(57)【要約】  本発明は、硬化物においても長期的な抗菌性に優れ、かつ水中及び硫化水素中での変色がない審美性に優れる歯科用組成物を提供する。本発明は、コロイド保護材で覆われていないナノプラチナ粒子（ａ）を含有する歯科用組成物に関する。【特許請求の範囲】
【請求項１】
コロイド保護材で覆われていないナノプラチナ粒子（ａ）を含有する歯科用組成物。
【請求項２】
前記ナノプラチナ粒子（ａ）が核粒子（ｂ）の表面に担持された複合体（ｃ）を含有する、請求項１に記載の歯科用組成物。
【請求項３】
前記核粒子（ｂ）が、セラミックス、カテキン、ビタミン誘導体、アスタキサンチン、プラセンタエキス、コエンザイム、及びヒアルロン酸からなる群から選ばれる少なくとも１種の粒子である、請求項２に記載の歯科用組成物。
【請求項４】
さらにラジカル重合性単量体（ｄ）、及び重合開始剤（ｅ）を含有する、請求項１〜３のいずれかに記載の歯科用組成物。
【請求項５】
前記ラジカル重合性単量体（ｄ）が、（メタ）アクリレート系重合性単量体（ｄ１）及び／又は（メタ）アクリルアミド系重合性単量体（ｄ２）である、請求項４に記載の歯科用組成物。
【請求項６】
前記（メタ）アクリレート系重合性単量体（ｄ１）が、芳香族の二官能性の（メタ）アクリレート系重合性単量体及び／又は脂肪族の二官能性の（メタ）アクリレート系重合性単量体を含有する、請求項５に記載の歯科用組成物。
【請求項７】
前記ナノプラチナ粒子（ａ）の含有量が、０．００５〜５．０質量ｐｐｍである、請求項１〜６のいずれかに記載の歯科用組成物。
【請求項８】
さらにフィラー（ｆ）を含有する、請求項１〜７のいずれかに記載の歯科用組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ナノプラチナ粒子を含有する抗菌性の歯科用組成物に関する。さらに詳しくは、ポリアクリル酸等の保護材で覆われていないナノプラチナ粒子を含有し、齲蝕した歯牙を治療するために用いる抗菌性の歯科用組成物、特に歯牙に存在する齲蝕菌を死滅させる、あるいは増殖を抑制させる、歯科用接着材、歯科用セメント、歯科用コンポジットレジン等に関する。
【背景技術】
【０００２】
歯科治療において歯牙の欠損を歯科用コンポジットレジン、歯科用金属合金、陶材、ジルコニア等の修復材料で補綴する場合には、アクリル系の歯科用接着材、又は歯科用セメントがしばしば利用される。しかしながら、これらの歯科用接着材、又は歯科用セメントを使用しても、歯牙との接着界面から細菌が侵入して２次カリエスや歯髄炎等が惹起し、再度、治療を行う場合がある。このような細菌の侵入を阻止するために、歯科用接着材、又は歯科用セメントに抗菌性化合物を配合する試みが特許文献１、２でなされている。【０００３】
特許文献１には、酸性基含有重合性単量体、親水性重合性単量体、水、及び塩基性化合物からなる組成物に、重合性基含有抗菌性塩化合物を配合して、優れた接着性を保持しながら歯牙に残存している齲蝕菌を死滅させる技術が開示されている。また、特許文献２には、銀粒子を含有する重合可能な歯科材料が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００２−０４７１１８号公報
【特許文献２】特表２００７−５１４６７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明者が検討した結果、特許文献１の抗菌性組成物を使用した場合、組成物での抗菌性は示すものの、重合硬化後の抗菌性は低く、硬化物での長期的な抗菌性を示さないという問題があることがわかった。また、特許文献２の歯科材料を使用した場合には、抗菌性は示すものの、重合硬化後の硬化物が、水中で大きく変色する又は口腔内で発生する硫化水素中で大きく変色するため、当該歯科材料は審美修復治療に適用できないという問題があることがわかった。【０００６】
以上のことより、本発明は、硬化物においても長期的な抗菌性に優れ、かつ水中及び硫化水素中での変色がなく審美性に優れる歯科用組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、上記課題を解決すべく鋭意研究を続けた結果、コロイド保護材で覆われていないナノプラチナ粒子（ａ）を含有する歯科用組成物により、上記の課題を解決できることを見出し、本発明を完成するに至った。【０００８】
本発明は、以下の発明を包含する。
［１］コロイド保護材で覆われていないナノプラチナ粒子（ａ）を含有する歯科用組成物。
［２］前記ナノプラチナ粒子（ａ）が核粒子（ｂ）の表面に担持された複合体（ｃ）を含有する、［１］に記載の歯科用組成物。
［３］前記核粒子（ｂ）が、セラミックス、カテキン、ビタミン誘導体、アスタキサンチン、プラセンタエキス、コエンザイム、及びヒアルロン酸からなる群から選ばれる少なくとも１種の粒子である、［２］に記載の歯科用組成物。
［４］さらにラジカル重合性単量体（ｄ）、及び重合開始剤（ｅ）を含有する、［１］〜［３］のいずれかに記載の歯科用組成物。
［５］前記ラジカル重合性単量体（ｄ）が、（メタ）アクリレート系重合性単量体（ｄ１）及び／又は（メタ）アクリルアミド系重合性単量体（ｄ２）である、［４］に記載の歯科用組成物。
［６］前記（メタ）アクリレート系重合性単量体（ｄ１）が、芳香族の二官能性の（メタ）アクリレート系重合性単量体及び／又は脂肪族の二官能性の（メタ）アクリレート系重合性単量体を含有する、［５］に記載の歯科用組成物。
［７］前記ナノプラチナ粒子（ａ）の含有量が、０．００５〜５．０質量ｐｐｍである、［１］〜［６］のいずれかに記載の歯科用組成物。
［８］さらにフィラー（ｆ）を含有する、［１］〜［７］のいずれかに記載の歯科用組成物。
【発明の効果】
【０００９】
本発明の歯科用組成物は、硬化物においても優れた長期的な抗菌性を示すために歯牙への細菌の浸入を防ぐことができ、かつ水中及び硫化水素中での変色を抑えることができ、審美性に優れる。そのため、本発明の歯科用組成物は、審美修復治療に最適である。また、本発明の歯科用組成物は、高温条件下において、水中及び硫化水素中での変色を抑えることができる。そのため、審美修復治療後に、比較的温度の高い物（例えば飲み物）が口腔内にある状況においても、変色を抑えることができる。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
本発明の歯科用組成物は、コロイド保護材で覆われていないナノプラチナ粒子（ａ）（以下、単に「ナノプラチナ粒子（ａ）」と表現することがある）を含有することを特徴とする。
【００１１】
＜ナノプラチナ粒子（ａ）＞
まず、本発明の歯科用組成物に含有されるナノプラチナ粒子（ａ）について説明する。
【００１２】
ナノプラチナ粒子（ａ）の材料であるプラチナは、主として白金元素金属粒子からなる。ナノプラチナ粒子（ａ）の白金元素金属粒子の含有量は、５０質量％以上が好ましく、７０質量％以上がより好ましく、９０質量％以上がさらに好ましく、９９質量％以上が特に好ましい。
【００１３】
本発明におけるナノプラチナ粒子（ａ）は、コロイド保護材で覆われていないことが必要である。コロイド保護材で覆われていないことにより、水分子がナノプラチナ粒子に繰り返し接触し、該ナノプラチナ粒子がマイナス電荷を帯びて抗菌性を発現することができ、硬化物においても長期的な抗菌性に優れると考えられる。前記コロイド保護材の種類は限定されない。なお、ナノプラチナ粒子（ａ）はコロイドを形成していてもよく、コロイドを形成していなくともよい。
【００１４】
ナノプラチナ粒子（ａ）の平均粒子径としては、１〜５０ｎｍの範囲にあることが好ましく、１〜５ｎｍの範囲にあることがより好ましい。この範囲であると、水中及び硫化水素中での変色を抑制しつつ、ナノプラチナ粒子（ａ）の有する抗菌作用の効果を硬化物において十分発現させることができる。ナノプラチナ粒子（ａ）の平均粒子径は、電子顕微鏡観察により求めることができる。具体的には、粒子の走査型電子顕微鏡（株式会社日立製作所製、Ｓ−４０００型）写真を撮り、その写真の単位視野内に観察される粒子（２００個以上）の粒子径を、画像解析式粒度分布測定ソフトウェア（Ｍａｃｖｉｅｗ（株式会社マウンテック））を用いて測定することにより求めることができる。このとき、粒子の粒子径は、粒子の最長の長さと最短の長さの算術平均値として求められ、粒子の数とその粒子径より、平均一次粒子径が算出される。
【００１５】
ナノプラチナ粒子（ａ）は、以下のような方法によって製造される。まず、ナノ粒子化しようとするプラチナ板を溶媒（例えば、水）の中に浸漬した状態で、プラチナ板をターゲットとして、レーザー光源によるレーザー光照射と、超音波振動子による超音波照射とを同時に行う。これにより、水中でプラチナ板をレーザー光照射によって微細化してナノ粒子化させるとともに、微細化したナノプラチナ粒子の凝集を超音波照射で抑制することができる。また、これらの照射によって、水中にナノプラチナ粒子が分散して浮遊した状態の、重合剤等の有機の保護材で覆われていないナノプラチナ粒子分散水溶液（ナノプラチナ粒子分散水溶液）を生成することができる。このような水中におけるレーザーを用いた金属のナノ粒子化は、液相レーザーアブレーションの原理に基づく。前記ナノプラチナ粒子分散水溶液の状態で保存しておくことにより、ナノプラチナ粒子（ａ）の凝集を抑制することができる。
【００１６】
