(57)【要約】下記一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、塗布法により膜形成できる、耐熱性に優れた発光材料である。Ｒ1およびＲ2は脂肪族基であり、少なくとも一方が多環脂肪族基である。Ａ1〜Ａ5はＮまたはＣ−Ｒ3（Ｒ3は水素原子または置換基）であり、Ａ1〜Ａ5の少なくとも１つはＣ−Ｒ3（Ｒ3がドナー性基）である。Ａ6〜Ａ8はＮまたはＣ−Ｒ4であり、Ｒ4は水素原子またはアルキル基であり、Ａ6〜Ａ8の少なくとも１つはＮである。Ｄはドナー性連結基である。2018207750.tif 000050
2018207750.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物。
【化１】
2018207750.tif 000046
［一般式（１ａ）および（１ｂ）において、Ｒ1およびＲ2は各々独立に脂肪族基を表し、少なくとも一方は多環脂肪族基を表す。Ａ1〜Ａ5は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ3を表し、Ｒ3は水素原子または置換基を表す。ただし、Ａ1〜Ａ5の少なくとも１つはＣ−Ｒ3であって、Ｒ3がドナー性基である。Ａ6〜Ａ8は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ4を表し、Ｒ4は水素原子またはアルキル基を表す。ただし、Ａ6〜Ａ8の少なくとも１つはＮである。一般式（１ｂ）において、Ｄはドナー性連結基を表す。分子内に存在する２つのＲ1、Ｒ2、Ａ1〜Ａ8は互いに同一であっても異なっていてもよい。］
【請求項２】
前記多環脂肪族基が籠形脂肪族基である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ1とＲ2がともに多環脂肪族基である、請求項１または２に記載の化合物。
【請求項４】
少なくとも１つのＲ3が、下記一般式（２）で表される構造を有する、請求項１〜３のいずれか１項に記載の化合物。
【化２】
2018207750.tif 000047
［一般式（２）において、Ｒ11〜Ｒ20は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ15とＲ16、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。＊は結合位置を表す。］
【請求項５】
前記一般式（２）で表される構造が下記一般式（３）〜（７）のいずれかで表される構造を有する、請求項４に記載の化合物。
【化３−１】
2018207750.tif 000048
【化３−２】
2018207750.tif 000049
［一般式（３）〜（７）において、Ｒ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ59、Ｒ71〜Ｒ80は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ27とＲ28、Ｒ28とＲ29、Ｒ29とＲ30、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ54とＲ59、Ｒ55とＲ59、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ75とＲ76、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78、Ｒ79とＲ80は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。＊は結合位置を表す。］
【請求項６】
Ａ2がＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるとき、Ａ1とＡ3がともにＮであることはなく、Ａ3がＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるときＡ2とＡ4がともにＮであることはなく、Ａ4がＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるときＡ3とＡ5がともにＮであることはない、請求項１〜５のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項７】
Ａ1〜Ａ5がすべてＣ−Ｒ3である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項８】
Ａ6〜Ａ8がすべてＮである、請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項９】
炭素原子、窒素原子および水素原子のみからなる、請求項１〜８のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１０】
最低励起一重項エネルギー準位と最低励起三重項エネルギー準位の差ΔＥstが０．３ｅＶ以下である、請求項１〜９のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の化合物からなる発光材料。
【請求項１２】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の化合物からなる遅延蛍光体。
【請求項１３】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の化合物を含む有機発光素子。
【請求項１４】
有機エレクトロルミネッセンス素子である請求項１３に記載の有機発光素子。
【請求項１５】
前記化合物を発光層に含む請求項１３または１４に記載の有機発光素子。
【請求項１６】
前記発光層がホスト材料を含む請求項１５に記載の有機発光素子。
【請求項１７】
遅延蛍光を放射する請求項１３〜１６のいずれか１項に記載の有機発光素子。
【請求項１８】
ＣＩＥ−ＸＹＺ表色系における色度座標ｘが０．１６以下で、ｙが０．２２以下である光を発光する請求項１３〜１７のいずれか１項に記載の有機発光素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、発光材料として有用な化合物とそれを用いた有機発光素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
無機原子を含まない有機発光材料は、分子設計の自由度が高いため、特性を多様に制御することができる。また、自然界に無尽蔵に存在する炭素原子や水素原子、窒素原子等から構成されるため、原料コストが安価であるなどの利点を有している。このため、無機原子を含まない有機発光材料が注目を集めている。
こうした有機発光材料を用いて発光素子の発光層を形成する場合、真空蒸着法を用いることが一般的である。しかし、真空蒸着法には大掛かりな真空蒸着設備が必要であり、真空蒸着を行うと基板以外にも蒸着粒子が付着して、その分の原料が無駄になってしまう。このため、真空蒸着法で発光素子を製造すると、製造コストが高くなってしまうという問題がある。また、特に、大型ディスプレイに適用される大面積の発光層を形成する場合には、全体に亘って膜厚を均一に制御することが難しいため、膜厚が不均一な不良品が出て歩留まりが低くなってしまうという問題もある。
そこで、簡易な設備で効率よく成膜を行うことができ、また、大面積の発光層を形成する場合であっても、その全体に亘って容易に膜厚を制御できる成膜法として、塗布法を発光素子の製造工程に導入する検討がなされている（例えば、特許文献１、２参照。）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−０７２９１５号公報
【特許文献２】特開２００９−１５８５３５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
ここで、有機発光材料を塗布法により成膜するには、有機発光材料の溶液を調製して、これを基板の上に塗布し、乾燥する必要がある。しかしながら、これまでに提案されている有機発光材料は、有機溶媒に対する溶解性が低かったり、塗膜を乾燥する過程で膜中に微結晶が生じたりするため、塗布法により成膜することができないものが多い。そのため、有機発光材料で発光層を形成しようとすると、真空蒸着法のようなドライプロセスに依らざるを得ないことが多く、上記のようなコストや歩止まりの問題が避けられないのが現状である。
また、これまでに提案されている有機発光材料は、耐熱性が良好でないものが多く、夏場の車内など、高温状態下に置かれることがある有機発光素子（例えば、カーナビゲーションシステムや、ヘッドアップディスプレイ、または、屋外広告用ディスプレイに適用される有機発光素子。有機白色照明等）に使用するには安定性の点で問題があるものもある。
このように、従来提案されている有機発光材料は、塗布適性や耐熱性といった、実用性の面で必ずしも満足が行くものではなかった。【０００５】
そこで本発明者らは、有機溶媒に溶解させることにより容易に塗布法で膜形成をすることが可能であり、なおかつ耐熱性にも優れている新たな発光材料を提供することを目的として鋭意検討を進めた。さらに、塗布法を用いて効率よく製造することができ、実用性が高い有機発光素子を提供することも目的として鋭意検討を進めた。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明者らは鋭意検討を進めた結果、特定の構造を有する化合物が、発光性を有するとともに、塗布法による膜形成が可能で、しかも、耐熱性にも優れていることを見出し、以下に記載する本発明を提供するに至った。【０００７】
［１］  下記一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物。
【化１】
2018207750.tif 000003
［一般式（１ａ）および（１ｂ）において、Ｒ1およびＲ2は各々独立に脂肪族基を表し、少なくとも一方は多環脂肪族基を表す。Ａ1〜Ａ5は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ3を表し、Ｒ3は水素原子または置換基を表す。ただし、Ａ1〜Ａ5の少なくとも１つはＣ−Ｒ3であって、Ｒ3がドナー性基である。Ａ6〜Ａ8は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ4を表し、Ｒ4は水素原子またはアルキル基を表す。ただし、Ａ6〜Ａ8の少なくとも１つはＮである。一般式（１ｂ）において、Ｄはドナー性連結基を表す。分子内に存在する２つのＲ1、Ｒ2、Ａ1〜Ａ8は互いに同一であっても異なっていてもよい。］
［２］  前記多環脂肪族基が籠形脂肪族基である、［１］に記載の化合物。
［３］  Ｒ1とＲ2がともに多環脂肪族基である、［１］または［２］に記載の化合物。
［４］  少なくとも１つのＲ3が、下記一般式（２）で表される構造を有する、［１］〜［３］のいずれか１項に記載の化合物。
【化２】
2018207750.tif 000004
［一般式（２）において、Ｒ11〜Ｒ20は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ15とＲ16、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。＊は結合位置を表す。］
［５］  前記一般式（２）で表される構造が下記一般式（３）〜（７）のいずれかで表される構造を有する、［４］に記載の化合物。
【化３−１】
2018207750.tif 000005
【化３−２】
2018207750.tif 000006
［一般式（３）〜（７）において、Ｒ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ59、Ｒ71〜Ｒ80は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ27とＲ28、Ｒ28とＲ29、Ｒ29とＲ30、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ54とＲ59、Ｒ55とＲ59、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ75とＲ76、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78、Ｒ79とＲ80は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。＊は結合位置を表す。］
［６］  Ａ2がＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるとき、Ａ1とＡ3がともにＮであることはなく、Ａ3がＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるときＡ2とＡ4がともにＮであることはなく、Ａ4がＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるときＡ3とＡ5がともにＮであることはない、［１］〜［５］のいずれか１項に記載の化合物。
［７］  Ａ1〜Ａ5がすべてＣ−Ｒ3である、［１］〜［６］のいずれか１項に記載の化合物。
［８］  Ａ6〜Ａ8がすべてＮである、［１］〜［７］のいずれか１項に記載の化合物。
［９］  炭素原子、窒素原子および水素原子のみからなる、［１］〜［８］のいずれか１項に記載の化合物。
［１０］  最低励起一重項エネルギー準位と最低励起三重項エネルギー準位の差ΔＥstが０．３ｅＶ以下である、［１］〜［９］のいずれか１項に記載の化合物。
［１１］  ［１］〜［１０］のいずれか１項に記載の化合物からなる発光材料。
［１２］  ［１］〜［１０］のいずれか１項に記載の化合物からなる遅延蛍光体。
