(57)【要約】  １以上の１価の共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマー、及び１以上の１価のジエノフィル含有基を有する第２の電荷輸送性ポリマーからなる群から選択される少なくとも１種の電荷輸送性ポリマーを含む、電荷輸送性材料。【特許請求の範囲】
【請求項１】
１以上の１価の共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマー、及び１以上の１価のジエノフィル含有基を有する第２の電荷輸送性ポリマーから成る群から選択される少なくとも１種の電荷輸送性ポリマーを含む、電荷輸送性材料。
【請求項２】
前記第１の電荷輸送性ポリマー及び第２の電荷輸送性ポリマーが、それぞれ３方向以上に分岐した構造を有する、請求項１に記載の電荷輸送性材料。
【請求項３】
前記第１の電荷輸送性ポリマー及び第２の電荷輸送性ポリマーが、それぞれ、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、ベンゼン構造、及びフルオレン構造からなる群から選ばれる１以上の構造を有する、請求項１又は２に記載の電荷輸送性材料。
【請求項４】
正孔注入性または正孔輸送性を有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の電荷輸送性材料。
【請求項５】
前記１価の共役ジエン含有基の少なくとも１つが前記第１の電荷輸送性ポリマーの末端に存在し、かつ前記１価のジエノフィル含有基の少なくとも１つが前記第２の電荷輸送性ポリマーの末端に存在する、請求項１〜４のいずれか１項に記載の電荷輸送性材料。
【請求項６】
前記１価の共役ジエン含有基が、下式（Ｉ）で表される構造を有する１価のフラン環含有基である、請求項１〜５のいずれか１項に記載の電荷輸送性材料。
2018180485.tif 000037
［式中、Ｒ１〜Ｒ３は、それぞれ独立して、−Ｈ、−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数である）、−Ｃ（＝Ｏ）Ｈ、−ＣＨ２ＯＨ、−Ｂｒ、及び−Ｃｌからなる群から選択される基を表す。「＊」は他の構造部位との結合部位を表す。］
【請求項７】
前記１価のジエノフィル含有基が、下式（II−１）で表される構造を有する１価のマレイミド環含有基である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の電荷輸送性材料。
2018180485.tif 000038
［式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して、−Ｈ、及び−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数）からなる群から選択される基である。Ｒ１及びＲ２は、互いに連結して環を形成していてもよい。「＊」は他の構造部位との結合部位を表す。］
【請求項８】
前記電荷輸送性材料が、前記第１の電荷輸送性ポリマーを含む、請求項１〜６のいずれか１項に記載の電荷輸送性材料。
【請求項９】
前記電荷輸送性材料が、前記第１の電荷輸送性ポリマーと、前記第２の電荷輸送性ポリマーとを含む、請求項１〜７のいずれか１項に記載の電荷輸送性材料。
【請求項１０】
前記電荷輸送性材料が、前記第１の電荷輸送性ポリマーと、前記第２の電荷輸送性ポリマーとを含み、かつ前記１価のジエノフィル含有基が下式（III）で表されるスチレン構造を有する、請求項１〜６のいずれか１項に記載の電荷輸送性材料。
2018180485.tif 000039
[式中、Ｒは、それぞれ独立して、炭素数１〜６のアルキル基であり、ｎは０〜４の整数であり、＊は他の構造部位との結合部位を表す。]
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の電荷輸送性材料と、溶媒とを含む、インク組成物。
【請求項１２】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の電荷輸送性材料、又は請求項１１に記載のインク組成物を用いて形成された有機層を有する、有機エレクトロニクス素子。
【請求項１３】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の電荷輸送性材料、又は請求項１１に記載のインク組成物を用いて形成された有機層を有する、有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１４】
フレキシブル基板をさらに有する、請求項１３に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１５】
前記フレキシブル基板が樹脂フィルムを含む、請求項１４に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１６】
請求項１３〜１５のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた表示素子。
【請求項１７】
請求項１３〜１５のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた照明装置。
【請求項１８】
請求項１７に記載の照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、電荷輸送性材料、及び該材料を用いたインク組成物に関する。また、本開示は、上記電荷輸送性材料又は上記インク組成物を用いた有機層と、該有機層を有する有機エレクトロニクス素子、有機エレクトロルミネセンス素子（「有機ＥＬ素子」ともいう。）、表示素子、照明装置、及び表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロニクス素子は、有機物を用いて電気的な動作を行う素子であり、省エネルギー、低価格、柔軟性といった特長を発揮できると期待され、従来のシリコンを主体とした無機半導体に替わる技術として注目されている。有機エレクトロニクス素子の一例として、有機ＥＬ素子、有機光電変換素子、有機トランジスタが挙げられる。
有機エレクトロニクス素子の中でも、有機ＥＬ素子は、例えば、白熱ランプ、ガス充填ランプ等の代替えとして、大面積ソリッドステート光源用途として注目されている。また、フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）分野における液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）に置き換わる最有力の自発光ディスプレイとしても注目されており、製品化が進んでいる。【０００３】
有機ＥＬ素子は、使用する有機材料から、低分子化合物を用いる低分子型有機ＥＬ素子と、高分子化合物を用いる高分子型有機ＥＬ素子の２つに大別される。また、有機ＥＬ素子の製造方法は、主に真空系で成膜が行われる乾式プロセスと、凸版印刷、凹版印刷等の有版印刷、インクジェット等の無版印刷などにより成膜が行われる湿式プロセスとの２つに大別される。真空系を必要とする乾式プロセスと比較して、簡易成膜が可能なため、湿式プロセスは、今後の大画面有機ＥＬディスプレイには不可欠な方法として期待されている。そのため、近年、低コスト化及び大面積化が容易である湿式プロセスに適する高分子化合物の開発が進められている（例えば、特許文献１参照）。【０００４】
一方、有機ＥＬ素子に関しては、発光効率等の各種素子特性において、さらなる改善が望まれている。これに対し、有機ＥＬ素子の高性能化の一手段として、有機層を多層化し、各層における機能を分離する試みがなされている。
湿式プロセスに従い多層化する際には、上層の成膜時に用いる塗布液の溶剤に対する、下層の耐溶剤性が求められる。そのため、多層化に向けて、下層の耐溶剤性を高める方法が検討されている。
例えば、隣接する層を構成する材料として、水及び有機溶剤に対する溶解性がそれぞれ逆転する材料を選択する方法が知られている。具体的には、バッファ層や正孔注入層の材料として、水溶性のＰＥＤＯＴ：ＰＳＳを使用し、一方、光電変換層や発光層の材料として、トルエン等の有機溶剤に可溶な材料を使用する方法がある。この方法によれば、ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳの層は、トルエン等の有機溶剤に不溶となるため、塗布法によって２層構造を作製することが可能となる。【０００５】
多層化に向けた他の方法として、塗布液を用いて成膜を行った後に、熱や光等の刺激によって重合反応を進行させ、有機層を不溶化する方法が挙げられる（例えば、特許文献２）。特許文献２では、オキセタン基等の重合性官能基と、スルホン酸基等のイオン性置換基とを有するポリマー又はオリゴマーを含む材料の重合反応によって、有機層の不溶化が可能となることを開示している。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−２７９００７号公報
【特許文献２】特開２０１３−１８１１０３号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかし、水溶性のＰＥＤＯＴ：ＰＳＳを使用する方法では、有機層に水分が残存しやすく、有機膜の特性が低下することがある。また、多層化において、使用できる材料が制限されることになる。
また、上記特許文献２において、上記イオン性置換基を有するポリマー又はオリゴマーは、イオン性置換基の塩（カリウム）を含む形態で合成される。カリウムはポリマー又はオリゴマーの合成後にイオン交換処理を行うことによって除去されるが、ポリマー又はオリゴマーに残存する可能性がある。ポリマー又はオリゴマーにカリウム等のアルカリ金属が存在すると、素子の性能が低下する。
さらに、通常、硬化によって有機層を不溶化する場合、重合可能なポリマー又はオリゴマーと、重合開始剤と、溶剤とを含む材料を使用する。不溶化は、上記材料を塗布した後に、例えば、加熱することによって達成できる。このように、重合開始剤を含む材料を使用して、例えば、発光層に隣接する正孔輸送層又は正孔注入層を形成した場合、重合開始剤が発光層に移動し、発光層の機能を阻害する場合がある。また、有機層を硬化させる時の加熱温度が高すぎると、下層の性能低下などの不具合が生じやすい。
以上のことから、湿式プロセスによる多層化によって有機ＥＬ素子の高性能化を実現するために、燐接する層の特性を低下させることなく、容易に湿式プロセスで多層化できる材料の開発が望まれている。【０００８】
したがって、本開示は、上記に鑑み、重合開始剤を含まず、かつ低温で不溶化が可能な、ポリマーを含む電荷輸送性材料、及び該材料を含有するインク組成物を提供することを目的とする。また、本開示は、上記電荷輸送性材料又はインク組成物を用いて、低い温度で不溶化した有機層、該有機層を有する有機エレクトロニクス素子、有機ＥＬ素子、表示素子、照明装置、及び表示装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明者らは、電荷輸送性ポリマーの不溶化について鋭意検討した結果、重合性官能基として共役ジエン含有基及び／又はジエノフィル含有基の構造を有する電荷輸送性ポリマーを使用することで、重合開始剤を使用することなく、従来よりも低い温度でポリマーを不溶化できることを見出し、本発明を完成させるに至った。本発明の実施形態は以下に関するが、これらに限定されるものではない。【００１０】
一実施形態は、１以上の１価の共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマー、及び１以上の１価のジエノフィル含有基を有する第２の電荷輸送性ポリマーからなる群から選択される少なくとも１種を含む、電荷輸送性材料に関する。【００１１】
上記電荷輸送性材料において、上記第１の電荷輸送性ポリマー及び第２の電荷輸送性ポリマーは、それぞれ３方向以上に分岐した構造を有することが好ましい。【００１２】
上記電荷輸送性材料において、上記第１の電荷輸送性ポリマー及び第２の電荷輸送性ポリマーは、それぞれ、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、ベンゼン構造、及びフルオレン構造からなる群から選ばれる１以上の構造を有することが好ましい。【００１３】
上記電荷輸送性材料は、正孔注入性または正孔輸送性を有することが好ましい。【００１４】
上記電荷輸送性材料において、上記１価の共役ジエン含有基の少なくとも１つが上記第１の電荷輸送性ポリマーの末端に存在し、かつ上記１価のジエノフィル含有基の少なくとも１つが上記第２の電荷輸送性ポリマーの末端に存在することが好ましい。【００１５】
上記電荷輸送性材料において、上記１価の共役ジエン含有基は、下式（Ｉ）で表される構造を有する１価のフラン環含有基であることが好ましい。
【化１】
2018180485.tif 000002
［式中、Ｒ１〜Ｒ３は、それぞれ独立して、−Ｈ、−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数である）、−Ｃ（＝Ｏ）Ｈ、−ＣＨ２ＯＨ、−Ｂｒ、及び−Ｃｌからなる群から選択される基を表す。「＊」は他の構造部位との結合部位を表す。］【００１６】
上記電荷輸送性材料において、上記１価のジエノフィル含有基は、下式（II−１）で表される構造を有する１価のマレイミド環含有基であることが好ましい。
【化２】
2018180485.tif 000003
