(57)【要約】  本発明の二輪車用タイヤは、一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部がセンター部とショルダー部とによって３分割され、前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムは共にゴム成分を含有し、かつ、下記式（１）を満たす。本発明の二輪車用タイヤは、トレッドのウェットグリップ性及び耐摩耗性を両立することができる。（センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’／ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’）＜０．７        （１）
2018203557.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部が、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のショルダー部とによって３分割されてなる二輪車用タイヤにおいて、
前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムは共にゴム成分を含有し、かつ、下記式（１）を満たす二輪車用タイヤ。
（前記センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’／前記ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’）＜０．７０        （１）
【請求項２】
前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、共に、前記ゴム成分として、スチレン−ブタジエン系ゴムを含有し、
前記センター部のトレッドゴムに含まれる前記スチレン−ブタジエン系ゴムの重量平均分子量が、前記ショルダー部のトレッドゴムに含まれる前記スチレン−ブタジエン系ゴムの重量平均分子量よりも大きい請求項１に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項３】
前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、下記式（２）を満たす請求項１又は２に記載の二輪車用タイヤ。
０．２≦（前記センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’／前記ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’）＜０．７０        （２）
【請求項４】
前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、共に、前記ゴム成分として、１０質量％以上の変性共役ジエン系重合体を含有する請求項１〜３のいずれか１項に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項５】
前記センター部のトレッドゴム中の前記変性共役ジエン系重合体の含有量が、前記ショルダー部のトレッドゴム中の前記変性共役ジエン系重合体の含有量よりも多い請求項４に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項６】
前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、共に、更に、シリカを８０質量％以上含む充填剤を、前記ゴム成分１００質量部に対して７０質量部以上含有する請求項１〜請求項５のいずれか１項に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項７】
前記センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’が４０〜１２０ＭＰａである請求項１〜請求項６のいずれか１項に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項８】
前記センター部のトレッドゴムに含まれる前記スチレン−ブタジエン系ゴムの重量平均分子量が１，０７０，０００以上である請求項２〜請求項７のいずれか１項に記載の二輪車用タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、二輪車用タイヤに関する。
【背景技術】
【０００２】
二輪車用タイヤは、車両のコーナリング時にタイヤ赤道面の路面に対する傾きが大きくなるため、高いグリップ性が求められる。また、グリップ性は、大きく２つに分けられ、主として、ドライグリップ性（乾燥路面での操縦安定性）及びウェットグリップ性（湿潤路面での制動性）の向上が研究されている。
また、二輪車用タイヤは、単位面積当たりの荷重負荷が大きいため、高い耐摩耗性も求められる。【０００３】
自動二輪車用タイヤにおいては、直進走行時には二輪車の車体が路面に対してほぼ直立しているため、タイヤトレッド部のセンター部が主に路面に接地し、一方、旋回走行時には二輪車の車体が路面に対して傾斜するため、タイヤトレッド部のショルダー部が主に路面に接地する。
従来、このような直進走行時に必要な性能と、旋回走行時に必要な性能をある程度両立させた自動二輪車用タイヤとして、トレッドをタイヤ幅方向に３分割して２種類のトレッドゴムを用いることが開発されている。
例えば、自動二輪車用空気入りタイヤの高速耐久性を向上させるために、接線力係数が１．１以上である自動二輪車に装着される空気入りタイヤを、ビードコアを埋設した一対のビード部と、ビード部からタイヤ径方向外側に延びる一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部間にまたがって延びるトレッド部とを具え、該トレッド部を、タイヤ赤道面を含むセンター域と、このセンター域を挟んで位置する両ショルダー域とに３分割した場合の少なくともセンター域を、６０℃における損失正接ｔａｎδと動的弾性率Ｅ´の比ｔａｎδ／Ｅ´が０．０２５〜０．０７５となる範囲とすることが提案されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−２７３２４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、特許文献１のタイヤでは、ウェットグリップ性と耐摩耗性を高いレベルで両立させることができなかった。
本発明は、トレッドのウェットグリップ性及び耐摩耗性を両立する二輪車用タイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは、前記目的を達成するために鋭意研究を重ねた結果、二輪車用タイヤのトレッドとして、センター部と該センター部を挟む２つのショルダー部とに分割された分割トレッドを用い、センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率を、ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率よりも特定の割合で小さくすることで、ウェットグリップ性と耐摩耗性を高いレベルで両立させることができることを見出した。本発明は、かかる知見に基づいて完成したものである。
すなわち本発明は、
＜１＞  一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部が、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のショルダー部とによって３分割されてなる二輪車用タイヤにおいて、
前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムは共にゴム成分を含有し、かつ、下記式（１）を満たす二輪車用タイヤである。
（前記センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’／前記ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’）＜０．７０        （１）【０００７】
＜２＞  前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、共に、前記ゴム成分として、スチレン−ブタジエン系ゴムを含有し、
前記センター部のトレッドゴムに含まれる前記スチレン−ブタジエン系ゴムの重量平均分子量が、前記ショルダー部のトレッドゴムに含まれる前記スチレン−ブタジエン系ゴムの重量平均分子量よりも大きい＜１＞に記載の二輪車用タイヤである。【０００８】
＜３＞  前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、下記式（２）を満たす＜１＞又は＜２＞に記載の二輪車用タイヤである。
０．２≦（前記センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’／前記ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’）＜０．７０        （２）【０００９】
＜４＞  前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、共に、前記ゴム成分として、１０質量％以上の変性共役ジエン系重合体を含有する＜１＞〜＜３＞のいずれか１つに記載の二輪車用タイヤである。
