(57)【要約】  下式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有する電荷輸送性化合物を含有する、有機エレクトロニクス材料であり、式中、Ａｒは炭素数２〜３０のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表し、ａは１〜６の整数であり、ｂは２〜６の整数であり、ｃは２〜６の整数であり、Ｘは置換又は非置換の重合性官能基を表す。      −Ａｒ−Ｏ−（ＣＨ２）ａ−Ｏ−ＣＨ２−Ｘ  （１）      −Ａｒ−（ＣＨ２）ｂ−Ｏ−ＣＨ２−Ｘ      （２)      −Ａｒ−Ｏ−（ＣＨ２）ｃ−Ｘ              （３）【特許請求の範囲】
【請求項１】
下式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有する電荷輸送性化合物を含有する、有機エレクトロニクス材料。
−Ａｒ−Ｏ−（ＣＨ２）ａ−Ｏ−ＣＨ２−Ｘ  （１）
−Ａｒ−（ＣＨ２）ｂ−Ｏ−ＣＨ２−Ｘ      （２)
−Ａｒ−Ｏ−（ＣＨ２）ｃ−Ｘ              （３）
［式中、Ａｒは炭素数２〜３０のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表し、ａは１〜６の整数であり、ｂは２〜６の整数であり、ｃは２〜６の整数であり、Ｘは置換又は非置換の重合性官能基を表す。］
【請求項２】
前記重合性官能基が、置換又は非置換の、オキセタン基、エポキシ基、ビニル基、アクリロイル基、及びメタクリロイル基からなる群から選択される１種以上を含有する、請求項１に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項３】
前記電荷輸送性化合物が正孔注入性を有する、請求項１又は２に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項４】
前記電荷輸送性化合物が、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、ベンゼン構造、フェノキサジン構造、及びフルオレン構造からなる群から選択される１種以上の構造を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項５】
前記電荷輸送性化合物が電荷輸送性ポリマーであり、前記電荷輸送性ポリマーの末端に前記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有する、請求項１〜４のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項６】
前記電荷輸送性化合物が、３方向以上に分岐した構造を有する、請求項１〜５のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項７】
請求項１〜６のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料と、溶媒とを含むインク組成物。
【請求項８】
請求項１〜６のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料、又は請求項７に記載のインク組成物を用いて形成された有機層。
【請求項９】
請求項８に記載の有機層を含む、有機エレクトロニクス素子。
【請求項１０】
請求項８に記載の有機層を含む、有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１１】
請求項１０に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、表示素子。
【請求項１２】
請求項１０に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、照明装置。
【請求項１３】
請求項１２に記載の照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた、表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本開示は、有機エレクトロニクス材料、及び該材料を用いたインク組成物に関する。また、上記有機エレクトロニクス材料又はインク組成物を用いた、有機エレクトロニクス素子、有機エレクトロルミネセンス素子（以下、有機ＥＬ素子ともいう）、表示素子、照明装置、及び表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロニクス素子は、有機物を用いて電気的な動作を行う素子であり、省エネルギー、低価格、柔軟性といった特長を発揮できると期待され、従来のシリコンを主体とした無機半導体に替わる技術として注目されている。有機エレクトロニクス素子の一例として、有機ＥＬ素子、有機光電変換素子、有機トランジスタが挙げられる。
有機エレクトロニクス素子の中でも、有機ＥＬ素子は、例えば、白熱ランプ又はガス充填ランプの代替えとなる大面積ソリッドステート光源用途として注目されている。また、フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）分野における液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）に置き換わる最有力の自発光ディスプレイとしても注目されており、製品化が進んでいる。【０００３】
有機ＥＬ素子は、使用される有機材料から、低分子型有機ＥＬ素子及び高分子型有機ＥＬ素子の２つに大別される。高分子型有機ＥＬ素子では、有機材料として高分子化合物が用いられ、低分子型有機ＥＬ素子では、低分子化合物が用いられる。
有機ＥＬ素子の製造方法は、主に真空系で成膜が行われる乾式プロセスと、凸版印刷、凹版印刷等の有版印刷、インクジェット等の無版印刷などにより成膜が行われる湿式プロセスの２つに大別される。真空系を必要とする乾式プロセスと比較して、湿式プロセスは、簡易成膜が可能であるため、今後の大画面有機ＥＬディスプレイには不可欠な方法として期待されている。【０００４】
一般に、高分子化合物を用いた湿式プロセスにより作製した有機ＥＬ素子は、低コスト化及び大面積化が容易であるという特長を有している。このため、近年、湿式プロセスに適する高分子化合物の開発が進められている。また、有機ＥＬ素子の特性向上のために、有機層を多層化する様々な方法も検討されている。【０００５】
例えば、重合性官能基を有する高分子化合物を利用して湿式プロセスにより有機層を多層化する方法が知られている。上記方法では、例えば、重合性官能基を有する高分子化合物を溶媒に溶解し、得られた溶液を塗布した後に、光、又は熱によって有機層を不溶化することができ、そのことで上記有機層に対してさらに湿式プロセスによって上層を形成することが可能となる（例えば、特許文献１、及び特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００６−２７９００７号公報
【特許文献２】国際公報第０８／０１０４８７号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
一方、有機ＥＬ素子に関しては、駆動電圧、寿命特性等の各種特性において、さらなる改善が望まれている。例えば、有機ＥＬ素子に使用される従来の高分子化合物は、耐熱性が充分でないため、素子作製時の加熱によって有機層が劣化しやすい。このような熱劣化による有機層の性能低下は、望ましくない駆動電圧の上昇、さらに寿命特性の低下の一因となる。そのため、湿式プロセスに適し、かつ優れた耐熱性を有する高分子化合物が望まれている。【０００８】
また、一般に、湿式プロセスでは、基板への塗布に先立ち、高分子化合物を溶媒に溶解させて塗布液を調製する工程が必要となる。そのため、塗布液を構成する溶媒（塗布溶媒）に対する高分子化合物の溶解性が重要となる。高分子化合物の溶解性が低い場合、塗布液を調製するためのリードタイムが増加し、生産効率が低下する。また、高分子化合物の溶解性が不充分である場合、高分子化合物の未溶解又は析出による不具合が発生しやすくなり、湿式プロセスを適用することが困難となる。そのため、塗布溶媒に対して優れた溶解性を有する高分子化合物が望まれている。【０００９】
上述のように、有機ＥＬ素子の特性向上を可能とする高分子化合物であっても、塗布溶媒に対する溶解性が不充分である場合、湿式プロセスを好適に実施することが困難となる。しかし、従来の高分子化合物は、耐熱性等の素子に関する特性と、溶解性等のプロセスに関する特性との双方において充分に満足できるものではなく、さらなる改善が望まれている。【００１０】
したがって、本開示は、上記に鑑み、優れた耐熱性を有し、かつ、塗布溶媒に対して優れた溶解性を有する電荷輸送性化合物を含む有機エレクトロニクス材料を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明者らは、鋭意検討した結果、特定の構造を有する電荷輸送性化合物を含む有機エレクトロニクス材料が、耐熱性及び溶媒に対する溶解性の向上に有効であることを見出し、本発明を完成させるに至った。
すなわち、本発明の実施形態は以下に関する。但し、本発明は以下の実施形態に限定されるものでなく、種々の実施形態を含む。
一実施形態は、下式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有する電荷輸送性化合物を含有する、有機エレクトロニクス材料に関する。
−Ａｒ−Ｏ−（ＣＨ２）ａ−Ｏ−ＣＨ２−Ｘ  （１）
−Ａｒ−（ＣＨ２）ｂ−Ｏ−ＣＨ２−Ｘ      （２)
−Ａｒ−Ｏ−（ＣＨ２）ｃ−Ｘ              （３）
式中、Ａｒは炭素数２〜３０のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表し、ａは１〜６の整数であり、ｂは２〜６の整数であり、ｃは２〜６の整数であり、Ｘは置換又は非置換の重合性官能基を表す。【００１２】