［式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して、−Ｈ、及び−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数）からなる群から選択される基である。Ｒ１及びＲ２は互いに連結して環を形成していてもよい。「＊」は他の構造部位との結合部位を表す。］【００１７】
一実施形態において、上記電荷輸送性材料は、上記第１の電荷輸送性ポリマー又は上記第２の電荷輸送性ポリマーを含むことが好ましく、上記第１の電荷輸送性ポリマーを含むことがより好ましい。
他の実施形態において、上記電荷輸送性材料は、上記第１の電荷輸送性ポリマーと、上記第２の電荷輸送性ポリマーとを含むことが好ましい。【００１８】
さらに他の実施形態において、上記電荷輸送性材料が、上記第１の電荷輸送性ポリマーと、上記第２の電荷輸送性ポリマーとを含む場合、上記１価のジエノフィル含有基が下式（III）で表されるスチレン構造を有することが好ましい。
【化３】
2018180485.tif 000004
[式中、Ｒは、それぞれ独立して、炭素数１〜６のアルキル基であり、ｎは０〜４の整数であり、＊は他の構造部位との結合部位を表す。]【００１９】
他の実施形態は、上記実施形態の電荷輸送性材料と、溶媒とを含む、インク組成物に関する。【００２０】
他の実施形態は、上記実施形態の電荷輸送性材料、又は上記実施形態のインク組成物を用いて形成された有機層を有する、有機エレクトロニクス素子に関する。【００２１】
他の実施形態は、上記実施形態の電荷輸送性材料、又は上記実施形態のインク組成物を用いて形成された有機層を有する、有機エレクトロルミネセンス素子に関する。
上記有機エレクトロルミネセンス素子は、フレキシブル基板をさらに有することが好ましい。また、上記フレキシブル基板は、樹脂フィルムを含むことが好ましい。【００２２】
他の実施形態は、上記有機エレクトロルミネセンス素子を備えた表示素子に関する。【００２３】
他の実施形態は、上記有機エレクトロルミネセンス素子を備えた照明装置に関する。【００２４】
他の実施形態は、上記照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた表示装置に関する。
本願の開示は、２０１７年３月２９日に出願された特願２０１７−０６５６６５号及び特願２０１７−０６５６６７号、並びに２０１７年６月１９日に出願された特願２０１７−１１９６３２号に記載の主題と関連しており、その全ての開示内容は引用によりここに援用される。
【発明の効果】
【００２５】
本開示によれば、湿式プロセスに適し、かつ重合開始剤を使用することなく低温で不溶化が可能な電荷輸送性材料及び該材料を含有するインク組成物を提供することが可能となる。また、上記電荷輸送性材料又は上記インク組成物を使用して、重合開始剤を含まず、かつ低い温度で不溶化した有機層、該有機層を有する有機エレクトロニクス素子、有機ＥＬ素子、表示素子、照明装置、及び表示装置を提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２６】
【図１】有機ＥＬ素子の一実施形態を示す断面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２７】
以下、本発明の実施形態について具体的に説明する。但し、本発明はこれらの実施形態に限定されるものではなく、様々な実施形態を含む。
【００２８】
＜電荷輸送性材料＞
電荷輸送性材料は、電荷を輸送する能力を有し、かつ後述する特定の重合性官能基を有する１種以上の電荷輸送性ポリマーを含む。一実施形態において、電荷輸送性材料は、電荷を輸送する能力を有し、互いに反応可能な少なくとも２種の電荷輸送性ポリマーを含んでよい。より具体的な実施形態において、電荷輸送性材料は、１以上の１価の共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマー、及び１以上の１価のジエノフィル含有基を有する第２の電荷輸送性ポリマーからなる群から選択される少なくとも１種の電荷輸送性ポリマーを含んでよい。
なお、本明細書において、「ポリマー」の用語は、重合度の低い重合体を示す「オリゴマー」も含むものとする。また、本明細書において、「共役ジエン含有基」及び「ジエノフィル含有基」の用語を使用しているが、これらの用語によって、第１及び第２の電荷輸送性ポリマーの併用を必ずしも前提とするものではない。後述するように、電荷輸送性材料は、第１及び第２の電荷輸送性ポリマーを併用する実施形態に限定されることなく、第１及び第２の電荷輸送性ポリマーのいずれか１つを単独で使用する実施形態であってもよい。
【００２９】
重合反応によって溶剤への溶解度を変化させる観点から、電荷輸送性ポリマーは、分子内に重合性官能基を少なくとも１つ有することが好ましい。「重合性官能基」とは、熱及び光の少なくとも一方を加えることにより、結合を形成し得る官能基をいう。
従来の重合可能な電荷輸送性ポリマーは、代表的に、オキセタン基、エポキシ基等の重合性官能基を有する。上記ポリマーを充分に不溶化（硬化）させるためには、重合開始剤を使用して、例えば、２３０℃の高温に加熱する必要がある。これに対し、本発明者らは、重合性官能基として共役ジエン含有基及び／又はジエノフィル含有基（オレフィン含有基ともいう）を有する電荷輸送性ポリマーを使用した場合、重合開始剤を使用せずに、従来よりも低い温度で不溶化を行うことができることを見出した。
【００３０】
オキセタン基又はエポキシ基を有する化合物の重合は、加熱に伴い重合開始剤から発生した活性種や、この活性種により開環したオキセタン基又はエポキシ基が、未開環のオキセタン基又はエポキシ基を攻撃し付加することによって進行する。これに対し、共役ジエン含有基又はジエノフィル含有基は、上記オキセタン基又はエポキシ基を有する化合物の重合化とは異なるメカニズムを取り得る。すなわち、理論によって拘束するものではないが、共役ジエン含有基、又はジエノフィル含有基を有する化合物は、それぞれ、二重結合における付加重合反応によって化合物の重合化が進行することで、従来よりも低い温度でポリマーの不溶化が達成できると考えられる。
したがって、一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、分子内に共役ジエン含有基及びジエノフィル含有基の少なくとも一方を含むことが好ましく、反応性の観点から、共役ジエン含有基及びジエノフィル含有基のいずれか一方を含むことがより好ましい。より具体的には、一実施形態において、電荷輸送性材料は、共役ジエン含有基を有する電荷輸送性ポリマー、又はジエノフィル含有基を有する電荷輸送性ポリマーを含むことが好ましく、共役ジエン含有基を有する電荷輸送性ポリマーを含むことがより好ましい。
また、共役ジエン含有基、及びジエノフィル含有基を有する化合物は、ディールス・アルダー反応等の環化付加反応の基質となる。そのため、電荷輸送性材料中に、共役ジエン含有基とジエノフィル含有基とを共存させ、同じ膜中にこれらの基が共存する状態で加熱することによって、環化付加反応が可能となる。共役ジエン含有基とジエノフィル含有基との間で生じるディールス・アルダー反応による環化付加反応は、共役ジエン含有基又はジエノフィル含有基を有する化合物それ自身の付加重合反応よりも低温で進行する傾向がある。
このようなことから、一実施形態において、１価の共役ジエン含有基を有する電荷輸送性ポリマーと、１価のジエノフィル含有基を有する電荷輸送性ポリマーとを併用することが好ましい。このような２種のポリマーを併用する実施形態によれば、重合開始剤の使用を必要とせずに、従来よりも低い温度で有機層の不溶化（硬化）が達成できると考えられる。
【００３１】
上記実施形態の電荷輸送性材料において、１価の共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマーと、１価のジエノフィル含有基を有する第２の電荷輸送性ポリマーとの配合比は、特に限定されず、共役ジエン含有基とジエノフィル含有基とのモル比を考慮して調整することが好ましい。一実施形態において、ディールス・アルダー反応を効率良く進行させる観点から、共役ジエン含有基／ジエノフィル含有基の比（モル比）は０．０５〜２０の範囲が好ましく、０．１〜１０の範囲がより好ましく、０．２５〜４の範囲がさらに好ましい。
【００３２】
以下、電荷輸送性ポリマーについて詳細に説明する。以下の説明では、第１の電荷輸送性ポリマー及び第２の電荷輸送性ポリマーの用語を使用しているが、先に記載したように、電荷輸送性材料は、第１及び第２の電荷輸送性ポリマーを併用する実施形態に限定されることなく、第１及び第２の電荷輸送性ポリマーのいずれか１つを単独で使用する実施形態であってもよい。
［電荷輸送性ポリマー］
（１価の共役ジエン含有基）
第１の電荷輸送性ポリマーにおける１価の共役ジエン含有基は、例えば、一般にディールス・アルダー反応において使用できる共役ジエン化合物に由来する構造を有する基を意味する。上記共役ジエン化合物は、共役する二つの二重結合を含む化合物であればよく、特に限定されない。共役ジエン化合物は、鎖状であっても、又は環状であってもよい。
【００３３】
共役ジエン化合物は、共役ジエン骨格にアルキル基などの置換基が導入されたものであってもよい。上記アルキル基（−ＣｎＨ２ｎ＋１）は、炭素数ｎが１〜６であってよく、直鎖、分岐、及び環状のいずれの構造を有してもよい。共役ジエン化合物は、共役ジエン部の電子密度が高いことが好ましい。
【００３４】
共役ジエン含有基は、例えば、フラン環、チオフェン環、ピロール環、シクロペンタジエン環、１，３−ブタジエン、チオフェン−１−オキサイド環、チオフェン−１，１−ジオキサイド環、シクロペンタ−２，４−ジエノン環、２Ｈピラン環、シクロヘキサ−１，３−ジエン環、２Ｈピラン１−オキサイド環、１，２−ジヒドロピリジン環、２Ｈチオピラン−１，１−ジオキサイド環、シクロヘキサ−２，４−ジエノン環、ピラン−２−オン環、及びアントラセンに由来する構造を有してよく、これらの構造にさらに置換基を有してもよい。
反応性の点から、フラン環、シクロペンタジエン環、１，３−ブタジエン、チオフェン−１，１−ジオキサイド環、及びアントラセンに由来する構造を有することが好ましい。
上記１価の共役ジエン含有基は、フラン環、シクロペンタジエン環、及びアントラセンに由来する構造を有することがより好ましく、フラン環に由来する構造を有することがさらに好ましい。
【００３５】
（１価のフラン環含有基）
一実施形態において、１価の共役ジエン含有基は、下式（Ｉ）で示される構造を有する１価のフラン環含有基であることが好ましい。
【化４】
2018180485.tif 000005
【００３６】
式中、Ｒ１〜Ｒ３は、それぞれ独立して、−Ｈ、−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数である）、−Ｃ（＝Ｏ）Ｈ、−ＣＨ２ＯＨ、−Ｂｒ、及び−Ｃｌからなる群から選択される基を表す。「＊」は他の構造部位との結合部位を表す。
一実施形態において、１価のフラン環含有基は、上式（Ｉ）において、Ｒ１〜Ｒ３がそれぞれ独立して、−Ｈ、又は−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数）である構造を有することが好ましい。他の実施形態において、１価の共役ジエン含有基は、上式（Ｉ）において、Ｒ１が、−Ｃ（＝Ｏ）Ｈ、−ＣＨ２ＯＨ、−Ｂｒ、及び−Ｃｌからなる群から選択される基であり、Ｒ２及びＲ３が、それぞれ独立して、−Ｈ、又は−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数）である構造を有することが好ましい。
【００３７】
１価のフラン環含有基は、下式（Ｉ−１）で示される構造を有することがより好ましい。
【化５】
2018180485.tif 000006
【００３８】
式中、Ｒ１〜Ｒ３、及び「＊」は、先の説明と同様である。一実施形態において、１価のフラン環含有基は、上式（Ｉ−１）において、Ｒ１が、−Ｈ、又は−Ｃ（＝Ｏ）Ｈであり、Ｒ２及びＲ３が、それぞれ−Ｈである構造を有することがより好ましい。上記実施形態において、Ｒ１〜Ｒ３が、それぞれ−Ｈであることがさらに好ましい。
【００３９】
１価のフラン環含有基は、下式（Ｉ−２）で表されるように、２つのフラン環が結合した構造を有してもよい。式中、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ独立して、−Ｈ、−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数である）、−Ｃ（＝Ｏ）Ｈ、−ＣＨ２ＯＨ、−Ｂｒ、及び−Ｃｌからなる群から選択される基を表す。「＊」は他の構造部位との結合部位を表す。Ｘは、炭素数１〜６の直鎖、分岐、及び環状アルキレンからなる群から選択される２価の連結基を表す。
【化６】
2018180485.tif 000007
【００４０】
一実施形態として、上式（Ｉ−２）において、Ｒ１が、−Ｈ、−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数）、及び−Ｃ（＝Ｏ）Ｈからなる群から選択される基であり、Ｒ２〜Ｒ５が、それぞれ−Ｈ、又は−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数）であり、Ｘが炭素数１〜３の直鎖のアルキレン基である構造を有することがより好ましい。上記実施形態において、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ−Ｈであり、Ｘがメチレン基であることがさらに好ましい。