［１３］  ［１］〜［１０］のいずれか１項に記載の化合物を含む有機発光素子。
［１４］  有機エレクトロルミネッセンス素子である［１３］に記載の有機発光素子。
［１５］  前記化合物を発光層に含む［１３］または［１４］に記載の有機発光素子。
［１６］  前記発光層がホスト材料を含む［１５］に記載の有機発光素子。
［１７］  遅延蛍光を放射する［１３］〜［１４］のいずれか１項に記載の有機発光素子。
［１８］  ＣＩＥ−ＸＹＺ表色系における色度座標ｘが０．１６以下で、ｙが０．２２以下である光を発光する［１３］〜［１７］のいずれか１項に記載の有機発光素子。
【発明の効果】
【０００８】
本発明の化合物は、発光性を有する化合物であって、有機溶媒に溶解させることにより容易に塗布法で膜形成をすることが可能であり、耐熱性にも優れている。そのため、本発明の化合物は、実用性が高く、発光材料として有用である。本発明の化合物を発光材料として用いた有機発光素子は、塗布法を用いて効率よく製造することができ、また発光材料の耐熱性が高い。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】有機エレクトロルミネッセンス素子の層構成例を示す概略断面図である。
【図２】化合物２と化合物Ｈ１、Ｈ３〜Ｈ５の薄膜の発光スペクトルである。
【図３】化合物２のドーピング濃度とフォトルミネッセンス量子収率φPLの関係を示すグラフである。
【図４】化合物１と化合物Ｈ３の薄膜および化合物Ｈ３のみからなる薄膜の発光スペクトルである。
【図５】化合物１と化合物Ｈ３の薄膜の発光の過渡減衰曲線である。
【図６】化合物１と化合物Ｈ３の薄膜を発光層に用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルである。
【図７】化合物１と化合物Ｈ３の共蒸着膜を発光層に用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の電流密度−電圧−輝度特性を示すグラフである。
【図８】化合物１と化合物Ｈ３の共蒸着膜を発光層に用いた有機エレクトロルミネッセンス素子の外部量子効率−電流密度特性を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
以下において、本発明の内容について詳細に説明する。以下に記載する構成要件の説明は、本発明の代表的な実施態様や具体例に基づいてなされることがあるが、本発明はそのような実施態様や具体例に限定されるものではない。なお、本明細書において「〜」を用いて表される数値範囲は、「〜」の前後に記載される数値を下限値および上限値として含む範囲を意味する。また、本発明に用いられる化合物の分子内に存在する水素原子の同位体種は特に限定されず、例えば分子内の水素原子がすべて1Ｈであってもよいし、一部または全部が2Ｈ（デューテリウムＤ）であってもよい。
【００１１】
［一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物］
本発明の発光材料は、下記一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物からなることを特徴とする。
【化４】
2018207750.tif 000007
【００１２】
一般式（１ａ）および（１ｂ）のそれぞれにおいて、Ａ1〜Ａ5は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ3を表し、Ｒ3は水素原子または置換基を表す。ただし、Ａ1〜Ａ5の少なくとも１つはＣ−Ｒ3であって、Ｒ3がドナー性基である。Ｃ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるものは、Ａ1〜Ａ5のうちの１つであってもよいし、２つ以上であってもよいが、１〜３つであることが好ましく、１つまたは２つであることがより好ましく、１つであることがさらに好ましい。また、Ａ1〜Ａ5のうちでは、Ａ2〜Ａ4の少なくとも１つがＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であることが好ましく、少なくともＡ3がＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であることがより好ましい。Ａ1〜Ａ5のうちの２つ以上がＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるとき、複数のドナー性基は互いに同一であっても異なっていてもよい。一般式（１ｂ）において、分子内に存在する２つのＡ1〜Ａ5は互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００１３】
本発明における「ドナー性基」とは、ドナー性基が結合している原子群に対して電子を供与する基であることを意味する。例えば、ハメットのσp値が負である置換基の中から選択することができる。
ここで、「ハメットのσp値」は、Ｌ．Ｐ．ハメットにより提唱されたものであり、パラ置換ベンゼン誘導体の反応速度または平衡に及ぼす置換基の影響を定量化したものである。具体的には、パラ置換ベンゼン誘導体における置換基と反応速度定数または平衡定数の間に成立する下記式：
log（ｋ／ｋ0） ＝ ρσp
または
log（Ｋ／Ｋ0） ＝ ρσp
における置換基に特有な定数（σp）である。上式において、ｋは置換基を持たないベンゼン誘導体の速度定数、ｋ0は置換基で置換されたベンゼン誘導体の速度定数、Ｋは置換基を持たないベンゼン誘導体の平衡定数、Ｋ0は置換基で置換されたベンゼン誘導体の平衡定数、ρは反応の種類と条件によって決まる反応定数を表す。本発明における「ハメットのσp値」に関する説明と各置換基の数値については、Hansch,C.et.al.,Chem.Rev.,91,165-195(1991)のσp値に関する記載を参照することができる。
【００１４】
ドナー性基としては、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、珪素原子、およびリン原子からなる群より選択されるヘテロ原子で結合する電子供与性の置換基や、電子供与性を示すアリール基を採用することが好ましい。電子供与性を示すアリール基は、通常は置換アリール基であり、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、珪素原子、およびリン原子からなる群より選択されるヘテロ原子で結合する電子供与性の置換基で置換されたアリール基であることが好ましい。
また、ドナー性基は、置換もしくは無置換のジアリールアミノ構造を含むことが好ましく、置換もしくは無置換のジアリールアミノ基で置換されたアリール基であることがより好ましい。ここで、「ジアリールアミノ構造」とは、ジアリールアミノ基と、ジアリールアミノ基のアリール基同士が単結合または連結基で連結して複素環を形成している複素芳香環構造の両方を意味することとする。ジアリールアミノ構造の各アリール基を構成する芳香環、および、ジアリールアミノ基で置換されたアリール基の各アリール基（ジアリールアミノ基の各アリール基とジアリールアミノ基で置換されているアリール基）を構成する芳香環は、単環であっても、２以上の芳香環が縮合した縮合環であっても、２以上の芳香環が連結した連結環であってもよい。２以上の芳香環が連結している場合は、直鎖状に連結したものであってもよいし、分枝状に連結したものであってもよい。ジアリールアミノ構造およびジアリールアミノ基で置換されたアリール基の各アリール基を構成する芳香環の炭素数は、６〜２２であることが好ましく、６〜１８であることがより好ましく、６〜１４であることがさらに好ましく、６〜１０であることがさらにより好ましい。各アリール基の具体例として、フェニル基、ナフチル基、ビフェニル基を挙げることができる。ジアリールアミノ構造およびジアリールアミノ基で置換されたアリール基が置換基を有する場合の置換基の説明と好ましい範囲については、下記のＲ11〜Ｒ20がとりうる置換基の説明と好ましい範囲を参照することができる。ジアリールアミノ構造が上記の複素芳香環構造である場合のアリール基同士を連結する連結基の説明と好ましい範囲については、下記の一般式（２）のＲ15とＲ16が互いに結合して連結基を形成している場合の連結基の説明と好ましい範囲を参照することができる。
【００１５】
ドナー性基は、下記の一般式（２）で表される基であることが好ましい。
【化５】
2018207750.tif 000008
【００１６】
一般式（２）において、Ｒ11〜Ｒ20は、各々独立に水素原子または置換基を表す。一般式（２）において、Ｒ11〜Ｒ20は、各々独立に水素原子または置換基を表す。置換基の数は特に制限されず、Ｒ11〜Ｒ20のすべてが無置換（すなわち水素原子）であってもよい。Ｒ11〜Ｒ20のうちの２つ以上が置換基である場合、複数の置換基は互いに同一であっても異なっていてもよい。＊は結合位置を表す。
Ｒ11〜Ｒ20がとりうる置換基として、例えばヒドロキシ基、ハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数１〜２０のアリール置換アミノ基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜２０のアルキルアミド基、炭素数７〜２１のアリールアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基等が挙げられる。これらの具体例のうち、さらに置換基により置換可能なものは置換されていてもよい。より好ましい置換基は、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数１〜２０のアリール置換アミノ基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）に存在する１つのＲ3を単結合に変えた基である。
【００１７】
Ｒ11とＲ12、Ｒ12とＲ13、Ｒ13とＲ14、Ｒ14とＲ15、Ｒ15とＲ16、Ｒ16とＲ17、Ｒ17とＲ18、Ｒ18とＲ19、Ｒ19とＲ20は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。環状構造は芳香環であっても脂肪環であってもよく、またヘテロ原子を含むものであってもよく、さらに環状構造は２環以上の縮合環であってもよい。ここでいうヘテロ原子としては、窒素原子、酸素原子および硫黄原子からなる群より選択されるものであることが好ましい。形成される環状構造の例として、ベンゼン環、ナフタレン環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、ピロール環、イミダゾール環、ピラゾール環、イミダゾリン環、オキサゾール環、イソオキサゾール環、チアゾール環、イソチアゾール環、シクロヘキサジエン環、シクロヘキセン環、シクロペンタエン環、シクロヘプタトリエン環、シクロヘプタジエン環、シクロヘプタエン環などを挙げることができる。
【００１８】
一般式（２）で表される基の中では、Ｒ15とＲ16が互いに結合していないもの、Ｒ15とＲ16が互いに単結合で結合しているもの、または、Ｒ15とＲ16が互いに結合して連結鎖長が１原子の連結基を形成しているものが好ましい。Ｒ15とＲ16が互いに結合して連結鎖長が１原子の連結基を形成している場合、Ｒ15とＲ16が互いに結合した結果として形成される環状構造は６員環となる。Ｒ15とＲ16が互いに結合して形成される連結基の具体例として、−Ｏ−、−Ｓ−、−Ｎ（Ｒ91）−または−Ｃ（Ｒ92）（Ｒ93）−で表される連結基が挙げられる。ここにおいて、Ｒ91〜Ｒ93は各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ91がとりうる置換基としては、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基を例示することができる。Ｒ92およびＲ93がとりうる置換基としては、各々独立に、ヒドロキシ基、ハロゲン原子、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数１〜２０のアルコキシ基、炭素数１〜２０のアルキルチオ基、炭素数１〜２０のアルキル置換アミノ基、炭素数１〜２０のアリール置換アミノ基、炭素数６〜４０のアリール基、炭素数３〜４０のヘテロアリール基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基、炭素数２〜２０のアルキルアミド基、炭素数７〜２１のアリールアミド基、炭素数３〜２０のトリアルキルシリル基等を例示することができる。
【００１９】
一般式（２）で表される基の好ましい例として、下記一般式（３）〜（７）のいずれかで表される基を挙げることができる。
【化６−１】
2018207750.tif 000009
【化６−２】
2018207750.tif 000010
【００２０】