＜５＞  前記センター部のトレッドゴム中の前記変性共役ジエン系重合体の含有量が、前記ショルダー部のトレッドゴム中の前記変性共役ジエン系重合体の含有量よりも多い＜４＞に記載の二輪車用タイヤである。【００１０】
＜６＞  前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムが、共に、更に、シリカを８０質量％以上含む充填剤を、前記ゴム成分１００質量部に対して７０質量部以上含有する＜１＞〜＜５＞のいずれか１つに記載の二輪車用タイヤである。【００１１】
＜７＞  前記センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’が４０〜１２０ＭＰａである＜１＞〜＜６＞のいずれか１つに記載の二輪車用タイヤである。【００１２】
＜８＞  前記センター部のトレッドゴムに含まれる前記スチレン−ブタジエン系ゴムの重量平均分子量が１，０７０，０００以上である＜２＞〜＜７＞のいずれか１つに記載の二輪車用タイヤである。
【発明の効果】
【００１３】
本発明によれば、トレッドのウェットグリップ性及び耐摩耗性を両立する二輪車用タイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の二輪車用タイヤの一例を示す概略断面図である。
【図２】本発明の二輪車用タイヤの他の一例を示す概略断面図である。
【図３】含水ケイ酸の粒子における内心方向断面図（部分拡大図）である。
【図４】水銀圧入法に基づく水銀ポロシメータを用いた測定による、含水ケイ酸の水銀の圧入排出曲線（概略図）である。縦軸は、水銀の圧入曲線Ｃでは微分水銀圧入量（−ｄＶ／ｄ（ｌｏｇ  ｄ））を示し、水銀の排出曲線Ｄでは微分水銀排出量（−ｄＶ／ｄ（ｌｏｇ  ｄ））を示す。なおＶは、水銀の圧入曲線Ｃでは水銀圧入量（ｃｃ）、水銀の排出曲線Ｄでは水銀排出量（ｃｃ）を意味し、ｄは含水ケイ酸の細孔における開口部の直径（ｎｍ）を意味する。横軸はこのｄ（ｎｍ）を示す。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
本発明の二輪車用タイヤは、一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部が、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のショルダー部とによって３分割されてなる二輪車用タイヤにおいて、
前記センター部のトレッドゴム及び前記ショルダー部のトレッドゴムは共にゴム成分を含有し、かつ、下記式（１）を満たす二輪車用タイヤである。
（前記センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’／前記ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’）＜０．７０        （１）
以下、センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’を「Ｅ’ＣＬ」、ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’ を「Ｅ’Ｓｈｏ」と、それぞれ称することがある。また、「（センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’／ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’）」を、単に「Ｅ’比率」または「Ｅ’ＣＬ／Ｓｈｏ」と称することがある。
二輪車用タイヤとしては、特に制限はなく、フロントタイヤであっても、リアタイヤであってもよいが、本発明においては、トレッドのウェットグリップ性及び耐摩耗性を高いレベルで両立することができることから、リアタイヤに適用すると、本発明の効果が特に発現し易い。
二輪車としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、競技用二輪車、一般公道用二輪車、オンロード用二輪車、オフロード用二輪車等が挙げられる。中でも、本発明の効果が特に発現し易い二輪車として、一般公道用二輪車及びオンロード用二輪車が好ましく、一般公道用二輪車がより好ましい。
【００１６】
＜タイヤの構造＞
本発明の二輪車用タイヤは、一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部が、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のショルダー部とによって３分割されてなる。
以下、図面を用いて説明する。
【００１７】
図１は、本発明の二輪車用タイヤの幅方向断面の一例を示す概略図である。
図１中、二輪車用タイヤ１０は、一対のビード部１２及び一対のサイドウォール部１４と、両サイドウォール部１４に連なるトレッド部１１とを備え、該トレッド部１１が、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面２３を含むセンター部２０と、トレッド端２４を含む一対のショルダー部２２とによって３分割されてなる。
各ビード部１２は、通常、ビードコア１３をそれぞれ有し、一対のビードコア１３の間に１層以上のカーカス層１５がトロイド状に延びるように設けられている。カーカス層１５は、複数本のカーカスコードをゴム被覆してなる。
サイドウォール部１４は、二輪車用タイヤ側面において、ビード部１２からタイヤ径方向外側に延びて、側面を補強し、また、保護する。
【００１８】
トレッド部１１は、両サイドウォール部１４間に跨って延びている。
本発明において、トレッド部１１は、センター部２０と該センター部を挟む２つのショルダー部２２とに分割された分割トレッドである。分割トレッドは、トレッド部１１が、タイヤ赤道面２３を含むセンター部２０と、トレッド端２４を含む一対のショルダー部２２とによって３分割されている。タイヤ赤道２３とは、タイヤ幅方向の中心を通るタイヤの緯線であり、タイヤ赤道を含むタイヤ周方向の表面をタイヤ赤道面という。
センター部２０は、より具体的には、トレッド部表面の幅方向の曲線長さ（ＬＣ）が、トレッド部全表面積の幅方向の曲線長さの最大長（ＬＴ＝Ｌｃ＋Ｌｓ１＋ＬＳ２）の３０〜６０％であることが好ましく、４０〜５０％であることがより好ましい。トレッド部表面の幅方向の曲線長さ（ＬＣ）が、トレッド部全表面積の幅方向の曲線長さの最大長（ＬＴ）の３０％以上であると耐摩耗性を確保でき、６０％以下であるとウェットグリップ性の低下が抑制されない。トレッド部表面の幅方向の曲線長さ（ＬＣ）が、トレッド部全表面積の幅方向の曲線長さの最大長（ＬＴ）の４０〜５０％であると、ウェットグリップ性と耐摩耗性とのバランスに優れる点で有利である。
ショルダー部２２のトレッド部表面の幅方向の曲線長さ（ＬＳ、図１中、ＬＳ１及びＬＳ２）は、一方のショルダー部２２（ＬＳ１）と他方のショルダー部２２（ＬＳ２）とが異なっていてもよいが、通常、同じであることが好ましく、ショルダー部（片側）の幅方向の曲線長さは［（ＬＴ−Ｌｃ）／２］であることが好ましい。
【００１９】
トレッド部を構成するゴムをトレッドゴムと称し、ショルダー部を構成するゴムを、「ショルダー部のトレッドゴム」又は単に「ショルダーゴム」と称する。また、センター部を構成するゴムを、「センター部のトレッドゴム」又は単に「センターゴム」と称する。
また、加硫前のトレッドゴムを構成するゴム組成物を、トレッド用ゴム組成物と称する。つまり、トレッド用ゴム組成物を加硫して得られるゴムがトレッドゴムである。
図１中、トレッドゴムは、センターゴム１６及びショルダーゴム１７からなる。
【００２０】
図２は、本発明の二輪車用タイヤの幅方向断面の他の一例を示す概略図である。図１と同じ符号は、同じ対象を意味する。図２中、トレッド部１１は、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面２３を含むセンター部２０と、トレッド端２４を含む一対のショルダー部２２とによって３分割されている。図２では、センターゴム１６は、ショルダー部２２では、ベースゴム１８として機能しており、ショルダー部２２では、ベースゴム１８上にショルダーゴム１７が設けられている。
【００２１】
＜トレッドゴム＞
本発明において、トレッドゴムは、センター部のトレッドゴム及びショルダー部のトレッドゴムが、式（１）を満たす。
（センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’／ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’）＜０．７０    （１）
すなわち、Ｅ’比率が０．７０未満である。
従来、ウェットグリップ性能を向上させる手法として、ゴム組成物中の充填剤を増量することによりタイヤのｔａｎδを向上することが一般的に行われてきた。しかし、充填剤を増量すると、ゴム組成物の混練等の作業性が低下し易く、また、充填剤を増量すると、タイヤの耐摩耗性が低下する傾向にあるため、耐摩耗性とウェットグリップ性能の両立が困難であった。
これに対し、本発明ではゴムの柔らかさに着目し、その指標として動的弾性率Ｅ’を用い、センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率を、ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率よりも特定の割合で小さくすることを見出した。
Ｅ’が小さい値ほどゴムは柔らかいため、センター部のトレッドゴムは路面に追従し易くなり、路面への食込み性が良いため、ウェットグリップ性能が向上すると考えられる。一方、ショルダー領域においては、Ｅ’を高く維持することで、トレッド全体の剛性を維持し、結果、耐摩耗性を向上させることができると考えられる。