上記有機エレクトロニクス材料において、上記重合性官能基は、置換又は非置換の、オキセタン基、エポキシ基、ビニル基、アクリロイル基、及びメタクリロイル基からなる群から選択される１種以上を含有することが好ましい。【００１３】
上記電荷輸送性化合物は正孔注入性を有することが好ましい。また、上記電荷輸送性化合物は、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、ベンゼン構造、フェノキサジン構造、及びフルオレン構造からなる群から選択される１種以上の構造を含むことが好ましい。【００１４】
上記電荷輸送性化合物は電荷輸送性ポリマーであることが好ましく、上記電荷輸送性ポリマーの末端に上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有することが好ましい。また、上記電荷輸送性化合物は、３方向以上に分岐した構造を有することが好ましい。【００１５】
他の実施形態は、上記有機エレクトロニクス材料と、溶媒とを含むインク組成物に関する。【００１６】
他の実施形態は、上記有機エレクトロニクス材料、又は上記実施形態のインク組成物を用いて形成された有機層に関する。【００１７】
他の実施形態は、上記有機層を含む、有機エレクトロニクス素子に関する。【００１８】
他の実施形態は、上記有機層を含む、有機エレクトロルミネセンス素子に関する。【００１９】
他の実施形態は、上記有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、表示素子に関する。【００２０】
他の実施形態は、上記有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、照明装置に関する。【００２１】
他の実施形態は、上記照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた、表示装置に関する。
本願の開示は、２０１７年３月２日に出願された特願２０１７−０３９３４１号に記載の主題と関連しており、その全ての開示内容は引用によりここに援用される。
【発明の効果】
【００２２】
本開示によれば、優れた耐熱性を有し、かつ、塗布溶媒に対して優れた溶解性を有する電荷輸送性化合物を含む有機エレクトロニクス材料を提供することができる。また、上記有機エレクトロニクス材料、又は該材料を含むインク組成物を用いて、熱劣化が抑制された有機層を形成することができる。また、電荷輸送性化合物が塗布溶媒に対して優れた溶解性を有することから、湿式プロセスにより有機層を効率良く形成することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２３】
【図１】有機ＥＬ素子の一実施形態を示す断面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００２４】
以下、本発明の実施形態についてより具体的に説明するが、本発明は以下に記載する実施形態に限定されるものではない。
＜有機エレクトロニクス材料＞
有機エレクトロニクス材料は、下記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有する電荷輸送性化合物を含む。
−Ａｒ−Ｏ−（ＣＨ２）ａ−Ｏ−ＣＨ２−Ｘ  （１）
−Ａｒ−（ＣＨ２）ｂ−Ｏ−ＣＨ２−Ｘ      （２)
−Ａｒ−Ｏ−（ＣＨ２）ｃ−Ｘ              （３）
式中、Ａｒは炭素数２〜３０のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。ａ、ｂ、及びｃは、それぞれメチレン鎖（−ＣＨ２−）の炭素数を表し、ａは１〜６の整数であり、ｂは２〜６の整数であり、ｃは２〜６の整数である。Ｘは、置換又は非置換の重合性官能基を表す。
上記有機エレクトロニクス材料は、上記特定の構造部位を有する電荷輸送性化合物の２種以上を含有しても、さらに他の電荷輸送性化合物を含有してもよい。
【００２５】
[電荷輸送性化合物]
電荷輸送性化合物は、電荷輸送性を有する構造単位を１以上有し、上記構造単位の少なくとも１つが、上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有する。上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位は、Ａｒ基と重合性官能基Ｘとの連結部において、エーテル基とアルキレン鎖とからなる特定の構造を有することを特徴とする。
末端部に−Ａｒ−ＣＨ２−Ｏ−で表される構造部位を含む電荷輸送性化合物は、加熱によって分子内の結合が切断しやすく、耐熱性に乏しい傾向がある。これに対し、上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位を少なくとも１つ有する電荷輸送性化合物は、加熱によって分子内の結合が切断し難いため、優れた耐熱性を有する。また、上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位を少なくとも１つ有する電荷輸送性化合物は、トルエン等の塗布溶媒に対して優れた溶解性を示す。そのため、上記電荷輸送性化合物を含む有機エレクトロニクス材料を構成することで、優れた耐熱性と優れた溶解性とを両立することが可能となる。
【００２６】
一実施形態において、耐熱性の観点から、電荷輸送性化合物は、３００℃加熱時の熱重量減少が、加熱前の質量に対して６質量％以下であることが好ましい。上記熱重量減少は、５質量％以下であることがより好ましく、３．５質量％以下であることがさらに好ましい。
電荷輸送性化合物として、後述する特定の電荷輸送性ポリマーを使用した場合、材料の熱重量減少を上記範囲内に調整することが容易となる。ここで、「３００℃加熱時の熱重量減少」とは、１０ｍｇの試料を、空気中で、５℃／分の昇温条件で３００℃まで加熱した際の熱重量減少（質量％）をいう。上記熱重量減少の測定は、熱重量−示査熱（ＴＧ−ＤＴＡ）分析装置を用いて実施することができる。電荷輸送性化合物の熱重量減少が上記範囲内の場合、後述の実施例から明らかなように駆動電圧の上昇を抑制することが容易となる。一実施形態において、駆動電圧の上昇値は、５．０Ｖ未満が好ましく、３．０Ｖ未満がより好ましく、２．０Ｖ未満がさらに好ましい。
また、一実施形態において、優れた溶解性を得る観点から、大気下、室温（温度２５℃）において、上記電荷輸送性化合物の１％有機溶剤溶液を得るための溶解時間は７分以下であることが好ましい。例えば、大気下、室温において、トルエン１ｍＬに対して、電荷輸送性化合物８．８ｍｇを加えた時の、電荷輸送性化合物の溶解時間が７分以下であることが好ましい。溶解時間は、６．５分以下であることが好ましく、４分以下であることがさらに好ましい。ここで、溶解時間は、目視による観察において、電荷輸送性化合物がトルエンに溶解し、透明な溶液を形成するまでに要した時間を意味する。
【００２７】
以下、上記式（１）、（２）、及び（３）で表される各構造部位について詳細に説明する。
Ａｒは、炭素数２〜３０のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。アリーレン基は、芳香族炭化水素から水素原子を２個取り除いた構造を有する基を意味する。ヘテロアリーレン基は、芳香族複素環から水素原子を２個取り除いた構造を有する基を意味する。
芳香族炭化水素及び芳香族複素環は、それぞれ、例えばベンゼンのような単環構造であってもよく、例えばナフタレンのように環が互いに縮合してなる縮合環構造であってもよい。
芳香族炭化水素の具体例として、ベンゼン、ナフタレン、アントラセン、テトラセン、フルオレン、及びフェナントレン等が挙げられる。芳香族複素環の具体例として、ピリジン、ピラジン、キノリン、イソキノリン、アクリジン、フェナントロリン、フラン、ピロール、チオフェン、カルバゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、チアジアゾール、トリアゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾオキサジアゾール、ベンゾチアジアゾール、ベンゾトリアゾール、及びベンゾチオフェンが挙げられる。
芳香族炭化水素及び芳香族複素環は、単環及び縮合環から選択される２個以上が単結合を介して結合した多環構造であってもよい。このような多環構造を有する芳香族炭化水素の一例として、ビフェニル、ターフェニル、トリフェニルベンゼンが挙げられる。芳香族炭化水素及び芳香族複素環は、それぞれ、非置換であるか、又は１以上の置換基を有してよい。置換基は、例えば、炭素数１〜２２の直鎖、環状又は分岐のアルキル基であってよい。炭素数は、１〜１５であることが好ましく、１〜１２であることがより好ましく、１〜６であることがさらに好ましい。一実施形態において、Ａｒは、フェニレン基、又はナフチレン基であることが好ましく、フェニレン基であることがより好ましい。
【００２８】
上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位において、Ｘは、重合性官能基を表す。「重合性官能基」とは、熱及び／又は光を加えることにより、結合を形成し得る官能基をいう。重合性官能基Ｘは、非置換であっても、置換基を有してよい。
【００２９】
重合性官能基Ｘの具体例として、炭素−炭素多重結合を有する基（例えば、ビニル基、アリル基、ブテニル基、エチニル基、アクリロイル基、アクリロイルアミノ基、メタクリロイル基、メタクリロイルアミノ基、ビニルアミノ基等）、小員環を有する基（例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基等の環状アルキル基；エポキシ基（オキシラニル基）、オキセタン基（オキセタニル基）等の環状エーテル基；ジケテン基；エピスルフィド基；ラクトン基；ラクタム基等）、複素環基（例えば、フラン−イル基、ピロール−イル基、チオフェン−イル基、シロール−イル基）などが挙げられる。
重合性官能基Ｘとしては、特に、置換又は非置換の、ビニル基、アクリロイル基、メタクリロイル基、エポキシ基、及びオキセタン基のいずれかが好ましい。反応性及び有機エレクトロニクス素子の特性の観点から、置換又は非置換の、ビニル基、オキセタン基、又はエポキシ基がより好ましい。さらに、保存安定性の観点から、置換又は非置換のオキセタン基が好ましい。