ナノプラチナ粒子（ａ）の含有量としては、歯科用組成物の質量に対して０．００５〜５．０質量ｐｐｍであることが好ましく、抗菌性及び変色抑制効果がより高いことから、０．０５〜２．５質量ｐｐｍであることがより好ましく、０．１５〜１．５質量ｐｐｍであることがさらに好ましい。ナノプラチナ粒子（ａ）の含有量が０．００５質量ｐｐｍ未満の場合は、得られる歯科用組成物が抗菌性を示さないおそれがある。一方で、５．０質量ｐｐｍを超えた場合は、歯科用組成物、及びその硬化物が黒色に着色するおそれがある。なお、前記ナノプラチナ粒子（ａ）の含有量は、後述するナノプラチナ粒子（ａ）が複合体（ｃ）を形成している場合も同様である。
【００１７】
本発明の歯科用組成物は、ナノプラチナ粒子（ａ）が単独で分散した形態で、ナノプラチナ粒子（ａ）を含有してもよい。他の実施形態では、本発明の歯科用組成物は、ナノプラチナ粒子（ａ）が核粒子（ｂ）の表面に担持された複合体（ｃ）を含有してもよい。複合体（ｃ）を含有することによっても、硬化物においても長期的な抗菌性に優れ、水中及び硫化水素中での変色を抑えることができる。前記複合体（ｃ）は、例えば、以下のような方法によって製造される。
【００１８】
前述したナノプラチナ粒子（ａ）を含むナノプラチナ粒子分散水溶液の中に、ナノプラチナ粒子（ａ）の平均粒子径よりも大きな平均粒子径の核粒子（ｂ）を混合し、核粒子（ｂ）の表面にナノプラチナ粒子（ａ）を付着させる。水中に分散しているナノプラチナ粒子（ａ）は活性化しているため、核粒子（ｂ）の投入により、大きな核粒子（ｂ）の表面にナノプラチナ粒子（ａ）を付着させることができる。そして、その後、スプレードライ等の方法により噴霧乾燥した後、水素雰囲気下で９００℃、１時間程度加熱して水分を飛散させることによって、核粒子（ｂ）の表面にナノプラチナ粒子（ａ）が担持された複合体（ｃ）を得ることができる。
【００１９】
核粒子（ｂ）としては、シリカ、アルミナ、酸化チタン、ジルコニア、炭化ケイ素等のセラミックス粒子；カテキン；ビタミン誘導体；アスタキサンチン；プラセンタエキス；コエンザイム；ヒアルロン酸等が挙げられ、これらからなる群から選ばれる少なくとも１種の粒子であることが好ましく、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。核粒子（ｂ）の平均粒子径としては、ナノプラチナ粒子（ａ）の粒子径よりも大きければよいが、平均粒子径が０．０１〜１０μｍであることが取り扱い上好ましい。核粒子（ｂ）の平均粒子径は、ナノプラチナ粒子（ａ）と同様に、電子顕微鏡観察により測定することができる。
【００２０】
複合体（ｃ）を用いるある特定の実施形態では、複合体（ｃ）において、核粒子（ｂ）の表面にはナノプラチナ粒子（ａ）が担持されていることが必要だが、本発明の効果を奏する限り、ナノプラチナ粒子（ａ）以外の粒子（例えば、銀）が担持されていてもよい。複合体（ｃ）の平均粒子径としては、５〜２０００ｎｍの範囲にあることが好ましく、５０〜１０００ｎｍの範囲にあることがより好ましい。この範囲であると、ナノプラチナ粒子（ａ）の有する抗菌作用の効果を硬化物において十分発現させることができる。複合体（ｃ）の平均粒子径の測定方法は、ナノプラチナ粒子（ａ）と同様であり、１００ｎｍを超える場合、レーザー回折散乱法により簡便に求めるこができる。具体的には、例えば、レーザー回折式粒度分布測定装置（「ＳＡＬＤ−２３００」、株式会社島津製作所製）を用いて、０．２％ヘキサメタリン酸ナトリウム水溶液を分散媒として測定することができる。
【００２１】
本発明の歯科用組成物は、さらにラジカル重合性単量体（ｄ）、及び重合開始剤（ｅ）を含有することが好ましい。これらを含有することで、例えば、本発明の歯科用組成物を用いて歯科用接着材、歯科用セメント、歯科用コンポジットレジン等の歯科用材料等を調製することができる。
【００２２】
＜ラジカル重合性単量体（ｄ）＞
本発明に用いられるラジカル重合性単量体（ｄ）としては、重合性基を有するラジカル重合性単量体であれば特に限定はない。かかる化合物の好適例としては、アクリロイル基又はメタクリロイル基を有するもの、すなわち、（メタ）アクリレート系重合性単量体（ｄ１）及び（メタ）アクリルアミド系重合性単量体（ｄ２）等が挙げられる。なお、本明細書において、「（メタ）アクリル」とは、メタクリルとアクリルとの総称である。ラジカル重合性単量体（ｄ）は、１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。ある好適な実施形態では、歯科用組成物は、（メタ）アクリレート系重合性単量体（ｄ１）及び／又は（メタ）アクリルアミド系重合性単量体（ｄ２）を含有する。
【００２３】
（メタ）アクリレート系重合性単量体（ｄ１）としては、例えば、メチル（メタ）アクリレート、エチル（メタ）アクリレート、プロピル（メタ）アクリレート、ブチル（メタ）アクリレート、イソブチル（メタ）アクリレート、ラウリル（メタ）アクリレート、２，３−ジブロモプロピル（メタ）アクリレート、メトキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、グリシジル（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシエチル（メタ）アクリレート、３−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、３−クロロ−２−ヒドロキシプロピル（メタ）アクリレート、テトラヒドロフルフリル（メタ）アクリレート等の脂肪族の単官能性の（メタ）アクリレート系重合性単量体；ベンジル（メタ）アクリレート、フェノキシエチル（メタ）アクリレート、フェノキシジエチレングリコール（メタ）アクリレート、フェノキシポリエチレングリコール（メタ）アクリレート、２−ヒドロキシ−３−フェノキシプロピル（メタ）アクリレート、２−（メタ）アクリロイルオキシエチル−２−ヒドロキシエチル−フタル酸、ネオペンチルグリコール−（メタ）アクリル酸−安息香酸エステル等の芳香族の単官能性の（メタ）アクリレート系重合性単量体；１，２−ビス（３−メタクリロイルオキシ−２−ヒドロキシプロポキシ）エタン、エチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ジエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、トリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ポリエチレングリコールジ（メタ）アクリレート、プロピレングリコールジ（メタ）アクリレート、ブチレングリコールジ（メタ）アクリレート、ネオペンチルグリコールジ（メタ）アクリレート、エリスリトールジ（メタ）アクリレート、ソルビトールジ（メタ）アクリレート、マンニトールジ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールジ（メタ）アクリレート、グリセロールジ（メタ）アクリレート、１，３−ブタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，５−ペンタンジオールジ（メタ）アクリレート、１，６−ヘキサンジオールジ（メタ）アクリレート、１，１０−デカンジオールジ（メタ）アクリレート、トリシクロデカンジメタノールジ（メタ）アクリレート、１，２−ビス（３−メタクリロイルオキシ−２−ヒドロキシプロポキシ）エタン等の脂肪族の二官能性の（メタ）アクリレート系重合性単量体；２，２−ビス〔４−（３−（メタ）アクリロイルオキシ−２−ヒドロキシプロポキシ）フェニル〕プロパン、２，２−ビス〔４−（４−（メタ）アクリロイルオキシ）−３−ヒドロキシブトキシフェニル〕プロパン、２，２−ビス〔４−（４−（メタ）アクリロイルオキシ）−２−ヒドロキシブトキシフェニル〕プロパン、２，２−ビス〔４−（５−（メタ）アクリロイルオキシ）−４−ヒドロキシペントキシフェニル〕プロパン、２，２−ビス（（メタ）アクリロイルオキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシエトキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシジエトキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシトリエトキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシテトラエトキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシペンタエトキシフェニル）プロパン、２−（４−（メタ）アクリロイルオキシジエトキシフェニル）−２−（４−（メタ）アクリロイルオキシエトキシフェニル）プロパン、２−（４−（メタ）アクリロイルオキシジエトキシフェニル）−２−（４−（メタ）アクリロイルオキシトリエトキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシポリエトキシフェニル）プロパン、２−（４−（メタ）アクリロイルオキシジプロポキシフェニル）−２−（４−（メタ）アクリロイルオキシトリエトキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシプロポキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシジプロポキシフェニル）プロパン、２，２−ビス（４−（メタ）アクリロイルオキシイソプロポキシフェニル）プロパン等の芳香族の二官能性の（メタ）アクリレート系重合性単量体；トリメチロールプロパントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールエタントリ（メタ）アクリレート、トリメチロールメタントリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールトリ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールテトラ（メタ）アクリレート、ジペンタエリスリトールペンタ（メタ）アクリレート、Ｎ，Ｎ−（２，２，４−トリメチルヘキサメチレン）ビス〔２−（アミノカルボキシ）プロパン−１，３−ジオール〕テトラメタクリレート、１，７−ジアクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラアクリロイルオキシメチル−４−オキシヘプタン、１，７−ジアクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラアクリロイルオキシメチル−４−オキシヘプタン、１，７−ジ（メタ）アクリロイルオキシ−２，２，６，６−テトラ（メタ）アクリロイルオキシメチル−４−オキサヘプタンジペンタエリスリトールヘキサ（メタ）アクリレート等の三官能性以上の（メタ）アクリレート系重合性単量体が挙げられる。ある好適な実施形態では、歯科用組成物は、（メタ）アクリレート系重合性単量体（ｄ１）として、芳香族の二官能性の（メタ）アクリレート系重合性単量体及び／又は脂肪族の二官能性の（メタ）アクリレート系重合性単量体を含有する。