従って、本発明の二輪車用タイヤは、トレッドのウェットグリップ性及び耐摩耗性を両立することができると考えられる。
【００２２】
本発明のタイヤの耐摩耗性を損ねずに、ウェットグリップ性をより高める観点から、センター部のトレッドゴム及びショルダー部のトレッドゴムは、式（２）を満たすことが好ましい。
０．２≦（センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’／ショルダー部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’）＜０．７０        （２）
すなわち、Ｅ’比率は０．２以上０．７０未満であることが好ましい。
タイヤの耐摩耗性、ウェットグリップ性それぞれの観点からは、Ｅ’比率は次のようであることが好ましい。
本発明のタイヤのウェットグリップ性をより高める観点から、Ｅ’比率は０．６８以下であることが好ましく、０．６０以下であることがより好ましく、０．５０以下であることが更に好ましい。一方、本発明のタイヤの耐摩耗性を損ねない観点から、Ｅ’比率は０．２０以上であることが好ましく、０．３０以上であることがより好ましく、０．４０以上であることが更に好ましい。
更に、本発明のタイヤのウェットグリップ性をより上げつつ、耐摩耗性の低下をより損ねないために、センター部のトレッドゴムの０℃での動的弾性率Ｅ’（Ｅ’ＣＬ）は、４０〜１２０ＭＰａであることが好ましく、４５〜１００ＭＰａであることがより好ましく、６４〜１００ＭＰａであることが更に好ましい。
【００２３】
本発明におけるセンター部のトレッドゴム及びショルダー部のトレッドゴムは、Ｅ’比率が０．７０未満となるように構成されれば、各トレッドゴムの組成について限定されないが、ウェットグリップ性と耐摩耗性を両立し易くする観点から、センターゴムとショルダーゴムの両方に、スチレン−ブタジエン系ゴムを含むゴム成分を含有したり、シリカを含む充填剤を含有することが好ましい。
以下、トレッドゴムを構成する各成分について説明する。
【００２４】
〔ゴム成分〕
既述のように、本発明におけるセンター部のトレッドゴム及びショルダー部のトレッドゴムは、共に、ゴム成分として、スチレン−ブタジエン系ゴム（ＳＢＲ）を含有することが好ましい。更に、耐摩耗性の観点からトレッドゴムにシリカを含む充填剤を含める場合には、シリカのトレッドゴム中の分散性を高めて、耐摩耗性を向上する観点から、センターゴムとショルダーゴムの両方に、変性共役ジエン系重合体を含めることが好ましい。
ゴム成分は、スチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体以外の他のゴムを含んでいてもよく、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエン系ゴム、クロロプレンゴム及びこれらの混合物が挙げられる。
なお、センター部のトレッドゴム及びショルダー部のトレッドゴムが、ゴム成分としてＳＢＲを含有するとは、未加硫状態のゴム組成物がゴム成分としてＳＢＲを含有することを意味するものであり、加硫によりＳＢＲが架橋したものを含む意であり、変性共役ジエン系重合体等の他のゴム成分についても同様である。
【００２５】
（スチレン−ブタジエン系ゴム）
スチレン−ブタジエン系ゴムは、センターゴムを摩耗しにくくする観点から、
センターゴムに含まれるスチレン−ブタジエン系ゴムの重量平均分子量が、ショルダーゴムに含まれるスチレン−ブタジエン系ゴムの重量平均分子量よりも大きいことが好ましい。かかる構成とすることで、センターゴムの動的弾性率を低くしながらも、耐摩耗性を損ねにくくすることができる。
具体的には、センターゴムに含まれるスチレン−ブタジエン系ゴムの重量平均分子量（ＭｗＣＬ）が１，０７０，０００以上であり、ショルダーゴムに含まれるスチレン−ブタジエン系ゴムの重量平均分子量（ＭｗＳｈｏ）が１，０７０，０００未満であることが好ましい。以下、重量平均分子量が１，０７０，０００以上となるスチレン−ブタジエン系ゴムを「高分子量スチレン−ブタジエン系ゴム」又は「高分子量ＳＢＲ」と称することがある。
センターゴムの耐摩耗性を向上する観点から、ＭｗＣＬは１，１００，０００以上であることがより好ましく、センターゴムのウェットグリップ性を損ねない観点から、１，２５０，０００以下であることが好ましい。
【００２６】
センターゴムにおいて、ゴム成分中のスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量は、センターゴムの強度の観点から、５０質量％以上であることが好ましく、６０質量％以上がより好ましく、７０質量％以上が更に好ましい。
ショルダーゴムにおいて、ゴム成分中のスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量は、センターゴムの強度の観点から、５０質量％以上であることが好ましく、７０質量％以上がより好ましく、８０質量％以上が更に好ましい。
【００２７】
また、センターゴムが含有するスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量は、ショルダーゴムが含有するスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量よりも少ないことが好ましい。
センターゴムが含有するスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量をＡＣ、ショルダーゴムが含有するスチレン−ブタジエン系ゴムの含有量をＡＳとしたとき、（ＡＣ／ＡＳ）＜１．０であることで、ウェットグリップ性と耐摩耗性をより高いレベルで両立することができる。
（ＡＣ／ＡＳ）は、センター部とショルダー部のウェットグリップ性と耐摩耗性のバランスの観点から、０．５を超えることが好ましい。すなわち、０．５＜（ＡＣ／ＡＳ）＜１．０が好ましい。０．６＜（ＡＣ／ＡＳ）＜０．９がより好ましい。
【００２８】
（変性共役ジエン系重合体）
変性共役ジエン系重合体は、センターゴムのゴム成分と、ショルダーゴムのゴム成分との両方に含まれることが好ましい。
更に、ゴム成分は、スチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体の混合物が、ゴム成分の主成分であることが好ましい。具体的には、ゴム成分はスチレン−ブタジエン系ゴム及び変性共役ジエン系重合体の混合物が、７０質量％以上であることが好ましく、８０質量％以上であることがより好ましく、９０質量％以上であることが更に好ましく、１００質量％が特に好ましい。
【００２９】
センターゴム及びショルダーゴムの両方において、ゴム成分中の変性共役ジエン系重合体の含有量は、１０質量％以上であることが好ましい。ゴム成分中の変性共役ジエン系重合体の含有量が、１０質量％以上であると、充填剤（特にシリカ）のゴム成分中の分散性に優れ、耐摩耗性を確保することができる。センターゴム及びショルダーゴムの強度及びウェットグリップ性の観点から、各トレッドゴムのゴム成分中の変性共役ジエン系重合体の含有量は５０質量％以下が好ましい。
センターゴムにおいては、ゴム成分中の変性共役ジエン系重合体の含有量は、１０〜５０質量％がより好ましく、２０〜４０質量％が更に好ましい。
ショルダーゴムにおいて、ゴム成分中の変性共役ジエン系重合体の含有量は、３０質量％以下がより好ましく、２０質量％以下が更に好ましい。
【００３０】
二輪車用タイヤにおいては、ショルダーゴムよりもセンターゴムに耐摩耗性が強く求められることから、センターゴムが含有する変性共役ジエン系重合体の含有量が、ショルダーゴムが含有する変性共役ジエン系重合体の含有量よりも多いことが好ましい。
以下、変性共役ジエン系重合体の分子構成について説明する。
変性共役ジエン系重合体は、変性官能基を有する共役ジエン系重合体である。
まず、共役ジエン系重合体について説明する。
【００３１】
［共役ジエン系重合体］
本明細書において、共役ジエン系重合体とは、共役ジエン化合物の単独重合体、又は共役ジエン化合物と非共役ジエン化合物（共役ジエン化合物と共重合可能な、共役ジエン化合物以外の重合性化合物）との共重合体を意味する。重合体はアニオン重合で重合されたものであっても、配位重合で重合されたものであっても、いずれでもよい。
【００３２】
共役ジエン化合物の単量体としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、１，３−ブタジエン、イソプレン、１，３−ペンタジエン、２，３−ジメチル−１，３−ブタジエン、１，３−ヘキサジエン、クロロプレン等の非環状モノマーなどが挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３３】
非共役ジエン化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテン等の非環状モノマー；スチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレン等の芳香族ビニルモノマー等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３４】
変性共役ジエン系重合体の中でも、変性ポリブタジエンが、耐摩耗性の観点で好ましい。
【００３５】
［変性官能基］
変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、変性共役ジエン系重合体の変性官能基は、窒素原子、ケイ素原子、スズ原子及び酸素原子からなる群から選択される少なくとも１種の原子を含むことが好ましい。