【００３０】
上記重合性官能基は、置換基を有してもよい。置換基は、炭素数１〜２２の直鎖、環状、又は分岐の飽和アルキル基が好ましい。上記炭素数は１〜８がより好ましく、１〜４がさらに好ましい。置換基は、１〜４の直鎖の飽和アルキル基であることが最も好ましい。
【００３１】
一実施形態において、保存安定性の観点から、重合性官能基Ｘは、下記式（Ｘ１）で示される置換又は非置換のオキセタン基であることが好ましい。式中、Ｒは、水素原子、又は炭素数１〜４の飽和のアルキル基であってよい。Ｒは、メチル基、又はエチル基であることが特に好ましい。
【化１】
2018159694.tif 000002
【００３２】
上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有する電荷輸送性化合物は、その構造内に少なくとも１つの重合性官能基Ｘを含むことになる。重合性官能基を含む化合物は、重合反応によって硬化可能であり、硬化によって溶剤への溶解度を変化させることが可能である。そのため、上記式（１）（２）、及び（３）で表される構造部位を少なくとも１つ有する電荷輸送性化合物は、優れた硬化性を有し、湿式プロセスに適した材料となる。
【００３３】
上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の具体例として以下が挙げられる。
【化２】
2018159694.tif 000003
【００３４】
式中、ａは、１〜６の整数であることが好ましく、２〜６の整数であることが好ましく、４〜６の整数であることがより好ましい。ｂは、２〜６の整数であることが好ましく、３〜６の整数であることがより好ましく、４〜６の整数であることがさらに好ましい。ｃは、２〜６の整数であることが好ましく、３〜６の整数であることがより好ましく、４〜６の数値であることがさらに好ましい。
【００３５】
上記電荷輸送性化合物は、上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位のいずれか１つを有し、電荷を輸送する能力を有していればよく、特に限定されない。輸送する電荷としては、正孔が好ましい。正孔輸送性の化合物であれば、例えば有機ＥＬ素子の正孔注入層や正孔輸送層として用いることができ、電子輸送性の化合物であれば、電子輸送層や電子注入層として用いることができる。また、正孔と電子との両方を輸送する化合物であれば、発光層の材料などに用いることができる。
【００３６】
電荷輸送性化合物は、１つ又は２つ以上の電荷輸送性を有する構造単位を有する。電荷輸送性を有する構造単位の具体例及び好ましい範囲については、後述する「電荷輸送性ポリマー」の構造単位の具体例及び好ましい範囲と同様である。
【００３７】
電荷輸送性化合物は、１つの構造単位を有する低分子化合物、又は、複数の構造単位を有する高分子化合物（「ポリマー又はオリゴマー」を意味する。）のいずれであってもよい。高純度の材料が容易に得られる観点からは、低分子化合物であることが好ましい。組成物の作製が容易であり、また、成膜性に優れるという観点からは、高分子化合物であることが好ましい。更に、両者の利点を得るという観点から、低分子化合物と高分子化合物とを混合して用いることも可能である。
【００３８】
［電荷輸送性ポリマー］
一実施形態において、電荷輸送性化合物は、ポリマー又はオリゴマー（以下、まとめて「電荷輸送性ポリマー」と称する）であってもよい。
電荷輸送性ポリマーは、電荷を輸送する能力を有し、かつ上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有する。電荷輸送性ポリマーは、直鎖状であっても、又は、分岐構造を有していてもよい。電荷輸送性ポリマーは、電荷輸送性を有する２価の構造単位Ｌと末端部を構成する１価の構造単位Ｔとを少なくとも含み、分岐部を構成する３価以上の構造単位Ｂを更に含むことが好ましい。電荷輸送性ポリマーは、各構造単位を、それぞれ１種のみ含んでいても、又は、それぞれ複数種含んでいてもよい。
電荷輸送性ポリマーにおいて、各構造単位は、「１価」〜「３価以上」の結合部位において互いに結合している。
【００３９】
上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つは、電荷輸送性ポリマーの末端（すなわち、構造単位Ｔ）に導入されていても、末端以外の部分（すなわち、構造単位Ｌ又はＢ）に置換基として導入されていても、末端と末端以外の部分の両方に導入されていてもよい。硬化性の観点からは、少なくとも末端に導入されていることが好ましく、硬化性及び電荷輸送性の両立を図る観点からは、末端のみに導入されていることが好ましい。また、電荷輸送性ポリマーが分岐構造を有する場合、上記構造部位は、電荷輸送性ポリマーの主鎖に導入されていても、側鎖に導入されていてもよく、主鎖と側鎖の両方に導入されていてもよい。
【００４０】
（電荷輸送性ポリマーの構造）
電荷輸送性ポリマーに含まれる部分構造の例として、以下が挙げられる。電荷輸送性ポリマーは以下の部分構造を有するポリマーに限定されない。部分構造中、「Ｌ」は構造単位Ｌを、「Ｔ」は構造単位Ｔを、「Ｂ」は構造単位Ｂを表す。「＊」は、他の構造単位との結合部位を表す。以下の部分構造中、複数のＬは、互いに同一の構造単位であっても、互いに異なる構造単位であってもよい。Ｔ及びＢについても、同様である。
【００４１】
直鎖状の電荷輸送性ポリマーの例
【化３】
2018159694.tif 000004
【００４２】
分岐構造を有する電荷輸送性ポリマーの例
【化４】
2018159694.tif 000005
【００４３】
（構造単位Ｌ）
構造単位Ｌは、電荷輸送性を有する２価の構造単位である。構造単位Ｌは、電荷を輸送する能力を有する原子団を含んでいればよく、特に限定されない。例えば、構造単位Ｌは、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、ベンゼン構造、ビフェニル構造、ターフェニル構造、ナフタレン構造、アントラセン構造、テトラセン構造、フェナントレン構造、ジヒドロフェナントレン構造、ピリジン構造、ピラジン構造、キノリン構造、イソキノリン構造、キノキサリン構造、アクリジン構造、ジアザフェナントレン構造、フラン構造、ピロール構造、オキサゾール構造、オキサジアゾール構造、チアゾール構造、チアジアゾール構造、トリアゾール構造、ベンゾチオフェン構造、ベンゾオキサゾール構造、ベンゾオキサジアゾール構造、ベンゾチアゾール構造、ベンゾチアジアゾール構造、ベンゾトリアゾール構造、フェノキサジン構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択される。芳香族アミン構造は、アニリン構造であってもよいが、トリアリールアミン構造が好ましく、トリフェニルアミン構造がより好ましい。
【００４４】
一実施形態において、構造単位Ｌは、優れた正孔輸送性を得る観点から、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、ベンゼン構造、フェノキサジン構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることが好ましい。一実施形態において、ベンゼン構造は、例えば、トリフェニルアミン構造のように、芳香族アミン構造の一部を構成してもよい。
構造単位Ｌは、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、チオフェン構造、カルバゾール構造、フルオレン構造及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることがより好ましく、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、フルオレン構造及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることがより好ましく、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、フルオレン構造及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることがさらに好ましい。
他の実施形態において、構造単位Ｌは、優れた電子輸送性を得る観点から、置換又は非置換の、フルオレン構造、ベンゼン構造、フェナントレン構造、ピリジン構造、キノリン構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることが好ましい。
【００４５】
構造単位Ｌの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｌは、以下に限定されない。
【００４６】
【化５】
2018159694.tif 000006
【００４７】
【化６】
2018159694.tif 000007
【００４８】
Ｒは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。一実施形態において、置換基は、上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つであってよい。
他の実施形態において、Ｒは、それぞれ独立に、−Ｒ１、−ＯＲ２、−ＳＲ３、−ＯＣＯＲ４、−ＣＯＯＲ５、−ＳｉＲ６Ｒ７Ｒ８、ハロゲン原子、及び、先に説明した重合性官能基Ｘからなる群から選択されることが好ましい。
Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、水素原子、炭素数１〜２２個の直鎖、環状又は分岐アルキル基、又は、炭素数２〜３０個のアリール基又はヘテロアリール基を表す。アリール基は、芳香族炭化水素から水素原子１個を除いた原子団である。ヘテロアリール基は、芳香族複素環から水素原子１個を除いた原子団である。アルキル基は、更に、炭素数２〜２０個のアリール基又はヘテロアリール基により置換されていてもよく、アリール基又はヘテロアリール基は、更に、炭素数１〜２２個の直鎖、環状又は分岐アルキル基により置換されていてもよい。Ｒは、水素原子、アルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基であることが好ましい。Ａｒは、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。アリーレン基は、芳香族炭化水素から水素原子２個を除いた原子団である。ヘテロアリーレン基は、芳香族複素環から水素原子２個を除いた原子団である。Ａｒは、アリーレン基であることが好ましく、フェニレン基であることが好ましい。
【００４９】
芳香族炭化水素としては、単環、縮合環、又は、単環及び縮合環から選択される２個以上が単結合を介して結合した多環が挙げられる。芳香族複素環としては、単環、縮合環、又は、単環及び縮合環から選択される２個以上が単結合を介して結合した多環が挙げられる。
【００５０】
（構造単位Ｔ）
構造単位Ｔは、電荷輸送性ポリマーの末端部を構成する１価の構造単位である。構造単位Ｔは、特に限定されず、例えば、置換又は非置換の、芳香族炭化水素構造、芳香族複素環構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択される。構造単位Ｔは構造単位Ｌと同じ構造を有していてもよい。一実施形態において、構造単位Ｔは、電荷の輸送性を低下させずに耐久性を付与するという観点から、置換又は非置換の芳香族炭化水素構造であることが好ましく、置換又は非置換のベンゼン構造であることがより好ましい。なかでも、硬化性を高める観点から、電荷輸送性ポリマーは末端に重合性官能基を有することが好ましい。
【００５１】
このような観点から、一実施形態において、電荷輸送性ポリマーは、構造単位Ｔ１として、先に説明した上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有することが好ましく、上記式（１−１）、（２−１）、及び（３−１）で表される構造部位の少なくとも１つを有することがより好ましい。
一実施形態において、電荷輸送性ポリマーの耐熱性及び溶解性の双方を高める観点から、全構造単位Ｔを基準として、上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位（構造単位Ｔ１）の割合は、５０モル％以上が好ましく、７５モル％以上がより好ましく、８５モル％以上がさらに好ましい。上記構造単位Ｔ１の割合は、１００モル％とすることもできる。
【００５２】
（構造単位Ｂ）
構造単位Ｂは、電荷輸送性ポリマーが分岐構造を有する場合に、分岐部を構成する３価以上の構造単位である。構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、６価以下であることが好ましく、３価又は４価であることがより好ましい。構造単位Ｂは、電荷輸送性を有する単位であることが好ましい。例えば、構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、及び縮合多環式芳香族炭化水素構造、及び、これらの１種又は２種以上を含有する構造から選択されることが好ましい。
【００５３】
構造単位Ｂの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｂは、以下に限定されない。
【化７】
2018159694.tif 000008
【００５４】
Ｗは、３価の連結基を表し、例えば、炭素数２〜３０個のアレーントリイル基又はヘテロアレーントリイル基を表す。アレーントリイル基は、芳香族炭化水素から水素原子３個を除いた原子団である。ヘテロアレーントリイル基は、芳香族複素環から水素原子３個を除いた原子団である。Ａｒは、それぞれ独立に２価の連結基を表し、例えば、それぞれ独立に、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。Ａｒは、アリーレン基が好ましく、フェニレン基がより好ましい。
Ｙは、２価の連結基を表し、例えば、構造単位ＬにおけるＲのうち水素原子を１個以上有する基から、更に１個の水素原子を除いた２価の基が挙げられる（ただし、Ｒが、重合性官能基Ｘ、上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位である場合は除く）。
Ｚは、炭素原子、ケイ素原子、又はリン原子のいずれかを表す。構造単位中、ベンゼン環及びＡｒは、置換基を有していてもよく、置換基の例として、構造単位ＬにおけるＲが挙げられる。一実施形態において、構造単位Ｂは、置換基として、上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有してもよい。
【００５５】
（数平均分子量）
電荷輸送性ポリマーの数平均分子量は、溶媒への溶解性、成膜性等を考慮して適宜、調整できる。数平均分子量は、電荷輸送性に優れるという観点から、５００以上が好ましく、１，０００以上がより好ましく、２，０００以上が更に好ましい。また、数平均分子量は、溶媒への良好な溶解性を保ち、インク組成物の調製を容易にするという観点から、１，０００，０００以下が好ましく、１００，０００以下がより好ましく、５０，０００以下が更に好ましい。
【００５６】
（重量平均分子量）
電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量は、溶媒への溶解性、成膜性等を考慮して適宜、調整できる。重量平均分子量は、電荷輸送性に優れるという観点から、１，０００以上が好ましく、５，０００以上がより好ましく、１０，０００以上が更に好ましい。また、重量平均分子量は、溶媒への良好な溶解性を保ち、インク組成物の調製を容易にするという観点から、１，０００，０００以下が好ましく、７００，０００以下がより好ましく、４００，０００以下が更に好ましい。
【００５７】
数平均分子量及び重量平均分子量は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）により、標準ポリスチレンの検量線を用いて下記の条件で測定することができる。
送液ポンプ        ：ＬＣ−２０ＡＤ    （株）島津製作所
ＵＶ−Ｖｉｓ検出器：ＳＰＤ−Ｍ２０Ａ  （株）島津製作所
カラム            ：Ｇｅｌｐａｃｋ（登録商標）  ＧＬ−Ａ１６０Ｓ／ＧＬ−Ａ１５０Ｓ  日立化成（株）
溶離液            ：ＴＨＦ（ＨＰＬＣ用、安定剤含有）  和光純薬工業（株）
流速              ：１ｍＬ／ｍｉｎカラム温度        ：室温
分子量標準物質    ：標準ポリスチレン
【００５８】
（構造単位の割合）
電荷輸送性ポリマーに含まれる構造単位Ｌの割合は、十分な電荷輸送性を得る観点から、全構造単位を基準として、１０モル％以上が好ましく、２０モル％以上がより好ましく、３０モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｌの割合は、構造単位Ｔ及び必要に応じて導入される構造単位Ｂを考慮すると、９５モル％以下が好ましく、９０モル％以下がより好ましく、８５モル％以下が更に好ましい。
【００５９】
電荷輸送性ポリマーに含まれる構造単位Ｔの割合は、有機エレクトロニクス素子の特性向上の観点、又は、粘度の上昇を抑え、電荷輸送性ポリマーの合成を良好に行う観点から、全構造単位を基準として、５モル％以上が好ましく、１０モル％以上がより好ましく、１５モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｔの割合は、十分な電荷輸送性を得る観点から、６０モル％以下が好ましく、５５モル％以下がより好ましく、５０モル％以下が更に好ましい。
【００６０】
電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｂを含む場合、構造単位Ｂの割合は、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、全構造単位を基準として、１モル％以上が好ましく、５モル％以上がより好ましく、１０モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｂの割合は、粘度の上昇を抑え、電荷輸送性ポリマーの合成を良好に行う観点、又は、十分な電荷輸送性を得る観点から、５０モル％以下が好ましく、４０モル％以下がより好ましく、３０モル％以下が更に好ましい。
【００６１】
電荷輸送性、耐久性、生産性等のバランスを考慮すると、構造単位Ｌ及び構造単位Ｔの割合（モル比）は、Ｌ：Ｔ＝１００：１〜７０が好ましく、１００：３〜５０がより好ましく、１００：５〜３０が更に好ましい。また、電荷輸送性ポリマーが構造単位Ｂを含む場合、構造単位Ｌ、構造単位Ｔ、及び構造単位Ｂの割合（モル比）は、Ｌ：Ｔ：Ｂ＝１００：１０〜２００：１０〜１００が好ましく、１００：２０〜１８０：２０〜９０がより好ましく、１００：４０〜１６０：３０〜８０が更に好ましい。
【００６２】
構造単位の割合は、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量を用いて求めることができる。また、構造単位の割合は、電荷輸送性ポリマーの１Ｈ  ＮＭＲスペクトルにおける各構造単位に由来するスペクトルの積分値を利用し、平均値として算出することができる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、仕込み量を用いて求めた値を採用することが好ましい。
【００６３】
電荷輸送性ポリマーが正孔輸送性化合物であるとき、高い正孔注入性及び正孔輸送性を得る観点から、芳香族アミン構造を有する単位及びカルバゾール構造を有する単位の少なくとも一方を主要な構造単位として有することが好ましい。この観点から、電荷輸送性ポリマー中の全構造単位数（但し、末端の構造単位を除く。）に対する芳香族アミン構造を有する単位及びカルバゾール構造を有する単位の少なくとも一方の全数の割合は、４０％以上が好ましく、４５％以上がより好ましく、５０％以上が更に好ましい。芳香族アミン構造を有する単位及びカルバゾール構造を有する単位の少なくとも一方の全数の割合を１００％とすることも可能である。