【００２４】
（メタ）アクリルアミド系重合性単量体（ｄ２）としては、例えば、Ｎ，Ｎ−ジエチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチル（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メチロール（メタ）アクリルアミド、Ｎ−（２−ヒドロキシエチル）（メタ）アクリルアミド、Ｎ−（２，３−ジヒドロキシプロピル）（メタ）アクリルアミド、ジアセトン（メタ）アクリルアミド、４−（メタ）アクリロイルモルホリン等の単官能性の（メタ）アクリルアミド系重合性単量体；Ｎ，Ｎ’−エチレンビス（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ’−プロピレンビス（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ’−ブチレンビス（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ’−（ジメチル）エチレンビス（メタ）アクリルアミド、Ｎ，Ｎ’−ジエチル−１，３−プロピレンビス（メタ）アクリルアミド、ビス［２−（２−メチル−（メタ）アクリルアミノ）エトキシカルボニル］ヘキサメチレンジアミン、２，２，４−トリメチルヘキサメチレン−１，６−ビス（メタ）アクリルアミド、Ｎ−メタクリロイルオキシエチルアクリルアミド、Ｎ−メタクリロイルオキシプロピルアクリルアミド、Ｎ−メタクリロイルオキシブチルアクリルアミド、Ｎ−（１−エチル−（２−メタクリロイルオキシ）エチル）アクリルアミド、Ｎ−（２−（２−メタクリロイルオキシエトキシ）エチル）アクリルアミド等の二官能性の（メタ）アクリルアミド系重合性単量体；Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’’−テトラアクリロイルトリエチレンテトラミン等の三官能性以上の（メタ）アクリルアミド系重合性単量体が挙げられる。
【００２５】
また、歯質を脱灰しながら浸透して歯質と結合し、歯質に対する接着性を向上させるため、ラジカル重合性単量体（ｄ）として酸性基含有ラジカル重合性単量体（ｄ３）を含有してもよい。酸性基含有ラジカル重合性単量体（ｄ３）は、リン酸基、ホスホン酸基、ピロリン酸基、カルボン酸基、スルホン酸基等の酸性基を少なくとも１個有し、且つアクリロイル基、メタクリロイル基、アクリルアミド基、メタクリルアミド基等のラジカル重合性基を少なくとも１個有する重合性単量体である。エナメル質に対する接着性の観点から、酸性基含有ラジカル重合性単量体（ｄ３）は、アクリロイル基、メタクリロイル基、アクリルアミド基及びメタクリルアミド基のいずれか１個を有する単官能性であることが好ましい。具体例としては、下記のものが挙げられる。
【００２６】
リン酸基含有（メタ）アクリル系単量体としては、例えば、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルジハイドロジェンホスフェート、３−（メタ）アクリロイルオキシプロピルジハイドロジェンホスフェート、４−（メタ）アクリロイルオキシブチルジハイドロジェンホスフェート、５−（メタ）アクリロイルオキシペンチルジハイドロジェンホスフェート、６−（メタ）アクリロイルオキシヘキシルジハイドロジェンホスフェート、７−（メタ）アクリロイルオキシヘプチルジハイドロジェンホスフェート、８−（メタ）アクリロイルオキシオクチルジハイドロジェンホスフェート、９−（メタ）アクリロイルオキシノニルジハイドロジェンホスフェート、１０−（メタ）アクリロイルオキシデシルジハイドロジェンホスフェート、１１−（メタ）アクリロイルオキシウンデシルジハイドロジェンホスフェート、１２−（メタ）アクリロイルオキシドデシルジハイドロジェンホスフェート、１６−（メタ）アクリロイルオキシヘキサデシルジハイドロジェンホスフェート、２０−（メタ）アクリロイルオキシイコシルジハイドロジェンホスフェート、ビス〔２−（メタ）アクリロイルオキシエチル〕ハイドロジェンホスフェート、ビス〔４−（メタ）アクリロイルオキシブチル〕ハイドロジェンホスフェート、ビス〔６−（メタ）アクリロイルオキシヘキシル〕ハイドロジェンホスフェート、ビス〔８−（メタ）アクリロイルオキシオクチル〕ハイドロジェンホスフェート、ビス〔９−（メタ）アクリロイルオキシノニル〕ハイドロジェンホスフェート、ビス〔１０−（メタ）アクリロイルオキシデシル〕ハイドロジェンホスフェート、１，３−ジ（メタ）アクリロイルオキシプロピルジハイドロジェンホスフェート、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルフェニルハイドロジェンホスフェート、２−（メタ）アクリロイルオキシエチル−２−ブロモエチルハイドロジェンホスフェート、２−（メタ）アクリロイルオキシエチル−（４−メトキシフェニル）ハイドロジェンホスフェート、２−（メタ）アクリロイルオキシプロピル−（４−メトキシフェニル）ハイドロジェンホスフェート、及びこれらの酸塩化物、アルカリ金属塩、アンモニウム塩、アミン塩等が挙げられる。
【００２７】
ホスホン酸基含有（メタ）アクリル系単量体としては、例えば、２−（メタ）アクリロイルオキシエチルフェニルホスホネート、５−（メタ）アクリロイルオキシペンチル−３−ホスホノプロピオネート、６−（メタ）アクリロイルオキシヘキシル−３−ホスホノプロピオネート、１０−（メタ）アクリロイルオキシデシル−３−ホスホノプロピオネート、６−（メタ）アクリロイルオキシヘキシルホスホノアセテート、１０−（メタ）アクリロイルオキシデシルホスホノアセテート、及びこれらの酸塩化物、アルカリ金属塩、アンモニウム塩、アミン塩等が挙げられる。
【００２８】
ピロリン酸基含有（メタ）アクリル系単量体としては、例えば、ピロリン酸ビス〔２−（メタ）アクリロイルオキシエチル〕、ピロリン酸ビス〔４−（メタ）アクリロイルオキシブチル〕、ピロリン酸ビス〔６−（メタ）アクリロイルオキシヘキシル〕、ピロリン酸ビス〔８−（メタ）アクリロイルオキシオクチル〕、ピロリン酸ビス〔１０−（メタ）アクリロイルオキシデシル〕、及びこれらの酸塩化物、アルカリ金属塩、アンモニウム塩、アミン塩等が挙げられる。
【００２９】
カルボン酸基含有（メタ）アクリル系単量体としては、例えば、（メタ）アクリル酸、４−（メタ）アクリロイルオキシエトキシカルボニルフタル酸；４−（メタ）アクリロイルオキシエチルトリメリット酸、４−（メタ）アクリロイルオキシブチルオキシカルボニルフタル酸、４−（メタ）アクリロイルオキシヘキシルオキシカルボニルフタル酸、４−（メタ）アクリロイルオキシオクチルオキシカルボニルフタル酸、４−（メタ）アクリロイルオキシデシルオキシカルボニルフタル酸及びこれらの酸無水物；５−（メタ）アクリロイルアミノペンチルカルボン酸、６−（メタ）アクリロイルオキシ−１，１−ヘキサンジカルボン酸、８−（メタ）アクリロイルオキシ−１，１−オクタンジカルボン酸、１０−（メタ）アクリロイルオキシ−１，１−デカンジカルボン酸、１１−（メタ）アクリロイルオキシ−１，１−ウンデカンジカルボン酸、及びこれらの酸塩化物、アルカリ金属塩、アンモニウム塩、アミン塩等が挙げられる。
【００３０】
スルホン酸基含有（メタ）アクリル系単量体としては、例えば、２−（メタ）アクリルアミド−２−メチルプロパンスルホン酸、２−スルホエチル（メタ）アクリレート、及びこれらの酸塩化物、アルカリ金属塩、アンモニウム塩、アミン塩等が挙げられる。
【００３１】
上記の酸性基含有ラジカル重合性単量体（ｄ３）の中では、リン酸基又はピロリン酸基含有（メタ）アクリル系単量体が歯質に対してより優れた接着力を発現するので好ましく、特に、リン酸基含有（メタ）アクリル系単量体が好ましい。その中でも、分子内に主鎖として炭素数が６〜２０のアルキル基又はアルキレン基を有する２価のリン酸基含有（メタ）アクリル系単量体がより好ましく、１０−メタクリロイルオキシデシルジハイドロジェンホスフェート等の分子内に主鎖として炭素数が８〜１２のアルキレン基を有する２価のリン酸基含有（メタ）アクリル系単量体が最も好ましい。
【００３２】
