用される眼鏡仕様は、主注視線１４に沿った眼球側の面（内面）１９Ｂの遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆと、主注視線１４に沿った内面１９Ｂの近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは以下の式（４）の条件を含むように選択される。
ＩＨＰｆ＞ＩＶＰｆ
ＩＨＰｎ＞ＩＶＰｎ
ＩＨＰｆ＞ＩＨＰｎ・・・（４）
【００６８】
ステップ６０により設計された累進屈折力レンズ１０の像のゆれを評価するステップ７０は、上述した矩形模様５０を含む仮想面５９を、累進屈折力レンズ１０を通して、幾何学的中心５５が注視点に一致するように設定するステップ７１と、視線を動かしたときの矩形模様５０を重ね合わせた際の幾何学的なずれをゆれ指標として求めるステップ７２とを含む。
【００６９】
ステップ７１においては、矩形模様５０であって、その幾何学的中心５５を通る中心の垂直格子線５１および中心の垂直格子線５１に対して左右対称な左右の垂直格子線５２と、幾何学的中心５５を通る中心の水平格子線５３および中心の水平格子線５３に対し上下対称な上下の水平格子線５４とを備えた矩形模様５０を含む仮想面５９を、仮定された物体側の面１９Ａおよび眼球側の面１９Ｂを含む累進屈折力レンズ１０を通して、注視点、たとえばフィッティングポイントＰｅに幾何学的中心５５が一致するように設定する。この例では、前庭動眼反射により眼球が動く最大水平角度θｍｘ（１０度）の近傍に左右の垂直格子線５２（中心も含めて３本の垂直線）が見えるように仮想面５９を設定し、さらに、上下の水平格子線５４も同じ間隔（視野角１０度）で中心も含めて上下３本の線が見えるように設定する。眼球３から仮想面５９までの距離は１ｍに設定する。
【００７０】
ゆれ指数として求めるステップ７２においては、ステップ７３で、眼球３を注視点に対して最大水平角度θｍｘだけ左右に動かしたときの複数の矩形模様５０の画像（左回旋画像および右回旋画像）、または最大垂直角度θｍｙだけ上下に動かしたときに見える複数の矩形模様５０の画像（上回旋画像および下回旋画像）を作成する。ステップ７３においては、視線２が幾何学的中心５５から動かない範囲で頭部とともに眼鏡用レンズ１０を第１の水平角度（この場合は最大水平角度θｍｘ）だけ左右に動かしたときの矩形模様５０の画像（左回旋画像および右回旋画像）、または、視線２が幾何学的中心５５から動かない範囲で頭部とともに眼鏡用レンズを第１の垂直角度だけ上下に動かしたときに見える矩形模様５０の画像（上回旋画像および下回旋画像）を作成することができる。
【００７１】
さらに、ステップ７４において、それらの画像の幾何学的中心５５が一致するように重ね合わせた画像を作成し、ステップ７５において、それらの画像の幾何学的中心５５が一致するように重ね合わせた画像の幾何学的なずれを計算し、振動を示すゆれ指標ＩＤｄおよび変化量を示すゆれ指標ＩＤｓを求める。
【００７２】
ステップ７５において、ゆれ指標ＩＤｄとしては、左右の垂直格子線５２および上下の水平格子線５４の傾きの変化をそれぞれ計算することにより、「垂直Ｌ」および「水平Ｌ」をそれぞれ求めることができる。中央の垂直格子線５１および中央の水平格子線５３の傾きの変化をそれぞれ計算することにより、「垂直＠ＣＬ」および「水平＠ＣＬ」をそれぞれ求めることができる。さらに、「垂直Ｌ」および「水平Ｌ」の平均または和を計算することにより「全Ｌ」を求めることができる。
【００７３】
また、ゆれ指標ＩＤｓとしては、左右の垂直格子線５２および上下の水平格子線５４の移動面積をそれぞれ計算することにより、「垂直Ｌ」および「水平Ｌ」をそれぞれ求めることができる。また、それぞれ計算された「垂直Ｌ」および「水平Ｌ」の平均または和を計算することにより「全Ｌ」を求めることができる。中央の垂直格子線５１および中央の水平格子線５３の移動面積をそれぞれ計算して指標を求めてもよい。
【００７４】
これらの指標ＩＤｄ、ＩＤｓおよびそれぞれの「垂直Ｌ」、「水平Ｌ」、「全Ｌ」は、上述したように、像のゆれを表す指標として適しており、像のゆれの大小を多くの人に明瞭に分かるように表現できる。また、像のゆれの傾向および要因、たとえば、伸び縮みなどの要因についても、指標を比較することにより、ユーザーに対しても理解しやすく表現することができる。
【００７５】
さらに、ステップ７６において、求められたゆれ指標ＩＤｄおよびＩＤｓを評価し、第１から第３の条件を含む眼鏡仕様で設計された累進屈折力レンズ１０の中からユーザーに最適の眼鏡レンズを選択する。そして、ステップ７９において、ゆれが評価された眼鏡用レンズ１０を成型する。
【００７６】
このように像のゆれを予め評価することにより、度数の異なる遠用部１１および近用部１２を含む累進屈折力レンズ１０であって、ゆれ指標ＩＤｄおよびＩＤｓが予め求められ、評価された、ゆれの少ない累進屈折力レンズ１０を製造し、ユーザーに提供できる。
【００７７】
以下では、幾つかの条件で上述した第１〜第３の条件をそれぞれ含む眼鏡仕様に基づいて設計された累進屈折力レンズ１０を評価した結果を説明する。なお、外面１９Ａが球面の内面累進レンズを比較例として含めて評価している。
【００７８】
２．２  実施例
２．２．１  実施例１
２．２．１．１  第１の条件を含む仕様
実施例１の基本的な眼鏡仕様は、セイコーエプソン社製累進屈折力レンズ「セイコーＰ−１シナジーＡＳ」（屈折率１．６７）を用い、累進帯長１４ｍｍ、処方度数（遠用度数、Ｓｐｈ）が３．００（Ｄ）、加入度数（Ａｄｄ）が２．００（Ｄ）を適用して設計されたものである。なお、実施例１の累進屈折力レンズの直径は６５ｍｍであり、乱視度数は含まれていない。したがって、実施例１の累進屈折用レンズは、遠用部１１の処方平均度数がプラスであり、その値が３．０（Ｄ）以上の遠視系の眼鏡レンズである。
【００７９】
図１２に、上記の基本的な仕様に、式（０）で示したトーリック面の要素、さらに式（１）で示した第１の条件を含めた眼鏡仕様により設計した累進屈折力レンズ１１１の外面（物体側の面）１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力（表面屈折力）ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力（表面屈折力）ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図１３に、累進屈折力レンズ１１１の内面（眼球側の面）１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力（表面屈折力）ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力（表面屈折力）ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。
【００８０】
内面１９Ｂの水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とは本来負の値になるが、本明細書においては、内面１９Ｂの面屈折力はいずれも絶対値を示す。以下においても同様である。また、ｙ座標は、フィッティングポイントＰｅを原点とする垂直基準線の座標である。以下において述べるｘ座標は、フィッティングポイントＰｅを原点とする垂直基準線に垂直な水平基準線に垂直な水平基準線の座標である。主注視線（主子午線）１４は、垂直基準線に対して鼻よりに輻輳しているが、座標としてはｙ座標を用いて示す。
【００８１】
外面１９Ａのトーリック面の要素による面屈折力のシフトをキャンセルするために、内面１９Ｂの主注視線１４または垂直基準線ｘ（本例においては主注視線１４）に沿った遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆおよび近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎは以下の条件を満たす。
ＯＨＰｆ−ＯＶＰｆ＝ＩＨＰｆ−ＩＶＰｆ・・・（５）
ＯＨＰｎ−ＯＶＰｎ＝ＩＨＰｎ−ＩＶＰｎ・・・（６）
ただし、これらの条件および以下に示す条件は乱視処方を含まない。すなわち、これらの条件は遠用処方における乱視処方は含まない。以下においても同様である。また、面屈折力ＩＨＰｆおよびＩＨＰｎは絶対値である。
【００８２】
条件（５）および（６）により、外面の遠用部および近用部のトーリック面の要素による屈折力のシフトをそれぞれキャンセルするトーリック面の要素を内面の遠用部および近用部に設けることができる。これにより、中間部においても、外面のトーリック面の要素により屈折力のシフトをキャンセルするためのトーリック面の要素を設けることができる。
【００８３】
なお、条件（５）および（６）はレンズの厚みが薄いと仮定したときの条件式であり、一般に眼鏡レンズの屈折力計算に用いられるレンズの厚みを考慮した形状係数（シェイプファクター）を加味した条件式（５ａ）および（６ａ）は以下の通りである。
ＩＨＰｆ−ＩＶＰｆ＝
ＯＨＰｆ／（1−ｔ／ｎ×ＯＨＰｆ）−ＯＶＰｆ／（1−ｔ／ｎ×ＯＶＰｆ）
・・・（５ａ）
ＩＨＰｎ−ＩＶＰｎ＝
ＯＨＰｎ／（1−ｔ／ｎ×ＯＨＰｎ）−ＯＶＰｎ／（1−ｔ／ｎ×ＯＶＰｎ）
・・・（６ａ）
ここで、ｔはレンズの厚み（単位メートル）、ｎはレンズ素材の屈折率である。
【００８４】
このようにレンズの厚みを加味して式を使い、より精度良く、外面に加えられたトーリック面の要素を内面でキャンセルできるが、式（５）および式（６）の簡略式によっても、目的はほぼ達成できる。なお、以下において、図１３をはじめとする内面１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力（表面屈折力）ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力（表面屈折力）ＩＶＰ（ｙ）の表示については、レンズを薄肉レンズとして厚みの影響を無視した値とともに、一般的に想定される厚みを加味した値をカッコ内に示している。
【００８５】
外面１９Ａのトーリック面の要素を内面１９Ｂのトーリック面の要素によりキャンセルすることにより、内外面のトーリック面の要素を、乱視矯正を目的とするものではなく、眼（視線）の動きにともなう眼鏡レンズを通した像のゆれを抑制するために、いっそう効果的に利用できる。
【００８６】
この累進屈折力レンズ１０ａにおいて主注視線１４に沿った水平方向の透過屈折力（平均度数）ＨＰおよび垂直方向の透過屈折力（度数）ＶＰにおいては視線２がレンズ１０ａの各面１９Ａおよび１９Ｂに対して垂直であるとするとＨＰおよびＶＰは以下の式により近似的に得られる。
ＨＰ（ｙ）＝ＯＨＰ（ｙ）−ＩＨＰ（ｙ）・・・（７）
ＶＰ（ｙ）＝ＯＶＰ（ｙ）−ＩＶＰ（ｙ）・・・（８）
【００８７】
ここで式（７）および式（８）はレンズの厚みが薄いと仮定したときの関係式であり、一般に眼鏡レンズの屈折力計算に用いられるレンズの厚みを考慮した形状係数（シェイプファクター）を加味した関係式に置き換えることも可能である。その場合は、以下の式（７ａ）および式（８ａ）となる。
ＨＰ（ｙ）＝ＯＨＰ（ｙ）/（１−ｔ/ｎ×ＯＨＰ（ｙ））−ＩＨＰ（ｙ）
・・・（７ａ）
ＶＰ（ｙ）＝ＯＶＰ（ｙ）/（１−ｔ/ｎ×ＯＶＰ（ｙ））−ＩＶＰ（ｙ）
・・・（８ａ）
ここで、ｔはレンズの厚み（単位メートル）、ｎはレンズ素材の屈折率である。また、式（７）、(７ａ)、(８)、（８ａ）のｙ座標についても、より正確に行うためには、レンズ周辺部においては、視線のレンズ上の透過位置の外面側と内面側でのズレを光線追跡により求めて適用することも可能である。
【００８８】
また、主注視線１４以外の領域においては、レンズ１０の各面１９Ａおよび１９Ｂに対する視線２が垂直方向から傾くので、プリズム効果を考慮する必要がある。しかしながら、上記の式（７）および（８）の関係が近似的に成立する。
【００８９】