一実施形態において、電荷輸送性材料は、上記フラン環含有基を有する電荷輸送性ポリマーを含むことが好ましい。上記フラン環含有基を有する電荷輸送性ポリマーは、ポリマーの単独重合によってポリマーを容易に不溶化できる傾向がある。また、上記フラン環含有基を有する電荷輸送性ポリマーは、後述するジエノフィル含有基を有する電荷輸送性ポリマーとの併用において、ディールス・アルダー反応が進行しやすい傾向がある。この場合、単独重合よりも、より低温でポリマーの不溶化を達成できる傾向がある。
【００４１】
（１価のジエノフィル含有基）
第２の電荷輸送性ポリマーにおける１価のジエノフィル含有基は、一般にディールス・アルダー反応に使用できるジエノフィル化合物に由来する構造を有する基を意味する。すなわち、１価のジエノフィル含有基は、二重結合又は三重結合を含むオレフィン基含有の化合物（ジエノフィル化合物）であればよく、特に限定されない。ジエノフィル化合物は、鎖状であっても、環状であってもよい。
【００４２】
ジエノフィル化合物は、二重結合を有することが好ましく、アルキル基などの置換基が導入されたものであってもよい。上記アルキル基（−ＣｎＨ２ｎ＋１）は、炭素数ｎが１〜６であってよく、直鎖、分岐、及び環状のいずれの構造を有してもよい。ジエノフィル化合物は二重結合部の電子密度が低いことが好ましい。
【００４３】
１価のジエノフィル含有基は、例えば、無水マレイン酸、マレイン酸、マレイン酸モノエステル類、マレイン酸ジエステル類、マレイミド類、フマル酸、イタコン酸、アクロレイン、アクリル酸、メタクリル酸、塩化アクリロイル、塩化メタクリロイル、アクリル酸エステル類、メタクリル酸エステル類、１，４−ベンゾキノン、１，４−ナフトキノン、２，５−ジヒドロフラン類、及びピロリン類等に由来する構造を有してよい。これらは、二重結合部又は二重結合に隣接した部分に置換基を有してもよい。
【００４４】
一実施形態において、１価のジエノフィル含有基は、下式（II）で表される構造を有してよい。式中、Ｒ１〜Ｒ６は、それぞれ独立して、−Ｈ、及び−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数）からなる群から選択される基である。また、Ｒ３及びＲ４は、互いに連結して環を形成していてもよい。「＊」は他の構造部位との結合部位を表す。
【化７】
2018180485.tif 000008
【００４５】
一実施形態において、反応性の点から、１価のジエノフィル含有基は、二重結合に隣接した部分にカルボニル炭素が結合した化合物に由来する構造を有することが好ましい。例えば、無水マレイン酸、マレイン酸エステル類、及びマレイミド類に由来する構造を有することが好ましく、マレイミド類に由来する構造を有することがより好ましい。
【００４６】
（１価のマレイミド環含有基）
一実施形態において、１価のジエノフィル含有基は、下式（II−１）で示される構造を有する１価のマレイミド環含有基であることが好ましい。
【化８】
2018180485.tif 000009
式中、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立して、−Ｈ、及び−ＣｎＨ２ｎ＋１（ｎは１〜６の整数）からなる群から選択される基である。Ｒ１及びＲ2は、互いに連結して環を形成していてもよい。「＊」は他の構造部位との結合部位を表す。Ｒ１及びＲ２は、それぞれ、−Ｈであることが好ましい。
【００４７】
他の実施形態において、ジエノフィル含有基は、少なくとも下式（III）で表されるスチレン構造を有する１価の基であってよい。
【化９】
2018180485.tif 000010
【００４８】
式中、Ｒは、それぞれ置換基を表し、例えば、炭素数１〜６のアルキル基であってよい。上記アルキル基は、直鎖、分岐、及び環状のいずれの構造を有してもよい。隣接するＲが互いに連結して環を形成していてもよい。ｎは、０〜４の整数である。ｎが０の場合、スチレン構造は非置換であることを意味する。「＊」は他の構造部位との結合部位を表す。
【００４９】
一実施形態において、ジエノフィル含有基は、下式（IIIＡ）で表されるように、共役ジエン化合物と反応可能な二重結合を含む種々の化合物（但し、スチレンを除く）に対する置換基としてスチレン構造が導入されたものであってもよい。
【化１０】
2018180485.tif 000011
【００５０】
式中Ｑは、共役ジエン化合物と反応可能な二重結合を含む種々の化合物（但し、スチレンを除く）に由来する２価の基である。スチレン構造は、上記化合物における二重結合部、又は二重結合に隣接した部分に導入されてよい。式中、Ｒ、及びｎは、先に説明したとおりである。
【００５１】
式中Ｑは、例えば、上記無水マレイン酸、マレイン酸、マレイン酸モノエステル類、マレイン酸ジエステル類、マレイミド類、フマル酸、イタコン酸、アクロレイン、アクリル酸、メタクリル酸、塩化アクリロイル、塩化メタクリロイル、アクリル酸エステル類、メタクリル酸エステル類、１，４−ベンゾキノン、１，４−ナフトキノン、及び２，５−ジヒドロフラン類等に由来する基であってよい。
【００５２】
さらに他の実施形態において、ジエノフィル含有基は、窒素、酸素、及び硫黄などのヘテロ原子を含まない単純なビニル基又はアリル基を有する化合物に対する置換基としてスチレン構造が導入されたものであってもよい。
【００５３】
スチレン構造を有する１価の基の上記実施形態のなかでも、鈴木−宮浦カップリング反応を利用したポリマー合成が容易であることから、1価のジエノフィル含有基は、上記（III）で表されるスチレン構造のみから構成されることがより好ましい。すなわち、1価のジエノフィル含有基は上記（III）で表される１価のスチレン基であることがより好ましい。
【００５４】
このような観点から、一実施形態において1価のジエノフィル含有基は、下式（III−１）で表される非置換の１価のスチレン基であることがさらに好ましい。式中、＊は他の構造部位との結合部位を表す。
【化１１】
2018180485.tif 000012
【００５５】
上記実施形態において、スチレン構造におけるビニル基の位置は、他の構造部位との結合部位に対して、オルト位、メタ位、及びパラ位のいずれであってもよいが、下式で表されるように、メタ位、又はパラ位であることがより好ましい。
【化１２】
2018180485.tif 000013
【００５６】
上述の１価の共役ジエン含有基及び１価のジエノフィル含有基（以下、「重合性官能基」と称す）の自由度を上げ、重合反応（単独重合、又はディールス・アルダー反応）を生じさせやすくする観点からは、電荷輸送性ポリマーの主骨格と重合性官能基とが、例えば炭素数１〜８の直鎖状のアルキレン鎖で連結されていることが好ましいが、特に限定するものではない。
また、例えば、電極上に有機層を形成する場合、ＩＴＯ等の親水性電極との親和性を向上させる観点からは、エチレングリコール鎖、ジエチレングリコール鎖等の親水性の鎖で連結されていることが好ましい。さらに、重合性官能基を導入するために用いられるモノマーの調製が容易になる観点からは、電荷輸送性ポリマーは、アルキレン鎖及び／又は親水性の鎖の末端部、すなわち、これらの鎖と重合性官能基との連結部、及び／又は、これらの鎖と電荷輸送性ポリマーの骨格との連結部に、エーテル結合又はエステル結合を有していてもよい。
【００５７】
重合性官能基は、溶解度の変化に寄与する観点からは、電荷輸送性ポリマー中に多く含まれる方が好ましい。一方、電荷輸送性を妨げない観点からは、電荷輸送性ポリマー中に含まれる量が少ない方が好ましい。重合性官能基の含有量は、これらを考慮し、適宜設定できる。
【００５８】
例えば、電荷輸送性ポリマー１分子あたりの重合性官能基数は、充分な溶解度の変化を得る観点から、２個以上が好ましく、３個以上がより好ましい。また、重合性官能基数は、電荷輸送性を保つ観点から、１，０００個以下が好ましく、５００個以下がより好ましい。
【００５９】
電荷輸送性ポリマー１分子あたりの重合性官能基数は、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、重合性官能基の仕込み量（例えば、重合性官能基を有するモノマーの仕込み量）、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量、電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量等を用い、平均値として求めることができる。また、重合性官能基の数は、電荷輸送性ポリマーの１Ｈ  ＮＭＲ（核磁気共鳴）スペクトルにおける重合性官能基に由来するシグナルの積分値と全スペクトルの積分値との比、電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量等を利用し、平均値として算出できる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、好ましくは、仕込み量を用いて求めた値を採用する。
【００６０】
（電荷輸送性ポリマーの構造）
以下の説明において記載する「電荷輸送性ポリマー」の用語は、１価の共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマー、及び１価のジエノフィル含有基を有する第２の電荷輸送性ポリマーの各々を意味する。
電荷輸送性ポリマーは、直鎖状であっても、又は分岐構造を有していてもよい。電荷輸送性ポリマーは、電荷輸送性を有する２価の構造単位Ｌと末端部を構成する１価の構造単位Ｔとを少なくとも含むことが好ましく、分岐部を構成する３価以上の構造単位Ｂをさらに含んでもよい。電荷輸送性ポリマーは、各構造単位を、それぞれ１種のみ含んでいても、又は、それぞれ複数種含んでいてもよい。電荷輸送性ポリマーにおいて、各構造単位は、「１価」〜「３価以上」の結合部位において互いに結合している。
一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、「３方向以上に分岐した構造」の分岐部を構成する３価以上の構造単位Ｂを含む。ここで、構造単位における「３価以上」の用語は、構造単位において、他の構造単位との結合部位を形成する結合手が３つ以上存在することを意味する。すなわち、構造単位の価数は、上記結合手の数に相当する。
一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、分岐部を構成する３価以上の構造単位Ｂを含み、さらに、少なくとも末端部を形成する１価の構造単位Ｔを含む。他の実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、３価以上の構造単位Ｂを含み、さらに、電荷輸送性を有する２価の構造単位Ｌと、１価の構造単位Ｔとを含む。電荷輸送性の観点から、後者の実施形態が好ましい。
【００６１】
上記電荷輸送性ポリマーに含まれる部分構造の一例として、以下が挙げられる。上記電荷輸送性ポリマーは、以下の部分構造を有するものに限定されない。部分構造中、「Ｂ」は構造単位Ｂを、「Ｌ」は構造単位Ｌを、「Ｔ」は構造単位Ｔを表す。「＊」は、他の構造単位との結合部位を表す。以下の部分構造中、複数のＢは、互いに同一の構造単位であっても、互いに異なる構造単位であってもよい。Ｔ及びＬについても、同様である。
【００６２】
直鎖状の電荷輸送性ポリマーの例
【化１３】
2018180485.tif 000014
【００６３】
分岐構造を有する電荷輸送性ポリマーの例
【化１４】
2018180485.tif 000015
【００６４】
電荷輸送性ポリマーにおいて、重合性官能基（１価の共役ジエン含有基、及び１価のジエノフィル含有基）は、電荷輸送性ポリマーの末端部（すなわち、構造単位Ｔ）に導入されていても、末端部以外の部分（すなわち、構造単位Ｌ又はＢ）に導入されていても、末端部と末端以外の部分の両方に導入されていてもよい。硬化性の観点からは、少なくとも末端部に導入されていることが好ましく、硬化性及び電荷輸送性の両立を図る観点からは、末端部のみに導入されていることが好ましい。
また、電荷輸送性ポリマーが分岐構造を有する場合、重合性官能基は、電荷輸送性ポリマーの主鎖に導入されていても、側鎖に導入されていてもよく、主鎖と側鎖の両方に導入されていてもよい。一実施形態において、電荷輸送性ポリマー同士の反応性の観点から、第１及び第２の電荷輸送性ポリマーの少なくとも一方は、末端に少なくとも１つの重合性官能基を有することが好ましい。以下、各構造単位について具体的に説明する。
【００６５】
（構造単位Ｌ）
構造単位Ｌは、電荷輸送性を有する２価の構造単位である。構造単位Ｌは、電荷を輸送する能力を有する原子団を含んでいればよく、特に限定されない。例えば、構造単位Ｌは、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、ビチオフェン構造、フルオレン構造、ベンゼン構造、ビフェニル構造、ターフェニル構造、ナフタレン構造、アントラセン構造、テトラセン構造、フェナントレン構造、ジヒドロフェナントレン構造、ピリジン構造、ピラジン構造、キノリン構造、イソキノリン構造、キノキサリン構造、アクリジン構造、ジアザフェナントレン構造、フラン構造、ピロール構造、オキサゾール構造、オキサジアゾール構造、チアゾール構造、チアジアゾール構造、トリアゾール構造、ベンゾチオフェン構造、ベンゾオキサゾール構造、ベンゾオキサジアゾール構造、ベンゾチアゾール構造、ベンゾチアジアゾール構造、ベンゾトリアゾール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択される。上記芳香族アミン構造の中でも、好ましくはトリアリールアミン構造であり、より好ましくはトリフェニルアミン構造である。また、上記ベンゼン構造のなかでも、ｐ−フェニレン構造、ｍ−フェニレン構造が好ましい。