一般式（３）〜（７）において、Ｒ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ59、Ｒ71〜Ｒ80は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ここでいう置換基の説明と好ましい範囲については、上記のＲ11〜Ｒ20がとりうる置換基の説明と好ましい範囲を参照することができる。Ｒ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ38、Ｒ41〜Ｒ48、Ｒ51〜Ｒ59、Ｒ71〜Ｒ80は、各々独立に上記一般式（３）〜（７）のいずれかで表される基であることも好ましい。＊は結合位置を表す。一般式（７）のＲ79およびＲ80は置換もしくは無置換のアルキル基であることが好ましく、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルキル基であることがより好ましい。また、一般式（７）のＲ79およびＲ80は置換もしくは無置換のアリール基であることも好ましく、炭素数６〜４０の置換もしくは無置換のアリール基であることがより好ましく、炭素数６〜１０の置換もしくは無置換のアリール基であることがさらに好ましく、フェニル基であることが特に好ましい。さらに、一般式（７）のＲ79およびＲ80が置換もしくは無置換のアリール基であるとき、そのアリール基同士が互いに結合して環状構造を形成していることも好ましい。一般式（３）〜（７）における置換基の数は特に制限されない。すべてが無置換（すなわち水素原子）である場合も好ましい。また、一般式（３）〜（７）のそれぞれにおいて置換基が２つ以上ある場合、それらの置換基は同一であっても異なっていてもよい。一般式（３）〜（７）に置換基が存在している場合、その置換基は一般式（３）であればＲ22〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ29のいずれかであることが好ましく、Ｒ23およびＲ28の少なくとも１つであることがより好ましく、一般式（４）であればＲ32〜Ｒ37のいずれかであることが好ましく、一般式（５）であればＲ42〜Ｒ47のいずれかであることが好ましく、一般式（６）であればＲ52、Ｒ53、Ｒ56、Ｒ57、Ｒ59のいずれかであることが好ましく、一般式（７）であればＲ72〜Ｒ77、Ｒ79、Ｒ80のいずれかであることが好ましい。
【００２１】
一般式（３）〜（７）において、Ｒ21とＲ22、Ｒ22とＲ23、Ｒ23とＲ24、Ｒ27とＲ28、Ｒ28とＲ29、Ｒ29とＲ30、Ｒ31とＲ32、Ｒ32とＲ33、Ｒ33とＲ34、Ｒ35とＲ36、Ｒ36とＲ37、Ｒ37とＲ38、Ｒ41とＲ42、Ｒ42とＲ43、Ｒ43とＲ44、Ｒ45とＲ46、Ｒ46とＲ47、Ｒ47とＲ48、Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ54とＲ59、Ｒ55とＲ59、Ｒ71とＲ72、Ｒ72とＲ73、Ｒ73とＲ74、Ｒ75とＲ76、Ｒ76とＲ77、Ｒ77とＲ78、Ｒ79とＲ80は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。環状構造の説明と好ましい例については、上記の一般式（２）において、Ｒ11とＲ12等が互いに結合して形成する環状構造の説明と好ましい例を参照することができる。
【００２２】
一般式（６）で表される基には、特に下記一般式（６’）で表される基が好ましく包含される。
【化７】
2018207750.tif 000011
【００２３】
一般式（６’）において、Ｒ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ65は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ51とＲ52、Ｒ52とＲ53、Ｒ53とＲ54、Ｒ55とＲ56、Ｒ56とＲ57、Ｒ57とＲ58、Ｒ61とＲ62、Ｒ62とＲ63、Ｒ63とＲ64、Ｒ64とＲ65、Ｒ54とＲ61、Ｒ55とＲ65は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。＊は結合位置を表す。
【００２４】
Ａ1〜Ａ5のうち、Ｃ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるものの他は、ＮまたはＣ−Ｒ3であって、Ｒ3が水素原子またはドナー性基以外の置換基である。ここでのＲ3は水素原子であることが好ましい。Ｒ3がドナー性基以外の置換基であるとき、その置換基はσp値が１以下のものであることが好ましく、０．５以下のものであることがより好ましく、０．２以下のものであることがさらに好ましい。Ａ1〜Ａ5のうちＮであるものの数は、０であっても１〜４つであってもよいが、０〜２つであることが好ましく、０または１つであることがより好ましく、０であることがさらに好ましい。すなわち、Ａ1〜Ａ5はすべてＣ−Ｒ3であることが好ましい。
また、Ａ1〜Ａ5は下記条件Ｉを満たすことが好ましい。これにより、ドナー性基と、そのドナー性基が結合している原子の両隣か片隣の炭素原子に結合しているＲ3との間の立体相互作用により、分子の立体構造にねじれを生じさせることができる。
（条件Ｉ）
Ａ2がＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるとき、Ａ1とＡ3がともにＮであることはなく、Ａ3がＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるとき、Ａ2とＡ4がともにＮであることはなく、Ａ4がＣ−Ｒ3（ただしＲ3はドナー性基）であるとき、Ａ3とＡ5がともにＮであることはない。
【００２５】
一般式（１ａ）および（１ｂ）のそれぞれにおいて、Ａ6〜Ａ8は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ4を表し、Ｒ4は水素原子またはアルキル基を表す。ただし、Ａ6〜Ａ8の少なくとも１つはＮである。Ｎであるものは、Ａ6〜Ａ8のうちの１つまたは２つであってもよいし、Ａ6〜Ａ8のすべてがＮであってもよいが、Ａ6〜Ａ8のすべてがＮであることが好ましい。Ａ6〜Ａ8のうちの１つまたは２つがＮであるとき、その残りはＣ−Ｒ4である。Ｒ4におけるアルキル基は、直鎖状、分枝状、環状のいずれであってもよい。好ましい炭素数は１〜２０であり、より好ましくは１〜１０であり、さらに好ましくは１〜６である。例えば、メチル基、エチル基などを例示することができる。Ａ6〜Ａ8のうちの２つがＣ−Ｒ4であるとき、その２つのＲ4は互いに同一であっても異なっていてもよい。また、一般式（１ｂ）において、分子内に存在する２つのＡ6〜Ａ8は互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００２６】
一般式（１ａ）および（１ｂ）のそれぞれにおいて、Ｒ1およびＲ2は各々独立に脂肪族基を表し、少なくとも一方は多環脂肪族基を表す。一般式（１ｂ）において、分子内に存在する２つのＲ1、Ｒ2は互いに同一であっても異なっていてもよい。
本発明における「脂肪族基」とは、非芳香族性の炭素化合物であって、環状構造を有するものであっても、環状構造を有しないものであってもよい。また、脂肪族基は、脂肪族炭化水素から水素原子を１つ除いた脂肪族炭化水素基であってもよいし、脂肪族炭化水素基の炭素原子や水素原子がヘテロ原子で置き換わったヘテロ脂肪族基であってもよいが、脂肪族炭化水素基であることが好ましい。ヘテロ脂肪族基を構成するヘテロ原子として、窒素原子、酸素原子、硫黄原子、珪素原子、およびリン原子等を挙げることができ、窒素原子であることが好ましい。
本発明における「多環脂肪族基」とは、脂肪族基のうち、脂肪族多環構造を有するもののことをいい、「脂肪族多環構造」とは、２以上の脂環が互いに２以上の原子を共有して縮合した構造のことをいう。多環脂肪族基を構成する脂肪族多環構造は、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）におけるＡ6〜Ａ8を有する６員環の炭素原子へ単結合で結合していてもよく、アルキレン基等の２価の脂肪族基を介して連結していてもよいが、Ａ6〜Ａ8を有する６員環の炭素原子へ単結合で結合していることが好ましい。また、多環脂肪族基が有する脂肪族多環構造は、１つであっても、２つ以上であってもよい。多環脂肪族基が２つ以上の脂肪族多環構造を有する場合、複数の脂肪族多環構造は互いに同一であっても異なっていてもよい。また、この場合、隣り合う脂肪族多環構造同士は単結合で結合していてもよく、アルキレン基等の２価の脂肪族基で連結していてもよい。
多環脂肪族基を構成する脂肪族多環構造として、縮合環構造、橋かけ環構造または籠型構造を挙げることができる。脂肪族多環構造を構成する各単環の環員数は、３〜８であることが好ましく、４〜７であることがより好ましく、５または６であることがさらに好ましい。脂肪族多環構造を構成する環の数は２〜１０であることが好ましく、２〜６であることがより好ましく、２〜４であることがさらに好ましい。これらの中で、好ましい脂肪族多環構造は、籠型構造、または、縮合環構造もしくは橋かけ環構造を有するビシクロ環およびトリシクロ環であり、より好ましい脂肪族多環構造は籠型構造である。多環脂肪族基は、籠型構造を有し、その籠型構造を構成するいずれかの炭素原子がＡ6〜Ａ8を有する６員環の炭素原子へ単結合で結合した構造を有する籠型脂肪族基であることが特に好ましい。籠型構造を有する脂環の具体例として、アダマンタン、キュバン、キュネアン、カルフェン、フラーレン（Ｃ６０、Ｃ７０、Ｃ８４等）を挙げることができ、アダマンタンであることが好ましい。アダマンタンを有する多環脂肪族基（アダマンチル基）は、１−アダマンチル基であっても、２−アダマンチル基であってもよいが、１−アダマンチル基であることが好ましい。また、ここで挙げた脂肪族多環構造の具体例は置換基で置換されていてもよい。この置換基の説明と好ましい範囲については、上記のＲ11〜Ｒ20がとりうる置換基の説明と好ましい範囲を参照することができ、それらの中で、芳香環を含まない置換基であることが好ましい。
【００２７】
Ｒ1およびＲ2のうち、多環脂肪族基であるものは、Ｒ1およびＲ2の一方であってもよいし、Ｒ1およびＲ2の両方であってもよいが、Ｒ1およびＲ2の両方が多環脂肪族基であることが好ましい。Ｒ1およびＲ2の両方が多環脂肪族基であるとき、それらの多環脂肪族基は互いに同一であっても異なっていてもよい。
Ｒ1およびＲ2の一方が多環脂肪族基であるとき、他方が表す脂肪族基は、直鎖状、分枝状、単環状のいずれであってもよく、直鎖状または分枝状の脂肪鎖と、単環である脂環が連結した構造を有していてもよい。Ｒ1およびＲ2の他方が表す脂肪族基の好ましい炭素数は１〜８５であり、より好ましくは１〜４０であり、さらに好ましくは１〜２０である。脂肪族基の具体例として、炭素数１〜２０のアルキル基、炭素数２〜１０のアルケニル基、炭素数２〜１０のアルキニル基等を挙げることができる。また、ここで挙げた脂肪族基の具体例は置換基で置換されていてもよい。この置換基の説明と好ましい範囲については、上記のＲ11〜Ｒ20がとりうる置換基の説明と好ましい範囲を参照することができ、それらの中で、芳香環を含まない置換基であることが好ましい。
【００２８】
一般式（１ｂ）において、Ｄはドナー性連結基を表す。
本発明における「ドナー性連結基」とは、一般式（１ｂ）の括弧で括られた構成単位の２つを互いに連結する２価の基であって、そのドナー性連結基が結合している原子群に対して電子を供与するもののことを意味する。ドナー性連結基の例として、２つのドナー性基が互いに連結した構造を有する２価の基を挙げることができる。ドナー性基の説明と好ましい範囲については、上記のＲ3における「ドナー性基」の説明と好ましい範囲を参照することができる。２つのドナー性基が互いに連結した構造を有する２価の基として、例えば上記の一般式（２）で表される基のＲ11〜Ｒ19のいずれかを連結位置とするか、またはＲ15とＲ16が互いに結合して形成した環状構造における、水素原子と置換可能な位置を連結位置として、２つの一般式（２）で表される基が互いに連結した構造を有する２価の基を挙げることができる。ここで、２つの一般式（２）で表される基は互いに同一であっても異なっていてもよい。また、２つの一般式（２）で表される基は単結合で連結していてもよいし、スピロ結合で連結していてもよいし、フェニレン基等のアリーレン基やアルキレン基等の連結基を介して連結していてもよい。ドナー性連結基の好ましい例として、下記一般式（７ａ）で表される基を挙げることができる。一般式（７ａ）のＲ71〜Ｒ78の説明については、一般式（７）のＲ71〜Ｒ78についての説明を参照することができる。ドナー性連結基内に存在する２つのＲ71〜Ｒ78は互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００２９】
【化８】
2018207750.tif 000012
【００３０】
一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、炭素原子、窒素原子および水素原子のみからなる化合物とすることが可能である。例えば、フッ素原子、リン原子、硫黄原子等の分子に極性を生じやすい原子を化合物が含むと、有機溶媒に対する化合物の溶解性が低くなることがあるが、化合物が炭素原子、窒素原子および水素原子のみから構成されていると、有機溶媒に対して良好な溶解性を示し、塗布法を用いて、その化合物の膜をより容易に成膜しやすくなる場合がある。
【００３１】
一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、最低励起一重項エネルギー準位Ｓ１と最低励起三重項エネルギー準位Ｔ１の差ΔＥstが小さい化合物であることが好ましい。具体的には、ΔＥstは０．３ｅＶ以下であることが好ましく、０．２ｅＶ以下であることがより好ましく、０．１ｅＶ以下であることがさらに好ましく、０．０５ｅＶ以下であることがさらにより好ましい。なお、ここでいうΔＥstは、 Q. Zhang et al., J. Am. Chem. Soc. 136, 18070 (2014)の18077頁に記載の手法により、同文献の式（15）から求められる。
【００３２】
一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物として、以下の構造を有する化合物を例示することができる。ただし、本発明において用いることができる一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物はこれらの具体例によって限定的に解釈されるべきものではない。