累進屈折力レンズ１１１は、全体として、外面１９Ａを、水平方向の面屈折力ＯＨＰが垂直方向の面屈折力ＯＶＰより大きなトーリック面（トロイダル面）の要素を含む累進面（外面累進面）で構成し、内面１９Ｂを、外面１９Ａのトーリック面の要素により面屈折力のシフトをキャンセルするために、水平方向の面屈折力ＩＨＰが垂直方向の面屈折力ＩＶＰより大きなトーリック面の要素を含む内面累進面により構成している。
【００９０】
具体的には、図１２に示した外面１９Ａでは、外面１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆは一定で１０．０（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍは累進的に減少して近用部１２で８．０（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは一定の８．０（Ｄ）になっている。
【００９１】
外面１９Ａの遠用部１１の垂直方向（縦方向）の面屈折力ＯＶＰｆは一定で７．０（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍは累進的に減少して近用部１２で５．０（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の５．０（Ｄ）になっている。
【００９２】
累進屈折力レンズ１１１の外面１９Ａにおいては、主注視線１４に沿って、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、ＯＶＰｍおよびＯＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、ＯＨＰｍおよびＯＨＰｎがそれぞれ３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成されている。また、垂直方向の面屈折力では、遠用部１１の面屈折力ＯＶＰｆは、近用部１２の面屈折力ＯＶＰｎより大きく、逆累進の要素を含んでいる。水平方向の面屈折力も、遠用部１１の面屈折力ＯＨＰｆは、近用部１２の面屈折力ＯＨＰｎより大きく、逆累進の要素を含んでいる。
【００９３】
図１３に示した内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆは一定で７．０（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍは累進的に減少して近用部１２で３．０（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎは一定の３．０（Ｄ）になっている。なお、以下においては、レンズの厚みを無視した値により説明するが、レンズの厚みを考慮した場合でも値が異なるだけで傾向は変わらない。
【００９４】
内面１９Ｂの遠用部１１の垂直方向（縦方向）の面屈折力ＩＶＰｆは一定で４．０（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｍは累進的に減少して近用部１２で０．０（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定の０．０（Ｄ）になっている。
【００９５】
累進屈折力レンズ１１１の内面１９Ｂにおいては、主注視線１４に沿って、垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆ、ＩＶＰｍおよびＩＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰｆ、ＩＨＰｍおよびＩＨＰｎがそれぞれ３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成され、外面１９Ａのトーリック面の要素による面屈折力のシフトがキャンセルされている。また、垂直方向の面屈折力は、遠用部１１の面屈折力ＩＶＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＶＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。水平方向の面屈折力も、遠用部１１の面屈折力ＩＨＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＨＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。
【００９６】
したがって、この累進屈折力レンズ１１１は、上記の式（０）、（１）、（４）の条件を備えている。
【００９７】
２．２．１．２  第２の条件を含む仕様
図１４に、上記の基本的な仕様に、式（０）で示したトーリック面の要素、さらに式（２）で示した第２の条件を含めた眼鏡仕様により設計した累進屈折力レンズ１１２の外面１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図１５に、累進屈折力レンズ１１２の内面１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。なお、特に記載しない限り、眼鏡仕様は上述した（２．２．１．１）の眼鏡仕様と同様である。以下においても同様である。
【００９８】
累進屈折力レンズ１１２も、全体として、外面１９Ａを水平方向の面屈折力ＯＨＰが垂直方向の面屈折力ＯＶＰより大きなトーリック面（トロイダル面）の要素を含む累進面（外面累進面）で構成し、内面１９Ｂを、外面１９Ａのトーリック面の要素により面屈折力のシフトをキャンセルするために、水平方向の面屈折力ＩＨＰが垂直方向の面屈折力ＩＶＰより大きなトーリック面の要素を含む内面累進面により構成している。
【００９９】
具体的には、図１４に示した外面１９Ａでは、外面１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍおよび近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは一定で９．０（Ｄ）になっている。
【０１００】
外面１９Ａの遠用部１１の垂直方向（縦方向）の面屈折力ＯＶＰｆは一定で６．０（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍは累進的に増加して近用部１２で８．０（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の８．０（Ｄ）になっている。
【０１０１】
累進屈折力レンズ１１２の外面１９Ａにおいては、主注視線１４に沿って、遠用部１１には垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｆが３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、近用部１２には垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｎが１．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、中間部１３には、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍが累進的にシフトしたトーリック面が形成されている。また、垂直方向の面屈折力は、遠用部１１の面屈折力ＯＶＰｆに対し、近用部１２の面屈折力ＯＶＰｎが大きく、累進面の要素を含んでいる。
【０１０２】
図１５に示した内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆは一定で６．０（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍは累進的に減少して近用部１２で４．０（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎは一定の４．０（Ｄ）になっている。
【０１０３】
内面１９Ｂの遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆ、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｍ、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定で３．０（Ｄ）になっている。
【０１０４】
累進屈折力レンズ１１２の内面１９Ｂにおいては、主注視線１４に沿って、遠用部１１には垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰｆが３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、近用部１２には垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰｎが１．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、中間部１３には、水平方向の面屈折力ＩＨＰｍが累進的にシフトしたトーリック面が形成され、外面１９Ａのトーリック面の要素による面屈折力のシフトがキャンセルされている。また、垂直方向の面屈折力は、遠用部１１の面屈折力ＩＶＰｆが近用部１２の面屈折力ＩＶＰｎと同一であるが、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。水平方向の面屈折力は、遠用部１１の面屈折力ＩＨＰｆが近用部１２の面屈折力ＩＨＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。
【０１０５】
したがって、この累進屈折力レンズ１１２は、上記の式（０）、（２）、（４）の条件を備えている。
【０１０６】
２．２．１．３  第３の条件を含む仕様
図１６に、上記の基本的な仕様に、式（０）で示したトーリック面の要素、さらに式（３）で示した第３の条件を含めた眼鏡仕様により設計した累進屈折力レンズ１１３の外面１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図１７に、累進屈折力レンズ１１３の内面１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。
【０１０７】
累進屈折力レンズ１１３も、全体として、外面１９Ａを水平方向の面屈折力ＯＨＰが垂直方向の面屈折力ＯＶＰより大きなトーリック面（トロイダル面）の要素を含む累進面（外面累進面）で構成し、内面１９Ｂを、外面１９Ａのトーリック面の要素により面屈折力のシフトをキャンセルするために、水平方向の面屈折力ＩＨＰが垂直方向の面屈折力ＩＶＰより大きなトーリック面の要素を含む内面累進面により構成している。
【０１０８】
具体的には、図１６に示した外面１９Ａでは、外面１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍおよび近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは一定で９．０（Ｄ）になっている。
【０１０９】
同様に、外面１９Ａの遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍおよび近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の６．０（Ｄ）になっている。
【０１１０】