酸性基含有ラジカル重合性単量体（ｄ３）は、１種を単独で含有してもよく、２種以上を組み合わせて含有してもよい。酸性基含有ラジカル重合性単量体（ｄ３）の含有量は、少なすぎると（ｄ３）を含有することによる効果が得られないおそれがあり、多すぎると、歯科用組成物中でラジカル重合性単量体（ｄ）の重合が起こりやすくなる傾向があり、歯科用組成物の保存安定性が低下するおそれがある。そこで、酸性基含有ラジカル重合性単量体（ｄ３）は、歯科用組成物に含有されるラジカル重合性単量体１００質量部中において、０．５〜２０質量部が好ましく、１〜１５質量部がより好ましく、２〜１０質量部がさらに好ましい。
【００３３】
＜重合開始剤（ｅ）＞
本発明に用いられる重合開始剤（ｅ）は、公知の重合開始剤を使用することができる。特に、光重合開始剤及び化学重合開始剤を、１種単独で又は２種以上適宜組み合わせて使用することが好ましい。
【００３４】
光重合開始剤としては、（ビス）アシルホスフィンオキシド類、水溶性アシルホスフィンオキシド類、チオキサントン類又はその第４級アンモニウム塩、ケタール類、α−ジケトン類、クマリン類、アントラキノン類、ベンゾインアルキルエーテル類、α−アミノケトン類等が挙げられる。
【００３５】
上記（ビス）アシルホスフィンオキシド類のうち、アシルホスフィンオキシド類としては、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、２，６−ジメトキシベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、２，６−ジクロロベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、２，４，６−トリメチルベンゾイルメトキシフェニルホスフィンオキシド、２，４，６−トリメチルベンゾイルエトキシフェニルホスフィンオキシド、２，３，５，６−テトラメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、ベンゾイルジ（２，６−ジメチルフェニル）ホスホネート及びそれらの塩（ナトリウム塩、カリウム塩、アンモニウム塩等）等が挙げられる。ビスアシルホスフィンオキシド類としては、ビス（２，６−ジクロロベンゾイル）フェニルホスフィンオキシド、ビス（２，６−ジクロロベンゾイル）−２，５−ジメチルフェニルホスフィンオキシド、ビス（２，６−ジクロロベンゾイル）−４−プロピルフェニルホスフィンオキシド、ビス（２，６−ジクロロベンゾイル）−１−ナフチルホスフィンオキシド、ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）フェニルホスフィンオキシド、ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキシド、ビス（２，６−ジメトキシベンゾイル）−２，５−ジメチルフェニルホスフィンオキシド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキシド、ビス（２，５，６−トリメチルベンゾイル）−２，４，４−トリメチルペンチルホスフィンオキシド及びそれらの塩（ナトリウム塩、カリウム塩、アンモニウム塩等）等が挙げられる。
【００３６】
上記水溶性アシルホスフィンオキシド類は、アシルホスフィンオキシド分子内にアルカリ金属イオン、アルカリ土類金属イオン、ピリジニウムイオン又はアンモニウムイオンを有することが好ましい。例えば、水溶性アシルホスフィンオキシド類は、欧州特許第０００９３４８号明細書又は特開昭５７−１９７２８９号公報に開示されている方法により合成することができる。
【００３７】
上記水溶性アシルホスフィンオキシド類の具体例としては、モノメチルアセチルホスホネート・ナトリウム塩、モノメチル（１−オキソプロピル）ホスホネート・ナトリウム塩、モノメチルベンゾイルホスホネート・ナトリウム塩、モノメチル（１−オキソブチル）ホスホネート・ナトリウム塩、モノメチル（２−メチル−１−オキソプロピル）ホスホネート・ナトリウム塩、アセチルホスホネート・ナトリウム塩、アセチルメチルホスホネート・ナトリウム塩、メチル４−（ヒドロキシメトキシホスフィニル）−４−オキソブタノエート・ナトリウム塩、メチル４−オキソーホスホノブタノエート・モノナトリウム塩、アセチルフェニルホスフィネート・ナトリウム塩、（１−オキソプロピル）ペンチルホスフィネート・ナトリウム塩、メチル４−（ヒドロキシペンチルホスフィニル）−４−オキソブタノエート・ナトリウム塩、アセチルペンチルホスフィネート・ナトリウム塩、アセチルエチルホスフィネート・ナトリウム塩、メチル（１，１−ジメチル）メチルホスフィネート・ナトリウム、（１，１−ジメトキシエチル）メチルホスフィネート・ナトリウム塩、（１，１−ジエトキシエチル）メチルホスフィネート・ナトリウム塩、メチル４−（ヒドロキシメチルホスフィニル）−４−オキソブタノエート・リチウム塩、４−（ヒドロキシメチルホスフィニル）−４−オキソブタノイックアシッド・ジリチウム塩、メチル（２−メチル−１，３−ジオキソラン−２−イル）ホスフィネート・ナトリウム塩、メチル（２−メチル−１，３−チアゾリジン−２−イル）ホスホナイト・ナトリウム塩、（２−メチルパーヒドロ−１，３−ジアジン−２−イル）ホスホナイト・ナトリウム塩、アセチルホスフィネート・ナトリウム塩、（１，１−ジエトキシエチル）ホスホナイト・ナトリウム塩、（１，１−ジエトキシエチル）メチルホスホナイト・ナトリウム塩、メチル（２−メチルオキサチオラン−２−イル）ホスフィネート・ナトリウム塩、メチル（２，４，５−トリメチル−１，３−ジオキソラン−２−イル）ホスフィネート・ナトリウム塩、メチル（１，１−ジプロポキシエチル）ホスフィネート・ナトリウム塩、（１−メトキシビニル）メチルホスフィネート・ナトリウム塩、（１−エチルチオビニル）メチルホスフィネート・ナトリウム塩、メチル（２−メチルパーヒドロ−１，３−ジアジン−２−イル）ホスフィネート・ナトリウム塩、メチル（２−メチルパーヒドロ−１，３−チアジン−２−イル）ホスフィネート・ナトリウム塩、メチル（２−メチル−１，３−ジアゾリジン−２−イル）ホスフィネート・ナトリウム塩、メチル（２−メチル−１，３−チアゾリジン−２−イル）ホスフィネート・ナトリウム塩、（２，２−ジシアノ−１−メチルエチニル）ホスフィネート・ナトリウム塩、アセチルメチルホスフィネートオキシム・ナトリウム塩、アセチルメチルホスフィネート−Ｏ−ベンジルオキシム・ナトリウム塩、１−［（Ｎ−エトキシイミノ）エチル］メチルホスフィネート・ナトリウム塩、メチル（１−フェニルイミノエチル）ホスフィネート・ナトリウム塩、メチル（１−フェニルヒドラゾンエチル）ホスフィネート・ナトリウム塩、［１−（２，４−ジニトロフェニルヒドラゾノ）エチル］メチルホスフィネート・ナトリウム塩、アセチルメチルホスフィネートセミカルバゾン・ナトリウム塩、（１−シアノ−１−ヒドロキシエチル）メチルホスフィネート・ナトリウム塩、（ジメトキシメチル）メチルホスフィネート・ナトリウム塩、ホルミルメチルホスフィネート・ナトリウム塩、（１，１−ジメトキシプロピル）メチルホスフィネート・ナトリウム塩、メチル（１−オキソプロピル）ホスフィネート・ナトリウム塩、（１，１−ジメトキシプロピル）メチルホスフィネート・ドデシルグアニジン塩、（１，１−ジメトキシプロピル）メチルホスフィネート・イソプロピルアミン塩、アセチルメチルホスフィネートチオセミカルバゾン・ナトリウム塩、（１，１−ジメトキシエチル）メチルホスフィネート・１，３，５−トリブチル−４−メチルアミノ−１，２，４−トリアゾリウム塩、（１，１−ジメトキシエチル）メチルホスフィネート・１−ブチル−４−ブチルアミノメチルアミノ−３，５−ジプロピル−１，２，４−トリアゾリウム塩、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキシドナトリウム塩、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキシドカリウム塩、２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキシドのアンモニウム塩等が挙げられる。さらに、特開２０００−１５９６２１号公報に記載されている化合物も挙げられる。
【００３８】
これら（ビス）アシルホスフィンオキシド類及び水溶性アシルホスフィンオキシド類の中でも、２，４，６−トリメチルベンゾイルジフェニルホスフィンオキシド、２，４，６−トリメチルベンゾイルメトキシフェニルホスフィンオキシド、ビス（２，４，６−トリメチルベンゾイル）フェニルホスフィンオキシド及び２，４，６−トリメチルベンゾイルフェニルホスフィンオキシドナトリウム塩が特に好ましい。
【００３９】
上記チオキサントン類又はその第４級アンモニウム塩としては、例えば、チオキサントン、２−クロロチオキサンテン−９−オン、２−ヒドロキシ−３−（９−オキソ−９Ｈ−チオキサンテン−４−イルオキシ）−Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリメチル−１−プロパンアミニウムクロライド、２−ヒドロキシ−３−（１−メチル−９−オキソ−９Ｈ−チオキサンテン−４−イルオキシ）−Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリメチル−１−プロパンアミニウムクロライド、２−ヒドロキシ−３−（９−オキソ−９Ｈ−チオキサンテン−２−イルオキシ）−Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリメチル−１−プロパンアミニウムクロライド、２−ヒドロキシ−３−（３，４−ジメチル−９−オキソ−９Ｈ−チオキサンテン−２−イルオキシ）−Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリメチル−１−プロパンアミニウムクロライド、２−ヒドロキシ−３−（３，４−ジメチル−９Ｈ−チオキサンテン−２−イルオキシ）−Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリメチル−１−プロパンアミニウムクロライド、２−ヒドロキシ−３−（１，３，４−トリメチル−９−オキソ−９Ｈ−チオキサンテン−２−イルオキシ）−Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリメチル−１−プロパンアミニウムクロライド等が挙げられる。