【００６６】
一実施形態において、構造単位Ｌは、優れた正孔輸送性を得る観点から、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、ビチオフェン構造、フルオレン構造、ベンゼン構造、ピロール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることが好ましく、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることがより好ましい。
他の実施形態において、構造単位Ｌは、優れた電子輸送性を得る観点から、置換又は非置換の、フルオレン構造、ベンゼン構造、フェナントレン構造、ピリジン構造、キノリン構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることが好ましい。
【００６７】
構造単位Ｌの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｌは、以下に限定されない。
【化１５】
2018180485.tif 000016
【００６８】
【化１６】
2018180485.tif 000017
【００６９】
Ｒは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。好ましくは、Ｒは、それぞれ独立に、−Ｒ１、−ＯＲ２、−ＳＲ３、−ＯＣＯＲ４、−ＣＯＯＲ５、−ＳｉＲ６Ｒ７Ｒ８、ハロゲン原子、及び、後述する重合性官能基を含む基からなる群から選択される。Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、水素原子；炭素数１〜２２個の直鎖、環状又は分岐アルキル基；又は、炭素数２〜３０個のアリール基又はヘテロアリール基を表す。アリール基は、芳香族炭化水素から水素原子１個を除いた原子団である。ヘテロアリール基は、芳香族複素環から水素原子１個を除いた原子団である。アルキル基は、更に、炭素数２〜２０個のアリール基又はヘテロアリール基により置換されていてもよく、アリール基又はヘテロアリール基は、更に、炭素数１〜２２個の直鎖、環状又は分岐アルキル基により置換されていてもよい。Ｒは、好ましくは水素原子、アルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基である。Ａｒは、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。アリーレン基は、芳香族炭化水素から水素原子２個を除いた原子団である。ヘテロアリーレン基は、芳香族複素環から水素原子２個を除いた原子団である。Ａｒは、好ましくはアリーレン基であり、より好ましくはフェニレン基である。
一実施形態において、Ｒは、先に説明した１価の共役ジエン含有基、又は１価のジエノフィル含有基であってよい。
【００７０】
（構造単位Ｔ）
構造単位Ｔは、電荷輸送性ポリマーの末端部を構成する１価の構造単位である。構造単位Ｔは、特に限定されず、例えば、置換又は非置換の、芳香族炭化水素構造、芳香族複素環構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択される。一実施形態において、構造単位Ｔは、電荷の輸送性を低下させずに耐久性を付与するという観点から、置換又は非置換の芳香族炭化水素構造であることが好ましく、置換又は非置換のベンゼン構造であることがより好ましい。構造単位Ｔは、構造単位Ｌ及びＢの少なくとも一方と同じ構造を有していても、又は、異なる構造を有していてもよい。
一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは末端部に重合性官能基を有することが好ましい。ここで、重合性官能基は、先に説明した１価の共役ジエン含有基、又は１価のジエノフィル含有基であることが好ましい。
【００７１】
構造単位Ｔの具体例として、以下が挙げられる。但し、構造単位Ｔは、以下に限定されない。
【化１７】
2018180485.tif 000018
【００７２】
Ｒは、構造単位ＬにおけるＲと同様である。電荷輸送性ポリマーが末端部に重合性官能基を有する場合、Ｒの少なくとも１つが、重合性官能基を含む基であることが好ましい。
ここで、重合性官能基は、先に説明した１価の共役ジエン含有基、又は１価のジエノフィル含有基であることが好ましい。例えば、１価の共役ジエン含有基は１価のフラン環含有基であり、上記１価のジエノフィル含有基は１価のマレイミド含有基、又はスチレン構造を有するであることが好ましい。より詳細には以下のとおりである。
【００７３】
一実施形態において、電荷輸送性材料が、末端に共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマーと、末端にジエノフィル含有基を有する第２の電荷輸送性ポリマーとを含む場合、上記第１の電荷輸送性ポリマーを構成する構造単位Ｔ１、及び上記第２の電荷輸送性ポリマーを構成する構造単位Ｔ２の具体例として、以下が挙げられる。
【化１８】
2018180485.tif 000019
【００７４】
上式（Ｔ１ａ）におけるＲ１〜Ｒ３、及び上式（Ｔ２ａ）におけるＲ１及びＲ２は、それぞれ先に説明したとおりである。「＊」は他の構造部位との結合部位を表す。上式（Ｔ１ａ）で表される構造の中でも、フラン環の酸素原子に隣接する位置にフェニレン基が結合した構造がより好ましい。
【００７５】
構造単位Ｔの例として、先に示した１価の共役ジエン含有基、及び１価のジエノフィル含有基のそれ自身の構造が挙げられる。すなわち、構造単位Ｔ１及び構造単位Ｔ２の他の例として、以下が挙げられる。
【化１９】
2018180485.tif 000020
【００７６】
上式（Ｔ１ｂ）におけるＲ１〜Ｒ３、及び上式（Ｔ２ｂ）におけるＲ１及びＲ２は、それぞれ先に説明したとおりである。上式（Ｔ１ｂ）で表される構造の中でも、フラン環の酸素原子に隣接する位置に他の構造部位との結合部位を有する構造がより好ましい。
【００７７】
他の実施形態において、電荷輸送性材料が、末端に共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマーを含む場合、上記第１の電荷輸送性ポリマーを構成する構造単位Ｔ１の具体例として、以下が挙げられる。
【化２０】
2018180485.tif 000021
式中、Ｒ１〜Ｒ３は先に説明したとおりであり、＊は他の構造単位との結合部位である。一実施形態において、Ｒ１〜Ｒ３は、それぞれ、水素原子である（すなわち非置換基のフラン環含有基である）ことがより好ましい。
【００７８】
さらに、他の実施形態において、電荷輸送性材料が、末端に共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマーと、末端にジエノフィル含有基を有する第２の電荷輸送性ポリマーとを含む場合、上記第２の電荷輸送性ポリマーを構成するジエノフィル含有基を有する構造単位Ｔは、スチレン構造を有してよい。例えば、スチレン構造を有する上記構造単位Ｔ３の具体例として、以下が挙げられる。この実施形態において、末端に共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマーを構成する構造単位Ｔは、例えば、先に示した構造（Ｔ１ａ）又は（Ｔ１ｂ）であってよい。
【化２１】
2018180485.tif 000022
式中、Ｒは先に説明したとおりであり、＊は他の構造単位との結合部位である。一実施形態において、ｎは０である（すなわち非置換のスチレン基）であることがより好ましい。
【００７９】
（構造単位Ｂ）
構造単位Ｂは、電荷輸送性ポリマー又はオリゴマーが分岐構造を有する場合に、分岐部を構成する３価以上の構造単位である。構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、好ましくは６価以下であり、より好ましくは３価又は４価である。構造単位Ｂは、電荷輸送性を有する単位であることが好ましい。例えば、構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、縮合多環式芳香族炭化水素構造、及び、これらの１種又は２種以上を含有する構造から選択される。構造単位Ｂは、構造単位Ｌと同じ構造を有していても、又は、異なる構造を有していてもよく、また、構造単位Ｔと同じ構造を有していても、又は、異なる構造を有していてもよい。
【００８０】
構造単位Ｂの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｂは、以下に限定されない。
【化２２】
2018180485.tif 000023
【００８１】
Ｗは、３価の連結基を表し、例えば、炭素数２〜３０個のアレーントリイル基又はヘテロアレーントリイル基を表す。上述のとおり、アレーントリイル基は、芳香族炭化水素から水素原子３個を除いた原子団である。ヘテロアレーントリイル基は、芳香族複素環から水素原子３個を除いた原子団である。Ａｒは、それぞれ独立に２価の連結基を表し、例えば、それぞれ独立に、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。
Ａｒは、好ましくはアリーレン基、より好ましくはフェニレン基である。Ｙは、２価の連結基を表し、例えば、構造単位ＬにおけるＲ（ただし、重合性官能基を含む基を除く。）のうち水素原子を１個以上有する基から、更に１個の水素原子を除いた２価の基が挙げられる。Ｚは、炭素原子、ケイ素原子、又はリン原子のいずれかを表す。構造単位中、ベンゼン環及びＡｒは、置換基を有していてもよく、置換基の例として、構造単位ＬにおけるＲが挙げられる。
【００８２】
（数平均分子量）
電荷輸送性ポリマーの数平均分子量は、溶剤への溶解性、成膜性等を考慮して適宜、調整できる。数平均分子量は、電荷輸送性に優れるという観点から、５００以上が好ましく、１，０００以上がより好ましく、２，０００以上が更に好ましい。一実施形態において、数平均分子量は、１８，０００以上が好ましく、２０，０００以上がより好ましく、３０，０００以上が更に好ましい。また、数平均分子量は、溶媒への良好な溶解性を保ち、インク組成物の調製を容易にするという観点から、１，０００，０００以下が好ましく、１００，０００以下がより好ましく、５０，０００以下が更に好ましい。
【００８３】
（重量平均分子量）
電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量は、溶剤への溶解性、成膜性等を考慮して適宜、調整できる。重量平均分子量は、電荷輸送性に優れるという観点から、１，０００以上が好ましく、５，０００以上がより好ましく、１０，０００以上が更に好ましい。また、重量平均分子量は、溶媒への良好な溶解性を保ち、インク組成物の調製を容易にするという観点から、１，０００，０００以下が好ましく、７００，０００以下がより好ましく、４００，０００以下が更に好ましく、３００，０００以下が最も好ましい。一実施形態において、電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量は２００，０００以下が特に好ましい。
【００８４】
数平均分子量及び重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）により、標準ポリスチレンの検量線を用いて測定することができる。
【００８５】
（構造単位の割合）
電荷輸送性ポリマーに含まれる構造単位Ｌの割合は、充分な電荷輸送性を得る観点から、全構造単位を基準として、１０モル％以上が好ましく、２０モル％以上がより好ましく、３０モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｌの割合は、構造単位Ｔ及び必要に応じて導入される構造単位Ｂを考慮すると、９５モル％以下が好ましく、９０モル％以下がより好ましく、８５モル％以下が更に好ましい。
【００８６】
電荷輸送性ポリマーに含まれる構造単位Ｔの割合は、有機エレクトロニクス素子の特性向上の観点、又は、粘度の上昇を抑え、電荷輸送性ポリマーの合成を良好に行う観点から、全構造単位を基準として、５モル％以上が好ましく、１０モル％以上がより好ましく、１５モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｔの割合は、充分な電荷輸送性を得る観点から、６０モル％以下が好ましく、５５モル％以下がより好ましく、５０モル％以下が更に好ましい。ここで、構造単位Ｔの割合は、例えば、末端に共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマーを構成する構造単位Ｔ１の場合、構造単位Ｔ１ａとＴ１ｂの合計量を意味する。構造単位Ｔ２についても、同様に、構造単位Ｔ２ａとＴ２ｂの合計量を意味する。
【００８７】
電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｂを含む場合、構造単位Ｂの割合は、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、全構造単位を基準として、１モル％以上が好ましく、５モル％以上がより好ましく、１０モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｂの割合は、粘度の上昇を抑え、電荷輸送性ポリマーの合成を良好に行う観点、又は、充分な電荷輸送性を得る観点から、５０モル％以下が好ましく、４０モル％以下がより好ましく、３０モル％以下が更に好ましい。