例えば、窒素原子を含む変性官能基、ケイ素原子を含む変性官能基、酸素原子を含む変性官能基、スズ原子を含む変性官能基等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、窒素原子を含む変性官能基、ケイ素原子を含む変性官能基および酸素原子を含む変性官能基が、共役ジエン系重合体と、シリカ、カーボンブラック等の充填剤との相互作用を強めるため、良好な耐摩耗性、高補強性、及び高弾性を付与することができる点で好ましい。
【００３６】
変性官能基の導入方法としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、官能基含有重合開始剤を用いる方法、官能基含有モノマーをその他化合物と共重合させる方法、共役ジエン系重合体の重合末端に変性剤を反応させる方法等が挙げられる。これらは、１種単独の方法で行ってもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００３７】
−窒素原子を含む変性官能基−
窒素原子を含む変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記一般式（Ｉ）で表される置換アミノ基、下記一般式（II）で表される環状アミノ基等が挙げられる。
【００３８】
【化１】
2018203557.tif 000003
【００３９】
式中、Ｒ１は、１〜１２個の炭素原子を有する、アルキル基、シクロアルキル基、又はアラルキル基である。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ブチル基、オクチル基、又はイソブチル基が好ましく、シクロアルキル基としては、シクロヘキシル基が好ましく、アラルキル基としては、３−フェニル−１−プロピル基が好ましい。各々のＲ１は、同種のものであっても異種のものであってもよい。
【００４０】
【化２】
2018203557.tif 000004
【００４１】
式中、Ｒ２は、３〜１６個のメチレン基を有する、アルキレン基、置換アルキレン基、オキシ−アルキレン基又はＮ−アルキルアミノ−アルキレン基である。ここで、置換アルキレン基は、一置換から八置換されたアルキレン基を含み、置換基の例としては、１〜１２個の炭素原子を有する、直鎖若しくは分岐鎖アルキル基、シクロアルキル基、ビシクロアルキル基、アリール基、又はアラルキル基が挙げられる。ここで、アルキレン基としては、トリメチレン基、テトラメチレン基、ヘキサメチレン基、及びドデカメチレン基が好ましく、置換アルキレン基としては、ヘキサデカメチレン基が好ましく、オキシアルキレン基としては、オキシジエチレン基が好ましく、Ｎ−アルキルアミノ−アルキレン基としては、Ｎ−アルキルアザジエチレン基が好ましい。
【００４２】
一般式（II）で表される環状アミノ基の例としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、２−（２−エチルヘキシル）ピロリジン、３−（２−プロピル）ピロリジン、３，５−ビス（２−エチルヘキシル）ピペリジン、４−フェニルピペリジン、７−デシル−１−アザシクロトリデカン、３，３−ジメチル−１−アザシクロテトラデカン、４−ドデシル−１−アザシクロオクタン、４−（２−フェニルブチル）−１−アザシクロオクタン、３−エチル−５−シクロヘキシル−１−アザシクロヘプタン、４−ヘキシル−１−アザシクロヘプタン、９−イソアミル−１−アザシクロヘプタデカン、２−メチル−１−アザシクロヘプタデセ−９−エン、３−イソブチル−１−アザシクロドデカン、２−メチル−７−ｔ−ブチル−１−アザシクロドデカン、５−ノニル−１−アザシクロドデカン、８−（４’−メチルフェニル）−５−ペンチル−３−アザビシクロ［５．４．０］ウンデカン、１−ブチル−６−アザビシクロ［３．２．１］オクタン、８−エチル−３−アザビシクロ［３．２．１］オクタン、１−プロピル−３−アザビシクロ［３．２．２］ノナン、３−（ｔ−ブチル）−７−アザビシクロ［４．３．０］ノナン、１，５，５−トリメチル−３−アザビシクロ［４．４．０］デカン等から、窒素原子に結合した水素原子を１つ取り除いた基が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００４３】
−ケイ素原子を含む変性官能基−
ケイ素原子を含む変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記一般式（III）で表されるカップリング剤を用いて形成される、ケイ素−炭素結合を有する変性官能基等が挙げられる。
共役ジエン系重合体とケイ素とを、ケイ素−炭素結合を介して化学的に結合させることにより、ゴム組成物と充填剤との親和性を高め、ゴム組成物に良好な耐摩耗性及び高補強性を付与できる点で好ましい。
一般的に、ケイ素は、単にゴム組成物中に混合された場合、その重合体との親和性の低さに起因して、ゴム組成物の補強性等は低いが、共役ジエン系重合体とケイ素とを、ケイ素−炭素結合を介して化学的に結合させることにより、ゴム組成物と充填剤との親和性を高め、ゴム組成物に良好な耐摩耗性及び高補強性を付与することができる。
【００４４】
【化３】
2018203557.tif 000005
【００４５】
式中、Ｚはケイ素であり、Ｒ３はそれぞれ独立して、１〜２０個の炭素原子を有するアルキル基、３〜２０個の炭素原子を有するシクロアルキル基、６〜２０個の炭素原子を有するアリール基、及び７〜２０個の炭素原子を有するアラルキル基からなる群から選択され、Ｒ４はそれぞれ独立して塩素又は臭素であり、ａは０〜３であり、ｂは１〜４であり、且つａ＋ｂ＝４である。ここで、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−ブチル基、ｎ−オクチル基、及び２−エチルヘキシルが好ましく、シクロアルキル基としては、シクロヘキシル基が好ましく、アリール基としては、フェニル基が好ましく、アラルキル基としては、ネオフィル基が好ましい。各々のＲ３は、同種ものであっても異種のものであってもよい。各々のＲ４は、同種ものであっても異種のものであってもよい。
【００４６】
ケイ素を用いたカップリング剤の例としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ヒドロカルビルオキシシラン化合物、ＳｉＣｌ４（四塩化ケイ素）、（Ｒ３）ＳｉＣｌ３、（Ｒ３）２ＳｉＣｌ２、（Ｒ３）３ＳｉＣｌ等が挙げられる。
これらの中でも、ヒドロカルビルオキシシラン化合物は、シリカに対して高い親和性を有する観点から好ましい。
【００４７】
（ヒドロカルビルオキシシラン化合物）
ヒドロカルビルオキシシラン化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物を挙げることができる。
【００４８】
【化４】
2018203557.tif 000006
【００４９】
式中、ｎ１＋ｎ２＋ｎ３＋ｎ４＝４（但し、ｎ２は１〜４の整数であり、ｎ１、ｎ３及びｎ４は０〜３の整数である）であり、Ａ１は、飽和環状３級アミン化合物残基、不飽和環状３級アミン化合物残基、ケチミン残基、ニトリル基、（チオ）イソシアナート基（イソシアナート基又はチオイソシアナート基を示す。以下、同様）、（チオ）エポキシ基、イソシアヌル酸トリヒドロカルビルエステル基、炭酸ジヒドロカルビルエステル基、ニトリル基、ピリジン基、（チオ）ケトン基、（チオ）アルデヒド基、アミド基、（チオ）カルボン酸エステル基、（チオ）カルボン酸エステルの金属塩、カルボン酸無水物残基、カルボン酸ハロゲン化合物残基、並びに加水分解性基を有する第一もしくは第二アミノ基又はメルカプト基の中から選択される少なくとも１種の官能基であり、ｎ４が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ａ１は、Ｓｉと結合して環状構造を形成する二価の基であってもよく、Ｒ２１は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｎ１が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ２３は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基又はハロゲン原子（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素）であり、ｎ３が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ２２は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、いずれも窒素原子及び／又はケイ素原子を含有していてもよく、ｎ２が２以上の場合には、互いに同一もしくは異なっていてもよく、或いは、一緒になって環を形成しており、Ｒ２４は、炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、ｎ４が２以上の場合には同一でも異なっていてもよい。加水分解性基を有する第一もしくは第二アミノ基又は加水分解性基を有するメルカプト基における加水分解性基として、トリメチルシリル基又はｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。なお、本明細書において、「炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基」は、「炭素数１〜２０の一価の脂肪族炭化水素基もしくは炭素数３〜２０の一価の脂環式炭化水素基」を意味する。二価の炭化水素基の場合も同様である。