【００４０】
これらのチオキサントン類又はその第４級アンモニウム塩の中でも、特に好適なチオキサントン類は、２−クロロチオキサンテン−９−オンであり、特に好適なチオキサントン類の第４級アンモニウム塩は、２−ヒドロキシ−３−（３，４−ジメチル−９Ｈ−チオキサンテン−２−イルオキシ）−Ｎ，Ｎ，Ｎ−トリメチル−１−プロパンアミニウムクロライドである。
【００４１】
上記ケタール類としては、例えば、ベンジルジメチルケタール、ベンジルジエチルケタール等が挙げられる。
【００４２】
上記α−ジケトン類としては、例えば、ジアセチル、ベンジル、ｄｌ−カンファーキノン、２，３−ペンタジオン、２，３−オクタジオン、９，１０−フェナントレンキノン、４，４’−オキシベンジル、アセナフテンキノン等が挙げられる。この中でも、可視光域に極大吸収波長を有している観点から、ｄｌ−カンファーキノンが特に好ましい。
【００４３】
上記クマリン類としては、例えば、３，３’−カルボニルビス（７−ジエチルアミノクマリン）、３−（４−メトキシベンゾイル）クマリン、３−チエノイルクマリン、３−ベンゾイル−５，７−ジメトキシクマリン、３−ベンゾイル−７−メトキシクマリン、３−ベンゾイル−６−メトキシクマリン、３−ベンゾイル−８−メトキシクマリン、３−ベンゾイルクマリン、７−メトキシ−３−（ｐ−ニトロベンゾイル）クマリン、３−（ｐ−ニトロベンゾイル）クマリン、３，５−カルボニルビス（７−メトキシクマリン）、３−ベンゾイル−６−ブロモクマリン、３，３’−カルボニルビスクマリン、３−ベンゾイル−７−ジメチルアミノクマリン、３−ベンゾイルベンゾ［ｆ］クマリン、３−カルボキシクマリン、３−カルボキシ−７−メトキシクマリン、３−エトキシカルボニル−６−メトキシクマリン、３−エトキシカルボニル−８−メトキシクマリン、３−アセチルベンゾ［ｆ］クマリン、３−ベンゾイル−６−ニトロクマリン、３−ベンゾイル−７−ジエチルアミノクマリン、７−ジメチルアミノ−３−（４−メトキシベンゾイル）クマリン、７−ジエチルアミノ−３−（４−メトキシベンゾイル）クマリン、７−ジエチルアミノ−３−（４−ジエチルアミノ）クマリン、７−メトキシ−３−（４−メトキシベンゾイル）クマリン、３−（４−ニトロベンゾイル）ベンゾ［ｆ］クマリン、３−（４−エトキシシンナモイル）−７−メトキシクマリン、３−（４−ジメチルアミノシンナモイル）クマリン、３−（４−ジフェニルアミノシンナモイル）クマリン、３−［（３−ジメチルベンゾチアゾール−２−イリデン）アセチル］クマリン、３−［（１−メチルナフト［１，２−ｄ］チアゾール−２−イリデン）アセチル］クマリン、３，３’−カルボニルビス（６−メトキシクマリン）、３，３’−カルボニルビス（７−アセトキシクマリン）、３，３’−カルボニルビス（７−ジメチルアミノクマリン）、３−（２−ベンゾチアゾイル）−７−（ジエチルアミノ）クマリン、３−（２−ベンゾチアゾイル）−７−（ジブチルアミノ）クマリン、３−（２−ベンゾイミダゾイル）−７−（ジエチルアミノ）クマリン、３−（２−ベンゾチアゾイル）−７−（ジオクチルアミノ）クマリン、３−アセチル−７−（ジメチルアミノ）クマリン、３，３’−カルボニルビス（７−ジブチルアミノクマリン）、３，３’−カルボニル−７−ジエチルアミノクマリン−７’−ビス（ブトキシエチル）アミノクマリン、１０−［３−［４−（ジメチルアミノ）フェニル］−１−オキソ−２−プロペニル］−２，３，６，７−テトラヒドロ−１，１，７，７−テトラメチル１Ｈ，５Ｈ，１１Ｈ−［１］ベンゾピラノ［６，７，８−ｉｊ］キノリジン−１１−オン、１０−（２−ベンゾチアゾイル）−２，３，６，７−テトラヒドロ−１，１，７，７−テトラメチル１Ｈ，５Ｈ，１１Ｈ−［１］ベンゾピラノ［６，７，８−ｉｊ］キノリジン−１１−オン等の特開平９−３１０９号公報、特開平１０−２４５５２５号公報に記載されている化合物が挙げられる。
【００４４】
上述のクマリン類の中でも、特に、３，３’−カルボニルビス（７−ジエチルアミノクマリン）及び３，３’−カルボニルビス（７−ジブチルアミノクマリン）が好適である。
【００４５】
上記アントラキノン類としては、例えば、アントラキノン、１−クロロアントラキノン、２−クロロアントラキノン、１−ブロモアントラキノン、１，２−ベンズアントラキノン、１−メチルアントラキノン、２−エチルアントラキノン、１−ヒドロキシアントラキノン等が挙げられる。
【００４６】
上記ベンゾインアルキルエーテル類としては、例えば、ベンゾインメチルエーテル、ベンゾインエチルエーテル、ベンゾインイソプロピルエーテル、ベンゾインイソブチルエーテル等が挙げられる。
【００４７】
上記α−アミノケトン類としては、例えば、２−メチル−１−［４−（メチルチオ）フェニル］−２−モルホリノプロパン−１−オン等が挙げられる。
【００４８】
以上の光重合開始剤の中でも、（ビス）アシルホスフィンオキシド類、α−ジケトン類、及びクマリン類からなる群から選択される少なくとも１種を用いることが好ましい。これにより、可視及び近紫外領域での光硬化性に優れ、ハロゲンランプ、発光ダイオード（ＬＥＤ）、キセノンランプのいずれの光源を用いても十分な光硬化性を示す歯科用組成物が得られる。
【００４９】
本発明に用いられる重合開始剤（ｅ）のうち化学重合開始剤としては、有機過酸化物が好ましく用いられる。上記の化学重合開始剤に使用される有機過酸化物は特に限定されず、公知のものを使用することができる。代表的な有機過酸化物としては、ケトンペルオキシド、ヒドロペルオキシド、ジアシルペルオキシド、ジアルキルペルオキシド、ペルオキシケタール、ペルオキシエステル、ペルオキシジカーボネート等が挙げられる。
【００５０】
上記ケトンペルオキシドとしては、メチルエチルケトンペルオキシド、メチルイソブチルケトンペルオキシド、メチルシクロヘキサノンペルオキシド及びシクロヘキサノンペルオキシド等が挙げられる。
【００５１】
上記ヒドロペルオキシドとしては、２，５−ジメチルヘキサン−２，５−ジヒドロペルオキシド、ジイソプロピルベンゼンヒドロペルオキシド、クメンヒドロペルオキシド、ｔ−ブチルヒドロペルオキシド及び１，１，３，３−テトラメチルブチルヒドロペルオキシド等が挙げられる。
【００５２】
上記ジアシルペルオキシドとしては、アセチルペルオキシド、イソブチリルペルオキシド、ベンゾイルペルオキシド、デカノイルペルオキシド、３，５，５−トリメチルヘキサノイルペルオキシド、２，４−ジクロロベンゾイルペルオキシド及びラウロイルペルオキシド等が挙げられる。
【００５３】
上記ジアルキルペルオキシドとしては、ジ−ｔ−ブチルペルオキシド、ジクミルペルオキシド、ｔ−ブチルクミルペルオキシド、２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）ヘキサン、１，３−ビス（ｔ−ブチルペルオキシイソプロピル）ベンゼン及び２，５−ジメチル−２，５−ジ（ｔ−ブチルペルオキシ）−３−ヘキシン等が挙げられる。
【００５４】
上記ペルオキシケタールとしては、１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）−３，３，５−トリメチルシクロヘキサン、１，１−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）シクロヘキサン、２，２−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）ブタン、２，２−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）オクタン及び４，４−ビス（ｔ−ブチルペルオキシ）バレリックアシッド−ｎ−ブチルエステル等が挙げられる。
【００５５】
上記ペルオキシエステルとしては、α−クミルペルオキシネオデカノエート、ｔ−ブチルペルオキシネオデカノエート、ｔ−ブチルペルオキシピバレート、２，２，４−トリメチルペンチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、ｔ−アミルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、ｔ−ブチルペルオキシ−２−エチルヘキサノエート、ジ−ｔ−ブチルペルオキシイソフタレート、ジ−ｔ−ブチルペルオキシヘキサヒドロテレフタラート、ｔ−ブチルペルオキシ−３，３，５−トリメチルヘキサノエート、ｔ−ブチルペルオキシアセテート、ｔ−ブチルペルオキシベンゾエート及びｔ−ブチルペルオキシマレイックアシッド等が挙げられる。
【００５６】
上記ペルオキシジカーボネートとしては、ジ−３−メトキシペルオキシジカーボネート、ジ−２−エチルヘキシルペルオキシジカーボネート、ビス（４−ｔ−ブチルシクロヘキシル）ペルオキシジカーボネート、ジイソプロピルペルオキシジカーボネート、ジ−ｎ−プロピルペルオキシジカーボネート、ジ−２−エトキシエチルペルオキシジカーボネート及びジアリルペルオキシジカーボネート等が挙げられる。