【００８８】
電荷輸送性ポリマーが重合性官能基を有する場合、重合性官能基の割合は、電荷輸送性ポリマーを効率よく硬化させるという観点から、全構造単位を基準として、０．１モル％以上が好ましく、１モル％以上がより好ましく、３モル％以上が更に好ましい。また、重合性官能基の割合は、良好な電荷輸送性を得るという観点から、７０モル％以下が好ましく、６０モル％以下がより好ましく、５０モル％以下が更に好ましい。なお、ここでの「重合性官能基の割合」とは、重合性官能基を有する構造単位の割合をいう。
【００８９】
電荷輸送性、耐久性、生産性等のバランスを考慮すると、構造単位Ｌ及び構造単位Ｔの割合（モル比）は、Ｌ：Ｔ＝１００：１〜７０が好ましく、１００：３〜５０がより好ましく、１００：５〜３０が更に好ましい。また、電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｂを含む場合、構造単位Ｌ、構造単位Ｔ、及び構造単位Ｂの割合（モル比）は、Ｌ：Ｔ：Ｂ＝１００：１０〜２００：１０〜１００が好ましく、１００：２０〜１８０：２０〜９０がより好ましく、１００：４０〜１６０：３０〜８０が更に好ましい。
【００９０】
構造単位の割合は、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量を用いて求めることができる。また、構造単位の割合は、電荷輸送性ポリマーの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルにおける各構造単位に由来するスペクトルの積分値を利用し、平均値として算出することができる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、好ましくは、仕込み量を用いて求めた値を採用する。
【００９１】
特に好ましい一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、高い正孔注入性、正孔輸送性等を有する観点から、芳香族アミン構造を有する構造単位及び／又はカルバゾール構造を有する構造単位を主要な構造単位（主骨格）とする化合物であることが好ましい。また、電荷輸送性ポリマーは、多層化を容易に行う観点から、少なくとも２個以上の重合性官能基を有する化合物であることが好ましい。
【００９２】
（製造方法）
電荷輸送性ポリマーは、種々の合成方法により製造でき、特に限定されない。例えば、鈴木カップリング、根岸カップリング、薗頭カップリング、スティルカップリング、ブッフバルト・ハートウィッグカップリング等の公知のカップリング反応を用いることができる。鈴木カップリングは、芳香族ボロン酸誘導体と芳香族ハロゲン化物の間で、Ｐｄ触媒を用いたクロスカップリング反応を起こさせるものである。鈴木カップリングによれば、所望とする芳香環同士を結合させることにより、電荷輸送性ポリマーを簡便に製造できる。
【００９３】
カップリング反応では、触媒として、例えば、Ｐｄ（０）化合物、Ｐｄ（ＩＩ）化合物、Ｎｉ化合物等が用いられる。また、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）、酢酸パラジウム（ＩＩ）等を前駆体とし、ホスフィン配位子と混合することにより発生させた触媒種を用いることもできる。電荷輸送性ポリマーの合成方法については、例えば、国際公開第２０１０／１４０５５３号の記載を参照できる。
【００９４】
［ドーパント］
電荷輸送性材料は、任意の添加剤を含むことができ、例えばドーパントを更に含有してよい、ドーパントは、電荷輸送性材料に添加することでドーピング効果を発現させ、電荷の輸送性を向上させ得るものであればよく、特に制限はない。ドーピングには、ｐ型ドーピングとｎ型ドーピングがあり、ｐ型ドーピングではドーパントとして電子受容体として働く物質が用いられ、ｎ型ドーピングではドーパントとして電子供与体として働く物質が用いられる。正孔輸送性の向上にはｐ型ドーピング、電子輸送性の向上にはｎ型ドーピングを行うことが好ましい。電荷輸送性材料に用いられるドーパントは、ｐ型ドーピング又はｎ型ドーピングのいずれの効果を発現させるドーパントであってもよい。また、１種のドーパントを単独で添加しても、複数種のドーパントを混合して添加してもよい。
【００９５】
ｐ型ドーピングに用いられるドーパントは、電子受容性の化合物であり、例えば、ルイス酸、プロトン酸、遷移金属化合物、イオン化合物、ハロゲン化合物、π共役系化合物等が挙げられる。具体的には、ルイス酸としては、ＦｅＣｌ３、ＰＦ５、ＡｓＦ５、ＳｂＦ５、ＢＦ５、ＢＣｌ３、ＢＢｒ３等；プロトン酸としては、ＨＦ、ＨＣｌ、ＨＢｒ、ＨＮＯ５、Ｈ２ＳＯ４、ＨＣｌＯ４等の無機酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、ポリビニルスルホン酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、トリフルオロ酢酸、１−ブタンスルホン酸、ビニルフェニルスルホン酸、カンファスルホン酸等の有機酸；遷移金属化合物としては、ＦｅＯＣｌ、ＴｉＣｌ４、ＺｒＣｌ４、ＨｆＣｌ４、ＮｂＦ５、ＡｌＣｌ３、ＮｂＣｌ５、ＴａＣｌ５、ＭｏＦ５；イオン化合物としては、テトラキス（ペンタフルオロフェニル）ホウ酸イオン、トリス（トリフルオロメタンスルホニル）メチドイオン、ビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドイオン、ヘキサフルオロアンチモン酸イオン、ＡｓＦ６−（ヘキサフルオロ砒酸イオン）、ＢＦ４−（テトラフルオロホウ酸イオン）、ＰＦ６−（ヘキサフルオロリン酸イオン）等のパーフルオロアニオンを有する塩、アニオンとして前記プロトン酸の共役塩基を有する塩；ハロゲン化合物としては、Ｃｌ２、Ｂｒ２、Ｉ２、ＩＣｌ、ＩＣｌ３、ＩＢｒ、ＩＦ等；π共役系化合物としては、ＴＣＮＥ（テトラシアノエチレン）、ＴＣＮＱ（テトラシアノキノジメタン）などが挙げられる。また、特開２０００−３６３９０号公報、特開２００５−７５９４８号公報、特開２００３−２１３００２号公報等に記載の電子受容性化合物を用いることも可能である。好ましくは、ルイス酸、イオン化合物、π共役系化合物等である。
【００９６】
ｎ型ドーピングに用いられるドーパントは、電子供与性の化合物であり、例えば、Ｌｉ、Ｃｓ等のアルカリ金属、Ｍｇ、Ｃａ等のアルカリ土類金属、ＬｉＦ、Ｃｓ２ＣＯ３等のアルカリ金属、及び／又はアルカリ土類金属の塩、金属錯体、電子供与性有機化合物などが挙げられる。
【００９７】
上記ドーパントにおいて、イオン化合物は重合開始剤としても機能する。本明細書で開示する電荷輸送性材料は、重合開始剤を使用せずに不溶化できることを特徴としているが、必要に応じて、電荷輸送性の向上を意図して、イオン化合物を含んでもよい。
【００９８】
［他の任意成分］
電荷輸送性材料は、電荷輸送性低分子化合物、他のポリマー等を更に含有してもよい。
【００９９】
［含有量］
電荷輸送性材料中の電荷輸送性ポリマーの含有量は、良好な電荷輸送性を得る観点から、電荷輸送性材料の全質量に対して５０質量％以上であることが好ましく、７０質量％以上がより好ましく、８０質量％以上が更に好ましい。電荷輸送性ポリマーの含有量の上限は特に限定されず、１００質量％とすることも可能である。ドーパント等の添加剤を含むことを考慮し、電荷輸送性ポリマーの含有量を、例えば９５質量％以下、９０質量％以下、等としてもよい。
【０１００】
ドーパントを含有する場合、その含有量は、電荷輸送性材料の電荷輸送性を向上させる観点から、電荷輸送性材料の全質量に対して、０．０１質量％以上が好ましく、０．１質量％以上がより好ましく、０．５質量％以上が更に好ましい。一方、ドーパントの含有量が多いと、膜表面のざらつきや、膜厚のムラが生じやすい。そのため、電荷輸送性材料の全質量に対して、４０質量％以下が好ましく、３０質量％以下がより好ましく、２０質量％以下が更に好ましい。
【０１０１】
＜インク組成物＞
一実施形態において、インク組成物は、前記実施形態の電荷輸送性材料と、該材料を溶解又は分散し得る溶媒とを含有する。インク組成物を用いることによって、塗布法といった簡便な方法によって有機層を容易に形成できる。
【０１０２】
［溶媒］
溶媒としては、水、有機溶媒、又はこれらの混合溶媒を使用できる。有機溶媒としては、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール；ペンタン、ヘキサン、オクタン等のアルカン；シクロヘキサン等の環状アルカン；ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン等の芳香族炭化水素；エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール−１−モノメチルエーテルアセタート等の脂肪族エーテル；１，２−ジメトキシベンゼン、１，３−ジメトキシベンゼン、アニソール、フェネトール、２−メトキシトルエン、３−メトキシトルエン、４−メトキシトルエン、２，３−ジメチルアニソール、２，４−ジメチルアニソール等の芳香族エーテル；酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、乳酸エチル、乳酸ｎ−ブチル等の脂肪族エステル；酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸ｎ−ブチル等の芳香族エステル；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒；ジメチルスルホキシド、テトラヒドロフラン、アセトン、クロロホルム、塩化メチレンなどが挙げられる。好ましくは、芳香族炭化水素、脂肪族エステル、芳香族エステル、脂肪族エーテル、芳香族エーテル等である。
【０１０３】
［添加剤］
インク組成物は、更に、任意成分として添加剤を含有してもよい。添加剤としては、例えば、重合禁止剤、安定剤、増粘剤、ゲル化剤、難燃剤、酸化防止剤、還元防止剤、酸化剤、還元剤、表面改質剤、乳化剤、消泡剤、分散剤、界面活性剤等が挙げられる。
【０１０４】
［含有量］
インク組成物における溶媒の含有量は、種々の塗布方法へ適用することを考慮して定めることができる。例えば、溶媒の含有量は、溶媒に対し電荷輸送性ポリマーの割合が、０．１質量％以上となる量が好ましく、０．２質量％以上となる量がより好ましく、０．５質量％以上となる量が更に好ましい。また、溶媒の含有量は、溶媒に対し電荷輸送性ポリマーの割合が、２０質量％以下となる量が好ましく、１５質量％以下となる量がより好ましく、１０質量％以下となる量が更に好ましい。
【０１０５】
＜有機層＞
一実施形態において、有機層は、前記実施形態の電荷輸送性材料、又はインク組成物を用いて形成された層である。インク組成物を用いることによって、塗布法により有機層を良好かつ簡便に形成できる。塗布方法としては、例えば、スピンコーティング法；キャスト法；浸漬法；凸版印刷、凹版印刷、オフセット印刷、平版印刷、凸版反転オフセット印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷等の有版印刷法；インクジェット法等の無版印刷法などの公知の方法が挙げられる。塗布法によって有機層を形成する場合、塗布後に得られた有機層（塗布層）を、ホットプレート又はオーブンを用いて乾燥させ、溶媒を除去してもよい。
【０１０６】
電荷輸送性ポリマーが重合性官能基を有するため、光照射、加熱処理等により電荷輸送性ポリマーの重合反応を進行させ、有機層の溶解度を変化させることができる。溶解度を変化させた有機層を積層することで、有機エレクトロニクス素子の多層化を容易に図ることが可能となる。有機層の形成方法については、例えば、国際公開第２０１０／１４０５５３号の記載を参照できる。
【０１０７】
上記有機層を形成するために使用する前記実施形態の電荷輸送性材料、又はインク組成物は、１価の共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマーと、１価のジエノフィル含有基を有する第２の電荷輸送性ポリマーとを含む。そのため、電荷輸送性材料又はインク組成物の塗布後に加熱処理を行うことによって第１の電荷輸送性ポリマーと第２の電荷輸送性ポリマーとのディールス・アルダー反応が進行し、従来よりも低温で有機層を不溶化（硬化）させることができる。例えば、電荷輸送性材料又はインク組成物を塗布した後、２００℃以下の加熱であっても有機層を充分に硬化させることができる。一実施形態において、硬化時の加熱温度は、１２０℃以上が好ましく、１３０℃以上がより好ましく、１５０℃以上がさらに好ましい。加熱時間は、特に限定するものではないが、加熱による有機層の性能低下を抑制する観点から、６０分以内に調整することが好ましい。
このような観点から、有機エレクトロニクス素子又は有機ＥＬ素子の製造において、有機層は、電荷輸送性材料又はインク組成物を塗布した後に、１２０℃〜２２０℃の温度で加熱処理を行うことで、不溶化することができる。加熱処理は、１３０℃〜２２０℃の温度で実施することがより好ましく、１８０℃〜２１０℃の温度で実施することが更に好ましい。
【０１０８】
乾燥後又は硬化後の有機層の厚さは、電荷輸送の効率を向上させる観点から、好ましくは０．１ｎｍ以上であり、より好ましくは１ｎｍ以上であり、更に好ましくは３ｎｍ以上である。また、有機層の厚さは、電気抵抗を小さくする観点から、好ましくは３００ｎｍ以下であり、より好ましくは２００ｎｍ以下であり、更に好ましくは１００ｎｍ以下である。