【００５０】
さらに、一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（Ｖ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることがより好ましい。
【００５１】
【化５】
2018203557.tif 000007
【００５２】
式中、ｐ１＋ｐ２＋ｐ３＝２（但し、ｐ２は１〜２の整数であり、ｐ１及びｐ３は０〜１の整数である）であり、Ａ２は、ＮＲａ（Ｒａは、一価の炭化水素基、加水分解性基又は含窒素有機基である。加水分解性基として、トリメチルシリル基又はｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。）、或いは、硫黄であり、Ｒ２５は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ２７は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基又はハロゲン原子（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素）であり、Ｒ２６は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基又は含窒素有機基であり、いずれも窒素原子及び／又はケイ素原子を含有していてもよく、ｐ２が２の場合には、互いに同一もしくは異なり、或いは、一緒になって環を形成しており、Ｒ２８は、炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。
【００５３】
さらに、一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記一般式（VI）又は（VII）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることがより好ましい。
【００５４】
【化６】
2018203557.tif 000008
【００５５】
式中、ｑ１＋ｑ２＝３（但し、ｑ１は０〜２の整数であり、ｑ２は１〜３の整数である）であり、Ｒ３１は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ３２及びＲ３３はそれぞれ独立して加水分解性基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ３４は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｑ１が２の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ３５は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｑ２が２以上の場合には同一でも異なってもよい。
【００５６】
【化７】
2018203557.tif 000009
【００５７】
式中、ｒ１＋ｒ２＝３（但し、ｒ１は１〜３の整数であり、ｒ２は０〜２の整数である）であり、Ｒ３６は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ３７はジメチルアミノメチル基、ジメチルアミノエチル基、ジエチルアミノメチル基、ジエチルアミノエチル基、メチルシリル（メチル）アミノメチル基、メチルシリル（メチル）アミノエチル基、メチルシリル（エチル）アミノメチル基、メチルシリル（エチル）アミノエチル基、ジメチルシリルアミノメチル基、ジメチルシリルアミノエチル基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｒ１が２以上の場合には同一でも異なっていてもよく、Ｒ３８は炭素数１〜２０のヒドロカルビルオキシ基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｒ２が２の場合には同一でも異なっていてもよい。
【００５８】
また、一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記一般式（VIII）又は（IX）で表される２つ以上の窒素原子を有することが好ましい。
【００５９】
【化８】
2018203557.tif 000010
【００６０】
式中、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ４０はトリメチルシリル基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４１は炭素数１〜２０のヒドロカルビルオキシ基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４２は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。
【００６１】
【化９】
2018203557.tif 000011
【００６２】
式中、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ４３及びＲ４４はそれぞれ独立して炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４５は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、複数のＲ４５は、同一でも異なっていてもよい。
【００６３】
また、一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記一般式（Ｘ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることも好ましい。
【００６４】
【化１０】
2018203557.tif 000012
【００６５】
式中、ｒ１＋ｒ２＝３（但し、ｒ１は０〜２の整数であり、ｒ２は１〜３の整数である。）であり、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ４６は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ４７及びＲ４８はそれぞれ独立して炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基である。複数のＲ４７又はＲ４８は、同一でも異なっていてもよい。
【００６６】
さらに、一般式（IV）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記一般式（XI）で表される化合物であることが好ましい。
【００６７】
【化１１】
2018203557.tif 000013
【００６８】
式中、Ｙはハロゲン原子であり、Ｒ４９は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ５０及びＲ５１はそれぞれ独立して加水分解性基又は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であるか、或いは、Ｒ５０及びＲ５１は結合して二価の有機基を形成しており、Ｒ５２及びＲ５３はそれぞれ独立してハロゲン原子、ヒドロカルビルオキシ基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基又は炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基である。Ｒ５０及びＲ５１としては、加水分解性基であることが好ましく、加水分解性基として、トリメチルシリル基又はｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。
【００６９】
以上の一般式（IV）〜（XI）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、変性共役ジエン系重合体がアニオン重合により製造される場合に用いられることが好ましい。
また、一般式（IV）〜（XI）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、アルコキシシラン化合物であることが好ましい。
【００７０】
アニオン重合によってジエン系重合体を変性する場合に好適な変性剤としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、３，４−ビス（トリメチルシリルオキシ）−１−ビニルベンゼン、３，４−ビス（トリメチルシリルオキシ）ベンズアルデヒド、３，４−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリルオキシ）ベンズアルデヒド、２−シアノピリジン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、１―メチル−２−ピロリドン等が挙げられる。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７１】
ヒドロカルビルオキシシラン化合物は、アニオン重合における重合開始剤として用いられるリチウムアミド化合物のアミド部分であることが好ましい。