【００５７】
本発明の歯科用組成物において、重合開始剤（ｅ）は１種を単独で含有させてもよく、２種以上を組み合わせて含有させてもよい。本発明に用いられる重合開始剤（ｅ）の含有量は特に限定されないが、得られる歯科用組成物の硬化性等の観点から、ラジカル重合性単量体（ｄ）の含有量の合計１００質量部に対して、０．００５〜１０質量部の範囲が好ましく、０．０２〜５質量部の範囲がより好ましい。なお、重合開始剤（ｅ）の含有量が１０質量部を超える場合、重合開始剤（ｅ）自体の重合性能が低い場合には、十分な接着強さが得られなくなるおそれがある。
【００５８】
本発明の歯科用組成物において、重合開始剤（ｅ）は重合促進剤（ｇ）と共に用いられることが好ましい。重合促進剤（ｇ）としては、アミン類、スルフィン酸及びその塩、ボレート化合物、バルビツール酸誘導体、トリアジン化合物、銅化合物、スズ化合物、バナジウム化合物、ハロゲン化合物、アルデヒド類、チオール化合物、亜硫酸塩、亜硫酸水素塩、チオ尿素化合物等が挙げられる。重合促進剤（ｇ）は１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。
【００５９】
上記アミン類は、脂肪族アミン及び芳香族アミンに分けられる。脂肪族アミンとしては、例えば、ｎ−ブチルアミン、ｎ−ヘキシルアミン、ｎ−オクチルアミン等の第１級脂肪族アミン；ジイソプロピルアミン、ジブチルアミン、Ｎ−メチルエタノールアミン等の第２級脂肪族アミン；Ｎ−メチルジエタノールアミン、Ｎ−エチルジエタノールアミン、Ｎ−ｎ−ブチルジエタノールアミン、Ｎ−ラウリルジエタノールアミン、２−（ジメチルアミノ）エチルメタクリレート、Ｎ−メチルジエタノールアミンジメタクリレート、Ｎ−エチルジエタノールアミンジメタクリレート、トリエタノールアミンモノメタクリレート、トリエタノールアミンジメタクリレート、トリエタノールアミントリメタクリレート、トリエタノールアミン、トリメチルアミン、トリエチルアミン、トリブチルアミン等の第３級脂肪族アミン等が挙げられる。これらの中でも、歯科用組成物の硬化性及び保存安定性の観点から、第３級脂肪族アミンが好ましく、その中でもＮ−メチルジエタノールアミン及びトリエタノールアミンがより好ましく用いられる。
【００６０】
また、芳香族アミンとしては、例えば、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−３，５−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−ｐ−トルイジン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−３，４−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−４−エチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−４−イソプロピルアニリン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−４−ｔ−ブチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−３，５−ジ−イソプロピルアニリン、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−３，５−ジ−ｔ−ブチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−ｐ−トルイジン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−ｍ−トルイジン、Ｎ，Ｎ−ジエチル−ｐ−トルイジン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−３，５−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−３，４−ジメチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−４−エチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−４−イソプロピルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−４−ｔ−ブチルアニリン、Ｎ，Ｎ−ジメチル−３，５−ジ−ｔ−ブチルアニリン、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）安息香酸エチル、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）安息香酸メチル、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）安息香酸プロピル、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）安息香酸ｎ−ブトキシエチル、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）安息香酸２−〔（メタ）アクリロイルオキシ〕エチル、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）ベンゾフェノン、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）安息香酸ブチル等が挙げられる。これらの中でも、組成物に優れた硬化性を付与できる観点から、Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）−ｐ−トルイジン、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）安息香酸エチル、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）安息香酸ｎ−ブトキシエチル、及び４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）ベンゾフェノンからなる群から選択される少なくとも１種が好ましく用いられる。
【００６１】
上記スルフィン酸及びその塩としては、例えば、ｐ−トルエンスルフィン酸、ｐ−トルエンスルフィン酸ナトリウム、ｐ−トルエンスルフィン酸カリウム、ｐ−トルエンスルフィン酸リチウム、ｐ−トルエンスルフィン酸カルシウム、ベンゼンスルフィン酸、ベンゼンスルフィン酸ナトリウム、ベンゼンスルフィン酸カリウム、ベンゼンスルフィン酸リチウム、ベンゼンスルフィン酸カルシウム、２，４，６−トリメチルベンゼンスルフィン酸、２，４，６−トリメチルベンゼンスルフィン酸ナトリウム、２，４，６−トリメチルベンゼンスルフィン酸カリウム、２，４，６−トリメチルベンゼンスルフィン酸リチウム、２，４，６−トリメチルベンゼンスルフィン酸カルシウム、２，４，６−トリエチルベンゼンスルフィン酸、２，４，６−トリエチルベンゼンスルフィン酸ナトリウム、２，４，６−トリエチルベンゼンスルフィン酸カリウム、２，４，６−トリエチルベンゼンスルフィン酸リチウム、２，４，６−トリエチルベンゼンスルフィン酸カルシウム、２，４，６−トリイソプロピルベンゼンスルフィン酸、２，４，６−トリイソプロピルベンゼンスルフィン酸ナトリウム、２，４，６−トリイソプロピルベンゼンスルフィン酸カリウム、２，４，６−トリイソプロピルベンゼンスルフィン酸リチウム、２，４，６−トリイソプロピルベンゼンスルフィン酸カルシウム等が挙げられ、ベンゼンスルフィン酸ナトリウム、ｐ−トルエンスルフィン酸ナトリウム、２，４，６−トリイソプロピルベンゼンスルフィン酸ナトリウムが特に好ましい。
【００６２】
上記ボレート化合物は、好ましくはアリールボレート化合物である。好適に使用されるアリールボレート化合物を具体的に例示すると、１分子中に１個のアリール基を有するボレート化合物として、トリアルキルフェニルホウ素、トリアルキル（ｐ−クロロフェニル）ホウ素、トリアルキル（ｐ−フルオロフェニル）ホウ素、トリアルキル［３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ホウ素、トリアルキル［３，５−ビス（１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロ−２−メトキシ−２−プロピル）フェニル］ホウ素、トリアルキル（ｐ−ニトロフェニル）ホウ素、トリアルキル（ｍ−ニトロフェニル）ホウ素、トリアルキル（ｐ−ブチルフェニル）ホウ素、トリアルキル（ｍ−ブチルフェニル）ホウ素、トリアルキル（ｐ−ブチルオキシフェニル）ホウ素、トリアルキル（ｍ−ブチルオキシフェニル）ホウ素、トリアルキル（ｐ−オクチルオキシフェニル）ホウ素及びトリアルキル（ｍ−オクチルオキシフェニル）ホウ素（アルキル基はｎ−ブチル基、ｎ−オクチル基及びｎ−ドデシル基等からなる群から選択される少なくとも１種である）ならびにそれらのナトリウム塩、リチウム塩、カリウム塩、マグネシウム塩、テトラブチルアンモニウム塩、テトラメチルアンモニウム塩、テトラエチルアンモニウム塩、メチルピリジニウム塩、エチルピリジニウム塩、ブチルピリジニウム塩、メチルキノリニウム塩、エチルキノリニウム塩、ブチルキノリニウム塩等が挙げられる。
【００６３】