【００３３】
【化９−１】
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【化９−２】
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【００３４】
一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物の分子量は、例えば一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物を含む有機層を蒸着法により製膜して利用することを意図する場合には、１５００以下であることが好ましく、１２００以下であることがより好ましく、１０００以下であることがさらに好ましく、８００以下であることがさらにより好ましい。分子量の下限値は、一般式（１ａ）がとりうる最も小さな分子量であり、好ましくは一般式（１ａ）がとりうる最も小さな分子量よりも２０多い分子量以上である。
一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、分子量にかかわらず塗布法で成膜してもよい。一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、分子量によらず優れた塗布適性を有しており、塗布法により容易に成膜することができる。
【００３５】
本発明を応用して、分子内に一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される構造を複数個含む化合物を、発光材料として用いることも考えられる。
例えば、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される構造中にあらかじめ重合性基を存在させておいて、その重合性基を重合させることによって得られる重合体を、発光材料として用いることが考えられる。具体的には、一般式（１ａ）のＲ1〜Ｒ4のいずれか、または、一般式（１ｂ）のＲ1〜Ｒ4、Ｄのいずれかに重合性官能基を含むモノマーを用意して、これを単独で重合させるか、他のモノマーとともに共重合させることにより、繰り返し単位を有する重合体を得て、その重合体を発光材料として用いることが考えられる。あるいは、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される構造を有する化合物どうしをカップリングさせることにより、二量体や三量体を得て、それらを発光材料として用いることも考えられる。
【００３６】
一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される構造を含む繰り返し単位を有する重合体の例として、下記一般式（１１）または（１２）で表される構造を含む重合体を挙げることができる。
【化１０】
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【００３７】
一般式（１１）または（１２）において、Ｑは一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される構造を含む基を表し、Ｌ1およびＬ2は連結基を表す。連結基の炭素数は、好ましくは０〜２０であり、より好ましくは１〜１５であり、さらに好ましくは２〜１０である。連結基としては、例えば−Ｘ11−Ｌ11−で表される構造を有するものを採用することができる。ここで、Ｘ11は酸素原子または硫黄原子を表し、酸素原子であることが好ましい。Ｌ11は連結基を表し、置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のアリーレン基であることが好ましく、炭素数１〜１０の置換もしくは無置換のアルキレン基、または置換もしくは無置換のフェニレン基であることがより好ましい。
一般式（１１）または（１２）において、Ｒ101、Ｒ102、Ｒ103およびＲ104は、各々独立に置換基を表す。好ましくは、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルキル基、炭素数１〜６の置換もしくは無置換のアルコキシ基、ハロゲン原子であり、より好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基、フッ素原子、塩素原子であり、さらに好ましくは炭素数１〜３の無置換のアルキル基、炭素数１〜３の無置換のアルコキシ基である。
Ｌ1およびＬ2で表される連結基は、Ｑを構成する一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）の構造のＲ1〜Ｒ3のいずれか、一般式（２）のＲ11〜Ｒ20のいずれか、一般式（３）の構造のＲ21〜Ｒ24、Ｒ27〜Ｒ30のいずれか、一般式（４）の構造のＲ31〜Ｒ38のいずれか、一般式（５）の構造のＲ41〜Ｒ48のいずれか、一般式（６）の構造のＲ51〜Ｒ59のいずれか、一般式（６’）の構造のＲ51〜Ｒ58、Ｒ61〜Ｒ65のいずれか、一般式（７）の構造のＲ71〜Ｒ80のいずれかに結合することができる。１つのＱに対して連結基が２つ以上連結して架橋構造や網目構造を形成していてもよい。
一般式（１１）または（１２）で表される構造は、本発明の効果を過度に損なわないように決定することが好ましい。
【００３８】
繰り返し単位の具体的な構造例として、下記一般式（１３）〜（１６）で表される構造を挙げることができる。
【化１１】
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【００３９】
これらの式（１３）〜（１６）を含む繰り返し単位を有する重合体は、一般式（１ａ）の構造のＲ1〜Ｒ4のいずれか、または、一般式（１ｂ）のＲ1〜Ｒ4、Ｄのいずれかにヒドロキシ基を導入しておき、それをリンカーとして下記化合物を反応させて重合性基を導入し、その重合性基を重合させることにより合成することができる。
【化１２】
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【００４０】
分子内に一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される構造を含む重合体は、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される構造を有する繰り返し単位のみからなる重合体であってもよいし、それ以外の構造を有する繰り返し単位を含む重合体であってもよい。また、重合体の中に含まれる一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される構造を有する繰り返し単位は、単一種であってもよいし、２種以上であってもよい。ここで、２種以上とは、一般式（１ａ）で表される構造を有する繰り返し単位が２種以上である場合、一般式（１ｂ）で表される構造を有する繰り返し単位が２種以上である場合、一般式（１ａ）で表される構造を有する繰り返し単位が１種以上と一般式（１ｂ）で表される構造を有する繰り返し単位が１種以上の全てを含む。一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される構造を有さない繰り返し単位としては、通常の共重合に用いられるモノマーから誘導されるものを挙げることができる。例えば、エチレン、スチレンなどのエチレン性不飽和結合を有するモノマーから誘導される繰り返し単位を挙げることができる。
【００４１】
［一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物の合成方法］
一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は新規化合物である。既知の反応を組み合わせることによって合成することができる。
具体的には、例えば下記のスキームにしたがって一般式（１ａ）で表される化合物を合成することができる。
【化１３】
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【００４２】
上記スキームにおいて、Ｄ'はドナー性基を表し、Ｈは水素原子を表し、Ｒ1およびＲ2は各々独立に脂肪族基を表し、少なくとも一方は多環脂肪族基を表す。Ｚ1〜Ｚ5は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ3’を表し、Ｒ3’は水素原子または置換基を表す。ただし、Ｚ1〜Ｚ5の少なくとも１つはＣ−Ｒ3’であって、Ｒ3’がハロゲン原子である。ドナー性基、Ａ7〜Ａ8、Ｒ1、Ｒ2が表す基については、上記の一般式（１ａ）の対応する説明と好ましい範囲を参照することができる。Ｒ3’におけるハロゲン原子としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子を挙げることができ、例えば臭素原子を採用することができる。Ｒ3’におけるハロゲン原子以外の置換基の説明については、一般式（１ａ）のＲ3におけるドナー性基以外の置換基の説明を参照することができる。
また、一般式（１ｂ）で表される化合物は、上記のスキームにおけるＤ’−Ｈの代わりに、Ｈ−Ｄ−Ｈ（Ｄはドナー性連結基を表し、Ｈは水素原子を表す）を用いることにより合成することができる。Ｄの説明と好ましい範囲、具体例については、上記の一般式（１ｂ）の対応する説明と好ましい範囲を参照することができる。
反応条件の詳細や手順については、後述の実施例を参照することができる。
【００４３】
［有機発光素子］
本発明の一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、発光性を有し、特に良好な青色光を発光することができるため、有機発光素子の発光材料として有用である。本発明の一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物を発光材料として用いることにより、良好な青色光を発光する有機発光素子を容易に実現することができる。例えば、ＣＩＥ−ＸＹＺ表色系における色度座標ｘが０．２３以下でｙが０．２３以下、好ましくはｘが０．２０以下でｙが０．２０以下、より好ましくはｘが０．１５以下でｙが０．２０以下、さらにより好ましくはｘが０．１５以下でｙが０．１５以下、特に好ましくはｘが０．１５以下でｙが０．１３以下である光を発光しうる化合物を提供することが可能である。このため、本発明の一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、有機発光素子の発光層に発光材料として効果的に用いることができる。
また、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物の中には、遅延蛍光を放射する遅延蛍光材料（遅延蛍光体）が含まれている。すなわち本発明は、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される構造を有する遅延蛍光体の発明と、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物を遅延蛍光体として使用する発明と、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物を用いて遅延蛍光を発光させる方法の発明も提供する。そのような化合物を発光材料として用いた有機発光素子は、遅延蛍光を放射し、発光効率が高いという特徴を有する。その原理を、有機エレクトロルミネッセンス素子を例にとって説明すると以下のようになる。
【００４４】
有機エレクトロルミネッセンス素子においては、正負の両電極より発光材料にキャリアを注入し、励起状態の発光材料を生成し、発光させる。通常、キャリア注入型の有機エレクトロルミネッセンス素子の場合、生成した励起子のうち、励起一重項状態に励起されるのは２５％であり、残り７５％は励起三重項状態に励起される。従って、励起三重項状態からの発光であるリン光を利用するほうが、エネルギーの利用効率が高い。しかしながら、励起三重項状態は寿命が長いため、励起状態の飽和や励起三重項状態の励起子との相互作用によるエネルギーの失活が起こり、一般にリン光の量子収率が高くないことが多い。一方、遅延蛍光材料は、項間交差等により励起三重項状態へとエネルギーが遷移した後、三重項−三重項消滅あるいは熱エネルギーの吸収により、励起一重項状態に逆項間交差され蛍光を放射する。有機エレクトロルミネッセンス素子においては、なかでも熱エネルギーの吸収による熱活性化型の遅延蛍光材料が特に有用であると考えられる。有機エレクトロルミネッセンス素子に遅延蛍光材料を利用した場合、励起一重項状態の励起子は通常通り蛍光を放射する。一方、励起三重項状態の励起子は、デバイスが発する熱を吸収して励起一重項へ項間交差され蛍光を放射する。このとき、励起一重項からの発光であるため蛍光と同波長での発光でありながら、励起三重項状態から励起一重項状態への逆項間交差により、生じる光の寿命（発光寿命）は通常の蛍光よりも長くなるため、これらよりも遅延した蛍光として観察される。これを遅延蛍光として定義できる。このような熱活性化型の逆項間交差機構を用いれば、キャリア注入後に熱エネルギーの吸収を経ることにより、通常は２５％しか生成しなかった励起一重項状態の化合物の比率を２５％以上に引き上げることが可能となる。１００℃未満の低い温度でも強い蛍光および遅延蛍光を発する化合物を用いれば、デバイスの熱で充分に励起三重項状態から励起一重項状態への項間交差が生じて遅延蛍光を放射するため、発光効率を飛躍的に向上させることができる。
【００４５】