【００６４】
上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位の少なくとも１つを有する電荷輸送性ポリマーは、分子内に重合性官能基Ｘを含む。重合性官能基は、溶解度の変化に寄与する観点からは、電荷輸送性ポリマー中に多く含まれる方が好ましい。一方、電荷輸送性を妨げない観点からは、電荷輸送性ポリマー中に含まれる量は少ない方が好ましい。重合性官能基の含有量は、これらを考慮して、適宜設定することができる。
【００６５】
例えば、電荷輸送性ポリマー１分子あたりの重合性官能基の数は、充分な溶解度の変化を得る観点から、２個以上が好ましく、３個以上がより好ましい。また、重合性官能基数は電荷輸送性を保つ観点から、１，０００個以下が好ましく、５００個以下がより好ましい。ここで、重合性官能基の数は、上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位に含まれる重合性官能基Ｘと、その他の構造部位に存在する重合性官能基との合計を意味する。
【００６６】
電荷輸送性ポリマー１分子あたりの重合性官能基の数は、電荷輸送性ポリマーを合成するために使用した、重合性官能基の仕込み量（例えば、重合性官能基を有するモノマーの仕込み量）、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量、電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量等を用い、平均値として求めることができる。
また、重合性官能基の数は、電荷輸送性ポリマーの１Ｈ  ＮＭＲ（核磁気共鳴）スペクトルにおける重合性官能基に由来するシグナルの積分値と全スペクトルの積分値との比、電荷輸送性ポリマーの重量平均分子量等を利用し、平均値として算出できる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、仕込み量を用いて求めた値を採用することが好ましい。
【００６７】
一実施形態において、電荷輸送性ポリマーにおける重合性官能基の割合は、電荷輸送性ポリマーを効率よく硬化させるという観点から、全構造単位を基準として０．１モル％以上が好ましく、１モル％以上がより好ましく、３モル％以上が更に好ましい。また、重合性官能基の割合は、良好な電荷輸送性を得るという観点から、７０モル％以下が好ましく、６０モル％以下がより好ましく、５０モル％以下が更に好ましい。なお、ここでの「重合性官能基の割合」とは、重合性官能基を有する構造単位の割合をいう。
【００６８】
（製造方法）
電荷輸送性ポリマーは、種々の合成方法により製造でき、特に限定されない。例えば、鈴木カップリング、根岸カップリング、薗頭カップリング、スティルカップリング、ブッフバルト・ハートウィッグカップリング等の公知のカップリング反応を用いることができる。鈴木カップリングは、芳香族ボロン酸誘導体と芳香族ハロゲン化物の間で、Ｐｄ触媒を用いたクロスカップリング反応を起こさせるものである。鈴木カップリングによれば、所望とする芳香環同士を結合させることにより、電荷輸送性ポリマーを簡便に製造できる。
【００６９】
カップリング反応では、触媒として、例えば、Ｐｄ（０）化合物、Ｐｄ（ＩＩ）化合物、Ｎｉ化合物等が用いられる。また、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）、酢酸パラジウム（ＩＩ）等を前駆体とし、ホスフィン配位子と混合することにより発生させた触媒種を用いることもできる。電荷輸送性ポリマーの合成方法については、例えば、国際公開第２０１０／１４０５５３号の記載を参照できる。
【００７０】
［ドーパント］
有機エレクトロニクス材料は、ドーパントを更に含有してもよい。ドーパントは、有機エレクトロニクス材料に添加することでドーピング効果を発現させ、電荷の輸送性を向上させ得る化合物であればよく、特に制限はない。ドーピングには、ｐ型ドーピングとｎ型ドーピングがあり、ｐ型ドーピングではドーパントとして電子受容体として働く物質が用いられ、ｎ型ドーピングではドーパントとして電子供与体として働く物質が用いられる。
正孔輸送性の向上にはｐ型ドーピング、電子輸送性の向上にはｎ型ドーピングを行うことが好ましい。有機エレクトロニクス材料に用いられるドーパントは、ｐ型ドーピング又はｎ型ドーピングのいずれの効果を発現させるドーパントであってもよい。また、１種のドーパントを単独で添加しても、複数種のドーパントを混合して添加してもよい。
【００７１】
ｐ型ドーピングに用いられるドーパントは、電子受容性の化合物であり、例えば、ルイス酸、プロトン酸、遷移金属化合物、イオン化合物、ハロゲン化合物、π共役系化合物等が挙げられる。具体的には、ルイス酸としては、ＦｅＣｌ３、ＰＦ５、ＡｓＦ５、ＳｂＦ５、ＢＦ５、ＢＣｌ３、ＢＢｒ３等；プロトン酸としては、ＨＦ、ＨＣｌ、ＨＢｒ、ＨＮＯ５、Ｈ２ＳＯ４、ＨＣｌＯ４等の無機酸、ベンゼンスルホン酸、ｐ−トルエンスルホン酸、ドデシルベンゼンスルホン酸、ポリビニルスルホン酸、メタンスルホン酸、トリフルオロメタンスルホン酸、トリフルオロ酢酸、１−ブタンスルホン酸、ビニルフェニルスルホン酸、カンファスルホン酸等の有機酸；遷移金属化合物としては、ＦｅＯＣｌ、ＴｉＣｌ４、ＺｒＣｌ４、ＨｆＣｌ４、ＮｂＦ５、ＡｌＣｌ３、ＮｂＣｌ５、ＴａＣｌ５、ＭｏＦ５；イオン化合物としては、テトラキス（ペンタフルオロフェニル）ホウ酸イオン、トリス（トリフルオロメタンスルホニル）メチドイオン、ビス（トリフルオロメタンスルホニル）イミドイオン、ヘキサフルオロアンチモン酸イオン、ＡｓＦ６−（ヘキサフルオロ砒酸イオン）、ＢＦ４−（テトラフルオロホウ酸イオン）、ＰＦ６−（ヘキサフルオロリン酸イオン）等のパーフルオロアニオンを有する塩、アニオンとして上記プロトン酸の共役塩基を有する塩など；ハロゲン化合物としては、Ｃｌ２、Ｂｒ２、Ｉ２、ＩＣｌ、ＩＣｌ３、ＩＢｒ、ＩＦ等；π共役系化合物としては、ＴＣＮＥ（テトラシアノエチレン）、ＴＣＮＱ（テトラシアノキノジメタン）等が挙げられる。また、特開２０００−３６３９０号公報、特開２００５−７５９４８号公報、特開２００３−２１３００２号公報等に記載の電子受容性化合物を用いることも可能である。上記のなかでも、ルイス酸、イオン化合物、π共役系化合物等が好ましくイオン化合物がより好ましい。イオン化合物のなかでも、オニウム塩が特に好ましい。オニウム塩とは、ヨードニウム及びアンモニウム等のオニウムイオンを含むカチオン部と、対するアニオン部とからなる化合物を意味する。
【００７２】
ｎ型ドーピングに用いられるドーパントは、電子供与性の化合物であり、例えば、Ｌｉ、Ｃｓ等のアルカリ金属、Ｍｇ、Ｃａ等のアルカリ土類金属、ＬｉＦ、Ｃｓ２ＣＯ３等のアルカリ金属及びアルカリ土類金属の塩の少なくとも一方、金属錯体、電子供与性有機化合物などが挙げられる。
【００７３】
有機層の溶解度の変化を容易にするために、ドーパントとして、重合性官能基に対する重合開始剤として作用し得る化合物を用いることが好ましい。ドーパントとしての機能と重合開始剤としての機能とを兼ねる物質として、例えば、上記イオン化合物が挙げられる。
【００７４】
［他の任意成分］
有機エレクトロニクス材料は、電荷輸送性の低分子化合物、他のポリマー等を更に含有してもよい。
【００７５】
［含有量］
電荷輸送性材料の含有量は、良好な電荷輸送性を得る観点から、有機エレクトロニクス材料の全質量に対して、５０質量％以上が好ましく、７０質量％以上がより好ましく、８０質量％以上が更に好ましい。１００質量％とすることも可能である。
【００７６】
ドーパントを含有する場合、その含有量は、有機エレクトロニクス材料の電荷輸送性を向上させる観点から、有機エレクトロニクス材料の全質量に対して、０．０１質量％以上が好ましく、０．１質量％以上がより好ましく、０．５質量％以上が更に好ましい。また、成膜性を良好に保つ観点から、有機エレクトロニクス材料の全質量に対して、５０質量％以下が好ましく、３０質量％以下がより好ましく、２０質量％以下が更に好ましい。
【００７７】
［重合開始剤］
本実施形態の有機エレクトロニクス材料は、重合開始剤を含有することが好ましい。重合開始剤として、公知のラジカル重合開始剤、カチオン重合開始剤、アニオン重合開始剤等を使用できる。インク組成物を簡便に調製できる観点から、ドーパントとしての機能と重合開始剤としての機能とを兼ねる物質を用いることが好ましい。ドーパントとしての機能も備えたカチオン重合開始剤として、例えば、上記イオン化合物を好適に使用することができる。例えば、パーフルオロアニオンと、ヨードニウムイオン又はアンモニウムイオン等のカチオンとの塩が挙げられる。オニウム塩の具体例として、以下の化合物が挙げられる。
【化８】
2018159694.tif 000009
【００７８】
＜インク組成物＞
有機エレクトロニクス材料は、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料と該材料を溶解又は分散し得る溶媒とを含有するインク組成物として用いてもよい。インク組成物を構成し用いることによって、塗布法といった簡便な方法によって有機層を容易に形成できる。
【００７９】
［溶媒］
溶媒としては、水、有機溶媒、又はこれらの混合溶媒を使用できる。有機溶媒としては、メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール；ペンタン、ヘキサン、オクタン等のアルカン；シクロヘキサン等の環状アルカン；ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン等の芳香族炭化水素；エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール−１−モノメチルエーテルアセタート等の脂肪族エーテル；１，２−ジメトキシベンゼン、１，３−ジメトキシベンゼン、アニソール、フェネトール、２−メトキシトルエン、３−メトキシトルエン、４−メトキシトルエン、２，３−ジメチルアニソール、２，４−ジメチルアニソール等の芳香族エーテル；酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、乳酸エチル、乳酸ｎ−ブチル等の脂肪族エステル；酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸ｎ−ブチル等の芳香族エステル；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒；ジメチルスルホキシド、テトラヒドロフラン、アセトン、クロロホルム、塩化メチレンなどが挙げられる。芳香族炭化水素、脂肪族エステル、芳香族エステル、脂肪族エーテル、芳香族エーテル等であることが好ましい。上記の中でも、芳香族炭化水素、脂肪族エステル、芳香族エステル、脂肪族エーテル、芳香族エーテル等が好ましい。