【０１０９】
＜有機エレクトロニクス素子＞
一実施形態において、有機エレクトロニクス素子は、少なくとも１以上の前記実施形態の有機層を有する。有機エレクトロニクス素子として、例えば、有機ＥＬ素子、有機光電変換素子、有機トランジスタ等が挙げられる。有機エレクトロニクス素子は、好ましくは、少なくとも一対の電極の間に有機層が配置された構造を有する。
【０１１０】
＜有機ＥＬ素子＞
一実施形態において、有機ＥＬ素子は、少なくとも１以上の前記実施形態の有機層を有する。有機ＥＬ素子は、通常、発光層、陽極、陰極、及び基板を備えており、必要に応じて、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層、電子輸送層等の他の機能層を備えている。各層は、蒸着法により形成してもよく、塗布法により形成してもよい。有機ＥＬ素子は、好ましくは、前記有機層を発光層又は他の機能層として有し、より好ましくは機能層として有し、更に好ましくは正孔注入層及び正孔輸送層の少なくとも一方として有する。
【０１１１】
図１は、有機ＥＬ素子の一実施形態を示す断面模式図である。図１の有機ＥＬ素子は、多層構造の素子であり、基板８、陽極２、正孔注入層３及び正孔輸送層６、発光層１、電子輸送層７、電子注入層５、並びに陰極４をこの順に有している。以下、各層について説明する。
【０１１２】
［発光層］
発光層に用いる材料として、低分子化合物、ポリマー、デンドリマー等の発光材料を使用できる。ポリマーは、溶媒への溶解性が高く、塗布法に適しているため好ましい。発光材料としては、蛍光材料、燐光材料、熱活性化遅延蛍光材料（ＴＡＤＦ）等が挙げられる。
【０１１３】
蛍光材料として、ペリレン、クマリン、ルブレン、キナクリドン、スチルベン、色素レーザー用色素、アルミニウム錯体、これらの誘導体等の低分子化合物；ポリフルオレン、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレン、ポリビニルカルバゾール、フルオレンーベンゾチアジアゾール共重合体、フルオレン−トリフェニルアミン共重合体、これらの誘導体等のポリマー；これらの混合物などが挙げられる。
【０１１４】
燐光材料として、Ｉｒ、Ｐｔ等の金属を含む金属錯体などを使用できる。Ｉｒ錯体としては、例えば、青色発光を行うＦＩｒ（ｐｉｃ）（イリジウム（ＩＩＩ）ビス［（４，６−ジフルオロフェニル）−ピリジネート−Ｎ，Ｃ２］ピコリネート）、緑色発光を行うＩｒ（ｐｐｙ）３（ファク  トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム）、赤色発光を行う（ｂｔｐ）２Ｉｒ（ａｃａｃ）（ビス〔２−（２’−ベンゾ［４，５−α］チエニル）ピリジナート−Ｎ，Ｃ３〕イリジウム（アセチル−アセトネート））、Ｉｒ（ｐｉｑ）３（トリス（１−フェニルイソキノリン）イリジウム）等が挙げられる。Ｐｔ錯体としては、例えば、赤色発光を行うＰｔＯＥＰ（２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ、２３Ｈ−ポルフィリン白金）等が挙げられる。
【０１１５】
発光層が燐光材料を含む場合、燐光材料の他に、更にホスト材料を含むことが好ましい。ホスト材料としては、低分子化合物、ポリマー、又はデンドリマーを使用できる。低分子化合物としては、例えば、ＣＢＰ（４，４’−ビス（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル）、ｍＣＰ（１，３−ビス（９−カルバゾリル）ベンゼン）、ＣＤＢＰ（４，４’−ビス（カルバゾール−９−イル）−２，２’−ジメチルビフェニル）、これらの誘導体等が、ポリマーとしては、前記実施形態の電荷輸送性材料、ポリビニルカルバゾール、ポリフェニレン、ポリフルオレン、これらの誘導体等が挙げられる。
【０１１６】
熱活性化遅延蛍光材料としては、例えば、Adv. Mater., 21, 4802-4906 (2009);Appl. Phys. Lett., 98, 083302 (2011);Chem. Comm., 48, 9580 (2012);Appl. Phys. Lett., 101, 093306 (2012);J. Am. Chem. Soc., 134, 14706 (2012);Chem. Comm., 48, 11392 (2012);Nature, 492, 234 (2012);Adv. Mater., 25, 3319 (2013);J. Phys. Chem. A, 117, 5607 (2013);Phys. Chem. Chem. Phys., 15, 15850 (2013);Chem. Comm., 49, 10385 (2013);Chem. Lett., 43, 319 (2014)等に記載の化合物が挙げられる。
【０１１７】
［正孔注入層、正孔輸送層］
図１では、正孔注入層３及び正孔輸送層６が、上記電荷輸送性材料を用いて形成された有機層であってよいが、本実施形態の有機ＥＬ素子はこのような構造に限らない。正孔注入層及び正孔輸送層以外の有機層が、上記電荷輸送性材料を用いて形成されてもよい。
上記電荷輸送性材料は、正孔注入層及び正孔輸送層の少なくとも一方を構成する材料として使用されることが好ましく、少なくとも正孔輸送層の材料として使用されることがさらに好ましい。上述のとおり、電荷輸送性材料を含むインク組成物を用いることにより、これらの層を容易に形成することができる。
例えば、有機ＥＬ素子が、上記の電荷輸送性材料を用いて形成された有機層を正孔輸送層として有し、さらに正孔注入層を有する場合、正孔注入層には公知の材料を使用できる。また、有機ＥＬ素子が、上記の電荷輸送性材料を用いて形成された有機層を正孔注入層として有し、更に正孔輸送層を有する場合、正孔輸送層には公知の材料を使用できる。
正孔注入層及び正孔輸送層に用いることができる材料としては、芳香族アミン系化合物（Ｎ，Ｎ’−ジ（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ベンジジン（α-ＮＰＤ）等の芳香族ジアミン）、フタロシアニン系化合物、チオフェン系化合物（チオフェン系導電性ポリマー（ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）：ポリ（４−スチレンスルホン酸塩）（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ）等）などが挙げられる。
【０１１８】
正孔注入層にトリフェニルアミン構造を有する材料を用いた場合、正孔の移動に対してエネルギー準位の観点から、正孔輸送層に本実施形態の電荷輸送性材料を用いることが好適である。
【０１１９】
［電子輸送層、電子注入層］
電子輸送層及び電子注入層に用いる材料としては、例えば、フェナントロリン誘導体、ビピリジン誘導体、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレン、ペリレン等の縮合環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体、キノキサリン誘導体、アルミニウム錯体などが挙げられる。また、前記実施形態の電荷輸送性材料も使用できる。
【０１２０】
［陰極］
陰極材料としては、例えば、Ｌｉ、Ｃａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｃｓ、Ｂａ、Ｍｇ／Ａｇ、ＬｉＦ、ＣｓＦ等の金属又は金属合金が用いられる。
【０１２１】
［陽極］
陽極材料としては、例えば、金属（例えば、Ａｕ）又は導電性を有する他の材料が用いられる。他の材料として、例えば、酸化物（例えば、ＩＴＯ：酸化インジウム／酸化錫）、導電性高分子（例えば、ポリチオフェン−ポリスチレンスルホン酸混合物（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ））が挙げられる。
【０１２２】
［基板］
一実施形態において、上記有機エレクトロニクス素子は、基板をさらに有することが好ましい。基板として、ガラス、プラスチック等を使用できる。基板は、透明であることが好ましく、また、フレキシブル性を有するフレキシブル基板であることが好ましい。石英ガラス、光透過性の樹脂フィルム等が好ましく用いられる。
【０１２３】
樹脂フィルムとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリイミド、ポリカーボネート、セルローストリアセテート、セルロースアセテートプロピオネート等からなるフィルムが挙げられる。
【０１２４】
樹脂フィルムを用いる場合、水蒸気、酸素等の透過を抑制するために、樹脂フィルムへ酸化珪素、窒化珪素等の無機物をコーティングして用いてもよい。
【０１２５】
［封止］
有機ＥＬ素子は、外気の影響を低減させて長寿命化させるため、封止されていてもよい。封止に用いる材料としては、ガラス、エポキシ樹脂、アクリル樹脂、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート等のプラスチックフィルム、又は酸化珪素、窒化ケイ素等の無機物を用いることができるが、これらに限定されることはない。封止の方法も、特に限定されず、公知の方法で行うことができる。
【０１２６】
［発光色］
有機ＥＬ素子の発光色は特に限定されるものではない。白色の有機ＥＬ素子は、家庭用照明、車内照明、時計又は液晶のバックライト等の各種照明器具に用いることができるため好ましい。
【０１２７】
白色の有機ＥＬ素子を形成する方法としては、複数の発光材料を用いて複数の発光色を同時に発光させて混色させる方法を用いることができる。複数の発光色の組み合わせとしては、特に限定されないが、青色、緑色及び赤色の３つの発光極大波長を含有する組み合わせ、青色と黄色、黄緑色と橙色等の２つの発光極大波長を含有する組み合わせなどが挙げられる。発光色の制御は、発光材料の種類と量の調整により行うことができる。
【０１２８】
＜表示素子、照明装置、表示装置＞
一実施形態において、表示素子は、上記実施形態の有機ＥＬ素子を備えている。例えば、赤、緑及び青（ＲＧＢ）の各画素に対応する素子として、有機ＥＬ素子を用いることで、カラーの表示素子が得られる。画像の形成方法には、マトリックス状に配置した電極でパネルに配列された個々の有機ＥＬ素子を直接駆動する単純マトリックス型と、各素子に薄膜トランジスタを配置して駆動するアクティブマトリックス型とがある。
【０１２９】
また、一実施形態において、照明装置は、上記実施形態の有機ＥＬ素子を備えている。さらに、一実施形態において、表示装置は、照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えている。例えば、表示装置は、バックライトとして上記実施形態である照明装置を用い、表示手段として公知の液晶素子を用いた表示装置、すなわち液晶表示装置とすることができる。
【実施例】
【０１３０】
以下に、実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。特に断らない限り、「％」は「質量％」を意味する。
＜Ｐｄ触媒の調製＞
窒素雰囲気下のグローブボックス中で、室温下、サンプル管にトリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（７３．２ｍｇ、８０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール（１５ｍＬ）を加え、３０分間攪拌した。同様に、サンプル管にトリス（ｔ−ブチル）ホスフィン（１２９．６ｍｇ、６４０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール（５ｍＬ）を加え、５分間攪拌した。これらの溶液を混合し、室温で３０分間攪拌して、触媒とした。全ての溶媒は、３０分以上窒素バブルにより脱気した後に使用した。【０１３１】
＜電荷輸送性ポリマー１の合成＞
三口丸底フラスコに、下記モノマーＢ１（５．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＬ１（１０．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ１（５．０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（４２．８ｍＬ）、メチルトリ−ｎ−オクチルアンモニウムクロリド（６７．２ｍｇ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（１５．０ｍＬ）を加えた。３０分撹拌した後、３Ｍ水酸化カリウム水溶液（１３．５ｍＬ）を加えた。全ての溶媒は３０分以上、窒素バブルにより脱気した後に使用した。この混合物を２時間、加熱還流した。ここまでの全ての操作は窒素気流下で行った。【０１３２】
【化２３】
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【０１３３】