さらに、本発明の一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、真空蒸着法による成膜が可能であるとともに、溶媒に容易に溶解して塗布法によっても成膜することができ、いずれの成膜方法を用いた場合でも、上記のような優れた発光特性を発現する。また、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物の成膜方法として塗布法を採用した場合には、大掛かりな成膜装置を用いずに、その化合物の有機膜を均一な膜厚で効率よく塗布形成することができるため、有機発光素子の製造効率を各段に向上させることができる。また、さらに、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、熱安定性が高く、実用面においても優れている。そのため、この化合物を含む有機発光素子は、高温環境下においても安定な発光性能が得られ、例えばカーナビゲーションシステムや、ヘッドアップディスプレイの表示素子、車載照明、屋外用ディスプレイとして効果的に用いることができる。
【００４６】
本発明の一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物を発光層の発光材料として用いることにより、有機フォトルミネッセンス素子（有機ＰＬ素子）や有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）などの優れた有機発光素子を提供することができる。このとき、本発明の一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、いわゆるアシストドーパントとして、発光層に含まれる他の発光材料の発光をアシストする機能を有するものであってもよい。すなわち、発光層に含まれる本発明の一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、発光層に含まれるホスト材料の最低励起一重項エネルギー準位と発光層に含まれる他の発光材料の最低励起一重項エネルギー準位の間の最低励起一重項エネルギー準位を有するものであってもよい。
有機フォトルミネッセンス素子は、基板上に少なくとも発光層を形成した構造を有する。また、有機エレクトロルミネッセンス素子は、少なくとも陽極、陰極、および陽極と陰極の間に有機層を形成した構造を有する。有機層は、少なくとも発光層を含むものであり、発光層のみからなるものであってもよいし、発光層の他に１層以上の有機層を有するものであってもよい。そのような他の有機層として、正孔輸送層、正孔注入層、電子阻止層、正孔阻止層、電子注入層、電子輸送層、励起子阻止層などを挙げることができる。正孔輸送層は正孔注入機能を有した正孔注入輸送層でもよく、電子輸送層は電子注入機能を有した電子注入輸送層でもよい。具体的な有機エレクトロルミネッセンス素子の構造例を図１に示す。図１において、１は基板、２は陽極、３は正孔注入層、４は正孔輸送層、５は発光層、６は電子輸送層、７は陰極を表わす。
以下において、有機エレクトロルミネッセンス素子の各部材および各層について説明する。なお、基板と発光層の説明は有機フォトルミネッセンス素子の基板と発光層にも該当する。
【００４７】
（基板）
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、基板に支持されていることが好ましい。この基板については、特に制限はなく、従来から有機エレクトロルミネッセンス素子に慣用されているものであればよく、例えば、ガラス、透明プラスチック、石英、シリコンなどからなるものを用いることができる。
【００４８】
（陽極）
有機エレクトロルミネッセンス素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが好ましく用いられる。このような電極材料の具体例としてはＡｕ等の金属、ＣｕＩ、インジウムチンオキシド（ＩＴＯ）、ＳｎＯ2、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ2Ｏ3−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。陽極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により、薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、あるいはパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、上記電極材料の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。あるいは、有機導電性化合物のように塗布可能な材料を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また陽極としてのシート抵抗は数百Ω／sq.(ohms per square)以下が好ましい。さらに膜厚は材料にもよるが、通常１０〜１０００ｎｍ、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。
【００４９】
（陰極）
一方、陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物およびこれらの混合物を電極材料とするものが用いられる。このような電極材料の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性および酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ2Ｏ3）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。陰極はこれらの電極材料を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／ sq.(ohms per square)以下が好ましく、膜厚は通常１０ｎｍ〜５μｍ、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲で選ばれる。なお、発光した光を透過させるため、有機エレクトロルミネッセンス素子の陽極または陰極のいずれか一方が、透明または半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
また、陽極の説明で挙げた導電性透明材料を陰極に用いることで、透明または半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極の両方が透過性を有する素子を作製することができる。
【００５０】
（発光層）
発光層は、陽極および陰極のそれぞれから注入された正孔および電子が再結合することにより励起子が生成した後、発光する層であり、発光材料とホスト材料を含む層である。ただし、発光材料を単独で発光層に使用しても良い。発光材料としては、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される本発明の化合物群から選ばれる１種または２種以上を用いることができる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子および有機フォトルミネッセンス素子が高い発光効率を発現するためには、発光材料に生成した一重項励起子および三重項励起子を、発光材料中に閉じ込めることが重要である。従って、ホスト材料を用いる場合としては、励起一重項エネルギー、励起三重項エネルギーの少なくとも何れか一方が本発明の発光材料よりも高い値を有する有機化合物を用いることができる。その結果、本発明の発光材料に生成した一重項励起子および三重項励起子を、本発明の発光材料の分子中に閉じ込めることが可能となり、その発光効率を十分に引き出すことが可能となる。もっとも、一重項励起子および三重項励起子を十分に閉じ込めることができなくても、高い発光効率を得ることが可能な場合もあるため、高い発光効率を実現しうるホスト材料であれば特に制約なく本発明に用いることができる。本発明の有機発光素子または有機エレクトロルミネッセンス素子において、発光は発光層に含まれる本発明の発光材料から生じる。この発光は蛍光発光および遅延蛍光発光の両方を含む。但し、発光の一部或いは部分的にホスト材料からの発光があってもかまわない。
ホスト材料を用いる場合、発光材料である本発明の化合物が発光層中に含有される量は０．１〜９９．９重量％とすることができる。上限値は、例えば５０重量％未満、２０重量％以下、１０重量％以下にしてもよい。
発光層におけるホスト材料としては、正孔輸送能、電子輸送能を有し、かつ発光の長波長化を防ぎ、なおかつ高いガラス転移温度を有する有機化合物であることが好ましい。
【００５１】
（注入層）
注入層とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために電極と有機層間に設けられる層のことで、正孔注入層と電子注入層があり、陽極と発光層または正孔輸送層の間、および陰極と発光層または電子輸送層との間に存在させてもよい。注入層は必要に応じて設けることができる。
【００５２】
（阻止層）
阻止層は、発光層中に存在する電荷（電子もしくは正孔）および／または励起子の発光層外への拡散を阻止することができる層である。電子阻止層は、発光層および正孔輸送層の間に配置されることができ、電子が正孔輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。同様に、正孔阻止層は発光層および電子輸送層の間に配置されることができ、正孔が電子輸送層の方に向かって発光層を通過することを阻止する。阻止層はまた、励起子が発光層の外側に拡散することを阻止するために用いることができる。すなわち電子阻止層、正孔阻止層はそれぞれ励起子阻止層としての機能も兼ね備えることができる。本明細書でいう電子阻止層または励起子阻止層は、一つの層で電子阻止層および励起子阻止層の機能を有する層を含む意味で使用される。
【００５３】
（正孔阻止層）
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有する。正孔阻止層は電子を輸送しつつ、正孔が電子輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。正孔阻止層の材料としては、後述する電子輸送層の材料を必要に応じて用いることができる。
【００５４】
（電子阻止層）
電子阻止層とは、広い意味では正孔を輸送する機能を有する。電子阻止層は正孔を輸送しつつ、電子が正孔輸送層へ到達することを阻止する役割があり、これにより発光層中での電子と正孔が再結合する確率を向上させることができる。
【００５５】
（励起子阻止層）
励起子阻止層とは、発光層内で正孔と電子が再結合することにより生じた励起子が電荷輸送層に拡散することを阻止するための層であり、本層の挿入により励起子を効率的に発光層内に閉じ込めることが可能となり、素子の発光効率を向上させることができる。励起子阻止層は発光層に隣接して陽極側、陰極側のいずれにも挿入することができ、両方同時に挿入することも可能である。すなわち、励起子阻止層を陽極側に有する場合、正孔輸送層と発光層の間に、発光層に隣接して該層を挿入することができ、陰極側に挿入する場合、発光層と陰極との間に、発光層に隣接して該層を挿入することができる。また、陽極と、発光層の陽極側に隣接する励起子阻止層との間には、正孔注入層や電子阻止層などを有することができ、陰極と、発光層の陰極側に隣接する励起子阻止層との間には、電子注入層、電子輸送層、正孔阻止層などを有することができる。阻止層を配置する場合、阻止層として用いる材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーの少なくともいずれか一方は、発光材料の励起一重項エネルギーおよび励起三重項エネルギーよりも高いことが好ましい。
【００５６】
（正孔輸送層）
正孔輸送層とは正孔を輸送する機能を有する正孔輸送材料からなり、正孔輸送層は単層または複数層設けることができる。
正孔輸送材料としては、正孔の注入または輸送、電子の障壁性のいずれかを有するものであり、有機物、無機物のいずれであってもよい。使用できる公知の正孔輸送材料としては例えば、トリアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、ピラゾリン誘導体およびピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、アリールアミン誘導体、アミノ置換カルコン誘導体、オキサゾール誘導体、スチリルアントラセン誘導体、フルオレノン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、シラザン誘導体、アニリン系共重合体、また導電性高分子オリゴマー、特にチオフェンオリゴマー等が挙げられるが、ポルフィリン化合物、芳香族第３級アミン化合物およびスチリルアミン化合物を用いることが好ましく、芳香族第３級アミン化合物を用いることがより好ましい。
【００５７】
（電子輸送層）
電子輸送層とは電子を輸送する機能を有する材料からなり、電子輸送層は単層または複数層設けることができる。