後述の実施例で示すように、上記有機エレクトロニクス材料を構成する電荷輸送性ポリマーは、トルエンに対して、優れた溶解性を示す。このような観点から、特に限定するものではないが、一実施形態において、溶媒は、芳香族炭化水素が好ましく、なかでもトルエンが好ましい。しかし、上記電荷輸送性ポリマーは、トルエン以外の芳香族炭化水素、芳香族エーテル、芳香族エステル、アミド系溶媒、ジメチルスルホキシド、テトラヒドロフラン、クロロホルム、塩化メチレン等の有機溶媒に対しても、優れた溶解性を得ることが可能である。したがって、上記有機エレクトロニクス材料と、種々の有機溶媒とを混合することによって、インク組成物を容易に調製することができる。一実施形態において、インキ組成物は、上記電荷輸送性ポリマーを含む有機エレクトロニクス材料と、トルエン等の芳香族炭化水素とを含むことが好ましい。
【００８０】
［添加剤］
インク組成物は、更に、任意成分として添加剤を含有してもよい。添加剤としては、例えば、重合禁止剤、安定剤、増粘剤、ゲル化剤、難燃剤、酸化防止剤、還元防止剤、酸化剤、還元剤、表面改質剤、乳化剤、消泡剤、分散剤、界面活性剤等が挙げられる。
【００８１】
［含有量］
インク組成物における溶媒の含有量は、種々の塗布方法へ適用することを考慮して定めることができる。例えば、溶媒の含有量は、溶媒に対し電荷輸送性ポリマーの割合が、０．１質量％以上となる量が好ましく、０．２質量％以上となる量がより好ましく、０．５質量％以上となる量が更に好ましい。また、溶媒の含有量は、溶媒に対し電荷輸送性ポリマーの割合が、２０質量％以下となる量が好ましく、１５質量％以下となる量がより好ましく、１０質量％以下となる量が更に好ましい。
【００８２】
＜有機層＞
一実施形態において、有機層は、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された層である。上記実施形態の有機エレクトロニクス材料は、インク組成物として用いてもよい。インク組成物を用いることによって、塗布法により有機層を良好に形成できる。塗布方法としては、例えば、スピンコーティング法；キャスト法；浸漬法；凸版印刷、凹版印刷、オフセット印刷、平版印刷、凸版反転オフセット印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷等の有版印刷法；インクジェット法等の無版印刷法などの公知の方法が挙げられる。塗布法によって有機層を形成する場合、塗布後に得られた有機層（塗布層）を、ホットプレート又はオーブンを用いて乾燥させ、溶媒を除去してもよい。
【００８３】
光照射、加熱処理等により電荷輸送性材料の重合反応を進行させ、有機層の溶解度を変化させてもよい。溶解度を変化させた有機層を積層することで、有機エレクトロニクス素子の多層化を容易に図ることが可能となる。有機層の形成方法については、例えば、国際公開第２０１０／１４０５５３号の記載を参照できる。
【００８４】
乾燥後又は硬化後の有機層の厚さは、電荷輸送の効率を向上させる観点から、０．１ｎｍ以上であることが好ましく、１ｎｍ以上であることがより好ましく、３ｎｍ以上であることがさらに好ましい。また、有機層の厚さは、電気抵抗を小さくする観点から、３００ｎｍ以下であることが好ましく、２００ｎｍ以下であることがより好ましく、１００ｎｍ以下であることがさらに好ましい。
【００８５】
上記実施形態の有機エレクトロニクス材料の耐熱性の向上に伴い、素子作製時の高温プロセスによる有機層の熱劣化が抑制されるため、有機層の性能を維持することが容易になる。また、電荷輸送性化合物の溶解性の向上に伴い、上記有機エレクトロニクス材料は、湿式プロセスに好適な材料となる。特に、上記式（１）、（２）、及び（３）で表される構造部位を少なくとも１つ有する電荷輸送性ポリマーを含む有機エレクトロニクス材料を用いて塗布法に従い有機層を形成した場合、塗布溶液（インク組成物）を効率良く調製することができ、さらに成膜後に高温でベーク処理を実施しても、有機層の性能低下が抑制され、高いキャリア移動度を維持することが可能となる。このことにより、素子作製時の熱劣化が改善され、導電性の低下を抑制することができる。また、電荷輸送性ポリマーの耐熱性が向上することで、素子の駆動電圧、及び寿命特性を改善することも可能となる。
【００８６】
＜有機エレクトロニクス素子＞
一実施形態において、有機エレクトロニクス素子は、少なくとも上記実施形態の有機層を有する。有機エレクトロニクス素子として、例えば、有機ＥＬ素子、有機光電変換素子、有機トランジスタ等が挙げられる。有機エレクトロニクス素子は、少なくとも一対の電極の間に有機層が配置された構造を有することが好ましい。
【００８７】
［有機ＥＬ素子］
一実施形態において、有機ＥＬ素子は、少なくとも上記実施形態の有機層を有する。有機ＥＬ素子は、通常、発光層、陽極、陰極、及び基板を備えており、必要に応じて、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層、電子輸送層等の他の機能層を備えている。各層は、蒸着法により形成してもよく、塗布法により形成してもよい。有機ＥＬ素子は、有機層を発光層又は他の機能層として有することが好ましい。有機ＥＬ素子は、有機層を機能層として有することがより好ましく、正孔注入層及び正孔輸送層の少なくとも一方として有することがさらに好ましい。
【００８８】
図１は、有機ＥＬ素子の一実施形態を示す断面模式図である。図１に示した有機ＥＬ素子は、多層構造の素子であり、基板８、陽極２、正孔注入層３及び正孔輸送層６、発光層１、電子輸送層７、電子注入層５、並びに陰極４をこの順に有している。以下、各層について説明する。
一実施形態において、図１に示した有機ＥＬ素子では、正孔注入層３及び正孔輸送層６が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層であってよい。他の実施形態において、有機ＥＬは上記構造に限らず、他の有機層が上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層であってもよい。
【００８９】
［発光層］
発光層に用いる材料として、低分子化合物、ポリマー、デンドリマー等の発光材料を使用できる。溶媒への溶解性が高く、塗布法に適しているため、ポリマーが好ましい。発光材料としては、蛍光材料、燐光材料、熱活性化遅延蛍光材料（ＴＡＤＦ）等が挙げられる。
【００９０】
上記蛍光材料としては、ペリレン、クマリン、ルブレン、キナクリドン、スチルベン、色素レーザー用色素、アルミニウム錯体、これらの誘導体等の低分子化合物；ポリフルオレン、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレン、ポリビニルカルバゾール、フルオレンーベンゾチアジアゾール共重合体、フルオレン−トリフェニルアミン共重合体、これらの誘導体等のポリマー；これらの混合物などが挙げられる。
【００９１】
上記燐光材料としては、Ｉｒ、Ｐｔ等の金属を含む金属錯体などを使用できる。Ｉｒ錯体としては、青色発光を行うＦＩｒ（ｐｉｃ）（イリジウム（ＩＩＩ）ビス［（４，６−ジフルオロフェニル）−ピリジネート−Ｎ，Ｃ２］ピコリネート）、緑色発光を行うＩｒ（ｐｐｙ）３（ファク  トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム）、赤色発光を行う（ｂｔｐ）２Ｉｒ（ａｃａｃ）（ビス〔２−（２’−ベンゾ［４，５−α］チエニル）ピリジナート−Ｎ，Ｃ３〕イリジウム（アセチル−アセトネート））、Ｉｒ（ｐｉｑ）３（トリス（１−フェニルイソキノリン）イリジウム）等が挙げられる。Ｐｔ錯体としては、赤色発光を行うＰｔＯＥＰ（２，３，７，８，１２，１３，１７，１８−オクタエチル−２１Ｈ，２３Ｈ−ポルフィリン白金）等が挙げられる。
【００９２】
発光層が上記燐光材料を含む場合、燐光材料の他に、更にホスト材料を含むことが好ましい。ホスト材料としては、低分子化合物、ポリマー、又はデンドリマーを使用できる。
低分子化合物としては、ＣＢＰ（４，４’−ビス（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル）、ｍＣＰ（１，３−ビス（９−カルバゾリル）ベンゼン）、ＣＤＢＰ（４，４’−ビス（カルバゾール−９−イル）−２，２’−ジメチルビフェニル）、これらの誘導体等が挙げられる。ポリマーとしては、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料、ポリビニルカルバゾール、ポリフェニレン、ポリフルオレン、これらの誘導体等が挙げられる。
【００９３】
熱活性化遅延蛍光材料としては、Adv. Mater., 21, 4802-4906 (2009);Appl. Phys. Lett., 98, 083302 (2011);Chem. Comm., 48, 9580 (2012);Appl. Phys. Lett., 101, 093306 (2012);J. Am. Chem. Soc., 134, 14706 (2012);Chem. Comm., 48, 11392 (2012);Nature, 492, 234 (2012);Adv. Mater., 25, 3319 (2013);J. Phys. Chem. A, 117, 5607 (2013);Phys. Chem. Chem. Phys., 15, 15850 (2013);Chem. Comm., 49, 10385 (2013);Chem. Lett., 43, 319 (2014)等に記載の化合物が挙げられる。