累進屈折力レンズ１１３の外面１９Ａにおいては、主注視線１４に沿って、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、ＯＶＰｍおよびＯＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、ＯＨＰｍおよびＯＨＰｎがそれぞれ３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成されている。また、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、ＯＶＰｍおよびＯＶＰｎが等しく、水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、ＯＨＰｍおよびＯＨＰｎが等しいので、主注視線１４に沿って、単純なトーリック面（トロイダル面）が形成されている。
【０１１１】
図１７に示した内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆは一定で６．０（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍは累進的に減少して近用部１２で４．０（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎは一定の４．０（Ｄ）になっている。
【０１１２】
内面１９Ｂの遠用部１１の垂直方向（縦方向）の面屈折力ＩＶＰｆは一定で３．０（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｍは累進的に減少して近用部１２で１．０（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定の１．０（Ｄ）になっている。
【０１１３】
累進屈折力レンズ１１３の内面１９Ｂにおいては、主注視線１４に沿って、垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆ、ＩＶＰｍおよびＩＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰｆ、ＩＨＰｍおよびＩＨＰｎがそれぞれ３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成され、外面１９Ａのトーリック面の要素による面屈折力のシフトがキャンセルされている。また、垂直方向の面屈折力では、遠用部１１の面屈折力ＩＶＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＶＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。水平方向の面屈折力も、遠用部１１の面屈折力ＩＨＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＨＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。
【０１１４】
したがって、この累進屈折力レンズ１１３は、上記の式（０）、（３）、（４）の条件を備えている。
【０１１５】
２．２．１．４  比較例１
図１８に、上記の基本的な仕様に、外面１９Ａが球面の内面累進仕様により設計した比較例１の累進屈折力レンズ１１４の外面１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図１９に、累進屈折力レンズ１１４の内面１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。
【０１１６】
図１８に示したように、累進屈折力レンズ１１４の外面１９Ａでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍ、近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎ、遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍおよび近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の６．０（Ｄ）になっている。
【０１１７】
また、図１９に示した累進屈折力レンズ１１４の内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆは一定で３．０（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰは累進的に減少して近用部１２で１．０（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定の１．０（Ｄ）になっている。
【０１１８】
したがって、この累進屈折力レンズ１１４は、球面処方の内面累進レンズであり、乱視矯正以外のトーリック面の要素を含まない。
【０１１９】
２．２．１．５  比較
図２０（ａ）〜（ｄ）に、実施例１および比較例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１４のそれぞれの外面１９Ａの面非点収差分布を示している。また、図２１（ａ）〜（ｄ）に実施例１および比較例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１４のそれぞれの外面１９Ａの等価球面面屈折力分布を示している。等価球面面屈折力ＥＳＰは以下の式（９）で得られる。
ＥＳＰ＝（ＯＨＰ＋ＯＶＰ）／２・・・（９）
【０１２０】
なお、それぞれの図に示した値の単位は（Ｄ、ディオプトリ）であり、図の縦横の直線は円形のレンズの幾何学的中心を通る基準線（垂直基準線ｙおよび水平基準線ｘ）を示し、その交点である幾何学的中心をフィッティングポイントとした眼鏡フレームへの枠入れ時の形状イメージも示されている。また、破線で主注視線を示している。以下に示す図においても同様である。
【０１２１】
図２２（ａ）〜（ｄ）に実施例１および比較例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１４のそれぞれの内面１９Ｂの面非点収差分布を示し、図２３（ａ）〜（ｄ）に実施例１および比較例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１４のそれぞれの内面１９Ｂの等価球面面屈折力分布を示している。
【０１２２】
図２４（ａ）〜（ｄ）に実施例１および比較例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１４のそれぞれのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示し、図２５（ａ）〜（ｄ）に実施例１および比較例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１４のぞれぞれのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示している。これらの図に示したように、実施例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１３は、非点収差分布および等価球面度数分布が比較例１の累進屈折力レンズ１１４とほぼ同等となるように設計されている。すなわち、それぞれの累進屈折力レンズ１１１〜１１３の内面１９Ｂは、比較例１の累進屈折力レンズ１１４に対応させて、少なくとも眼鏡フレームへの枠入れ時の形状の範囲において、ほぼ同じ光学特性（非点収差、等価球面度数）となるように補正を加えている。
【０１２３】
図２６（ａ）に、累進屈折力レンズ１１１について、上述したゆれの評価方法（ステップ７０）により求めた振動に関する指標ＩＤｄを示している。また、図２６（ｂ）に、累進屈折力レンズ１１１について、ゆれの評価方法により求めた変形量に関する指標（変動によるゆれ指標）ＩＤｓを示している。なお、観察対象格子５０の視野角ピッチは１０度、頭部の振りは左右方向とし、その振り角は左右に各１０度としている。また、変形量に関する指標ＩＤｓは変形量を比率（％）で表している。以下においても、特に記載しないかぎり同じ条件で観察する。
【０１２４】
振動に関する指標ＩＤｄについては、中心格子線５３を含むすべての水平格子線５３および５４の振動の和である「水平Ｌ」と、同様にすべての垂直格子線５１および５２の振動の和である「垂直Ｌ」と、その両者を合算したすべての格子線の振動の総和または平均を示す「全Ｌ」とを主注視線（主子午線）に沿った幾つかの点で求めている。累進屈折力レンズ１１１のフィッティングポイントＰｅは視野角０度の水平正面視、即ち第一眼位にある。遠用部１１はフィッティングポイントＰｅから上方に２０度まで、中間部１３はフィッティングポイントＰｅから下方に−２８度付近までであり、そこから下が近用部１２に当たる。以下の各レンズにおいても同様である。
【０１２５】
変形量に関する指標ＩＤｓについても、中心格子線５３を含むすべての水平格子線５３および５４の変動面積の和である「水平Ｌ」と、すべての垂直格子線５１および５２の変動面積の和である「垂直Ｌ」と、その両者を合算したすべての格子線の変動面積の総和または平均を示す「全Ｌ」とを主注視線（主子午線）に沿った幾つかの点で求めている。
【０１２６】
図２７（ａ）に、累進屈折力レンズ１１２について、上述したゆれの評価方法（ステップ７０）により求めた振動に関する指標ＩＤｄを示し、図２７（ｂ）に、変形量に関する指標ＩＤｓを示している。図２８（ａ）に、累進屈折力レンズ１１３について、上述したゆれの評価方法（ステップ７０）により求めた振動に関する指標ＩＤｄを示し、図２８（ｂ）に、変形量に関する指標ＩＤｓを示している。さらに、図２９（ａ）に、比較例１の累進屈折力レンズ１１４について、上述したゆれの評価方法（ステップ７０）により求めた振動に関する指標ＩＤｄを示し、図２９（ｂ）に、変形量に関する指標ＩＤｓを示している。
【０１２７】
これらの指標ＩＤｓおよびＩＤｄを比較すると、比較例１の累進屈折力レンズ１１４に対して、実施例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１３は全体的に低い値を示し、特に、第１の条件で設計した累進屈折力レンズ１１１の指標ＩＤｓおよびＩＤｄは低い値を示す。
【０１２８】
図３０（ａ）に、実施例１および比較例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１４について、振動に関する指標ＩＤｄを示し、図３０（ｂ）に、変形量に関する指標ＩＤｓを示している。図３０（ａ）は、各レンズ１１１〜１１４の格子線の振動の総和または平均を示す「全Ｌ」を示し、図３０（ｂ）は、各レンズ１１１〜１１４の格子線の変動面積の総和または平均を示す「全Ｌ」を示す。
【０１２９】
さらに、図３１は光線追跡法によって求めた、実施例１および比較例１の各累進屈折力レンズ１１１〜１１４の主注視線１４上の平均像倍率を示す。
【０１３０】
これらの図に示したゆれ評価より、遠用部１１の処方度数が遠視系の場合は、比較例１の累進屈折力レンズ１１４に比べ、実施例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１３はいずれもゆれが少ないことが判る。特に、第１の条件を加味した累進屈折力レンズ１１１は中間部１３において、他の実施例１の累進屈折力レンズ１１２および１１３と比較しても際立ってゆれが少ないことが判る。また、図３１に示したように、像倍率においても、第１の条件を加味した累進屈折力レンズ１１１は、他の実施例１の累進屈折力レンズ１１２および１１３、さらに比較例１のレンズ１１４と比較して、遠用部１１において一番倍率が大きく、視力の向上が図られているとともに、遠用部１１と近用部１２との像の倍率差が小さいことがわかる。
【０１３１】