リチウムアミド化合物としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、リチウムヘキサメチレンイミド、リチウムピロリジド、リチウムピぺリジド、リチウムへプタメチレンイミド、リチウムドデカメチレンイミド、リチウムジメチルアミド、リチウムジエチルアミド、リチウムジブチルアミド、リチウムジプロピルアミド、リチウムジへプチルアミド、リチウムジへキシルアミド、リチウムジオクチルアミド、リチウムジ−２−エチルへキシルアミド、リチウムジデシルアミド、リチウム−Ｎ−メチルピベラジド、リチウムエチルプロピルアミド、リチウムエチルブチルアミド、リチウムエチルベンジルアミド、リチウムメチルフェネチルアミド等が挙げられる。例えば、リチウムヘキサメチレンイミドのアミド部分となる変性剤はヘキサメチレンイミンであり、リチウムピロリジドのアミド部分となる変性剤はピロリジンであり、リチウムピぺリジドのアミド部分となる変性剤はピぺリジンである。これらは、１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７２】
−酸素原子を含む変性官能基−
酸素原子を含む変性官能基としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基等のアルコキシ基；メトキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシメチル基、エトキシエチル基等のアルコキシアルキル基；メトキシフェニル基、エトキシフェニル基等のアルコキシアリール基；エポキシ基、テトラヒドロフラニル基等のアルキレンオキシド基；トリメチルシリロキシ基、トリエチルシリロキシ基、ｔ−ブチルジメチルシリロキシ基等のトリアルキルシリロキシ基等が挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
【００７３】
〔充填剤〕
トレッドゴムは、ゴム成分１００質量部に対し４０〜１２０質量部の充填剤を含むことが好ましい。
充填剤のゴム成分１００質量部に対する含有量が、４０質量部以上であることで、ウェットグリップ性に優れ、１２０質量部以下であることで、耐摩耗性とウェットグリップ性を高いレベルで両立することができる。充填剤のゴム成分に対する含有量が、好ましい範囲内又はより好ましい範囲内であると、路面に対するゴムの食い込み性とロスとのバランスがとれたグリップ性能を得ることができる点で有利である。
充填剤のゴム成分１００質量部に対する含有量は、６０〜１２０質量部がより好ましく、８０〜１００質量部が更に好ましい。
充填剤は、シリカを少なくとも含み、更にカーボンブラック等の充填剤を含んでいてもよい。
【００７４】
（シリカ）
充填剤中のシリカの含有量は、８０質量％以上であることが好ましい。
以下、充填剤中のシリカの含有量を「シリカ比率」と称することがある。
シリカ比率が８０質量％以上であることで、耐摩耗性を向上させることができる。シリカ比率は８４質量％以上であることがより好ましく、８７質量％以上であることが更に好ましい。また、シリカ比率は、ウェットグリップ性と耐摩耗性のバランスの観点から、１００質量％未満であることが好ましく、９７質量％以下がより好ましい。
更に、タイヤ全体として、耐摩耗性を向上する観点から、センターゴム及びショルダーゴムが、共に、シリカを８０質量％以上含む充填剤を、ゴム成分１００質量部に対して７０質量部以上含有することが好ましく、８０質量部以上含有することがより好ましく、８６質量部以上含有することが更に好ましい。
【００７５】
シリカとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、湿式シリカ（含水ケイ酸）、乾式シリカ（無水ケイ酸）、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウム等が挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、湿式の微粒径シリカ、微粉末状の湿式シリカ、乾式シリカが好ましく、特に湿式シリカが耐摩耗性の向上及びウェットグリップ性の向上に関して顕著な効果がある点で有利である。
シリカの窒素吸着比表面積としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、８０〜３００ｍ２／ｇが好ましい。
シリカの窒素吸着比表面積が、８０ｍ２／ｇ以上であると十分な補強性を得ることができ、３００ｍ２／ｇ以下であると作業性の低下を抑制することができる点で好ましい。なお、窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）とは、ＪＩＳ  Ｋ  ６４３０：２００８に記載される窒素吸着法による比表面積を指す。
微粒径ないし微粉末状のシリカは、比表面積が大きいため、トレッドゴムの耐摩耗性を高めることができる点で好ましく、中でも、湿式の微粒径シリカが好ましい。以下、単に「微粒径シリカ」というときは、湿式の微粒径シリカ（微粒径含水ケイ酸）を指す。
【００７６】
［微粒径シリカ］
微粒径シリカとは、微細な粒径を有する湿式シリカ（含水ケイ酸）をいい、セチルトリメチルアンモニウムブロミド吸着比表面積（ＣＴＡＢ）（ｍ２／ｇ）及び水銀ポロシメータによって求められるインクボトル状細孔指数（ＩＢ）が、下記式（Ｙ）を満たす含水ケイ酸であることが好ましい。
ＩＢ≦−０．３６×ＣＴＡＢ＋８６．８      （Ｙ）
【００７７】
ここで、セチルトリメチルアンモニウムブロミド吸着比表面積（ＣＴＡＢ）（ｍ２／ｇ）とは、ＡＳＴＭ  Ｄ３７６５−９２に準拠して測定された値を意味する。ただし、ＡＳＴＭ  Ｄ３７６５−９２は、カーボンブラックのＣＴＡＢを測定する方法であるため、本明細書では、標準品であるＩＲＢ＃３（８３．０ｍ２／ｇ）の代わりに、別途セチルトリメチルアンモニウムブロミド（以下、ＣＥ−ＴＲＡＢと略記する）標準液を調製し、これによって含水ケイ酸ＯＴ（ジ−２−エチルヘキシルスルホコハク酸ナトリウム）溶液の標定を行い、上記含水ケイ酸表面に対するＣＥ−ＴＲＡＢ１分子当たりの吸着断面積を０．３５ｎｍ２として、ＣＥ−ＴＲＡＢの吸着量から算出される比表面積（ｍ２／ｇ）をＣＴＡＢの値とする。これは、カーボンブラックと含水ケイ酸とでは表面が異なるので、同一表面積でもＣＥ−ＴＲＡＢの吸着量に違いがあると考えられるためである。
【００７８】
また、インクボトル状細孔指数（ＩＢ）とは、直径１．２×１０５ｎｍ〜６ｎｍの範囲にある開口部を外表面に具えた細孔を有する含水ケイ酸に対し、水銀圧入法に基づく水銀ポロシメータを用いた測定において、圧力を１〜３２０００ＰＳＩまで上昇させた際における水銀圧入量の最大値を示す開口部の直径（Ｍ１）（ｎｍ）、及び圧力を３２０００ＰＳＩ〜１ＰＳＩまで下降させた際における水銀排出量の最大値を示す開口部の直径（Ｍ２）（ｎｍ）により、下記式（Ｘ）で求められる値を意味する。
ＩＢ＝Ｍ２−Ｍ１        （Ｘ）
【００７９】
水銀圧入法に基づく水銀ポロシメータを用いた測定は、従来より細孔の形態を評価するのに多く採用される電子顕微鏡を用いた測定よりも簡便であり、かつ定量性に優れるので有用な方法である。
【００８０】
一般に、含水ケイ酸の粒子は、その外表面に開口部を具えた凹状を呈した細孔を多数有している。図３に、含水ケイ酸の粒子における内心方向断面でのこれら細孔の形状を模した概略図を示す。
含水ケイ酸の粒子における内心方向断面でかかる凹状を呈した細孔は、様々な形状を呈しており、粒子の外表面における開口部の直径Ｍａと粒子内部における細孔径（内径）Ｒａとが略同一の形状、すなわち粒子の内心方向断面において略円筒状を呈する細孔Ａもあれば、粒子内部における細孔径（内径）Ｒｂよりも粒子の外表面における開口部の直径Ｍｂの方が狭小である形状、すなわち、粒子の内心方向断面においてインクボトル状を呈する細孔Ｂもある。しかしながら、粒子の内心方向断面においてインクボトル状を呈する細孔Ｂであると、粒子の外表面から内部へとゴム分子鎖が侵入しにくいため、含水ケイ酸をゴム成分に配合した際にゴム分子鎖を充分に吸着させることができず、転がり抵抗性が低下するおそれがあるとともに補強性が不充分となって耐摩耗性の向上を図るのが困難となるおそれがある。したがって、かかるインクボトル状を呈する細孔Ｂ数を低減し、粒子の内心方向断面において略円筒状を呈する細孔Ａ数を増大させれば、ゴム分子鎖の侵入を効率的に促進することができ、転がり抵抗性を低下させることなく、充分な補強性を発揮して耐摩耗性の向上に寄与することが可能となる。
【００８１】
上記観点から、本発明では、トレッドゴムに含める微粒径シリカに関し、シリカ粒子の内心方向断面においてインクボトル状を呈する細孔Ｂ数を低減すべく、上記インクボトル状細孔指数（ＩＢ）を規定する。上述のように、水銀圧入法に基づく水銀ポロシメータを用いた測定において圧力を上昇させた際、略円筒状を呈する細孔Ａは外表面の開口部が開放的であるために細孔内部に水銀が圧入されやすいが、インクボトル状を呈する細孔Ｂは外表面の開口部が閉鎖的であるために細孔内部に水銀が圧入されにくい。一方、圧力を下降させた際には、同様の理由により、略円筒状を呈する細孔Ａは細孔内部から細孔外部へ水銀が排出されやすいが、インクボトル状を呈する細孔Ｂは細孔内部から細孔外部へ水銀がほとんど排出されない。
【００８２】