電子輸送材料（正孔阻止材料を兼ねる場合もある）としては、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよい。使用できる電子輸送層としては例えば、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、カルボジイミド、フレオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタンおよびアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体等が挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も、電子輸送材料として用いることができる。さらにこれらの材料を高分子鎖に導入した、またはこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【００５８】
有機エレクトロルミネッセンス素子を作製する際には、一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物を発光層に用いるだけでなく、発光層以外の層にも用いてもよい。その際、発光層に用いる一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物と、発光層以外の層に用いる一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物は、同一であっても異なっていてもよい。例えば、上記の注入層、阻止層、正孔阻止層、電子阻止層、励起子阻止層、正孔輸送層、電子輸送層などにも一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物を用いてもよい。これらの層の製膜方法は特に限定されず、ドライプロセス、ウェットプロセスのどちらで作製してもよい。
【００５９】
以下に、有機エレクトロルミネッセンス素子に用いることができる好ましい材料を具体的に例示する。ただし、本発明において用いることができる材料は、以下の例示化合物によって限定的に解釈されることはない。また、特定の機能を有する材料として例示した化合物であっても、その他の機能を有する材料として転用することも可能である。なお、以下の例示化合物の構造式におけるＲ、Ｒ1〜Ｒ10は、各々独立に水素原子または置換基を表す。ｎは３〜５の整数を表す。
【００６０】
まず、発光層のホスト材料としても用いることができる好ましい化合物を挙げる。
【００６１】
【化１４】
2018207750.tif 000019
【００６２】
【化１５】
2018207750.tif 000020
【００６３】
【化１６】
2018207750.tif 000021
【００６４】
【化１７】
2018207750.tif 000022
【００６５】
【化１８】
2018207750.tif 000023
【００６６】
次に、正孔注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００６７】
【化１９】
2018207750.tif 000024
【００６８】
次に、正孔輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００６９】
【化２０】
2018207750.tif 000025
【００７０】
【化２１−１】
2018207750.tif 000026
【化２１−２】
2018207750.tif 000027
【００７１】
【化２２】
2018207750.tif 000028
【００７２】
【化２３】
2018207750.tif 000029
【００７３】
【化２４】
2018207750.tif 000030
【００７４】
【化２５】
2018207750.tif 000031
【００７５】
次に、電子阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００７６】
【化２６】
2018207750.tif 000032
【００７７】
次に、正孔阻止材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００７８】
【化２７】
2018207750.tif 000033
【００７９】
次に、電子輸送材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００８０】
【化２８】
2018207750.tif 000034
【００８１】
【化２９】
2018207750.tif 000035
【００８２】
【化３０】
2018207750.tif 000036
【００８３】
次に、電子注入材料として用いることができる好ましい化合物例を挙げる。
【００８４】
【化３１】
2018207750.tif 000037
【００８５】
さらに添加可能な材料として好ましい化合物例を挙げる。例えば、安定化材料として添加すること等が考えられる。
【００８６】
【化３２】
2018207750.tif 000038
【００８７】
上述の方法により作製された有機エレクトロルミネッセンス素子は、得られた素子の陽極と陰極の間に電界を印加することにより発光する。このとき、励起一重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長の光が、蛍光発光および遅延蛍光発光として確認される。また、励起三重項エネルギーによる発光であれば、そのエネルギーレベルに応じた波長が、りん光として確認される。通常の蛍光は、遅延蛍光発光よりも蛍光寿命が短いため、発光寿命は蛍光と遅延蛍光で区別できる。
一方、りん光については、本発明の化合物のような通常の有機化合物では、励起三重項エネルギーは不安定で熱等に変換され、寿命が短く直ちに失活するため、室温では殆ど観測できない。通常の有機化合物の励起三重項エネルギーを測定するためには、極低温の条件での発光を観測することにより測定可能である。
【００８８】
本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、単一の素子、アレイ状に配置された構造からなる素子、陽極と陰極がＸ−Ｙマトリックス状に配置された構造のいずれにおいても適用することができる。本発明によれば、発光層に一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物を含有させることにより、発光効率が大きく改善された有機発光素子が得られる。本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子は、さらに様々な用途へ応用することが可能である。例えば、本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子を用いて、有機エレクトロルミネッセンス表示装置を製造することが可能であり、詳細については、時任静士、安達千波矢、村田英幸共著「有機ＥＬディスプレイ」（オーム社）を参照することができる。また、特に本発明の有機エレクトロルミネッセンス素子は、需要が大きい有機エレクトロルミネッセンス照明やバックライトに応用することもできる。
【実施例】
【００８９】
以下に合成例および実施例を挙げて本発明の特徴をさらに具体的に説明する。以下に示す材料、処理内容、処理手順等は、本発明の趣旨を逸脱しない限り適宜変更することができる。したがって、本発明の範囲は以下に示す具体例により限定的に解釈されるべきものではない。なお、発光特性の評価は、蛍光燐光分光光度計（（株）堀場製作所社製：Ｆｌｕｏｒｏｍａｘ−４Ｐ）、小型蛍光寿命測定装置（浜松ホトニクス（株）社製：Ｑｕａｎｔａｕｒｕｓ−Ｔａｕ  Ｃ１１３６７−０１）、窒素クライオスタット（オックスフォード・インストゥルメンツ社製：ＯｐｔｉｓｔａｔＤＮ２）、絶対ＰＬ量子収率測定装置（浜松ホトニクス（株）社製：Ｃ９９２０−０２）、外部量子効率測定装置（浜松ホトニクス（株）社製：Ｃ９９２０−１２）およびソースメータ（ケースレー社製：２４００シリーズ）を用いて行い、ＣＩＥ色度座標の測定は、絶対ＰＬ量子収率測定装置（浜松ホトニクス（株）社製：Ｃ９９２０−０２）および、外部量子効率測定装置（浜松ホトニクス（株）社製：Ｃ９９２０−１２）を用いて行い、熱特性の評価は、差動型示差熱天秤（ネッチ・ジャパン（株）社製：ＴＧ−ＤＴＡ２０００ＳＥα）および、示唆走査熱量測定装置（メトラー・トレド（株）社製：ＤＳＣ１）を用いて行った。また、以下において「即時蛍光」とは、発光の過渡減衰曲線において発光寿命が５０ｎｓ以下である蛍光であり、「遅延蛍光」とは、発光の過渡減衰曲線において発光寿命が０．２μｓ以上である蛍光である。【００９０】
（合成例）
以下の手順にしたがって、化合物１〜３を合成した。
【化３３】
2018207750.tif 000039
【００９１】
Ａｒ雰囲気下で、４−ブロモベンゾイルクロライド（１．７２ｇ、７．８４ｍｍｏｌ）および１−アダマンタンカルボニトリル（２．５０ｇ、１５．５ｍｍｏｌ）を１０ｍＬの超脱水塩化メチレンに溶解し、氷浴中で０〜５℃で３０分間撹拌した。得られた溶液に塩化アンチモン（Ｖ）溶液（塩化メチレン中１．０Ｍ）（８．５ｍＬ、８．５ｍｍｏｌ）を滴下し、ゆっくりと室温まで温めた。反応混合物を室温で１時間撹拌し続け、４５℃で３８時間還流した。その後、室温まで冷却し、緑白色固体を濾過し、塩化メチレンで洗浄した。次いで、２８％アンモニア溶液（０〜５℃）５５ｍＬにゆっくり加え、氷浴中で３０分間撹拌した。混合物を室温に温めて１６．５時間撹拌し、得られた白色固体をろ過し、蒸留水で洗浄した。乾燥後、固体をトルエンに溶解し、熱濾過を２回行った。濾液を蒸発させた後、少量のアセトンで洗浄し、２，４−ジ（アダマンタン−１−イル）−６−（４−ブロモフェニル）−１，３，５−トリアジン１．１０ｇ（２．１８ｍｍｏｌ、収率２８．１％）を白色固体として得た。
1H NMR (600 MHz, CDCl3), δ(ppm) : 8.47 (d, J = 8.2 Hz, 2H), 7.62 (d, J = 8.2 Hz, 2H), 2.08-2.13 (m, 18H), 1.79-1.84 (m, 12H).【００９２】
【化３４】
2018207750.tif 000040
【００９３】
９，９−ジメチル−９，１０−ジヒドロアクリジン（２１１ｍｇ、１．０１ｍｍｏｌ）、２，４−ジ（アダマンタン−１−イル）−６−（４−ブロモフェニル）−１，３，５−トリアジン（４５６ｍｇ、０．３０ｍｍｏｌ）、ナトリウムtert−ブトキシド（ＮａＯｔＢｕ、２５５ｍｇ、２．６６ｍｍｏｌ）、２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２’,４’,６’−トリイソプロピルビフェニル（ＸＰ
ｈｏｓ、２６．０ｍｇ、５４．５μｍｏｌ）および酢酸パラジウム（ＩＩ）（Ｐｄ（ＯＡｃ）2，８．４ｍｇ、３７．４μｍｏｌ）を超脱水トルエン（１０．０ｍＬ）に溶解し、１１０℃で３．５時間攪拌した。室温に冷却後、有機層をクロロホルム／塩水で抽出した。次いで、有機層を硫酸ナトリウムで乾燥して濾過し、濾液をロータリーエバポレーターを用いて濃縮した。次いで、溶離剤としてクロロホルムを用いて粗製物をシリカゲルを通してろ過し残留触媒を除去した。溶媒を除去した後、少量のクロロホルムに溶解し、貧溶媒としてアセトンを添加することにより沈殿精製して、化合物を中程度の収率（４５１ｍｇ、７９％）の白色固体として得た。
同様にして、化合物２を収率８２．１％、化合物３を収率８２．０％で得た。
化合物１：
1H NMR (800 MHz, CDCl3), δ(ppm) : 8.84-8.86 (m, 2H), 7.46-748 (m, 4H), 6.93-6.97 (m, 4H), 6.33-6.34 (m, 2H) 2.16 (18H), 1.83 (12H) 1.72 (s, 6H). 
13C-NMR (201 MHz, CDCl3), δ(ppm) : 184.35, 169.70, 144.67, 140.64, 136.86, 131.38, 131.33, 130.11, 126.37, 125.29, 120.71, 114.13, 41.29, 40.67, 36.82, 36.01, 31.30, 28.55. 
APCI-MS (m/z): [M+H]+ calcd. for C44H49N4, 633.3957; found, 633.3976.
Elemental analysis calcd. (%) for C44H48N4: C, 83.50; H, 7.70; N, 8.89; found: C, 83.50; H, 7.64; N, 8.85.
化合物２：
1H NMR (800 MHz, CD2Cl2), δ(ppm) : 8.93-8.95 (m, 2H), 7.85 (d, J = 7.6 Hz, 2H), 7.65-7.67 (m, 2H), 7.43 (d, J = 7.5 Hz, 2H) 7.41 (td, J = 7.4 Hz, 0.96 Hz, 2H), 7.30 (td, J = 7.4 Hz, 0.96 Hz, 2H) 6.93 (ddd, J = 8.5 , 7.0, 1.5 Hz, 2H) 6.57-6.59 (m, 2H) 6.44 (dd, J = 8.6 Hz, 0.88 Hz, 2H) 6.38 (dd, J = 7.8 Hz, 0.80 Hz) 2.19 (d, J = 2.9 Hz, 12H), 2.16 (m, 6H) 1.84-1.88 (m, 12H).
13C-NMR (201 MHz, CD2Cl2), δ(ppm) : 184.14, 169.39, 156.25, 144.11, 140.80, 138.95, 136.95, 131.17, 131.04, 128.06, 127.41, 127.24, 126.99, 125.23, 124.51, 120.29, 119.74, 114.48, 56.48, 41.03, 40.36, 36.50, 28.43.
APCI-MS (m/z): [M+H]+ calcd. for C54H51N4, 755.4114; found, 755.4103.