したがって、トーリック面の要素を含む実施例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１３を採用することにより、球面の比較例１の累進屈折力レンズ１１４に対して、光学特性（非点収差、等価球面度数）について大きな差が見られなくても、像のゆれを小さくできることがわかった。実施例１の累進屈折力レンズ１１１〜１１３は、外面１９Ａおよび内面１９Ｂの主注視線１４に沿った領域に水平方向の面屈折力が大きいトーリック面の要素を含み、レンズを通過する視線２とレンズとが交差する角度変化が小さくなるので像のゆれを抑制できるためと考えられる。
【０１３２】
さらに、遠視系、特に、遠用部１１の処方度数が３．０（Ｄ）以上になるような遠視系においては、外面１９Ａに逆累進の要素を含む第１の条件を採用した累進屈折力レンズ１１１がもっともゆれが小さく、さらに、倍率差を縮小できるとともに視力向上が図れることがわかった。したがって、遠用部１１の処方が遠視系の場合は、第１の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択することが有効である。
【０１３３】
２．２．２  実施例２
２．２．２．１  第１の条件を含む仕様
実施例２の基本的な眼鏡仕様は、セイコーエプソン社製累進屈折力レンズ「セイコーＰ−１シナジーＡＳ」（屈折率１．６７）を用い、累進帯長１４ｍｍ、処方度数（遠用度数、Ｓｐｈ）が−３．００（Ｄ）、加入度数（Ａｄｄ）が２．００（Ｄ）を適用して設計されたものである。なお、第２の実施例の累進屈折力レンズの直径は６５ｍｍであり、乱視度数は含まれていない。したがって、実施例２の累進屈折用レンズは、遠用部１１の処方平均度数が−３．０（Ｄ）以下、すなわち、遠用部１１の処方平均度数がマイナスであり、その絶対値が３．０（Ｄ）以上の近視系の眼鏡レンズである。
【０１３４】
図３２に、上記の基本的な仕様に、式（０）で示したトーリック面の要素、さらに式（１）で示した第１の条件を含めた眼鏡仕様により設計した累進屈折力レンズ１２１の外面１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図３３に、累進屈折力レンズ１２１の内面（眼球側の面）１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。
【０１３５】
累進屈折力レンズ１２１も、全体として、外面１９Ａを水平方向の面屈折力ＯＨＰが垂直方向の面屈折力ＯＶＰより大きなトーリック面（トロイダル面）の要素を含む累進面（外面累進面）で構成し、内面１９Ｂを、外面１９Ａのトーリック面の要素により面屈折力のシフトをキャンセルするために、水平方向の面屈折力ＩＨＰが垂直方向の面屈折力ＩＶＰより大きなトーリック面の要素を含む内面累進面により構成している。
【０１３６】
具体的には、図３２に示した外面１９Ａでは、外面１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍおよび近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは一定の５．５（Ｄ）になっている。
【０１３７】
外面１９Ａの遠用部１１の垂直方向（縦方向）の面屈折力ＯＶＰｆは一定で２．５（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍは累進的に減少して近用部１２で１．５（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の１．５（Ｄ）になっている。
【０１３８】
累進屈折力レンズ１２１の外面１９Ａにおいては、主注視線１４に沿って、遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｆが３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｎが４．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍが累進的に変化するトーリック面が形成されている。また、垂直方向の面屈折力は、遠用部１１の面屈折力ＯＶＰｆが、近用部１２の面屈折力ＯＶＰｎより大きく、逆累進の要素を含んでいる。
【０１３９】
図３３に示した内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆは一定で８．５（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍは累進的に減少して近用部１２で６．５（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎは一定の６．５（Ｄ）になっている。
【０１４０】
内面１９Ｂの遠用部１１の垂直方向（縦方向）の面屈折力ＩＶＰｆは一定で５．５（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｍは累進的に減少して近用部１２で２．５（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定の２．５（Ｄ）になっている。
【０１４１】
累進屈折力レンズ１２１の内面１９Ｂにおいては、主注視線１４に沿って、遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰｆが３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰｎが４．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｍが累進的に変化するトーリック面が形成され、外面１９Ａのトーリック面の要素による面屈折力のシフトがキャンセルされている。また、垂直方向の面屈折力は、遠用部１１の面屈折力ＩＶＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＶＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の遠用度数と加入度が得られている。水平方向の面屈折力も、遠用部１１の面屈折力ＩＨＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＨＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の遠用度数と加入度が得られている。
【０１４２】
したがって、この累進屈折力レンズ１２１は、上記の式（０）、（１）、（４）の条件を備えている。
【０１４３】
２．２．２．２  第２の条件を含む仕様
図３４に、上記の基本的な仕様に、式（０）で示したトーリック面の要素、さらに式（２）で示した第２の条件を含めた眼鏡仕様により設計した累進屈折力レンズ１２２の外面１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図３５に、累進屈折力レンズ１２２の内面１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。なお、特に記載しない限り、眼鏡仕様は上述した（２．２．２．１）の眼鏡仕様と同様である。以下においても同様である。
【０１４４】
累進屈折力レンズ１２２も、全体として、外面１９Ａを水平方向の面屈折力ＯＨＰが垂直方向の面屈折力ＯＶＰより大きなトーリック面（トロイダル面）の要素を含む累進面（外面累進面）で構成し、内面１９Ｂを、外面１９Ａのトーリック面の要素により面屈折力のシフトをキャンセルするために、水平方向の面屈折力ＩＨＰが垂直方向の面屈折力ＩＶＰより大きなトーリック面の要素を含む内面累進面により構成している。
【０１４５】
具体的には、図３４に示した外面１９Ａでは、外面１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍおよび近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは一定で５．５（Ｄ）になっている。
【０１４６】
外面１９Ａの遠用部１１の垂直方向（縦方向）の面屈折力ＯＶＰｆは一定で２．５（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍは累進的に増加して近用部１２で４．５（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の４．５（Ｄ）になっている。
【０１４７】
累進屈折力レンズ１２２の外面１９Ａにおいては、主注視線１４に沿って、遠用部１１には垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｆが３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、近用部１２には垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｎが１．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、中間部１３には、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍが累進的にシフトしたトーリック面が形成されている。また、垂直方向の面屈折力は、遠用部１１の面屈折力ＯＶＰｆに対し、近用部１２の面屈折力ＯＶＰｎが大きく、中間部１３は累進面の要素を含んでいる。
【０１４８】
図３５に示した内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆは一定で８．５（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍは累進的に減少して近用部１２で６．５（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎは一定の６．５（Ｄ）になっている。
【０１４９】
内面１９Ｂの遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆ、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｍ、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定で５．５（Ｄ）になっている。
【０１５０】
累進屈折力レンズ１２２の内面１９Ｂにおいては、主注視線１４に沿って、遠用部１１には垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰｆが３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、近用部１２には垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰｎが１．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトし、中間部１３には、水平方向の面屈折力ＩＨＰｍが累進的にシフトしたトーリック面が形成され、外面１９Ａのトーリック面の要素による面屈折力のシフトがキャンセルされている。また、垂直方向の面屈折力は、遠用部１１の面屈折力ＩＶＰｆが近用部１２の面屈折力ＩＶＰｎと同一であるが、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。水平方向の面屈折力は、遠用部１１の面屈折力ＩＨＰｆが近用部１２の面屈折力ＩＨＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。
【０１５１】
したがって、この累進屈折力レンズ１２２は、上記の式（０）、（２）、（４）の条件を備えている。
【０１５２】
２．２．２．３  第３の条件を含む仕様
図３６に、上記の基本的な仕様に、式（０）で示したトーリック面の要素、さらに式（３）で示した第３の条件を含めた眼鏡仕様により設計した累進屈折力レンズ１２３の外面１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図３７に、累進屈折力レンズ１２３の内面１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。