したがって、図４に示すように、水銀圧入法に基づく水銀ポロシメータを用いた測定では、水銀の圧入排出曲線Ｃ−Ｄにヒステリシスが生じる。すなわち、比較的低圧力下では略円筒状を呈する細孔Ａ内に徐々に水銀が圧入されるが、ある圧力に達した時点で、それまで水銀が侵入しにくかったインクボトル状を呈する細孔Ｂを含む、略円筒状を呈する細孔以外の細孔内にも一気に水銀が圧入され、急激に圧入量が増大して、縦軸を微分水銀圧入量（−ｄＶ／ｄ（ｌｏｇ  ｄ））、横軸を含水ケイ酸の細孔における開口部の直径Ｍ（ｎｍ）とした場合に圧入曲線Ｃを描くこととなる。一方、圧力を充分に上昇させた後に圧力を下降させていくと、比較的高圧力下では水銀が排出されにくい状態が継続するものの、ある圧力に達した時点で、細孔内に圧入されていた水銀が細孔外に一気に排出され、急激に排出量が増大して、縦軸を微分水銀排出量（−ｄＶ／ｄ（ｌｏｇ  ｄ））、横軸を含水ケイ酸の細孔における開口部の直径Ｍ（ｎｍ）とした場合に排出曲線Ｄを描くこととなる。一旦細孔内に圧入された水銀は、圧力の下降時には細孔外に排出されにくい傾向にあるため、圧力の下降時では上昇時における圧入量の増大を示す直径（Ｍ１）の位置よりも大きい値を示す直径（Ｍ２）の位置で排出量の増大が見られ、これらの直径の差（Ｍ２−Ｍ１）が図４のＩＢに相当する。特にインクボトル状を呈する細孔Ｂにおいては、圧入された水銀が排出されにくい傾向が顕著であり、圧力上昇時には細孔Ｂ内に水銀が圧入されるものの、圧力下降時には細孔Ｂ外に水銀がほとんど排出されない。
【００８３】
こうした測定方法を採用し、細孔の性質に起因して描かれる水銀圧入排出曲線Ｃ−Ｄを活用して、上記式（Ｘ）に従い、水銀圧入法に基づく水銀ポロシメータを用いた測定において圧力を１〜３２０００ＰＳＩまで上昇させた際に水銀圧入量の最大値を示す開口部の直径（Ｍ１）（ｎｍ）と、圧力を３２０００ＰＳＩ〜１ＰＳＩまで下降させた際における水銀排出量の最大値を示す開口部の直径（Ｍ２）（ｎｍ）との差ＩＢを求めれば、係る値が見かけ上はこれらの直径の差（長さ：ｎｍ）を示すものの、実質的には含水ケイ酸に存在するインクボトル状を呈する細孔Ｂの存在割合を示す細孔指数を意味することとなる。すなわち、充分に狭小な開口部を有するインクボトル状を呈する細孔Ｂの占める存在割合が小さいほど、水銀圧入量と水銀排出量とがほぼ同量に近づき、水銀圧入量の最大値を示す開口部の直径（Ｍ１）と水銀排出量の最大値を示す開口部の直径（Ｍ２）との差が短縮してＩＢ値が小さくなる。一方、インクボトル状を呈する細孔Ｂの占める存在割合が大きいほど、水銀圧入量よりも水銀排出量が減少し、水銀圧入量の最大値を示す開口部の直径（Ｍ１）と水銀排出量の最大値を示す開口部の直径（Ｍ２）との差が拡大してＩＢ値が大きくなる。
【００８４】
こうしたＩＢは、上記ＣＴＡＢの値によっても変動し得る性質を有しており、ＣＴＡＢが増大するにつれ、ＩＢ値が低下する傾向にある。したがって、微粒径シリカは、式（Ｙ）を満たす。ＩＢ及びＣＴＡＢが式（Ｙ）を満たすシリカであると、狭小な開口部を有するインクボトル状を呈する細孔Ｂ数が有効に低減され、略円筒状を呈する細孔Ａが占める存在割合が増大するため、ゴム分子鎖を充分に侵入させて吸着させることができ、充分な補強性を発揮して、タイヤにおける転がり抵抗を低下させることなく耐摩耗性の向上を図ることが可能となる。
【００８５】
微粒径シリカは、セチルトリメチルアンモニウムブロミド吸着比表面積（ＣＴＡＢ）が好ましくは、５０〜２５０ｍ２／ｇ、より好ましくは、９０〜２２０ｍ２／ｇであるのが望ましい。ＣＴＡＢが５０ｍ２／ｇ以上であることで、タイヤの耐摩耗性の低下を抑制することができ、２５０ｍ２／ｇ以下であることで、微粒径シリカがゴム成分中に分散し易く、ゴムの加工性の低下を抑制し、ひいては耐摩耗性等の物性が低下することを抑制することができる。
【００８６】
トレッドゴム中の微粒径シリカの含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、好ましくは１０〜１５０質量部、より好ましくは３０〜１００質量部、更に好ましくは６０〜１００質量部である。トレッドゴム中の微粒径シリカの含有量が１０質量部以上であることで、トレッドゴムの低発熱性を損ねにくく、１５０質量部以下であることで、ゴムの加工性が低下しにくく、得られるタイヤの耐摩耗性の低下を防止することができる。
【００８７】
（カーボンブラック）
カーボンブラックとしては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ＡＳＴＭ（American Society for Testing and Materials）による分類で、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＳＡＦ等が挙げられる。これらは１種単独で使用してもよいし、２種以上を併用してもよい。
これらの中でも、ＩＳＡＦ及びＳＡＦが、補強性を向上させることができる点で好ましい。
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができるが、７０ｍ２／ｇ以上が好ましい。
カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）が、７０ｍ２／ｇ以上であると、耐摩耗性を良好に向上させることができる点で有利である。なお、窒素吸着比表面積（Ｎ２ＳＡ）とは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２１７−２：２００１に記載される窒素吸着比表面積を意味する。
【００８８】
充填剤中のカーボンブラックの含有量（カーボンブラック比率と称することがある）は、０質量％を超え、２０質量％以下であることが好ましい。
充填剤がカーボンブラックを含むことで、トレッドゴムの強度が向上し、２０質量％以下であることでウェットグリップ性の低下を抑制できる点で好ましい。カーボンブラック比率は、３〜１５質量％がより好ましい。
【００８９】
〔トレッド用ゴム組成物〕
本発明のトレッドゴムは、上記のゴム成分、充填剤、加硫剤及び他の添加成分を含むゴム組成物（トレッド用ゴム組成物）を加硫して得られる。
以下、トレッド用ゴム組成物が含み得る成分について説明する。
【００９０】
（加硫剤）
加硫剤は、特に制限はなく、通常、硫黄を用い、例えば、粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、表面処理硫黄、不溶性硫黄等を挙げることができる。
トレッド用ゴム組成物においては、当該加硫剤の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、０．１〜１０質量部が好ましい。この含有量が０．１質量部以上であることで加硫を充分に進行させることができ、１０質量部以下をとすることで、加硫ゴムの耐老化性を抑制することができる。
トレッド用ゴム組成物中の加硫剤の含有量はゴム成分１００質量部に対して、０．５〜７．０質量部であることがより好ましく、１．０〜５．０質量部であることが更に好ましい。
【００９１】
（他の添加成分）
トレッド用ゴム組成物は、更に、ゴム業界で通常使用される配合剤、例えば、酸化亜鉛に代表される亜鉛化合物等の加硫促進剤；加硫遅延剤；アロマティックオイル等のプロセスオイル；ワックス等の可塑剤；石油樹脂、フェノール系樹脂、石炭系樹脂、キシレン系樹脂等の合成樹脂；ロジン系樹脂、テルペン系樹脂等の天然樹脂；ステアリン酸等の脂肪酸；老化防止剤等を、本発明の効果が損なわれない範囲で含有させることができる。
センターゴムに弾力性を与え、Ｅ’比率を０．７０未満とし易くする観点から、センターゴムは、既述のゴム成分及び充填剤と共に、プロセスオイル、可塑剤、合成樹脂、及び天然樹脂からなる群より選択される少なくとも１種を含有することが好ましい。センターゴム中のプロセスオイルの含有量は、Ｅ’比率を０．７０未満とし易くする観点から、ゴム成分１００質量部に対し５〜３０質量部であることが好ましい。
ショルダーゴムの動的弾性率（Ｅ’Ｓｈｏ）を制御し、Ｅ’比率＜０．７０の関係式を成立し易くする観点から、ショルダーゴムも、プロセスオイル、可塑剤、合成樹脂、及び天然樹脂からなる群より選択される少なくとも１種を含有することが好ましい。
【００９２】
老化防止剤としては、例えば３Ｃ（Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、６Ｃ［Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン］、ＡＷ（６−エトキシ−２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン）、ジフェニルアミンとアセトンの高温縮合物等を挙げることができる。
【００９３】
トレッド用ゴム組成物は、ゴム成分、充填剤、及び加硫剤のほか、必要に応じて前記他の添加成分を配合して、バンバリーミキサー、ロール、インターナルミキサー等の混練機を用いて混練することによって、製造することができる。
各成分の混練は、全一段階で行ってもよいし、二段階以上に分けて行ってもよいが、例えば、二段階で混練する場合、混練の第一段階の最高温度は、１４０〜１６０℃とすることが好ましく、第二段階の最高温度は、９０〜１２０℃とすることが好ましい。
【実施例】
【００９４】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、本発明は下記の実施例になんら限定されるものではなく、その要旨を変更しない範囲において適宜変更可能である。【００９５】
＜実施例１〜１１、比較例１〜６＞
〔変性ブタジエンゴム（変性共役ジエン系重合体）ＢＲの合成〕
（１）触媒の調整
乾燥され、窒素置換されたゴム栓付き容積約１００ｍｌのガラス瓶に、以下の順番に、ブタジエンのシクロヘキサン溶液（１５．２質量％）７．１１ｇ、ネオジムネオデカノエートのシクロヘキサン溶液（０．５６Ｍ）０．５９ｍｌ、メチルアルミノキサンＭＡＯ（東ソーアクゾ社製ＰＭＡＯ）のトルエン溶液（アルミニウム濃度として３．２３Ｍ）１０．３２ｍｌ、水素化ジイソブチルアルミ（関東化学社製）のヘキサン溶液（０．９０Ｍ）７．７７ｍｌを投入し、室温で２分間熟成した後、塩素化ジエチルアルミ（関東化学社製）のヘキサン溶液（０．９５Ｍ）１．４５ｍｌを加え、室温で時折撹拌しながら１５分間熟成した。こうして得られた触媒溶液中のネオジムの濃度は、０．０１１Ｍ（モル／リットル）であった。【００９６】