Elemental analysis calcd. (%) for C54H50N4: C, 86.07; H, 6.74; N, 7.35; found: C, 85.90; H, 6.68; N, 7.41.
化合物３：
1H NMR (800 MHz, CD2Cl2), δ(ppm) : 8.74-8.76 (m, 2H), 7.25-7.30 (6H), 7.22-7.23 (m, 2H), 7.03-7.06 (m, 2H), 7.01-7.03 (m, 4H), 6.87-6.90 (m, 4H), 6.48 (m, 2H), 2.13-2.14 (18H), 1.81-1.85 (m, 12H).
13C-NMR (201 MHz, CD2Cl2), δ(ppm) : 184.04, 169.35, 146.21, 143.92, 141.61, 136.63, 130.96, 130.59, 130.03, 129.73, 129.33, 127.31, 126.57, 126.01, 120.01, 113.84, 56.43, 40.97, 40.32, 36.48, 28.40.
APCI-MS (m/z): [M+H]+ calcd. for C54H53N4, 757.4270; found, 755.4280.
Elemental analysis calcd. (%) for C54H52N4: C, 85.77; H, 6.97; N, 7.33; found: C, 85.68; H, 6.92; N, 7.40.【００９４】
（評価１）  化合物１〜３のトルエン溶液の調製と評価、および、化合物１〜３と化合物Ｈ５を用いた有機フォトルミネッセンス素子の塗布法による作製と評価
合成例で合成した化合物１〜３の各化合物について、ガラス転移温度Ｔgおよび熱分解温度Ｔdを測定した結果を表１に示す。ここで、熱分解温度Ｔdは、ＴＧＡ曲線で重量が５％減少したときの温度である。
また、化合物１〜３の各化合物について、１０-5mol/Lのトルエン溶液を調製した。
さらに、石英基板上に、スピンコート法により、化合物１〜３のいずれかと化合物Ｈ５とを１０重量％の重量比で混合した１０mg/mLクロロホルム溶液を滴下し、１０００rpmの回転数で３０秒間回転させることで溶媒を乾燥させ、各薄膜を作製し、有機フォトルミネッセンス素子とした。
調製した化合物１〜３の各トルエン溶液、および、化合物１〜３のいずれかと化合物Ｈ５からなる各薄膜に、３３０ｎｍ励起光を照射し、その発光極大波長を測定した。また、各トルエン溶液について、Ａｒバブリングを行う前と後で、それぞれ、３６９ｎｍ、３７９ｎｍ、３５０ｎｍ励起光によるフォトルミネッセンス量子収率（ＰＬ量子収率）を測定し、各薄膜について、窒素気流下で、３０２ｎｍ、３０３ｎｍ、２８０ｎｍ励起光によるフォトルミネッセンス量子収率（ＰＬ量子収率）を測定した。これらの測定結果を表１に示す。
また、比較として、下記の比較化合物Ａのガラス転移温度Ｔgおよび熱分解温度Ｔdを同じ条件で測定した。また、比較化合物Ａのトルエン溶液（濃度１０-5mol/L）の３８３ｎｍ励起光による発光極大波長を測定した。その結果も表１に示す。【００９５】
【化３５】
2018207750.tif 000041
【００９６】
【表１】
2018207750.tif 000042
【００９７】
表１に示すように、化合物１〜３の各トルエン溶液、および、化合物１〜３のいずれかと化合物Ｈ５からなる各薄膜は、いずれも高いＰＬ量子収率を有していた。また、化合物１〜３は、比較化合物Ａに比べて高いガラス転移温度Ｔgと熱分解温度Ｔdを有しており、熱安定性に優れていることがわかった。【００９８】
（評価２）  化合物２と各種ホスト化合物を用いた有機フォトルミネッセンス素子の塗布法による作製と評価
石英基板上に、スピンコート法により、化合物２と表２に示すホスト化合物とを化合物２の濃度が１０〜１００重量％となるように調製した１０mg/mLクロロホルム溶液を滴下し、１０００rpmの回転数で３０秒間回転させることで溶媒を乾燥させ、各薄膜を作製し、有機フォトルミネッセンス素子とした。
化合物２の濃度を１０重量％とした各薄膜の発光スペクトルを図２に示し、フォトルミネッセンス量子収率（ＰＬ量子収率）およびＣＩＥ色度座標（ｘ，ｙ）を表２に示す。各薄膜における化合物２のドーピング濃度のＰＬ量子収率と関係を図３に示す。ここで、発光スペクトル、ＰＬ量子収率およびＣＩＥ色度座標の測定に用いた励起光の波長は、化合物Ｈ１をホスト化合物に用いた薄膜で２９７ｎｍ、化合物Ｈ２をホスト化合物に用いた薄膜で２８７ｎｍ、化合物Ｈ３をホスト化合物に用いた薄膜で２８０ｎｍ、化合物Ｈ４をホスト化合物に用いた薄膜で２７３ｎｍ、化合物Ｈ５をホスト化合物に用いた薄膜で２８０ｎｍである。図２中に示した「化合物Ｈ１」、「化合物Ｈ３」〜「化合物Ｈ５」は、その化合物をホスト化合物に用い、１０重量％の化合物２を含む薄膜であることを表し、図３中に示した「化合物Ｈ１」〜「化合物Ｈ５」は、その化合物をホスト化合物に用い、化合物２の濃度を変えた薄膜であることを表す。【００９９】
【表２】
2018207750.tif 000043
【０１００】
表２に示すように、各薄膜は、いずれも高いＰＬ量子収率を有しており、特に化合物Ｈ３〜Ｈ５をホスト化合物に用いた各薄膜で、高いＰＬ量子収率を得ることができた。また、各薄膜からＣＩＥ色度座標が（ｘ≦０．１６、ｙ≦０．２２）である良好な青色光を観測することができ、特に化合物Ｈ１〜Ｈ３をホスト化合物に用いた各薄膜で、ＣＩＥ色度座標が（ｘ≦０．１６、ｙ≦０．１３）である極めて良好な青色光を観測することができた。【０１０１】
（評価３）  化合物１と化合物Ｈ３を用いた有機フォトルミネッセンス素子の塗布法による作製と評価
石英基板上に、スピンコート法により、化合物１と化合物Ｈ３とを１０重量％の重量比で混合した１０mg/mLクロロホルム溶液を滴下し、１０００rpmの回転数で３０秒間回転させることで溶媒を乾燥させ、各薄膜を作製し、有機フォトルミネッセンス素子とした。
また、これとは別に、上記溶液をキャスト法にて石英基板上に塗布真空乾燥することにより、化合物１の濃度が１０重量％であるキャスト膜を形成して有機フォトルミネッセンス素子とした。
化合物１と化合物Ｈ３の薄膜（キャスト膜）の３００ｎｍ励起光による発光特性を評価した。キャスト膜の発光スペクトル、および比較として化合物Ｈ３のみを蒸着した薄膜の発光スペクトルを図４に示す。図４中に示した「１０ｗｔ％化合物１：化合物Ｈ３」は、化合物１と化合物Ｈ３のキャスト膜であることを表し、「化合物Ｈ３」は、化合物Ｈ３のみを蒸着した薄膜であることを表す。
化合物１と化合物Ｈ３のキャスト膜は、ＰＬ量子収率が９３％、ＣＩＥ色度座標（ｘ，ｙ）が（０．１５，０．１８）であり、良好な発光特性を有した。このことから、化合物１は、塗布法によって、優れた発光層として成膜できることがわかった。
また、化合物１と化合物Ｈ３のスピンコート膜について、２００Ｋ、２２０Ｋ、２４０Ｋ、２６０Ｋ、２８０Ｋまたは３００Ｋで測定した発光の過渡減衰曲線を図５に示す。なお、発光の検出波長は４５７ｎｍである。３００Ｋで測定した発光寿命は、即時蛍光で１４．５ｎｓ、遅延蛍光で９．１μｓであり、ＰＬ量子収率は、即時蛍光で６２．２％、遅延蛍光で３０．８％、これらの合計で９３％であった。これらの測定結果から、化合物１が熱活性型の遅延蛍光材料であることを確認することができた。【０１０２】
（評価４）  発光層を塗布法で成膜した有機エレクトロルミネッセンス素子の評価
膜厚５０ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各膜をスピンコート法にて積層した。まず、ＩＴＯ上に、５０質量％のＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ（へレウス社製：ＣＨ８０００）の水溶液を滴下し、５００ｒｐｍで１秒間、４０００ｒｐｍで１０秒間、５００ｒｐｍで１秒間の条件でスピンコートを順に行った後、１５０℃で１０分間熱処理することにより、厚さ４５ｎｍのＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ膜を形成した。次に、ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ膜の上に、１０質量％のＰＶＫ（ポリ（９−ビニルカルバゾール）：シグマアルトリッチ社製、重量平均分子量〜１１０万)の１，２−ジクロロベンゼン溶液を滴下し、２０００ｒｐｍで３０秒間スピンコートした後、１２０℃で１０分間熱処理することにより、厚さ１５ｎｍのＰＶＫ膜を形成した。次に、ＰＶＫ膜の上に、化合物１と化合物Ｈ３を質量比で１０：９０、合計濃度で１０ｍｇ／ｍＬとなるように溶解したトルエン溶液を滴下し、２２００ｒｐｍで３０秒間スピンコートした後、１００℃で１０分間熱処理することにより、化合物１の濃度が１０質量％である膜を厚さ３５ｎｍに形成して発光層とした。
次に、発光層の上に、真空度１０-4Ｐａ未満の真空蒸着法により、化合物Ｈ４を５ｎｍの厚さに形成した後、ＴＰＢｉを５０ｎｍの厚さに形成し、その上に、Ｌｉｑを１ｎｍの厚さに形成した。続いて、真空度１０-4Ｐａ未満の真空蒸着法により、Ａｌを８０ｎｍの厚さに蒸着して陰極を形成した。
以上の工程により、ＩＴＯ（５０ｎｍ）／ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ（４５ｎｍ）／ＰＶＫ（１５ｎｍ）／１０質量％化合物１、化合物Ｈ３（３５ｎｍ）／化合物Ｈ４（５ｎｍ）／ＴＰＢｉ（５０ｎｍ）／Ｌｉｑ（１ｎｍ）／Ａｌ（８０ｎｍ）（ただし、「／」は層の境界を表し、かっこ内の数値は膜厚を表す）の層構成を有する有機エレクトロルミネッセンス素子を得た。
製造した有機エレクトロルミネッセンス素子の発光スペクトルを図６に示す。この有機エレクトロルミネッセンス素子は、最大外部量子効率ＥＱＥMAXが２２．１％、１００ｃｄ／ｍ2での外部量子効率が１３．９％、ＣＩＥ色度座標（ｘ，ｙ）が（０．１５，０．１９）であり、高い発光効率と、非常に良好な青色発光を実現することができた。【０１０３】
（評価５）  発光層を真空蒸着法で成膜した有機エレクトロルミネッセンス素子の評価