【０１５３】
累進屈折力レンズ１２３も、全体として、外面１９Ａを水平方向の面屈折力ＯＨＰが垂直方向の面屈折力ＯＶＰより大きなトーリック面（トロイダル面）の要素を含む累進面（外面累進面）で構成し、内面１９Ｂを、外面１９Ａのトーリック面の要素により面屈折力のシフトをキャンセルするために、水平方向の面屈折力ＩＨＰが垂直方向の面屈折力ＩＶＰより大きなトーリック面の要素を含む内面累進面により構成している。
【０１５４】
具体的には、図３６に示した外面１９Ａでは、外面１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍおよび近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは一定で５．５（Ｄ）になっている。
【０１５５】
同様に、外面１９Ａの遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍおよび近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の２．５（Ｄ）になっている。
【０１５６】
累進屈折力レンズ１２３の外面１９Ａにおいては、主注視線１４に沿って、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、ＯＶＰｍおよびＯＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、ＯＨＰｍおよびＯＨＰｎがそれぞれ３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成されている。また、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、ＯＶＰｍおよびＯＶＰｎが等しく、水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、ＯＨＰｍおよびＯＨＰｎが等しいので、主注視線１４に沿って、単純なトーリック面（トロイダル面）が形成されている。
【０１５７】
図３７に示した内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆは一定で８．５（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍは累進的に減少して近用部１２で６．５（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎは一定の６．５（Ｄ）になっている。
【０１５８】
内面１９Ｂの遠用部１１の垂直方向（縦方向）の面屈折力ＩＶＰｆは一定で５．５（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｍは累進的に減少して近用部１２で３．５（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定の３．５（Ｄ）になっている。
【０１５９】
累進屈折力レンズ１２３の内面１９Ｂにおいては、主注視線１４に沿って、垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆ、ＩＶＰｍおよびＩＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰｆ、ＩＨＰｍおよびＩＨＰｎがそれぞれ３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成され、外面１９Ａのトーリック面の要素による面屈折力のシフトがキャンセルされている。また、垂直方向の面屈折力では、遠用部１１の面屈折力ＩＶＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＶＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。水平方向の面屈折力も、遠用部１１の面屈折力ＩＨＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＨＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。
【０１６０】
したがって、この累進屈折力レンズ１２３は、上記の式（０）、（３）、（４）の条件を備えている。
【０１６１】
２．２．２．４  比較例２
図３８に、上記の基本的な仕様に、外面１９Ａが球面の内面累進仕様により設計した比較例２の累進屈折力レンズ１２４の外面１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図３９に、累進屈折力レンズ１２４の内面１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。
【０１６２】
図３８に示したように、累進屈折力レンズ１２４の外面１９Ａでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍ、近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎ、遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍおよび近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の２．５（Ｄ）になっている。
【０１６３】
また、図３９に示した累進屈折力レンズ１２４の内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆは一定で５．５（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰは累進的に減少して近用部１２で３．５（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定の３．５（Ｄ）になっている。
【０１６４】
したがって、この累進屈折力レンズ１２４は、球面処方の内面累進レンズであり、乱視矯正以外のトーリック面の要素を含まない。
【０１６５】
２．２．２．５  比較
図４０（ａ）〜（ｄ）に、実施例２および比較例２の累進屈折力レンズ１２１〜１２４のそれぞれの外面１９Ａの面非点収差分布を示している。また、図４１（ａ）〜（ｄ）に実施例２および比較例２の累進屈折力レンズ１２１〜１２４のそれぞれの外面１９Ａの等価球面面屈折力分布を示している。
【０１６６】
さらに、図４２（ａ）〜（ｄ）に実施例２および比較例２の累進屈折力レンズ１２１〜１２４のそれぞれの内面１９Ｂの面非点収差分布を示し、図４３（ａ）〜（ｄ）に実施例２および比較例２の累進屈折力レンズ１２１〜１２４のそれぞれの内面１９Ｂの等価球面面屈折力分布を示している。
【０１６７】
図４４（ａ）〜（ｄ）に実施例２および比較例２の累進屈折力レンズ１２１〜１２４のそれぞれのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示し、図４５（ａ）〜（ｄ）に実施例２および比較例２の累進屈折力レンズ１２１〜１２４のぞれぞれのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示している。これらの図に示したように、実施例２の累進屈折力レンズ１２１〜１２３は、非点収差分布および等価球面度数分布が比較例２の累進屈折力レンズ１２４とほぼ同等となるように設計されている。すなわち、それぞれの累進屈折力レンズ１２１〜１２３の内面１９Ｂは、比較例２の累進屈折力レンズ１２４に対応させて、少なくとも眼鏡フレームへの枠入れ時の形状の範囲ではほぼ同じ光学特性（非点収差、等価球面度数）となるように補正を加えている。
【０１６８】
図４６（ａ）に、累進屈折力レンズ１２１について、上述したゆれの評価方法（ステップ７０）により求めた振動に関する指標ＩＤｄを示し、図４６（ｂ）に、変形量に関する指標（変動によるゆれ指標）ＩＤｓを示している。振動に関する指標ＩＤｄについては、「水平Ｌ」と、「垂直Ｌ」と、その両者を合算したすべての格子線の振動の総和または平均を示す「全Ｌ」とを主注視線（主子午線）に沿った幾つかの点で求めている。変形量に関する指標ＩＤｓについても、「水平Ｌ」と、「垂直Ｌ」と、その両者を合算したすべての格子線の変動面積の総和または平均を示す「全Ｌ」とを主注視線（主子午線）に沿った幾つかの点で求めている。
【０１６９】
図４７（ａ）に、累進屈折力レンズ１２２について、上述したゆれの評価方法（ステップ７０）により求めた振動に関する指標ＩＤｄを示し、図４７（ｂ）に、変形量に関する指標ＩＤｓを示している。図４８（ａ）に、累進屈折力レンズ１２３について、上述したゆれの評価方法（ステップ７０）により求めた振動に関する指標ＩＤｄを示し、図４８（ｂ）に、変形量に関する指標ＩＤｓを示している。さらに、図４９（ａ）に、比較例２の累進屈折力レンズ１２４について、上述したゆれの評価方法（ステップ７０）により求めた振動に関する指標ＩＤｄを示し、図４９（ｂ）に、変形量に関する指標ＩＤｓを示している。
【０１７０】
これらの指標ＩＤｓおよびＩＤｄを比較すると、比較例２の累進屈折力レンズ１２４に対して、実施例２の累進屈折力レンズ１２１〜１２３は全体的に低い値を示し、特に、第２の条件で設計した累進屈折力レンズ１２２の指標ＩＤｓおよびＩＤｄは近用部１２において低い値を示す。
【０１７１】
図５０（ａ）に、実施例２および比較例２の累進屈折力レンズ１２１〜１２４について、振動に関する指標ＩＤｄを示し、図５０（ｂ）に、変形量に関する指標ＩＤｓを示している。図５０（ａ）は、各レンズ１２１〜１２４の格子線の振動の総和または平均を示す「全Ｌ」を示し、図５０（ｂ）は、各レンズ１２１〜１２４の格子線の変動面積の総和または平均を示す「全Ｌ」を示す。
【０１７２】
さらに、図５１は光線追跡法によって求めた、実施例２および比較例２の各累進屈折力レンズ１２１〜１２４の主注視線１４上の平均像倍率を示す。
【０１７３】
これらの図に示したゆれ評価より、遠用部１１の処方度数が近視系の場合においても、比較例２の累進屈折力レンズ１２４に比べ、実施例２の累進屈折力レンズ１２１〜１２３はいずれもゆれが少ないことが判る。特に、第２の条件を加味した累進屈折力レンズ１２２は近用部１２において、他の実施例２の累進屈折力レンズ１１１および１１３と比較してゆれが少ないことが判る。しかしながら、その差はそれほど大きくなく、実使用上では、ユーザーに像のゆれの差はそれほど感知されない可能性もある。
【０１７４】
一方、図５１に示したように、像倍率においては、第２の条件を加味した累進屈折力レンズ１１２は、他の実施例２の累進屈折力レンズ１１１および１１３、さらに比較例２のレンズ１２４と比較して、遠用部１１、中間部１３および近用部１２の全領域において大きい。特に、中間部１３の下方から近用部１２にかけて像倍率に差がある。眼鏡の左右度数の違いによる像倍率の違いから生じる不等像視研究によると、人は、像倍率の０．２％程度の違いを感知し、１〜２％異なると、両眼視に支障が出ると言われている。したがって、図５１に示したような像倍率の差は十分に視力に影響があるものである。
【０１７５】
したがって、遠視系とともに、近視系においても、トーリック面の要素を含む実施例２の累進屈折力レンズ１２１〜１２３を採用することにより、球面の比較例２の累進屈折力レンズ１２４に対して、像のゆれを小さくできることがわかった。さらに、近視系、特に、遠用部１１の処方度数が−３．０（Ｄ）以下になるような近視系においては、外面１９Ａに累進面の要素を含む第２の条件を採用した累進屈折力レンズ１２２がもっとも倍率が高く、近視系の累進屈折力レンズとして適していることがわかった。
【０１７６】