反応終了後、有機層を水洗し、有機層をメタノール−水（９：１）に注いだ。生じた沈殿を吸引ろ過により回収、酢酸ブチルで洗浄し、沈殿物を得た。得られた沈殿を吸引ろ過により回収し、トルエンに溶解し、金属吸着剤（Strem Chemicals社製「Triphenylphosphine, polymer-bound on styrene-divinylbenzene copolymer」、沈殿物１００ｍｇに対して２００ｍｇ）を加えて、一晩撹拌した。撹拌終了後、金属吸着剤と不溶物とをろ過して取り除き、ろ液をロータリーエバポレーターで濃縮した。濃縮液をトルエンに溶解した後、メタノール−アセトン（８：３）から再沈殿した。生じた沈殿を吸引ろ過により回収し、メタノール−アセトン（８：３）で洗浄した。得られた沈殿を真空乾燥し、電荷輸送性ポリマー１を得た。【０１３４】
得られた電荷輸送性ポリマー１の数平均分子量は２１，３００、重量平均分子量は４３２，６００であった。電荷輸送性ポリマー１は、構造単位Ｂ１、構造単位Ｌ１、構造単位Ｔ１を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、２５．１％、５０．１％、２４．８％であった。【０１３５】
電荷輸送性ポリマー１の数平均分子量及び質量平均分子量は、溶離液にテトラヒドロフラン（ＴＨＦ）を用いたＧＰＣ（ポリスチレン換算）により測定した。測定条件は以下のとおりである。以下に記載する各ポリマーの数平均分子量及び質量平均分子量についても同様である。
送液ポンプ        ：Ｌ−６０５０  （株）日立ハイテクノロジーズ
ＵＶ−Ｖｉｓ検出器：Ｌ−３０００  （株）日立ハイテクノロジーズ
カラム            ：Ｇｅｌｐａｃｋ（登録商標）  ＧＬ−Ａ１６０Ｓ／ＧＬ−Ａ１５０Ｓ  日立化成（株）
溶離液            ：ＴＨＦ（ＨＰＬＣ用、安定剤を含まない）  和光純薬工業（株）
流速              ：１ｍＬ／ｍｉｎ
カラム温度        ：室温
分子量標準物質    ：標準ポリスチレン【０１３６】
＜電荷輸送性ポリマー２の合成＞
三口丸底フラスコに、前記モノマーＢ１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＬ１（１０．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ１（５．０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（９９．２ｍＬ）、メチルトリ−ｎ−オクチルアンモニウムクロリド（６７．２ｍｇ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（１５．０ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー２の合成を行った。【０１３７】
得られた電荷輸送性ポリマー２の数平均分子量は３０，８００、重量平均分子量は１９６，９００であった。電荷輸送性ポリマー２は、構造単位Ｂ１、構造単位Ｌ１、構造単位Ｔ１を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、２４．９．％、５０．２％、２４．９％であった。【０１３８】
＜電荷輸送性ポリマー３の合成＞
三口丸底フラスコに、前記モノマーＢ１（５．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＬ１（１０．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ２（５．０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（１７６．７ｍＬ）、メチルトリ−ｎ−オクチルアンモニウムクロリド（６７．２ｍｇ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（１５．０ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー３の合成を行った。【０１３９】
【化２４】
2018180485.tif 000025
【０１４０】
得られた電荷輸送性ポリマー３の数平均分子量は２５，５００、重量平均分子量は１９８，８００であった。電荷輸送性ポリマー３は、構造単位Ｂ１、構造単位Ｌ１、構造単位Ｔ２を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、２４．７．％、５０．１％、２５．２％であった。【０１４１】
＜電荷輸送性ポリマー４の合成＞
三口丸底フラスコに、前記モノマーＢ１（４．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＬ１（１０．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ３（８．０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（８０．１ｍＬ）、メチルトリ−ｎ−オクチルアンモニウムクロリド（６７．２ｍｇ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（１５．０ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー４の合成を行った。【０１４２】
【化２５】
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【０１４３】
得られた電荷輸送性ポリマー４の数平均分子量は１８，２００、重量平均分子量は４０，３００であった。電荷輸送性ポリマー４は、構造単位Ｂ１、構造単位Ｌ１、構造単位Ｔ３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、１８．２％、４５．４％、３６．４％であった。【０１４４】
＜電荷輸送性ポリマー５の合成＞
三口丸底フラスコに、前記モノマーＢ１（４．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＬ１（１０．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ４（２．０ｍｍｏｌ）及びＴ５（３．０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（６２．４ｍＬ）、メチルトリ−ｎ−オクチルアンモニウムクロリド（６７．２ｍｇ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（１５．０ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー５の合成を行った。【０１４５】
【化２６】
2018180485.tif 000027
【０１４６】
得られた電荷輸送性ポリマー５の数平均分子量は１７，２００、重量平均分子量は４５，９００であった。電荷輸送性ポリマー５は、構造単位Ｂ１、構造単位Ｌ１、構造単位Ｔ４、構造単位Ｔ５を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、１８．１％、４５．３％、２７．４％、９．２％であった。【０１４７】
＜電荷輸送性ポリマー６の合成＞
三口丸底フラスコに、前記モノマーＢ１（４．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＬ２（１０．０ｍｍｏｌ）、前記モノマーＴ４（８．０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（５４．１ｍＬ）、メチルトリ−ｎ−オクチルアンモニウムクロリド（６７．２ｍｇ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（１５．０ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー６の合成を行った。【０１４８】
【化２７】
2018180485.tif 000028
【０１４９】
得られた電荷輸送性ポリマー６の数平均分子量は２１，７００、重量平均分子量は６７，２００であった。電荷輸送性ポリマー６は、構造単位Ｌ２、構造単位Ｂ１、及びオキセタン基を有する構造単位Ｔ４を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、４５．６％、１８．１％、３６．４％であった。【０１５０】
＜電荷輸送性ポリマー１Ａの合成＞
三口丸底フラスコに、下記モノマーＢ１（４．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＬ１（１０．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ６（８．０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（１００．２ｍＬ）、メチルトリ−ｎ−オクチルアンモニウムクロリド（１３４．４ｍｇ）を加え、更に、先に調製したＰｄ触媒溶液（２．０ｍＬ）を加えた。３０分撹拌した後、３Ｍ水酸化カリウム水溶液（１３．５ｍＬ）を加えた。原料となる全てのモノマーは、それぞれトルエン溶液の状態で３０分以上、窒素バブルにより脱気した後に使用した。上記原料（トルエン溶液）の混合物を２時間にわたって加熱還流した。ここまでの全ての操作は窒素気流下で行った。【０１５１】
【化２８】
2018180485.tif 000029
【０１５２】
反応終了後、有機層を水洗し、有機層をメタノール−水（９：１）に注いだ。生じた沈殿を吸引ろ過により回収、酢酸ブチルで洗浄し、沈殿物を得た。得られた沈殿物を吸引ろ過により回収し、トルエンに溶解し、金属吸着剤（Strem Chemicals社製「Triphenylphosphine, polymer-bound on styrene-divinylbenzene copolymer」、沈殿物１００ｍｇに対して２００ｍｇ）を加えて、一晩撹拌した。撹拌終了後、金属吸着剤と不溶物とをろ過して取り除き、ろ液をロータリーエバポレーターで濃縮した。濃縮液をトルエンに溶解した後、メタノール−アセトン（８：３）から再沈殿した。生じた沈殿物を吸引ろ過により回収し、メタノール−アセトン（８：３）で洗浄した。得られた沈殿物を真空乾燥し、電荷輸送性ポリマー１Ａを得た。【０１５３】
得られた電荷輸送性ポリマー１Ａの数平均分子量は１５，７００であり、重量平均分子量は４１，６００であった。電荷輸送性ポリマー１Ａは、構造単位Ｂ１、構造単位Ｌ１、構造単位Ｔ６を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、１８．３％、４５．５％、３６．２％であった。【０１５４】
＜電荷輸送性ポリマー２Ａの合成＞
三口丸底フラスコに、上記モノマーＢ１（４．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＬ１（１０．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ３（８．０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（８７．３ｍＬ）、メチルトリ−ｎ−オクチルアンモニウムクロリド（１３４．４ｍｇ）を加え、更に、先に調製したＰｄ触媒溶液（２．０ｍＬ）を加えた。これ以降は、電荷輸送性ポリマー１Ａの合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー２Ａの合成を行った。【０１５５】
【化２９】
2018180485.tif 000030
【０１５６】
得られた電荷輸送性ポリマー２Ａの数平均分子量は１６，５００であり、重量平均分子量は５６，８００であった。電荷輸送性ポリマー２Ａは、構造単位Ｂ１、構造単位Ｌ１、構造単位Ｔ３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、１８．１％、４５．５％、３６．４％であった。【０１５７】
＜電荷輸送性ポリマー３Ａの合成＞
三口丸底フラスコに、下記モノマーＢ２（４．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＬ１（１０．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ６（８．０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（９０．４ｍＬ）、メチルトリ−ｎ−オクチルアンモニウムクロリド（１３４．４ｍｇ）を加え、更に、先に調製したＰｄ触媒溶液（２．０ｍＬ）を加えた。これ以降は、電荷輸送性ポリマー１Ａの合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー３Ａの合成を行った。【０１５８】
【化３０】
2018180485.tif 000031
【０１５９】
得られた電荷輸送性ポリマー３Ａの数平均分子量は１１，４００であり、重量平均分子量は４９，０００であった。電荷輸送性ポリマー３Ａは、構造単位Ｂ２、構造単位Ｌ１、構造単位Ｔ６を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、１８．０％、４５．３％、３６．７％であった。【０１６０】
＜電荷輸送性ポリマー４Ａの合成＞  
三口丸底フラスコに、上記モノマーＢ２（４．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＬ１（１０．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＴ３（８．０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（７８．３ｍＬ）、メチルトリ−ｎ−オクチルアンモニウムクロリド（１３４．４ｍｇ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（２．０ｍＬ）を加えた。これ以降は、電荷輸送性ポリマー１Ａの合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー４Ａの合成を行った。【０１６１】