【００９４】
［正孔輸送層、正孔注入層］
一実施形態において、図１に示した有機ＥＬ素子では、正孔注入層３及び正孔輸送層６が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層である。有機ＥＬの実施形態はこのような構造に限らず、他の有機層が上記有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層であってもよい。上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層を、正孔輸送層及び正孔注入層の少なくとも一方として使用することが好ましく、少なくとも正孔輸送層として使用することがさらに好ましい。例えば、有機ＥＬ素子が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された層を正孔輸送層として有し、さらに正孔注入層を有する場合、正孔注入層には公知の材料を使用できる。また、例えば、有機ＥＬ素子が、上記の有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層を正孔注入層として有し、さらに正孔輸送層を有する場合、正孔輸送層には公知の材料を使用できる。
正孔注入層及び正孔輸送層に用いることができる材料としては、芳香族アミン系化合物（Ｎ，Ｎ’−ジ（ナフタレン−１−イル）−Ｎ，Ｎ’−ジフェニル−ベンジジン（α-ＮＰＤ）等の芳香族ジアミン）、フタロシアニン系化合物、チオフェン系化合物（チオフェン系導電性ポリマー（ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）：ポリ（４−スチレンスルホン酸塩）（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ）等）などが挙げられる。
【００９５】
［電子輸送層、電子注入層］
電子輸送層及び電子注入層に用いる材料としては、フェナントロリン誘導体、ビピリジン誘導体、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレン、ペリレン等の縮合環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、ベンゾイミダゾール誘導体(例えば、２，２’，２”−（１，３，５−ベンゼントリイル）トリス（１−フェニル−１Ｈ−ベンゾイミダゾール）（ＴＰＢｉ））、キノキサリン誘導体、アルミニウム錯体（例えば、ビス（２−メチル−８−キノリノレート）−４−（フェニルフェノラト）アルミニウム（ＢＡｌｑ））などが挙げられる。また、上記実施形態の有機エレクトロニクス材料も使用できる。
【００９６】
［陰極］
陰極材料としては、Ｌｉ、Ｃａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｃｓ、Ｂａ、Ｍｇ／Ａｇ、ＬｉＦ、ＣｓＦ等の金属又は金属合金が用いられる。
【００９７】
［陽極］
陽極材料としては、金属（例えば、Ａｕ）又は導電性を有する他の材料が用いられる。
他の材料として、酸化物（例えば、ＩＴＯ：酸化インジウム／酸化錫）、導電性高分子（例えば、ポリチオフェン−ポリスチレンスルホン酸混合物（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ））が挙げられる。
【００９８】
［基板］
基板としては、ガラス、プラスチック等を使用できる。基板は、透明であることが好ましい。また、フレキシブル性を有するフレキシブル基板が好ましい。具体的には、石英ガラス、光透過性の樹脂フィルム等が好ましい。
【００９９】
樹脂フィルムとしては、ポリエチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリエーテルスルホン、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリイミド、ポリカーボネート、セルローストリアセテート、セルロースアセテートプロピオネート等からなるフィルムが挙げられる。
【０１００】
樹脂フィルムを用いる場合、水蒸気、酸素等の透過を抑制するために、樹脂フィルムへ酸化珪素、窒化珪素等の無機物をコーティングして用いてもよい。
【０１０１】
［発光色］
有機ＥＬ素子の発光色は特に限定されない。白色の有機ＥＬ素子は、家庭用照明、車内照明、時計又は液晶のバックライト等の各種照明器具に用いることができるため好ましい。
【０１０２】
白色の有機ＥＬ素子を形成する方法としては、複数の発光材料を用いて複数の発光色を同時に発光させて混色させる方法を用いることができる。複数の発光色の組み合わせとしては、特に限定されないが、青色、緑色及び赤色の３つの発光極大波長を含有する組み合わせ、青色と黄色、黄緑色と橙色等の２つの発光極大波長を含有する組み合わせなどが挙げられる。発光色の制御は、発光材料の種類と量の調整により行うことができる。
【０１０３】
＜表示素子、照明装置、表示装置＞
一実施形態において、表示素子は、前記実施形態の有機ＥＬ素子を備えている。例えば、赤、緑及び青（ＲＧＢ）の各画素に対応する素子として、有機ＥＬ素子を用いることで、カラーの表示素子が得られる。画像の形成方法には、マトリックス状に配置した電極でパネルに配列された個々の有機ＥＬ素子を直接駆動する単純マトリックス型と、各素子に薄膜トランジスタを配置して駆動するアクティブマトリックス型とがある。
【０１０４】
また、一実施形態において、照明装置は、上記実施形態の有機ＥＬ素子を備えている。
さらに、一実施形態において、表示装置は、照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えている。例えば、表示装置は、バックライトとして上記実施形態の照明装置を用い、表示手段として公知の液晶素子を用いた表示装置、すなわち液晶表示装置とできる。
【実施例】
【０１０５】
以下、本発明を実施例により説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。【０１０６】
１．電荷輸送性ポリマーの調製
＜Ｐｄ触媒の調製＞
以下のようにしてＰｄ触媒の溶液をそれぞれ調製した。触媒の調製時に使用した溶媒は、それぞれ３０分以上、窒素バブルにより脱気した。
（Ｐｄ触媒１）
窒素雰囲気下のグローブボックス中で、室温下、サンプル管にトリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０．６８５ｇ、０．７４８ｍｍｏｌ）を秤取り、トルエン（１５０ｍＬ）を加え、室温で５分間撹拌した。同様に、サンプル管にトリス（ｔ−ブチル）ホスフィン（１．２１１ｇ、５．９８６ｍｍｏｌ）を秤取り、トルエン（３７ｍＬ）を加え、室温で５分間撹拌した。これらを混合し、室温で５分間にわたって撹拌した後に触媒として使用した。【０１０７】
（Ｐｄ触媒２）
窒素雰囲気下のグローブボックス中で、室温下、サンプル管にトリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０．５７４ｇ、０．６２６ｍｍｏｌ）を秤取り、トルエン（１２５ｍＬ）を加え、室温で５分間撹拌した。同様に、サンプル管にトリス（ｔ−ブチル）ホスフィン（１．０１４ｇ、５．０１４ｍｍｏｌ）を秤取り、トルエン（３１ｍＬ）を加え、室温で５分間撹拌した。これらを混合し、８０℃で１０分間にわたって撹拌した後に触媒として使用した。【０１０８】
（Ｐｄ触媒３）
窒素雰囲気下のグローブボックス中で、室温下、サンプル管にトリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（７３．２ｍｇ、８０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール（１５ｍＬ）を加え、３０分間撹拌した。同様に、サンプル管にトリス（ｔ−ブチル）ホスフィン（１２９．６ｍｇ、６４０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール（５ｍＬ）を加え、５分間撹拌した。これらを混合し、室温で３０分間にわたって撹拌した後、触媒として使用した。【０１０９】
＜電荷輸送性ポリマーの調製＞
以下のようにして各電荷輸送性ポリマーを調製した。【０１１０】
（電荷輸送性ポリマー１）
三口丸底フラスコに、下記モノマーＡ（５．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＢ（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＣ１（４．０ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒３の溶液（７．５ｍＬ）を加えた。３０分撹拌した後、１０％テトラエチルアンモニウム水酸化物水溶液（２０ｍＬ）を加えた。全ての原料は３０分以上、窒素バブルにより脱気した後に使用した。得られた混合物を２時間にわたって加熱還流した。ここまでの全ての操作は窒素気流下で行った。
【化９】
2018159694.tif 000010
【０１１１】
反応終了後、有機層を水洗し、有機層をメタノール−水（９：１）に注いで再沈殿した。生じた沈殿を吸引ろ過により回収し、メタノール−水（９：１）で洗浄した。得られた沈殿をトルエンに溶解し、メタノールから再沈殿した。得られた沈殿を吸引ろ過により回収し、トルエンに溶解し、金属吸着剤（沈殿物重量に対して２０ｗｔ％）を加えて、一晩撹拌した。撹拌終了後、金属吸着剤と不溶物をろ過して取り除き、ろ液をロータリーエバポレーターで濃縮した。濃縮液をトルエンに溶解した後、メタノール−アセトン（８：３）から再沈殿した。生じた沈殿を吸引ろ過により回収し、メタノール−アセトン（８：３）で洗浄した。得られた沈殿を真空乾燥し、電荷輸送性ポリマー１を得た。得られた電荷輸送性ポリマー１の数平均分子量は１６，２００であり、重量平均分子量は４８，３００であった。【０１１２】