また、１分子中に２個のアリール基を有するボレート化合物としては、ジアルキルジフェニルホウ素、ジアルキルジ（ｐ−クロロフェニル）ホウ素、ジアルキルジ（ｐ−フルオロフェニル）ホウ素、ジアルキルジ［３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ホウ素、ジアルキルジ［３，５−ビス（１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロ−２−メトキシ−２−プロピル）フェニル］ホウ素、ジアルキルジ（ｐ−ニトロフェニル）ホウ素、ジアルキルジ（ｍ−ニトロフェニル）ホウ素、ジアルキルジ（ｐ−ブチルフェニル）ホウ素、ジアルキルジ（ｍ−ブチルフェニル）ホウ素、ジアルキルジ（ｐ−ブチルオキシフェニル）ホウ素、ジアルキルジ（ｍ−ブチルオキシフェニル）ホウ素、ジアルキルジ（ｐ−オクチルオキシフェニル）ホウ素及びジアルキルジ（ｍ−オクチルオキシフェニル）ホウ素（アルキル基はｎ−ブチル基、ｎ−オクチル基及びｎ−ドデシル基等からなる群から選択される少なくとも１種である）ならびにそれらのナトリウム塩、リチウム塩、カリウム塩、マグネシウム塩、テトラブチルアンモニウム塩、テトラメチルアンモニウム塩、テトラエチルアンモニウム塩、メチルピリジニウム塩、エチルピリジニウム塩、ブチルピリジニウム塩、メチルキノリニウム塩、エチルキノリニウム塩、ブチルキノリニウム塩等が挙げられる。
【００６４】
さらに、１分子中に３個のアリール基を有するボレート化合物としては、モノアルキルトリフェニルホウ素、モノアルキルトリ（ｐ−クロロフェニル）ホウ素、モノアルキルトリ（ｐ−フルオロフェニル）ホウ素、モノアルキルトリ［３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ホウ素、モノアルキルトリ［３，５−ビス（１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロ−２−メトキシ−２−プロピル）フェニル］ホウ素、モノアルキルトリ（ｐ−ニトロフェニル）ホウ素、モノアルキルトリ（ｍ−ニトロフェニル）ホウ素、モノアルキルトリ（ｐ−ブチルフェニル）ホウ素、モノアルキルトリ（ｍ−ブチルフェニル）ホウ素、モノアルキルトリ（ｐ−ブチルオキシフェニル）ホウ素、モノアルキルトリ（ｍ−ブチルオキシフェニル）ホウ素、モノアルキルトリ（ｐ−オクチルオキシフェニル）ホウ素及びモノアルキルトリ（ｍ−オクチルオキシフェニル）ホウ素（アルキル基はｎ−ブチル基、ｎ−オクチル基又はｎ−ドデシル基等から選択される１種である）ならびにそれらのナトリウム塩、リチウム塩、カリウム塩、マグネシウム塩、テトラブチルアンモニウム塩、テトラメチルアンモニウム塩、テトラエチルアンモニウム塩、メチルピリジニウム塩、エチルピリジニウム塩、ブチルピリジニウム塩、メチルキノリニウム塩、エチルキノリニウム塩、ブチルキノリニウム塩等が挙げられる。
【００６５】
さらに１分子中に４個のアリール基を有するボレート化合物としては、テトラフェニルホウ素、テトラキス（ｐ−クロロフェニル）ホウ素、テトラキス（ｐ−フルオロフェニル）ホウ素、テトラキス［３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］ホウ素、テトラキス［３，５−ビス（１，１，１，３，３，３−ヘキサフルオロ−２−メトキシ−２−プロピル）フェニル］ホウ素、テトラキス（ｐ−ニトロフェニル）ホウ素、テトラキス（ｍ−ニトロフェニル）ホウ素、テトラキス（ｐ−ブチルフェニル）ホウ素、テトラキス（ｍ−ブチルフェニル）ホウ素、テトラキス（ｐ−ブチルオキシフェニル）ホウ素、テトラキス（ｍ−ブチルオキシフェニル）ホウ素、テトラキス（ｐ−オクチルオキシフェニル）ホウ素、テトラキス（ｍ−オクチルオキシフェニル）ホウ素、（ｐ−フルオロフェニル）トリフェニルホウ素、［３，５−ビス（トリフルオロメチル）フェニル］トリフェニルホウ素、（ｐ−ニトロフェニル）トリフェニルホウ素、（ｍ−ブチルオキシフェニル）トリフェニルホウ素、（ｐ−ブチルオキシフェニル）トリフェニルホウ素、（ｍ−オクチルオキシフェニル）トリフェニルホウ素及び（ｐ−オクチルオキシフェニル）トリフェニルホウ素ならびにそれらのナトリウム塩、リチウム塩、カリウム塩、マグネシウム塩、テトラブチルアンモニウム塩、テトラメチルアンモニウム塩、テトラエチルアンモニウム塩、メチルピリジニウム塩、エチルピリジニウム塩、ブチルピリジニウム塩、メチルキノリニウム塩、エチルキノリニウム塩、ブチルキノリニウム塩等が挙げられる。
【００６６】
上記アリールボレート化合物の中でも、保存安定性の観点から、１分子中に３個又は４個のアリール基を有するボレート化合物を用いることがより好ましい。また、これらアリールボレート化合物は１種単独で又は２種以上を混合して用いることも可能である。
【００６７】
上記バルビツール酸誘導体としては、バルビツール酸、１，３−ジメチルバルビツール酸、１，３−ジフェニルバルビツール酸、１，５−ジメチルバルビツール酸、５−ブチルバルビツール酸、５−エチルバルビツール酸、５−イソプロピルバルビツール酸、５−シクロヘキシルバルビツール酸、１，３，５−トリメチルバルビツール酸、１，３−ジメチル−５−エチルバルビツール酸、１，３−ジメチル−５−ｎ−ブチルバルビツール酸、１，３−ジメチル−５−イソブチルバルビツール酸、１，３−ジメチル−５−シクロペンチルバルビツール酸、１，３−ジメチル−５−シクロヘキシルバルビツール酸、１，３−ジメチル−５−フェニルバルビツール酸、１−シクロヘキシル−１−エチルバルビツール酸、１−ベンジル−５−フェニルバルビツール酸、５−メチルバルビツール酸、５−プロピルバルビツール酸、１，５−ジエチルバルビツール酸、１−エチル−５−メチルバルビツール酸、１−エチル−５−イソブチルバルビツール酸、１，３−ジエチル−５−ブチルバルビツール酸、１−シクロヘキシル−５−メチルバルビツール酸、１−シクロヘキシル−５−エチルバルビツール酸、１−シクロヘキシル−５−オクチルバルビツール酸、１−シクロヘキシル−５−ヘキシルバルビツール酸、５−ブチル−１−シクロヘキシルバルビツール酸、１−ベンジル−５−フェニルバルビツール酸及びチオバルビツール酸類、ならびにこれらの塩（特にアルカリ金属塩又はアルカリ土類金属塩が好ましい）が挙げられ、これらのバルビツール酸類の塩としては、例えば、５−ブチルバルビツール酸ナトリウム、１，３，５−トリメチルバルビツール酸ナトリウム及び１−シクロヘキシル−５−エチルバルビツール酸ナトリウム等が挙げられる。
【００６８】
特に好適なバルビツール酸誘導体としては、５−ブチルバルビツール酸、１，３，５−トリメチルバルビツール酸、１−シクロヘキシル−５−エチルバルビツール酸、１−ベンジル−５−フェニルバルビツール酸、及びこれらのバルビツール酸類のナトリウム塩等が挙げられる。
【００６９】
上記トリアジン化合物としては、例えば、２，４，６−トリス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２，４，６−トリス（トリブロモメチル）−ｓ−トリアジン、２−メチル−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−メチル−４，６−ビス（トリブロモメチル）−ｓ−トリアジン、２−フェニル−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（ｐ−メトキシフェニル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（ｐ−メチルチオフェニル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（ｐ−クロロフェニル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（２，４−ジクロロフェニル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（ｐ−ブロモフェニル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（ｐ−トリル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−ｎ−プロピル−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（α，α，β−トリクロロエチル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−スチリル−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−［２−（ｐ−メトキシフェニル）エテニル］−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−［２−（ｏ−メトキシフェニル）エテニル］−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−［２−（ｐ−ブトキシフェニル）エテニル］−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−［２−（３，４−ジメトキシフェニル）エテニル］−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−［２−（３，４，５−トリメトキシフェニル）エテニル］−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（１−ナフチル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（４−ビフェニリル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−［２−｛Ｎ，Ｎ−ビス（２−ヒドロキシエチル）アミノ｝エトキシ］−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−［２−｛Ｎ−ヒドロキシエチル−Ｎ−エチルアミノ｝エトキシ］−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−［２−｛Ｎ−ヒドロキシエチル−Ｎ−メチルアミノ｝エトキシ］−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−［２−｛Ｎ，Ｎ−ジアリルアミノ｝エトキシ］−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン等が挙げられる。