得られた電荷輸送性ポリマー４Ａの数平均分子量は１１，２００であり、重量平均分子量は６１，４００であった。電荷輸送性ポリマー４Ａは、構造単位Ｂ２、構造単位Ｌ１、及び構造単位Ｔ３を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、順に、１８．２％、４５．６％、３６．２％であった。【０１６２】
＜電荷輸送性ポリマー５Ａの合成＞
三口丸底フラスコに、上記モノマーＢ１（４．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＬ１（１０．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＴ４（８．０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（５４．１ｍＬ）、メチルトリ−ｎ−オクチルアンモニウムクロリド（１３４．４ｍｇ）を加え、更に調製したＰｄ触媒溶液（２．０ｍＬ）を加えた。これ以降は、電荷輸送性ポリマー１Ａの合成と同様にして、電荷輸送性ポリマー５Ａの合成を行った。【０１６３】
【化３１】
2018180485.tif 000032
【０１６４】
得られた電荷輸送性ポリマー５Ａの数平均分子量は２１，７００であり、重量平均分子量は６７，２００であった。電荷輸送性ポリマー５Ａは、構造単位Ｂ１、構造単位Ｌ１、及びオキセタン基を有する構造単位Ｔ４を有し、それぞれの構造単位の割合（モル比）は、順に、１８．１％、４５．６％、３６．４％であった。【０１６５】
＜実施例１Ａ＞
得られた電荷輸送性ポリマー１（１０．０ｍｇ）をトルエン（２０００μＬ）に溶解した塗布溶液を、３０００ｒｐｍで石英板上にスピンコートした。ついで、ホットプレート上２３０℃で３０分間加熱して重合させ、ポリマー層を形成した。加熱後にトルエン溶媒に、表面にポリマー層を形成した石英板を１分間浸漬し、洗浄を行なった。洗浄前後のＵＶ−ｖｉｓスペクトルにおける吸収極大（λｍａｘ）の吸光度（Ａｂｓ）の比から、残膜率を測定したところ、９４．８％であった。 【０１６６】
残膜率（％）＝洗浄後Ａｂｓ／洗浄前Ａｂｓ×１００【０１６７】
なお、素子の他層を積層する観点から、残膜率は、８９％以上であることが好ましい。
また、ホットプレートでの加熱条件を変更した以外は同様にしてポリマー層の残膜率を測定した。その結果を表１に示す。【０１６８】
＜実施例２Ａ＞
得られた電荷輸送性ポリマー１の代わりに、電荷輸送性ポリマー２（１０．０ｍｇ）を用いた以外は実施例１Ａと同様にしてポリマー層を形成し、残膜率を測定した。その結果を下記表１に示す。【０１６９】
＜実施例３Ａ＞
得られた電荷輸送性ポリマー１の代わりに、電荷輸送性ポリマー３（１０．０ｍｇ）を用いた以外は実施例１Ａと同様にしてポリマー層を形成し、残膜率を測定した。その結果を下記表１に示す。【０１７０】
＜実施例４Ａ＞
得られた電荷輸送性ポリマー１の代わりに、電荷輸送性ポリマー４（１０．０ｍｇ）を用いた以外は実施例１Ａと同様にしてポリマー層を形成し、残膜率を測定した。その結果を下記表１に示す。【０１７１】
＜比較例１Ａ＞
得られた電荷輸送性ポリマー１の代わりに、電荷輸送性ポリマー５（１０．０ｍｇ）を用いた以外は実施例１Ａと同様にしてポリマー層を形成し、残膜率を測定した。その結果を下記表１に示す。【０１７２】
＜比較例２Ａ＞
得られた電荷輸送性ポリマー１の代わりに、電荷輸送性ポリマー６（１０．０ｍｇ）を用いた以外は実施例１Ａと同様にしてポリマー層を形成し、残膜率を測定した。その結果を下記表１に示す。【０１７３】
【表１】
2018180485.tif 000033
【０１７４】
注記：表１に記載した重合性官能基のモル％は、電荷輸送性ポリマーにおける重合性官能基を有する構造単位Ｔの割合に対応する。【０１７５】
実施例１Ａ〜３Ａと比較例１Ａとの対比、及び実施例４Ａと比較例２Ａとの対比から、重合性官能基として１価のジエノフィル含有基、又は１価の共役ジエン含有基を有する電荷輸送性ポリマーは、重合性官能基としてオキセタン基を有する電荷輸送性ポリマーよりも、より低い温度で充分に不溶化できることがわかる。特に、実施例３Ａ及び実施例４Ａに見られるように、重合性官能基として１価の共役ジエン含有基（フラン環含有基）を有する電荷輸送性ポリマーは、１２０℃程度の低温条件下でも、８０％を超える残膜率を得ることができる。【０１７６】
以上のように、実施例を用いて本発明の実施形態の効果を示した。実施例において使用した電荷輸送性ポリマー以外にも、上記で説明した、１価の共役ジエン含有基及び１価のジエノフィル含有基の少なくとも一方を有する電荷輸送性ポリマーは、重合開始剤の使用なしで、従来よりも低温での不溶化が可能となる。また、上記電荷輸送性ポリマーを含む電荷輸送性材料を使用することによって、重合開始剤を含まず、低温で不溶化された有機層を形成することが可能となるため、燐接する層の性能低下が抑制された、高性能の有機ＥＬ素子を提供することが可能となると考えられる。【０１７７】
＜実施例１Ｂ＞
得られた電荷輸送性ポリマー１（５．０ｍｇ）と電荷輸送性ポリマー３（５．０ｍｇ）をトルエン（２０００μＬ）に溶解した塗布溶液を、３０００ｒｐｍで石英板上にスピンコートした。ついで、ホットプレート上１５０℃で３０分間加熱して重合させ、ポリマー層を形成した。加熱後にトルエン溶媒に、表面にポリマー層を形成した石英板を１分間浸漬し、洗浄を行なった。洗浄前後のＵＶ−ｖｉｓスペクトルにおける吸収極大（λｍａｘ）の吸光度（Ａｂｓ）の比から、残膜率を測定したところ、９６．２％であった。 【０１７８】
残膜率（％）＝洗浄後Ａｂｓ／洗浄前Ａｂｓ×１００【０１７９】
なお、素子の他層を積層する観点から、残膜率は９５．０％以上であることが好ましい。また、ホットプレートでの加熱条件を変更した以外は同様にして残膜率を測定し、その結果を下記表２に示す。【０１８０】
＜実施例２Ｂ＞
電荷輸送性ポリマー１と電荷輸送性ポリマー３の代わりに、電荷輸送性ポリマー２（５．０ｍｇ）と電荷輸送性ポリマー４（５．０ｍｇ）を用いた以外は実施例１Ｂと同様にしてポリマー層を形成し、残膜率を測定した。その結果を下記表２に示す。【０１８１】
＜比較例１Ｂ＞
電荷輸送性ポリマー１と電荷輸送性ポリマー３の代わりに、電荷輸送性ポリマー５（１０．０ｍｇ）と重合開始剤としても機能する下記電子受容性化合物１（０．５ｍｇ）を用いた以外は実施例１Ｂと同様にして残膜率を測定した。その結果を下記表２に示す。【０１８２】
【化３２】
2018180485.tif 000034
【０１８３】
＜比較例２Ｂ＞
電荷輸送性ポリマー１と電荷輸送性ポリマー３の代わりに、電荷輸送性ポリマー６（１０．０ｍｇ）と重合開始剤としても機能する電子受容性化合物１（０．５ｍｇ）を用いた以外は実施例１Ｂと同様にしてポリマー層を形成し、残膜率を測定した。その結果を下記表２に示す。【０１８４】
【表２】
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【０１８５】
実施例１Ｂでは１５０℃／３０分、及び実施例２Ｂでは１２０℃／３０分で、充分に不溶化する結果が得られた。このことから、実施例１Ｂ及び実施例２Ｂは、比較例１Ｂよりも、より低い温度で充分に不溶化していることが分かる。特に、実施例２Ｂの実施形態については、重合開始剤を使用し、さらにオキセタン基含有率を増加させた比較例２Ｂと比較しても、全ての加熱条件において残膜率の値が高い。このことから、本実施形態の電荷輸送性材料を使用することで、重合開始剤を使用することなく、より低温での不溶化が可能となることが分かる。
さらに、実施例１Ｂ及び２Ｂのように共役ジエン含有基を有する電荷輸送性ポリマーとジエノフィル含有基を有する電荷輸送性ポリマーとを併用する実施形態によれば、いずれか一方の電荷輸送性ポリマーのみを使用する実施形態よりも、より低温での不溶化が可能となることが分かる。具体的には、先に表１に示した実施例１Ａ及び３Ａでは、１５０℃以下の温度において充分な不溶化を達成することが難しいが、表２に示した実施例１Ｂ及び２Ｂでは１５０℃以下の温度であっても十分な不溶化を達成することができる。
以上のことから、共役ジエン含有基を有する電荷輸送性ポリマーと、ジエノフィル含有基を有する電荷輸送性ポリマーとの併用によって、１５０℃以下の低温においても、望ましい不溶化を達成できることが分かる。【０１８６】
＜実施例１Ｃ＞
電荷輸送性ポリマー１Ａ（５．０ｍｇ）と電荷輸送性ポリマー２Ａ（５．０ｍｇ）とをトルエン（２０００μＬ）に溶解して得た塗布溶液を、３０００ｒｐｍで石英板上にスピンコートして薄膜を形成した。次いで、薄膜を有する石英板をホットプレートの上に置き、１５０℃で３０分間にわたって加熱して、薄膜を硬化（ポリマーを重合化）させた。このようにして得た表面に硬化薄膜を有する石英板を、トルエン溶媒に１分間浸漬し、洗浄を行なった。下記（式１）に従い、洗浄前後のＵＶ−ｖｉｓスペクトルにおける吸収極大（λｍａｘ）の吸光度（Ａｂｓ）の比から、残膜率を測定したところ、９１．０％であった。【０１８７】
（式１）
残膜率（％）＝洗浄後Ａｂｓ／洗浄前Ａｂｓ×１００【０１８８】
硬化薄膜形成時の上記加熱条件（１５０℃）を、１２０℃、１８０℃、２００℃、２３０℃にそれぞれ変更したことを除き、上記と同様にして硬化薄膜を形成し、それぞれの残膜率を測定した。それぞれの結果を表１に示す。なお、湿式プロセスによって多層化を行う観点から、残膜率は、９０．０％以上であることが好ましい。【０１８９】
以下の実施例２Ｃ〜５Ｃは、実施例１Ｃにおける電荷輸送性ポリマー１Ａと電荷輸送性ポリマー２Ａの合計重量を変えずに、重量比を２：８、４：６、６：４、８：２となるように変更した実施形態に関する。
＜実施例２Ｃ＞
電荷輸送性ポリマー１Ａと電荷輸送性ポリマー２Ａの重量をそれぞれ（２．０ｍｇ）と（８．０ｍｇ）に変更した以外は、全て実施例１Ｃと同様にして硬化薄膜を形成し、その残膜率を測定した。結果を表３に示す。【０１９０】
＜実施例３Ｃ＞
電荷輸送性ポリマー１Ａと電荷輸送性ポリマー２Ａの重量をそれぞれ（４．０ｍｇ）と（６．０ｍｇ）に変更した以外は、全て実施例１Ｃと同様にして硬化薄膜を形成し、その残膜率を測定した。結果を表３に示す。【０１９１】
＜実施例４Ｃ＞
電荷輸送性ポリマー１Ａと電荷輸送性ポリマー２Ａの重量をそれぞれ（６．０ｍｇ）と（４．０ｍｇ）に変更した以外は、全て実施例１Ｃと同様にして硬化薄膜を形成し、その残膜率を測定した。結果を表３に示す。【０１９２】
＜実施例５Ｃ＞
電荷輸送性ポリマー１Ａと電荷輸送性ポリマー２Ａの重量をそれぞれ（８．０ｍｇ）と（２．０ｍｇ）に変更した以外は、全て実施例１Ｃと同様にして硬化薄膜を形成し、その残膜率を測定した。結果を表３に示す。【０１９３】
＜実施例６Ｃ＞
電荷輸送性ポリマー１Ａと電荷輸送性ポリマー２Ａの代わりに、電荷輸送性ポリマー３Ａ（５．０ｍｇ）と電荷輸送性ポリマー４Ａ（５．０ｍｇ）を用いた以外は、全て実施例１Ｃと同様にして硬化薄膜を形成し、その残膜率を測定した。結果を表３に示す。【０１９４】
＜比較例１Ｃ＞
電荷輸送性ポリマー１Ａと電荷輸送性ポリマー２Ａの代わりに、電荷輸送性ポリマー５Ａ（１０．０ｍｇ）を用いた以外は実施例１Ｃと同様にして硬化薄膜を形成し、その残膜率を測定した。結果を表３に示す。【０１９５】
【表３】
2018180485.tif 000036
【０１９６】
表３に示した結果から、共役ジエン含有基を有する電荷輸送性ポリマーと、ジエノフィル含有基を有する電荷輸送性ポリマーとを含む本実施形態の電荷輸送性材料を使用することで、重合開始剤を使用することなく、より低温での不溶化が可能となることが分かる。
より具体的には、実施例１Ｃ及び実施例３Ｃでは１５０℃／３０分、及び実施例２Ｃでは１２０℃／３０分、実施例４Ｃ及び実施例５Ｃ、実施例６Ｃでは１８０℃／３０分の加熱条件において、電荷輸送性ポリマーの充分な不溶化が達成できた。
一方、比較例１Ｃの結果から分かるように、重合性官能基としてオキセタン基を有する従来の代表的な電荷輸送性ポリマーでは、重合開始剤の使用なしで、２００℃未満の温度で充分な不溶化を達成することは困難であった。【０１９７】
以上のように、実施例によって本発明の実施形態の効果を示した。しかし、実施例において使用した電荷輸送性ポリマー以外にも、上記で説明した、共役ジエン含有基を有する第１の電荷輸送性ポリマーと、上記共役ジエン含有基に相補的なジエノフィル含有基を有する第２の電荷輸送性ポリマーとを同時に含む電荷輸送性材料を構成することによって、重合開始剤の使用なしで、従来よりも低温での不溶化が可能となることが分かる。また、隣接する層の性能低下を抑制することも可能となるため、高性能の有機ＥＬ素子を提供することが可能となる。
【符号の説明】
【０１９８】
１  発光層
２  陽極
３  正孔注入層
４  陰極
５  電子注入層
６  正孔輸送層
７  電子輸送層
８  基板
【図１】
2018180485.tif 000040
【国際調査報告】
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2018180485.tif 000042
2018180485.tif 000043
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