（電荷輸送性ポリマー２）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＡ（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＣ２（４．０ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒３の溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー２を得た。得られた電荷輸送性ポリマー２の数平均分子量は１７，９００であり、重量平均分子量は４９，９００であった。
【化１０】
2018159694.tif 000011
【０１１３】
（電荷輸送性ポリマー３）
三口丸底フラスコに、モノマーＡ（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＣ３（４．０ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒３の溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー３を得た。得られた電荷輸送性ポリマー３の数平均分子量は１４，７００であり、重量平均分子量は４２，０００であった。
【化１１】
2018159694.tif 000012
【０１１４】
（電荷輸送性ポリマー４）
四口丸底フラスコに、上記モノマーＡ（０．２６１ｍｏｌ）、上記モノマーＢ（０．１０４ｍｏｌ）、下記モノマーＣ４（０．２０９ｍｏｌ）、Ａｌｉｑｕａｔ３３６（４．３４ｍｍｏｌ、トルエン（２０８０ｍＬ）を加えて、２時間窒素バブリングした。
この溶液に６Ｍ水酸化カリウム水溶液（３５０ｍｌ）、先に調製したＰｄ触媒２の溶液（４３ｍＬ）を加えて、２時間にわたって加熱還流した。ここまでの全ての操作は窒素気流下で行った。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー４を得た。得られた電荷輸送性ポリマー４の数平均分子量は１５，８００であり、重量平均分子量は５８，３００であった。
【化１２】
2018159694.tif 000013
【０１１５】
（電荷輸送性ポリマー５）
三口丸底フラスコに、上記モノマーＡ（５．０ｍｍｏｌ）、上記モノマーＢ（２．０ｍｍｏｌ）、下記モノマーＣ５（４．０ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、先に調製したＰｄ触媒３の溶液（７．５ｍＬ）を加えた。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー５を得た。得られた電荷輸送性ポリマー５の数平均分子量は１６，２００であり、重量平均分子量は４８，３００であった。
【化１３】
2018159694.tif 000014
【０１１６】
（電荷輸送性ポリマー６）
四口丸底フラスコに、上記モノマーＡ（０．４３５ｍｏｌ）、上記モノマーＢ（０．１７４ｍｏｌ）、下記モノマーＣ６（０．３４８ｍｏｌ）、Ａｌｉｑｕａｔ３３６（０．３６２ｍｏｌ、トルエン（１８８０ｍＬ）、水酸化カリウム（７．８３ｍｏｌ）、蒸留水（１３００ｍｌ）を加えて、２時間窒素バブリングした。この混合物に先に調製したＰｄ触媒１の溶液（８７ｍＬ）を加えて、２時間、加熱還流した。ここまでの全ての操作は窒素気流下で行った。以降、電荷輸送性ポリマー１の調製と同様にして、電荷輸送性ポリマー６を得た。得られたポリマー６の数平均分子量は１７，０００であり、重量平均分子量は６９，９００であった。
【化１４】
2018159694.tif 000015
【０１１７】
２．電荷輸送性ポリマーの評価
（実施例１）
先に調製した電荷輸送性ポリマー１について、以下のようにして、溶解性、及び耐熱性（熱重量減少率）を評価した。
＜溶解性＞
６ｍＬスクリュー管に、電荷輸送性ポリマー１（８．８ｍｇ）を量り取り、トルエン（１ｍＬ）を加えた。攪拌子（１０ｘΦ４ｍｍ）を投入し、室温下、６００ｒｐｍで攪拌した。
攪拌開始からポリマー１が溶解するまでの溶解時間を計測した。なお、溶解時間とは、溶液を目視によって観察し、溶液が透明になるまでに要した時間を意味する。溶解時間を表１に示した３つの範囲に分類し、溶解性を評価した。７分以下の評価であれば、実用可能な（湿式プロセスに適用可能な）レベルである。
【表１】
2018159694.tif 000016
【０１１８】
＜耐熱性＞
熱重量−示査熱（ＴＧ−ＤＴＡ）分析装置（島津製作所株式会社製の「DTG-60/60H」）を用いて、電荷輸送性ポリマー１（１０ｍｇ）を、空気中、５℃／分の昇温条件で３００℃まで加熱した際の熱重量減少（質量％）を測定した。熱重量減少（質量％）の測定値Ｙに基づき、表２に示した３つの範囲に分類し、耐熱性を評価した。熱重量減少が６質量％以下の評価であれば、実用可能なレベルである。
【表２】
2018159694.tif 000017
【０１１９】
（実施例２及び３）
実施例１の電荷輸送性ポリマー１を電荷輸送性ポリマー２、及び３にそれぞれ変更した以外は、全て実施例１と同様にして、溶解性及び耐熱性を評価した。結果を表３に示す。【０１２０】
（比較例１〜３）
実施例１の電荷輸送性ポリマー１を電荷輸送性ポリマー４〜６にぞれそれ変更した以外は、全て実施例１と同様にして、溶解性及び耐熱性を評価した。結果を表３に示す。【０１２１】
【表３】
2018159694.tif 000018
【０１２２】
表３に示したとおり、式（１）、（２）、及び（３）で表される特定の構造部位の少なくとも１つを有する電荷輸送性ポリマー（実施例１〜３）では、溶解性及び耐熱性の双方において優れる結果が得られた。これに対し、上記特定の構造部位を持たない電荷輸送性ポリマー（比較例１〜３）では、溶解性及び耐熱性のいずれかの特性が悪い結果となった。具体的には、比較例１及び２では、良好な耐熱性が得らえる一方で、溶解性に劣る結果となった。また、比較例３では、良好な溶解性が得られる一方で、耐熱性に劣る結果となった。【０１２３】
３．有機エレクトロニクス材料
＜有機ホールオンリーデバイス（ＨＯＤ）の作製＞
溶解性に関し、湿式プロセスに適用可能であると評価された電荷輸送性ポリマー１〜３及び６を使用して、以下の実施例４〜６及び比較例４に従い、有機ＨＯＤをそれぞれ作製した。
（実施例４）
大気下で、先に調製した電荷輸送性ポリマー１（１０．０ｍｇ）、下記重合開始剤１（０．５ｍｇ）、及びトルエン（２．３ｍＬ）を混合し、インク組成物を調製した。ＩＴＯを１．６ｍｍ幅にパターニングしたガラス基板上に、インク組成物を回転数３，０００ｍｉｎ−１でスピンコートした後、ホットプレート上で２００℃、３０分間加熱して硬化させ、正孔注入層（１００ｎｍ）を形成した。
【化１５】
2018159694.tif 000019
【０１２４】
上記で得たガラス基板を、真空蒸着機中に移し、正孔注入層上にα−ＮＰＤ（２０ｎｍ）、Ａｌ（１００ｎｍ）の順に蒸着法で成膜し、封止処理を行って有機ＨＯＤ−１を作製した。【０１２５】
有機ＨＯＤ−１の作製と同様の手法で、ＩＴＯを１．６ｍｍ幅にパターニングしたガラス基板上に、インク組成物を回転数３，０００ｍｉｎ−１でスピンコートした後、ホットプレート上で２００℃、３０分間加熱した。さらに、窒素雰囲気下で２３０℃、３０分間にわたって追加加熱して正孔注入層を形成した。このようにして正孔注入層を形成した後は、全て有機ＨＯＤ−１の作製と同様にして、有機ＨＯＤ−２を作製した。【０１２６】
（実施例５及び６）
実施例４の有機ＨＯＤにおける正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー１を電荷輸送性ポリマー２及び３にそれぞれ変更した以外は、実施例４と同様にして、有機ＨＯＤ−１及び有機ＨＯＤ−２を作製した。【０１２７】
（比較例４）
実施例４の有機ＨＯＤにおける正孔注入層の形成工程において、電荷輸送性ポリマー１を電荷輸送性ポリマー６に変更した以外は、実施例４と同様にして、有機ＨＯＤ−１及び有機ＨＯＤ−２を作製した。【０１２８】
＜有機ＨＯＤの評価＞
実施例４〜６、及び比較例４で作製した有機ＨＯＤ−１及び有機ＨＯＤ−２にそれぞれ電圧を印加した。その結果、いずれも電流が流れることが分かり、正孔注入性の機能を持つことが確認できた。
また、それぞれの素子について電流密度３００ｍＡ／ｃｍ時の駆動電圧を測定した。次いで、以下の評価基準に従い導電性を評価した。結果を表４に示す。
（導電性の評価基準）
良好：駆動電圧の上昇値が５Ｖ未満
不可：駆動電圧の上昇値が５Ｖ以上【０１２９】
【表４】
2018159694.tif 000020
【０１３０】
（注記）
駆動電圧１：２００℃で３０分加熱して得た有機層を有する有機ＨＯＤ−１について、電流密度３００ｍＡ／ｃｍ時で測定した電圧（Ｖ１）である。
駆動電圧２：２００℃で３０分加熱し、さらに２３０℃で３０分加熱して得た有機層を有する有機ＨＯＤ−２について、電流密度３００ｍＡ／ｃｍ時で測定した電圧（Ｖ２）である。
駆動電圧の上昇値：駆動電圧２（Ｖ２）−駆動電圧１（Ｖ１）の値である。
駆動電圧の測定は、（測定に使用した装置：Ｋｅｉｔｈｌｅｙ製のソースメーター２４００）を使用し、測定温度２５℃の条件下で実施した。【０１３１】
表４に示したとおり、実施例４〜６は、比較例４よりも、駆動電圧の上昇値が明らかに少なく、導電性に優れる結果となった。先に示した表３から明らかなように、実施例４〜６で使用した電荷輸送性ポリマー１〜３は、比較例４で使用した電荷輸送性ポリマー６よりも３００℃加熱時の熱重量減少が少なく、優れた耐熱性を有する。すなわち、耐熱性に優れた電荷輸送性ポリマーを使用することで、有機層の熱劣化が抑制されるため、有機層の性能低下を抑制できることが分かる。
【符号の説明】
【０１３２】
１  発光層
２  陽極
３  正孔注入層
４  陰極５  電子注入層
６  正孔輸送層
７  電子輸送層
８  基板
【図１】
2018159694.tif 000021
【国際調査報告】
2018159694.tif 000022
2018159694.tif 000023
2018159694.tif 000024
2018159694.tif 000025