膜厚５０ｎｍのインジウム・スズ酸化物（ＩＴＯ）からなる陽極が形成されたガラス基板上に、各薄膜を真空蒸着法にて、真空度１０-4Ｐａ未満で積層した。まず、ＩＴＯ上に、厚さ６０ｎｍのＴＡＰＣを形成し、その上に厚さ１０ｎｍの化合物Ｈ２を形成した。続いて、化合物１と化合物Ｈ３を異なる蒸着源から共蒸着し、２０ｎｍの厚さの層を形成して発光層とした。この時、化合物１の濃度は１０質量％とした。次に、発光層の上に、化合物Ｈ５を１０ｎｍの厚さに形成し、その上に、ＢｍＰｙＰｈＢを３０ｎｍの厚さに形成した。続いて、Ｌｉｑを１ｎｍの厚さに形成し、その上に、Ａｌを８０ｎｍの厚さに蒸着して陰極を形成した。
以上の工程により、ＩＴＯ（５０ｎｍ）／ＴＡＰＣ（６０ｎｍ）／化合物Ｈ２（１０ｎｍ）／１０質量％化合物１、化合物Ｈ３（２０ｎｍ）／化合物Ｈ５（１０ｎｍ）／ＢｍＰｙＰｈＢ（３０ｎｍ）／Ｌｉｑ（１ｎｍ）／Ａｌ（８０ｎｍ）（ただし、「／」は層の境界を表し、かっこ内の数値は膜厚を表す）の層構成を有する有機エレクトロルミネッセンス素子（素子１）を得た。
また、これとは別に、発光層における化合物１の濃度を２０質量％としたこと以外は、素子１と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子（素子２）を作製し、さらに、化合物Ｈ３の代わりにｍＣＢＰを用いて発光層を形成したこと以外は、素子１と同様にして有機エレクトロルミネッセンス素子（素子３）を作製した。各素子の素子構成を以下に示す。
素子２：ＩＴＯ（５０ｎｍ）／ＴＡＰＣ（６０ｎｍ）／化合物Ｈ２（１０ｎｍ）／２０質量％化合物１、化合物Ｈ３（２０ｎｍ）／化合物Ｈ５（１０ｎｍ）／ＢｍＰｙＰｈＢ（３０ｎｍ）／Ｌｉｑ（１ｎｍ）／Ａｌ（８０ｎｍ）
素子３：ＩＴＯ（５０ｎｍ）／ＴＡＰＣ（６０ｎｍ）／化合物Ｈ２（１０ｎｍ）／１０質量％化合物１、ｍＣＢＰ（２０ｎｍ）／化合物Ｈ５（１０ｎｍ）／ＢｍＰｙＰｈＢ（３０ｎｍ）／Ｌｉｑ（１ｎｍ）／Ａｌ（８０ｎｍ）
製造した素子１の電流密度−電圧−輝度特性を図７に示し、外部量子効率ＥＱＥ−電流密度特性を図８に示す。素子１は、発光極大波長λMAXが４５９ｎｍ、ＣＩＥ色度座標（ｘ，ｙ）が（０．１５，０．１６）、最大輝度ＬMAXが２８８２ｃｄｍ-2、最大外部量子効率ＥＱＥMAXが２３．８％であった。また、素子２は、発光極大波長λMAXが４６５ｎｍ、ＣＩＥ色度座標（ｘ，ｙ）が（０．１５，０．１９）、最大輝度ＬMAXが５２８１ｃｄｍ-2、最大外部量子効率ＥＱＥMAXが２２．３％であった。素子３は、発光極大波長λMAXが４７２ｎｍ、ＣＩＥ色度座標（ｘ，ｙ）が（０．１６，０．２４）、最大輝度ＬMAXが６９７５ｃｄｍ-2、最大外部量子効率ＥＱＥMAXが１９．９％であった。
上記のように、素子１〜３は、いずれも高い外部量子効率を有していた。特に、素子１は、最大外部量子効率ＥＱＥMAXが高く、また、ＣＩＥ色度座標のｙが０．１６以下の深い青色発光を実現することができた。また、化合物１の濃度を高くした素子２、および、ホスト材料を汎用的なｍＣＢＰに変更した素子３では、高い外部量子効率を維持しながら、高輝度（素子２で５２８１ｃｄｍ-2、素子３で６９７５ｃｄｍ-2）を達成することができた。【０１０４】
【化３６−１】
2018207750.tif 000044
【化３６−２】
2018207750.tif 000045
【産業上の利用可能性】
【０１０５】
本発明の化合物は、塗布法により容易に成膜することができ、また、熱安定性が高く、発光材料として有用である。このため、本発明の化合物は、有機エレクトロルミネッセンス素子などの有機発光素子用の発光材料として実用的に用いることができる。よって、本発明は産業上の利用可能性が高い。
【符号の説明】
【０１０６】
１  基板
２  陽極
３  正孔注入層
４  正孔輸送層
５  発光層
６  電子輸送層
７  陰極
【図１】
2018207750.tif 000051
【図２】
2018207750.tif 000052
【図３】
2018207750.tif 000053
【図４】
2018207750.tif 000054
【図５】
2018207750.tif 000055
【図６】
2018207750.tif 000056
【図７】
2018207750.tif 000057
【図８】
2018207750.tif 000058
【手続補正書】
【提出日】平成30年11月19日(2018.11.19)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１ａ）または一般式（１ｂ）で表される化合物。
【化１】
2018207750.tif 000059
［一般式（１ａ）および（１ｂ）において、Ｒ１およびＲ２は各々独立に脂肪族基を表し、少なくとも一方は多環脂肪族基を表す。Ａ１〜Ａ５は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ３を表し、Ｒ３は水素原子または置換基を表す。ただし、Ａ１〜Ａ５の少なくとも１つはＣ−Ｒ３であって、Ｒ３がドナー性基である。Ａ６〜Ａ８は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ４を表し、Ｒ４は水素原子またはアルキル基を表す。ただし、Ａ６〜Ａ８の少なくとも１つはＮである。一般式（１ｂ）において、Ｄはドナー性連結基を表す。分子内に存在する２つのＲ１、Ｒ２、Ａ１〜Ａ８は互いに同一であっても異なっていてもよい。］
【請求項２】
前記多環脂肪族基が籠形脂肪族基である、請求項１に記載の化合物。
【請求項３】
Ｒ１とＲ２がともに多環脂肪族基である、請求項１または２に記載の化合物。
【請求項４】
前記一般式（１ａ）のＡ１〜Ａ５の少なくとも１つは、Ｒ３が置換もしくは無置換のジアリールアミノ構造を含むドナー性基であるＣ−Ｒ３である、請求項１〜３のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項５】
前記一般式（１ａ）において、Ａ１、Ａ３およびＡ５は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ３を表し、前記一般式（１ａ）のＡ２およびＡ４は各々独立にＣ−Ｒ３を表し、Ｒ３は水素原子または置換基を表すが、前記一般式（１ａ）のＡ１〜Ａ５の少なくとも１つはＣ−Ｒ３であって、Ｒ３が窒素原子で結合する電子供与性の置換基であり、なおかつ、前記一般式（１ａ）のＡ６〜Ａ８はＮを表す、請求項１〜４のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項６】
前記一般式（１ａ）において、Ｒ１およびＲ２は各々独立に多環脂肪族基を表し、前記一般式（１ａ）のＡ１、Ａ３およびＡ５は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ３を表し、前記一般式（１ａ）のＡ２およびＡ４は各々独立にＣ−Ｒ３を表し、Ｒ３は水素原子または置換基を表すが、前記一般式（１ａ）のＡ１〜Ａ５の少なくとも１つはＣ−Ｒ３であって、Ｒ３が窒素原子で結合する電子供与性の置換基であり、なおかつ、前記一般式（１ａ）のＡ６およびＡ８は各々独立にＮまたはＣ−Ｒ４を表し、Ｒ４は水素原子またはアルキル基を表し、前記一般式（１ａ）のＡ７はＮを表す、請求項１〜４のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項７】
前記ドナー性基が窒素原子で連結する電子供与性の置換基であり、前記ドナー性連結基が窒素原子で連結する電子供与性の連結基である、請求項１〜６のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項８】
少なくとも１つのＲ３が、下記一般式（２）で表される構造を有する、請求項１〜７のいずれか１項に記載の化合物。
【化２】
2018207750.tif 000060
［一般式（２）において、Ｒ１１〜Ｒ２０は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ１１とＲ１２、Ｒ１２とＲ１３、Ｒ１３とＲ１４、Ｒ１４とＲ１５、Ｒ１５とＲ１６、Ｒ１６とＲ１７、Ｒ１７とＲ１８、Ｒ１８とＲ１９、Ｒ１９とＲ２０は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。＊は結合位置を表す。］
【請求項９】
前記一般式（２）で表される構造が下記一般式（３）〜（７）のいずれかで表される構造を有する、請求項８に記載の化合物。
【化３−１】
2018207750.tif 000061
【化３−２】
2018207750.tif 000062
［一般式（３）〜（７）において、Ｒ２１〜Ｒ２４、Ｒ２７〜Ｒ３８、Ｒ４１〜Ｒ４８、Ｒ５１〜Ｒ５９、Ｒ７１〜Ｒ８０は、各々独立に水素原子または置換基を表す。Ｒ２１とＲ２２、Ｒ２２とＲ２３、Ｒ２３とＲ２４、Ｒ２７とＲ２８、Ｒ２８とＲ２９、Ｒ２９とＲ３０、Ｒ３１とＲ３２、Ｒ３２とＲ３３、Ｒ３３とＲ３４、Ｒ３５とＲ３６、Ｒ３６とＲ３７、Ｒ３７とＲ３８、Ｒ４１とＲ４２、Ｒ４２とＲ４３、Ｒ４３とＲ４４、Ｒ４５とＲ４６、Ｒ４６とＲ４７、Ｒ４７とＲ４８、Ｒ５１とＲ５２、Ｒ５２とＲ５３、Ｒ５３とＲ５４、Ｒ５５とＲ５６、Ｒ５６とＲ５７、Ｒ５７とＲ５８、Ｒ５４とＲ５９、Ｒ５５とＲ５９、Ｒ７１とＲ７２、Ｒ７２とＲ７３、Ｒ７３とＲ７４、Ｒ７５とＲ７６、Ｒ７６とＲ７７、Ｒ７７とＲ７８、Ｒ７９とＲ８０は、互いに結合して環状構造を形成していてもよい。＊は結合位置を表す。］
【請求項１０】
最低励起一重項エネルギー準位と最低励起三重項エネルギー準位の差ΔＥｓｔが０．３ｅＶ以下である、請求項１〜９のいずれか１項に記載の化合物。
【請求項１１】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の化合物からなる発光材料。
【請求項１２】
請求項７に記載の化合物からなる発光材料。
【請求項１３】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の化合物からなる遅延蛍光体。
【請求項１４】
請求項７に記載の化合物からなる遅延蛍光体。
【請求項１５】
請求項１〜１０のいずれか１項に記載の化合物を含む有機発光素子。
【国際調査報告】
2018207750.tif 000063
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