（２）重合体中間体の製造
乾燥され、窒素置換されたゴム栓付き容積約９００ｍｌのガラス瓶に、乾燥精製された１，３−ブタジエンのシクロヘキサン溶液及び乾燥シクロヘキサンを各々投入し、１，３−ブタジエン１２．５質量％のシクロヘキサン溶液が４００ｇ投入された状態とした。次に、（１）において調整した触媒溶液２．２８ｍｌ（ネオジム換算０．０２５ｍｍｏｌ）を投入し、５０℃温水浴中で１．０時間重合を行った。【００９７】
（３）第１次変性処理
第１次変性剤として、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシランのヘキサン溶液（１．０Ｍ）として、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシランを２３．５モル当量（ネオジム対比）投入し、５０℃で６０分間処理することにより、第１次の変性を行った。【００９８】
（４）第２次変性以降の処理
続いて、縮合促進剤として、ビス（２−エチルヘキサノエート）スズ（ＢＥＨＡＳ）のシクロヘキサン溶液（１．０１Ｍ）を１．７６ｍｌ（７０．５ｅｑ／Ｎｄ相当）と、イオン交換水３２μｌ（７０．５ｅｑ／Ｎｄ相当）を投入し、５０℃温水浴中で１．０時間処理した。その後、重合系に老化防止剤２，２−メチレン−ビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（ＮＳ−５）のイソプロパノール５質量％溶液２ｍｌを加えて反応の停止を行い、更に微量のＮＳ−５を含むイソプロパノール中で再沈殿を行い、ドラム乾燥することにより変性ブタジエンゴム（変性共役ジエン系重合体）であるＢＲを得た。得られたＢＲのムーニー粘度ＭＬ1+-4（１００℃）を、（有）東洋精機製作所製のＲＬＭ−０１型テスターを用いて１００℃で測定したところ、９３であった。【００９９】
〔スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ１）の準備〕
スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ１）として、旭化成ケミカルズ社製、品名：ＴＵＦＤＥＮＥ  ３８３５（スチレンブタジエンゴム１００質量部に対してオイル３７．５質量部を含む）を用いた。
表２及び３中のＳＢＲ１の量は、オイルを除くＳＢＲ１自身の量である。【０１００】
〔スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ２）の準備〕
スチレン−ブタジエンゴム（ＳＢＲ２）として、旭化成社製、タフデン  Ｅ５８１（スチレンブタジエンゴム１００質量部に対してオイル３７．５質量部を含む）を用いた。
表２及び３中のＳＢＲ１の量は、オイルを除くＳＢＲ１自身の量である。【０１０１】
ＳＢＲ１とＳＢＲ２の重量平均分子量（Ｍｗ）を、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）により標準ポリスチレン換算により測定したところ、ＳＢＲ１はＭｗ＝９００，０００であり、ＳＢＲ２はＭｗ＝１，２００，０００であった。【０１０２】
〔製造例１：微粒径シリカ（シリカ１）の製造〕
撹拌機を備えた１８０リットルのジャケット付きステンレス反応槽に、水６５リットルとケイ酸ナトリウム水溶液（ＳｉＯ２１６０ｇ／リットル、ＳｉＯ２／Ｎａ２Ｏモル比３．３）１．２５リットルを入れ、９６℃に加熱した。生成した溶液中のＮａ２Ｏ濃度は０．０１５ｍｏｌ／リットルであった。
この溶液の温度を９６℃に維持しながら、上記と同様のケイ酸ナトリウム水溶液を流量７５０ミリリットル／分で、硫酸（１８ｍｏｌ／リットル）を流量３３ミリリットル／分で同時に滴下した。流量を調整しつつ、反応溶液中のＮａ２Ｏ濃度を０．００５〜０．０３５ｍｏｌ／リットルの範囲に維持しながら中和反応を行った。反応途中から反応溶液は白濁をはじめ、３０分目に粘度が上昇してゲル状溶液となった。さらに、添加を続けて１００分で反応を停止した。生じた溶液中のシリカ濃度は８５ｇ／リットルであった。引き続いて、上記と同様の硫酸を溶液のｐＨが３になるまで添加してケイ酸スラリーを得た。得られたケイ酸スラリーをフィルタープレスで濾過、水洗を行って湿潤ケーキを得た。次いで湿潤ケーキを、乳化装置を用いてスラリーとして、噴霧式乾燥機で乾燥し、含水ケイ酸となる湿式の微粒径シリカ（シリカ１）を得た。【０１０３】
＜タイヤの準備＞
表１〜表３に示す配合割合（質量部）にて、センター部及びショルダー部の各トレッド用ゴム組成物を調製した。
調製したトレッド用ゴム組成物を用い、常法にて、一対のビード部及び一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、該トレッド部が、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のショルダー部とによって３分割されてなる二輪車用タイヤ（サイズ：１８０／５５ＺＲ１７）を試作し、該ゴム組成物にて二輪用タイヤのトレッドを形成した。
二輪用タイヤのトレッドに用いた各トレッド用ゴム組成物について、ウェットグリップ性と耐摩耗性を、以下のようにして評価した。【０１０４】
＜性能評価＞
１．ウェットグリップ性試験（湿潤路面でのグリップ性）
湿潤路のコース上において、テストライダーが、様々な走行を行い、走行中のタイヤのＷＥＴ  ＧＲＩＰ性についてフィーリング評価を行った。評価結果を表２及び３に示す。
実施例１の評価結果を１０点満点で７．５として、相対評価となる指数を算出した。
指数が大きいほどタイヤのウェットグリップ性が大きいことを示す。許容範囲は７．０とした。【０１０５】
２．耐摩耗性試験
舗装路面のテストコースにおいて、テストライダーが車両を８０ｋｍ／時で３５００ｋｍ走行させた。そして、走行後の残溝の量を計測し、該残溝の量からタイヤの耐摩耗性を評価した。評価結果を表２及び３に示す。
実施例１の評価結果を１２５とした相対評価となる指数を算出した。
指数が大きいほど耐摩耗性が高いことを示す。許容範囲は１００以上とした。【０１０６】
３．各トレッドゴムの動的弾性率（Ｅ’）及びＥ’比率
各トレッドゴムの動的弾性率（Ｅ’）は、レオメトリックス社製の粘弾性測定装置を用いて、温度０℃、周波数１５Ｈｚ、歪０．１％で測定した。測定結果を表２及び３の「Ｅ’  （０℃）」欄に示した。なお、Ｅ’（０℃）の単位は「Ｎ／ｍｍ」である
また、実施例１〜１１及び比較例１〜６のトレッドゴムにおいては、センター部のトレッドゴムのＥ’と、ショルダー部のトレッドゴムのＥ’とから、Ｅ’比率を算出し、表２及び３中の「Ｅ’ＣＬ／Ｓｈｏ  （０℃）」欄に示した。【０１０７】
【表１】
2018203557.tif 000014
【０１０８】
＊１（シリカ１）：製造例１で製造した微粒径シリカ〔ＣＴＡＢ：７９ｍ２／ｇ、既述の式（Ｙ）の値：５８．００、インクボトル状細孔指数（ＩＢ）：５５．００〕
＊２（シリカ２）：東ソー・シリカ社製、ニップシールＡＱ〔ＣＴＡＢ：１６５ｍ２／ｇ、既述の式（Ｙ）の値：２７．４０、インクボトル状細孔指数（ＩＢ）：３４．１０〕【０１０９】
＊３（カーボンブラック）：ＣＡＢＯＴ社製、ＶＵＬＣＡＮ  １０Ｈ（Ｎ２ＳＡ：１４２ｍ２／ｇ、ＣＴＡＢ：１３５ｍ２／ｇ、ＤＢＰ：１２７ｍｌ／１００ｇ）
＊４（シランカップリング剤）：信越化学工業社製、ＡＢＣ−８５６
＊５（酸化亜鉛）：ハクスイテック社製、酸化亜鉛２種
＊６（オイル）：三共油化工業社製、Ａ／Ｏ  ＭＩＸ
表２及び３中の「オイル」欄に示すオイル量は、「Ａ／Ｏ  ＭＩＸ」のオイル量と、ＳＢＲ１又はＳＢＲ２中のオイル量との合計である。
＊７（樹脂）：ハリマ化成社製、ハリタック  ＡＱ−１００Ｂ
＊８（老化防止剤  ６Ｃ）：住友化学社製、アンチゲン  ６Ｃ
＊９（加硫促進剤（ＤＰＧ））：住友化学社製、ソクシノール  Ｄ
＊１０（加硫促進剤（ＣＺ））：大内新興化学工業社製、ノクセラーＣＺ−Ｇ【０１１０】
【表２】
2018203557.tif 000015
【０１１１】
【表３】
2018203557.tif 000016
【０１１２】
表２及び３に示されるように、センターゴムの０℃における動的弾性率Ｅ’（Ｅ’ＣＬ）とショルダーゴムの０℃における動的弾性率Ｅ’（Ｅ’ＳＨ）との比（Ｅ’ＣＬ／Ｓｈｏ）が０．７０未満となるタイヤ（実施例１〜１１）は、高い耐摩耗性を維持したまま、優れたウェットグリップ性も示すことがわかった。
これに対し、Ｅ’ＣＬ／Ｓｈｏが０．７０以上となる比較例１〜６は、高い耐摩耗性を維持するものの、センターゴムとショルダーゴムとの動的弾性率のバランスが適切でなかったために、いずれも、ウェットグリップ性が許容レベルに達しなかった。
【産業上の利用可能性】
【０１１３】
本発明の二輪車用タイヤは、競技用二輪車、一般公道用二輪車、オンロード用二輪車又はオフロード用二輪車として好適に利用可能である。
【符号の説明】
【０１１４】
１０  二輪車用タイヤ
１１  トレッド部
１２  ビード部
１３  ビードコア
１４  サイドウォール部
１５  カーカス層
１６  センター部のトレッドゴム
１７  ショルダー部のトレッドゴム
１８  ベースゴム
２０  センター部
２２  ショルダー部
２３  赤道面
２４  タイヤトレッド端
【図１】
2018203557.tif 000017
【図２】
2018203557.tif 000018
【図３】
2018203557.tif 000019
【図４】
2018203557.tif 000020
【国際調査報告】
2018203557.tif 000021
2018203557.tif 000022
2018203557.tif 000023
2018203557.tif 000024