すなわち、遠視系の処方では像倍率が１よりも大きく、像が拡大されて見えるため、その分、良好な視力を得ることができるのに対し、近視系の処方では像倍率が１よりも小さく、像が縮小されて見える。このため、視力が出にくくなる。第２の仕様による累進屈折力レンズ１２２においては、外面１９Ａの垂直方向の面屈折力ＯＶＰが、中間部１３から近用部１２に向けて累進的に増大する、いわゆる外面累進の仕様を含んでいる。したがって、トーリック面の要素による像のゆれを低減できることに加えて、像の倍率を大きくできる。
【０１７７】
このように、近視系の場合は、第２の条件を採用することにより像のゆれが少なく、視力が出やすい累進屈折力レンズ１２２を提供できることがわかった。したがって、遠用部１１の処方が近視系の場合は、第２の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択することが有効である。
【０１７８】
２．２．３  実施例３
２．２．３．１  第１の条件を含む仕様
実施例３の基本的な眼鏡仕様は、セイコーエプソン社製累進屈折力レンズ「セイコーＰ−１シナジーＡＳ」（屈折率１．６７）を用い、累進帯長１４ｍｍ、処方度数（プラス遠用度数、Ｓｐｈ）が０．０（Ｄ）、加入度数（Ａｄｄ）が２．００（Ｄ）を適用して設計されたものである。なお、実施例３の累進屈折力レンズの直径は６５ｍｍであり、乱視度数は含まれていない。したがって、実施例３の累進屈折用レンズは、遠用部１１の処方平均度数が０．０（Ｄ）近傍の、遠用部１１の処方平均度数が正視に近い眼鏡レンズである。
【０１７９】
図５２に、上記の基本的な仕様に、式（０）で示したトーリック面の要素、さらに式（１）で示した第１の条件を含めた眼鏡仕様により設計した累進屈折力レンズ１３１の外面１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図５３に、累進屈折力レンズ１３１の内面（眼球側の面）１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。
【０１８０】
累進屈折力レンズ１３１も、全体として、外面１９Ａを水平方向の面屈折力ＯＨＰが垂直方向の面屈折力ＯＶＰより大きなトーリック面（トロイダル面）の要素を含む累進面（外面累進面）で構成し、内面１９Ｂを、外面１９Ａのトーリック面の要素により面屈折力のシフトをキャンセルするために、水平方向の面屈折力ＩＨＰが垂直方向の面屈折力ＩＶＰより大きなトーリック面の要素を含む内面累進面により構成している。
【０１８１】
具体的には、図５２に示した外面１９Ａでは、外面１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆは一定で７．０（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍは累進的に減少して近用部１２で５．０（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは一定の５．０（Ｄ）になっている。
【０１８２】
外面１９Ａの遠用部１１の垂直方向（縦方向）の面屈折力ＯＶＰｆは一定で４．０（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍは累進的に減少して近用部１２で２．０（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の２．０（Ｄ）になっている。
【０１８３】
累進屈折力レンズ１３１の外面１９Ａにおいては、主注視線１４に沿って、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、ＯＶＰｍおよびＯＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、ＯＨＰｍおよびＯＨＰｎがそれぞれ３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成されている。また、垂直方向の面屈折力では、遠用部１１の面屈折力ＯＶＰｆは、近用部１２の面屈折力ＯＶＰｎより大きく、逆累進の要素を含んでいる。水平方向の面屈折力も、遠用部１１の面屈折力ＯＨＰｆは、近用部１２の面屈折力ＯＨＰｎより大きく、逆累進の要素を含んでいる。
【０１８４】
図５３に示した内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆは一定で７．０（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍは累進的に減少して近用部１２で３．０（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎは一定の３．０（Ｄ）になっている。
【０１８５】
内面１９Ｂの遠用部１１の垂直方向（縦方向）の面屈折力ＩＶＰｆは一定で４．０（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｍは累進的に減少して近用部１２で０．０（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定の０．０（Ｄ）になっている。
【０１８６】
累進屈折力レンズ１３１の内面１９Ｂにおいては、主注視線１４に沿って、垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆ、ＩＶＰｍおよびＩＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰｆ、ＩＨＰｍおよびＩＨＰｎがそれぞれ３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成され、外面１９Ａのトーリック面の要素による面屈折力のシフトがキャンセルされている。また、垂直方向の面屈折力は、遠用部１１の面屈折力ＩＶＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＶＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。水平方向の面屈折力も、遠用部１１の面屈折力ＩＨＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＨＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。
【０１８７】
したがって、この累進屈折力レンズ１３１は、上記の式（０）、（１）、（４）の条件を備えている。
【０１８８】
２．２．３．２  第２の条件を含む仕様
図５４に、上記の基本的な仕様に、式（０）で示したトーリック面の要素、さらに式（２）で示した第２の条件を含めた眼鏡仕様により設計した累進屈折力レンズ１３２の外面１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図５５に、累進屈折力レンズ１３２の内面１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。なお、特に記載しない限り、眼鏡仕様は上述した（２．２．３．１）の眼鏡仕様と同様である。以下においても同様である。
【０１８９】
累進屈折力レンズ１３２も、全体として、外面１９Ａを水平方向の面屈折力ＯＨＰが垂直方向の面屈折力ＯＶＰより大きなトーリック面（トロイダル面）の要素を含む累進面（外面累進面）で構成し、内面１９Ｂを、外面１９Ａのトーリック面の要素により面屈折力のシフトをキャンセルするために、水平方向の面屈折力ＩＨＰが垂直方向の面屈折力ＩＶＰより大きなトーリック面の要素を含む面により構成している。
【０１９０】
具体的には、図５４に示した外面１９Ａでは、外面１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆは一定で７．０（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＨＰｍは累進的に増加して近用部１２で９．０（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の９．０（Ｄ）になっている。
【０１９１】
外面１９Ａの遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆは一定で４．０（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍは累進的に増加して近用部１２で６．０（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の６．０（Ｄ）になっている。
【０１９２】
累進屈折力レンズ１３２の外面１９Ａにおいては、主注視線１４に沿って、遠用部１１には垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、ＯＶＰｍおよびＯＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、ＯＨＰｍおよびＯＨＰｎがそれぞれ３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成されている。また、垂直方向および水平方向の面屈折力は、遠用部１１の面屈折力ＯＶＰｆおよびＯＨＰｆに対し、近用部１２の面屈折力ＯＶＰｎおよびＯＨＰｎが大きく、外面１９Ａの中間部１３は累進面の要素を含んでいる。
【０１９３】
図５５に示した内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆ、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍおよび近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎは一定７．０（Ｄ）になっている。
【０１９４】
内面１９Ｂの遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆ、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｍ、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定で４．０（Ｄ）になっている。したがって、累進屈折力レンズ１３２の内面１９Ｂにおいては、主注視線１４に沿って、遠用部１１、中間部１３および近用部１２に、垂直方向の面屈折力ＩＶＰに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰが３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成され、外面１９Ａのトーリック面の要素による面屈折力のシフトがキャンセルされている。
【０１９５】
また、内面１９Ｂの垂直方向の面屈折力および水平方向の面屈折力は、それぞれ遠用部１１、中間部１３および近用部１２が一定であり、累進屈折力レンズ１３２は全体として内面累進レンズではなく、外面累進レンズとなっている。
【０１９６】
したがって、この累進屈折力レンズ１１２は、上記の式（０）、（２）の条件を備えている。
【０１９７】
２．２．３．３  第３の条件を含む仕様
図５６に、上記の基本的な仕様に、式（０）で示したトーリック面の要素、さらに式（３）で示した第３の条件を含めた眼鏡仕様により設計した累進屈折力レンズ１３３の外面１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図５７に、累進屈折力レンズ１３３の内面１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。
【０１９８】
累進屈折力レンズ１３３も、全体として、外面１９Ａを水平方向の面屈折力ＯＨＰが垂直方向の面屈折力ＯＶＰより大きなトーリック面（トロイダル面）の要素を含む累進面（外面累進面）で構成し、内面１９Ｂを、外面１９Ａのトーリック面の要素により面屈折力のシフトをキャンセルするために、水平方向の面屈折力ＩＨＰが垂直方向の面屈折力ＩＶＰより大きなトーリック面の要素を含む内面累進面により構成している。
【０１９９】
具体的には、図５６に示した外面１９Ａでは、外面１９Ａの遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍおよび近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎは一定で７．０（Ｄ）になっている。
【０２００】
同様に、外面１９Ａの遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍおよび近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の４．０（Ｄ）になっている。
【０２０１】
累進屈折力レンズ１３３の外面１９Ａにおいては、主注視線１４に沿って、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、ＯＶＰｍおよびＯＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、ＯＨＰｍおよびＯＨＰｎがそれぞれ３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成されている。また、垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、ＯＶＰｍおよびＯＶＰｎが等しく、水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、ＯＨＰｍおよびＯＨＰｎが等しいので、主注視線１４に沿って、単純なトーリック面（トロイダル面）が形成されている。
【０２０２】
図５７に示した内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆは一定で７．０（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍは累進的に減少して近用部１２で５．０（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎは一定の５．０（Ｄ）になっている。
【０２０３】
内面１９Ｂの遠用部１１の垂直方向（縦方向）の面屈折力ＩＶＰｆは一定で４．０（Ｄ）であり、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｍは累進的に減少して近用部１２で２．０（Ｄ）となり、近用部１２の垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定の２．０（Ｄ）になっている。
【０２０４】
累進屈折力レンズ１３３の内面１９Ｂにおいては、主注視線１４に沿って、垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆ、ＩＶＰｍおよびＩＶＰｎに対して水平方向の面屈折力ＩＨＰｆ、ＩＨＰｍおよびＩＨＰｎがそれぞれ３．０（Ｄ）大きくなる方向にシフトしたトーリック面が形成され、外面１９Ａのトーリック面の要素による面屈折力のシフトがキャンセルされている。また、垂直方向の面屈折力では、遠用部１１の面屈折力ＩＶＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＶＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。水平方向の面屈折力も、遠用部１１の面屈折力ＩＨＰｆは近用部１２の面屈折力ＩＨＰｎより大きく累進面の要素を含み、外面１９Ａの面屈折力との関係で所定の加入度が得られている。
【０２０５】
したがって、この累進屈折力レンズ１３３は内外面にトーリック面の要素を備えた内面累進レンズであり、上記の式（０）、（３）、（４）の条件を備えている。
【０２０６】
２．２．３．４  比較例３
図５８に、上記の基本的な仕様に、外面１９Ａが球面の内面累進仕様により設計した比較例３の累進屈折力レンズ１３４の外面１９Ａの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＯＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＯＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。また、図５９に、累進屈折力レンズ１３４の内面１９Ｂの主注視線１４に沿った水平方向の面屈折力ＩＨＰ（ｙ）と、垂直方向の面屈折力ＩＶＰ（ｙ）とをディオプトリ（Ｄ）を単位として示している。
【０２０７】
図５８に示したように、累進屈折力レンズ１２４の外面１９Ａでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＯＨＰｆ、中間部１３の水平方向の面屈折力ＯＨＰｍ、近用部１２の水平方向の面屈折力ＯＨＰｎ、遠用部１１の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｆ、中間部１３の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｍおよび近用部１２の垂直方向の面屈折力ＯＶＰｎは一定の４．０（Ｄ）になっている。
【０２０８】
また、図５９に示した累進屈折力レンズ１２４の内面１９Ｂでは、遠用部１１の水平方向の面屈折力ＩＨＰｆおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｆは一定で４．０（Ｄ）であり、中間部１３の水平方向の面屈折力ＩＨＰｍおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰは累進的に減少して近用部１２で２．０（Ｄ）となり、近用部１２の水平方向の面屈折力ＩＨＰｎおよび垂直方向の面屈折力ＩＶＰｎは一定の２．０（Ｄ）になっている。
【０２０９】
したがって、この累進屈折力レンズ１２４は、球面処方の内面累進レンズであり、乱視矯正以外のトーリック面の要素を含まない。
【０２１０】
２．２．３．５  比較
図６０（ａ）〜（ｄ）に、実施例３および比較例３の累進屈折力レンズ１３１〜１３４のそれぞれの外面１９Ａの面非点収差分布を示している。また、図６１（ａ）〜（ｄ）に実施例３および比較例３の累進屈折力レンズ１３１〜１３４のそれぞれの外面１９Ａの等価球面面屈折力分布を示している。
【０２１１】
さらに、図６２（ａ）〜（ｄ）に実施例３および比較例３の累進屈折力レンズ１３１〜１３４のそれぞれの内面１９Ｂの面非点収差分布を示し、図６３（ａ）〜（ｄ）に実施例３２および比較例３の累進屈折力レンズ１３１〜１３４のそれぞれの内面１９Ｂの等価球面面屈折力分布を示している。
【０２１２】
図６４（ａ）〜（ｄ）に実施例３および比較例３の累進屈折力レンズ１３１〜１３４のそれぞれのレンズ上の各位置を透して観察したときの非点収差分布を示し、図６５（ａ）〜（ｄ）に実施例３および比較例３の累進屈折力レンズ１３１〜１３４のぞれぞれのレンズ上の各位置を透して観察したときの等価球面度数分布を示している。これらの図に示したように、実施例３の累進屈折力レンズ１３１〜１３３は、非点収差分布および等価球面度数分布が比較例３の累進屈折力レンズ１３４とほぼ同等となるように設計されている。すなわち、それぞれの累進屈折力レンズ１３１〜１３３の内面１９Ｂは、比較例２の累進屈折力レンズ１３４に対応させて、少なくとも眼鏡フレームへの枠入れ時の形状の範囲においてほぼ同じ光学特性（非点収差、等価球面度数）となるように補正を加えている。
【０２１３】
図６６（ａ）に、実施例３および比較例３の累進屈折力レンズ１３１〜１３４について、振動に関する指標ＩＤｄを示し、図６６（ｂ）に、変形量に関する指標ＩＤｓを示している。図６６（ａ）は、各レンズ１３１〜１３４の格子線の振動の総和または平均を示す「全Ｌ」を示し、図６６（ｂ）は、各レンズ１３１〜１３４の格子線の変動面積の総和または平均を示す「全Ｌ」を示す。
【０２１４】
さらに、図６７は光線追跡法によって求めた、実施例３および比較例３の各累進屈折力レンズ１３１〜１３４の主注視線１４上の平均像倍率を示す。
【０２１５】
これらの図に示したゆれ評価より、遠用部１１の処方度数が正視に近い実施例３および比較例３においては、比較例３の累進屈折力レンズ１３４に比べ、第２の条件を加味した実施例３の累進屈折力レンズ１３２は像倍率が大きい半面、ゆれが大きい傾向があることがわかる。一方、第１の条件を加味した実施例３の累進屈折力レンズ１３１は、比較例３の累進屈折力レンズ１３４と像倍率は同程度であるが、像のゆれが少ないことがわかる。第３の条件を加味した実施例３の累進屈折力レンズ１３３は、比較例３の累進屈折力レンズ１３４に対して像倍率は大きく、像のゆれは同程度または小さいことがわかる。
【０２１６】
したがって、遠用部１１の処方度数が正視に近いケースでは、像のゆれに敏感なユーザーにおいては第１の条件を加味した眼鏡仕様により累進屈折力レンズを設計することが好ましい場合もある。しかしながら、一般的には、像のゆれが小さく、さらに、像倍率が大きく像拡大効果を備えた、視力改善の両方がバランスよく改善されている第３の条件を加味した眼鏡仕様により累進屈折力レンズを設計することが好ましく、多くのユーザーに対して好適な累進屈折力レンズを提供できる。
【０２１７】
このため、遠用部１１の処方度数が０（Ｄ）近傍の正視に近い眼鏡仕様においては、外面１９Ａを単純なトーリック面として外面１９Ａに累進面の要素を含まない第３の条件を優先して選択することが有効である。
【０２１８】
２．３  実施形態１の評価
以上のように、遠用部１１の処方度数が遠視系か近視系によって、上述のように仕様の異なる外面１９Ａを採用することにより、遠視系および近視系それぞれの処方度数に応じた、ゆれが少なく、かつ像倍率が高く、視力改善に適した累進屈折力レンズを提供することが可能となる。
【０２１９】
さらに、遠用部１１の処方度数が正視に近いケース、すなわち、遠用部１１の処方度数が＋１．０（Ｄ）以下であるような弱度のプラス度数（処方平均度数がプラス）あるいは遠用部１１の処方度数が−２．０（Ｄ）以上であるような弱度のマイナス度数（処方平均度数がマイナス）の場合には、前述の実施例３において説明したように、ユーザー個々人のゆれへの感受性と像倍率による視力の向上効果の両方の観点からユーザーの視覚の特性に合わせて、第１の仕様、第２の仕様および第３の仕様の３タイプのいずれかから選択することが可能である。また、像のゆれの評価には、本明細書で開示している矩形模様を用いた評価方法が適している。
【０２２０】
ただし、遠用部１１の処方度数が正視に近いケースでは、特に像のゆれに敏感であるとか、眼鏡レンズによっても十分な視力が得られず視力の改善を優先したいといったような事情がない限りは、外面１９Ａに単純なトーリック面（トロイダル面）を採用した、第３の条件を加味した眼鏡仕様により累進屈折力レンズを設計することが好ましい。
【０２２１】
また、上述したように、遠視系、特に、遠用部１１の処方度数（Ｓｐｈ）が＋３．０（Ｄ）（処方平均度数が３．０（Ｄ））の例では第１の条件を採用することが有効であり、近視系、特に、遠用部１１の処方度数（Ｓｐｈ）が−３．０（Ｄ）（処方平均度数がマイナスであり、その絶対値が３．０（Ｄ））の例では第２の条件を採用することが有効である。これらの例よりも強度の遠視および強度の近視においては、上述の遠用度数に応じた像のゆれおよび像倍率の問題は強くなる。このため、遠視系で遠用部１１の処方度数（Ｓｐｈ）が＋３．０（Ｄ）以上、すなわち、遠用部の処方平均度数がプラスであり、その値が少なくとも３．０（Ｄ）の場合は第１の条件を採用することが有効であり、近視系で遠用部１１の処方度数（Ｓｐｈ）が−３．０（Ｄ）以下、すなわち、遠用部の処方平均度数がマイナスであり、その絶対値が少なくとも３．０（Ｄ）の場合は第２の条件を採用することが有効である。
【０２２２】
また、外面１９Ａおよび内面１９Ｂに水平方向の面屈折力が垂直方向の面屈折力よりも大きなトーリック面を採用した累進屈折力レンズの共通効果としては、像のゆれが改善されること、倍率のアップにより見やすくなることに加えラップアラウンド型のフレームに対応しやすいことを挙げることができる。
【０２２３】
３．  実施形態２
３．１  第２の設計方法および製造方法
図６８に、眼鏡用の累進屈折力レンズの第２の設計方法および製造方法を示している。この方法も、眼鏡仕様に基づき遠用部１１および近用部１２を含む累進屈折力レンズ１０を設計するステップ６０と、設計された累進屈折力レンズ１０の像のゆれを評価するステップ７０と、評価により選択された累進屈折力レンズ１０を眼鏡レンズとして製造するステップ７９とを含む。なお、設計された累進屈折力レンズ１０の像のゆれを評価するステップ７０は、図１１に基づき説明した方法と共通するので以下では説明を省略する。
【０２２４】
この設計するステップ６０は、遠用部１１の処方度数が３．０Ｄ以上であるか否かを判断するステップ６４と、遠用部１１の処方度数が−３．０Ｄ以下であるか否かを判断するステップ６５と、遠用部１１の処方度数が−２．０Ｄ以上１．０Ｄ以下であるか否かを判断するステップ６６とを含む。遠用部１１の処方度数が３．０Ｄ以上であれば、ステップ６１において、上述した式（０）を満たすトーリック面（トロイダル面）の要素に加え、上述した式（１）を満たす第１の条件を含む眼鏡仕様に基づき累進屈折力レンズを設計する。また、遠用部１１の処方度数が−３．０Ｄ以下であれば、ステップ６２において、上述した式（０）を満たすトーリック面（トロイダル面）の要素に加え、上述した式（２）を満たす第２の条件を含む眼鏡仕様に基づき累進屈折力レンズを設計する。さらに、遠用部１１の処方度数が−２．０Ｄ以上１．０Ｄ以下であれば、ステップ６３において、上述した式（０）を満たすトーリック面（トロイダル面）の要素に加え、上述した式（３）を満たす第３の条件を含む眼鏡仕様に基づき累進屈折力レンズを設計する。
【０２２５】
また、設計するステップ６０は、上記の条件の間、すなわち、遠用部１１の処方度数が−３．０Ｄを超え−２．０Ｄ未満のときと、処方度数が１．０Ｄを超え３．０Ｄ未満のときに、トーリック面の要素に加え、第１〜第３の条件をそれぞれ含めた眼鏡仕様により累進屈折力レンズを設計するステップ６７を含む。
【０２２６】
さらに、図６８に示す設計方法は、ステップ６０において設計された累進屈折力レンズの像のゆれが評価するステップ７０と、ステップ６０において設計された累進屈折力レンズの主注視線１４上の平均像倍率を光線追跡法などにより求めて評価するステップ７７と、ステップ７０および７７により評価された値（指標）がユーザーに適合しているか否かを判断するステップ７８とを含む。ステップ６０において設計された累進屈折力レンズの中にユーザーに適合している累進屈折力レンズが含まれていない場合は、ステップ６７に戻って第１〜第３の条件をそれぞれ含めた眼鏡仕様により累進屈折力レンズを設計し、ステップ７０および７８において再評価する。
【０２２７】
さらに、図６８に示す設計方法は、ユーザーに適合する判断された累進屈折力レンズを製造するステップ７９を含む。
【０２２８】
図６９は、眼鏡用レンズの設計装置８０の一例の概略構成を示す。この設計装置８０は、眼鏡仕様に基づき累進屈折力レンズ１０を設計する設計ユニット８１と、設計された累進屈折力レンズ１０のゆれ指標ＩＤｄおよびＩＤｓを上記の方法により求めて評価する評価ユニット８２と、評価ユニット８２で求められたゆれ指標ＩＤｄおよびＩＤｓをユーザー（装着者）が見やすい状態、たとえば、グラフ化して出力する出力ユニット８３とを含む。出力ユニット８３により、ユーザーはゆれの少ない累進屈折力レンズ１０を自らの判断で選択することが可能となる。
【０２２９】
設計ユニット８１は、外面の水平方向の屈折力が垂直方向の屈折力より大きなトーリック面（トロイダル面）の要素を持つ累進屈折力レンズ１０を設計する際に、上記式（１）を含む第１の条件を眼鏡仕様に含める第１のユニット８５と、上記式（２）を含む第２の条件を眼鏡仕様に含める第２のユニット８６と、上記式（３）を含む第３の条件を眼鏡仕様に含める第３のユニット８７とを含む。第１のユニット８５は、遠用部１１の処方平均度数がプラスであり、その値が少なくとも３．０Ｄであれば、上記第１の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択する機能を含んでいてもよい。また、第２のユニット８６は、遠用部１１の処方平均度数がマイナスであり、その絶対値が少なくとも３．０Ｄであれば、上記第２の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択する機能を含んでいてもよい。さらに、第３のユニット８７は、遠用部１１の処方平均度数が−２．０Ｄから１．０Ｄの範囲であれば、上記第３の条件を含む眼鏡仕様を優先して選択する機能を含んでいてもよい。
【０２３０】
評価ユニット８２は、矩形模様５０を含む仮想面５９を上述したように設定するユニット９１と、視線を左右または上下に動かしたときに見える矩形模様５０の画像を幾何学的中心が一致するように重ね合わせた際の幾何学的なずれをゆれ指標として求めるユニット９２と、累進屈折力レンズ１０の主注視線１４上の平均像倍率を光線追跡法などにより求めて評価するユニット９３とを含む。
【０２３１】
この設計装置８０により、トーリック面（トロイダル面）を備えた累進屈折力レンズ１０であって、像のゆれがさらに少なく、視力をさらに向上しやすい累進屈折力レンズ１０を提供できる。
【０２３２】
なお、上記においては、評価のための観察指標の模様として正方格子の矩形模様５０を用いたが、水平方向と垂直方向での格子のピッチを変えることにより各方向での評価の精度や密度を変えたり、さらに格子の本数を増やすことにより、評価の精度・密度を変えることも可能である。
【０２３３】
また、この眼鏡用の累進屈折力レンズ１０は、外面１９Ａが水平方向の面屈折力ＯＨＰの方が垂直方向の面屈折力ＯＶＰよりも大きいトーリック面の要素を含み、内面１９Ｂも外面１９Ａと同等のトーリック面の要素を含む。したがって、この累進屈折力レンズ１０は、レンズ全体が顔に沿ってトロイダル状にカーブしたレンズにしやすく、レンズ外面の水平方向が従来のものより深くなっている。このため、この累進屈折力レンズ１０は、近年注目を浴びているラップアラウンドタイプと呼ばれる、顔のカーブに合わせてこめかみ側にレンズが回り込む眼鏡デザインに好適である。
【０２３４】
以上の説明は遠用処方に乱視処方がない場合についてのものであったが、乱視処方がある場合には、内面側に乱視補正のためのトーリック面（トリオダル面）成分を合成することにより可能である。その場合、そのトーリック面の合成の結果、式（４）を満たさないこともあるが、その場合においても本発明の効果は得ることができる。また、レンズの肉厚が大きい場合にはシェープファクターを考慮して、内面側に補正を加えることにより、より精度良い眼鏡レンズを提供することが出来る。
【符号の説明】
【０２３５】
１  眼鏡、  １０、１０Ｌ、１０Ｒ  眼鏡用レンズ
１１  遠用部、  １２  近用部、  １３  中間部（累進部）
１９Ａ  物体側の面、  １９Ｂ  眼球側の面
２０  フレーム
【図１】
0005872785.tif 000002
【図２】
0005872785.tif 000003
【図３】
0005872785.tif 000004
【図４】
0005872785.tif 000005
【図５】
0005872785.tif 000006
【図６】
0005872785.tif 000007
【図７】
0005872785.tif 000008
【図８】
0005872785.tif 000009
【図９】
0005872785.tif 000010
【図１０】
0005872785.tif 000011
【図１１】
0005872785.tif 000012
【図１２】
0005872785.tif 000013
【図１３】
0005872785.tif 000014
【図１４】
0005872785.tif 000015
【図１５】
0005872785.tif 000016
【図１６】
0005872785.tif 000017
【図１７】
0005872785.tif 000018
【図１８】
0005872785.tif 000019
【図１９】
0005872785.tif 000020
【図２０】
0005872785.tif 000021
【図２１】
0005872785.tif 000022
【図２２】
0005872785.tif 000023
【図２３】
0005872785.tif 000024
【図２４】
0005872785.tif 000025
【図２５】
0005872785.tif 000026
【図２６】
0005872785.tif 000027
【図２７】
0005872785.tif 000028
【図２８】
0005872785.tif 000029
【図２９】
0005872785.tif 000030
【図３０】
0005872785.tif 000031
【図３１】
0005872785.tif 000032
【図３２】
0005872785.tif 000033
【図３３】
0005872785.tif 000034
【図３４】
0005872785.tif 000035
【図３５】
0005872785.tif 000036
【図３６】
0005872785.tif 000037
【図３７】
0005872785.tif 000038
【図３８】
0005872785.tif 000039
【図３９】
0005872785.tif 000040
【図４０】
0005872785.tif 000041
【図４１】
0005872785.tif 000042
【図４２】
0005872785.tif 000043
【図４３】
0005872785.tif 000044
【図４４】
0005872785.tif 000045
【図４５】
0005872785.tif 000046
【図４６】
0005872785.tif 000047
【図４７】
0005872785.tif 000048
【図４８】
0005872785.tif 000049
【図４９】
0005872785.tif 000050
【図５０】
0005872785.tif 000051
【図５１】
0005872785.tif 000052
【図５２】
0005872785.tif 000053
【図５３】
0005872785.tif 000054
【図５４】
0005872785.tif 000055
【図５５】
0005872785.tif 000056
【図５６】
0005872785.tif 000057
【図５７】
0005872785.tif 000058
【図５８】
0005872785.tif 000059
【図５９】
0005872785.tif 000060
【図６０】
0005872785.tif 000061
【図６１】
0005872785.tif 000062
【図６２】
0005872785.tif 000063
【図６３】
0005872785.tif 000064
【図６４】
0005872785.tif 000065
【図６５】
0005872785.tif 000066
【図６６】
0005872785.tif 000067
【図６７】
0005872785.tif 000068
【図６８】
0005872785.tif 000069
【図６９】
0005872785.tif 000070