【００７０】
上記で例示したトリアジン化合物の中で特に好ましいものは、重合活性の点で２，４，６−トリス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジンであり、また保存安定性の点で、２−フェニル−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、２−（ｐ−クロロフェニル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジン、及び２−（４−ビフェニリル）−４，６−ビス（トリクロロメチル）−ｓ−トリアジンである。上記トリアジン化合物は１種を単独で使用してもよく、又は２種以上を併用してもよい。
【００７１】
上記銅化合物としては、例えば、アセチルアセトン銅、酢酸銅（II）、オレイン酸銅、塩化銅（II）、臭化銅（II）等が好適に用いられる。
【００７２】
上記スズ化合物としては、例えば、ジ−ｎ−ブチル錫ジマレエート、ジ−ｎ−オクチル錫ジマレエート、ジ−ｎ−オクチル錫ジラウレート、ジ−ｎ−ブチル錫ジラウレート等が挙げられる。特に好適なスズ化合物は、ジ−ｎ−オクチル錫ジラウレート及びジ−ｎ−ブチル錫ジラウレートである。
【００７３】
上記バナジウム化合物は、好ましくはIV価及び／又はＶ価のバナジウム化合物である。IV価及び／又はＶ価のバナジウム化合物としては、例えば、四酸化二バナジウム（IV）、バナジルアセチルアセトナート（IV）、シュウ酸バナジル（IV）、硫酸バナジル（IV）、オキソビス（１−フェニル−１，３−ブタンジオネート）バナジウム（IV）、ビス（マルトラート）オキソバナジウム（IV）、五酸化バナジウム（Ｖ）、メタバナジン酸ナトリウム（Ｖ）、メタバナジン酸アンモン（Ｖ）等の特開２００３−９６１２２号公報に記載されている化合物が挙げられる。
【００７４】
上記ハロゲン化合物としては、例えば、ジラウリルジメチルアンモニウムクロライド、ラウリルジメチルベンジルアンモニウムクロライド、ベンジルトリメチルアンモニウムクロライド、テトラメチルアンモニウムクロライド、ベンジルジメチルセチルアンモニウムクロライド、ジラウリルジメチルアンモニウムブロマイド等が好適に用いられる。
【００７５】
上記アルデヒド類としては、例えば、テレフタルアルデヒドやベンズアルデヒド誘導体等が挙げられる。ベンズアルデヒド誘導体としては、ジメチルアミノベンズアルデヒド、ｐ−メチルオキシベンズアルデヒド、ｐ−エチルオキシベンズアルデヒド、ｐ−ｎ−オクチルオキシベンズアルデヒド等が挙げられる。これらの中でも、硬化性の観点から、ｐ−ｎ−オクチルオキシベンズアルデヒドが好ましく用いられる。
【００７６】
上記チオール化合物としては、例えば、３−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、２−メルカプトベンゾオキサゾール、デカンチオール、チオ安息香酸等が挙げられる。
【００７７】
上記亜硫酸塩としては、例えば、亜硫酸ナトリウム、亜硫酸カリウム、亜硫酸カルシウム、亜硫酸アンモニウム等が挙げられる。
【００７８】
上記亜硫酸水素塩としては、例えば、亜硫酸水素ナトリウム、亜硫酸水素カリウム等が挙げられる。
【００７９】
上記チオ尿素化合物としては、１−（２−ピリジル）−２−チオ尿素、チオ尿素、メチルチオ尿素、エチルチオ尿素、Ｎ，Ｎ’−ジメチルチオ尿素、４−メチル−２−イミダゾリジンチオン、４，４−ジメチル−２−イミダゾリジンチオン、４−エチル−２−イミダゾリジンチオン、４，４−ジエチル−２−イミダゾリジンチオン、Ｎ，Ｎ’−ジエチルチオ尿素、Ｎ，Ｎ’−ジ−ｎ−プロピルチオ尿素、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルチオ尿素、トリメチルチオ尿素、トリエチルチオ尿素、トリ−ｎ−プロピルチオ尿素、トリシクロヘキシルチオ尿素、テトラメチルチオ尿素、テトラエチルチオ尿素、テトラ−ｎ−プロピルチオ尿素、テトラシクロヘキシルチオ尿素、２−ピリジルチオ尿素等が挙げられる。
【００８０】
本発明の歯科用組成物において、重合促進剤（ｇ）は１種を単独で用いてもよく、２種以上を併用してもよい。重合促進剤（ｇ）の含有量は特に限定されないが、得られる歯科用組成物の硬化性等の観点からは、ラジカル重合性単量体（ｄ）の含有量の合計１００質量部に対して、０．００５〜１０質量部の範囲が好ましく、０．０２〜５質量部の範囲がより好ましい。重合促進剤（ｇ）の含有量が１０質量部を超える場合、重合開始剤（ｅ）の重合性能が低いと十分な接着強さが得られなくなるおそれがある。
【００８１】
本発明の歯科用組成物は、さらにフィラー（ｆ）を含有することが好ましい。フィラー（ｆ）を含有することで、例えば、歯科用セメント、歯科用コンポジットレジン等の歯科用材料等を調製することができる。
【００８２】
＜フィラー（ｆ）＞
本発明に用いられるフィラー（ｆ）としては、歯科用途に用いられるフィラーが好適に用いられ、通常、有機フィラー、無機フィラー及び有機−無機複合フィラーに大別される。フィラー（ｆ）はナノプラチナ粒子（ａ）及び複合体（ｃ）と異なる。有機フィラーの原料としては、例えばポリメタクリル酸メチル、ポリメタクリル酸エチル、メタクリル酸メチル−メタクリル酸エチル共重合体、架橋型ポリメタクリル酸メチル、架橋型ポリメタクリル酸エチル、ポリアミド、ポリ塩化ビニル、ポリスチレン、クロロプレンゴム、ニトリルゴム、エチレン−酢酸ビニル共重合体、スチレン−ブタジエン共重合体、アクリロニトリル−スチレン共重合体、アクリロニトリル−スチレン−ブタジエン共重合体等が挙げられ、これらは１種単独で又は２種以上の混合物として用いることができる。有機フィラーの形状は特に限定されず、フィラーの粒子径を適宜選択して使用することができる。得られる歯科用組成物のハンドリング性及びその硬化物の機械的強度等の観点から、前記有機フィラーの平均粒子径は、０．００１〜５０μｍであることが好ましく、０．００１〜１０μｍであることがより好ましい。フィラー（ｆ）に用いる各種フィラーの平均粒子径は、レーザー回折散乱法や粒子の電子顕微鏡観察により求めることができる。具体的には、まずレーザー回折散乱法により測定し、平均粒子径が０．１μｍ以上であるかどうかを確認した上で、０．１μｍ以上である場合にはレーザー回折散乱法で測定した平均粒子径を採用する一方、０．１μｍ未満の超微粒子の場合には、電子顕微鏡観察により平均粒子径を測定する方法が簡便である。
【００８３】
無機フィラーの原料としては、石英、シリカ、アルミナ、シリカ−チタニア、シリカ−チタニア−酸化バリウム、シリカ−ジルコニア、シリカ−アルミナ、ランタンガラス、ホウケイ酸ガラス、ソーダガラス、バリウムガラス、ストロンチウムガラス、ガラスセラミック、アルミノシリケートガラス、バリウムボロアルミノシリケートガラス、ストロンチウムボロアルミノシリケートガラス、フルオロアルミノシリケートガラス、カルシウムフルオロアルミノシリケートガラス、ストロンチウムフルオロアルミノシリケートガラス、バリウムフルオロアルミノシリケートガラス、ストロンチウムカルシウムフルオロアルミノシリケートガラス等が挙げられる。これらもまた、１種単独で又は２種以上を混合して用いることができる。得られる歯科用組成物のハンドリング性及びその硬化物の機械的強度等の観点から、前記無機フィラーの平均粒子径は、０．１〜５μｍであることが好ましい。
【００８４】
無機フィラーの形状としては、不定形フィラー及び球状フィラーが挙げられる。得られる歯科用組成物の硬化物の機械的強度を向上させる観点からは、前記無機フィラーとしては、不定形フィラーが好ましい。前記球状フィラーとは、走査型電子顕微鏡（以下、ＳＥＭと略す）でフィラーの写真を撮り、その単位視野内に観察される粒子が丸みをおびており、その最大径に直交する方向の粒子径をその最大径で割った平均均斉度が０．６以上であるフィラーである。前記球状フィラーの平均粒子径は好ましくは０．１〜５μｍである。平均粒子径が０．１μｍ未満の場合、硬化性組成物の球状フィラーの充填率が低下し、得られる硬化物の機械的強度が低くなるおそれがある。一方、平均粒子径が５μｍを超える場合、前記球状フィラーの表面積が低下し、高い機械的強度を有する硬化物が得られないおそれがある。
【００８５】
前記無機フィラーは、歯科用組成物の流動性を調整するため、必要に応じてシランカップリング剤等の公知の表面処理剤で予め表面処理してから用いてもよい。かかる表面処理剤としては、例えば、ビニルトリメトキシシラン、ビニルトリエトキシシラン、ビニルトリクロロシラン、ビニルトリ（β−メトキシエトキシ）シラン、γ−メタクリロイルオキシプロピルトリメトキシシラン、１１−メタクリロイルオキシウンデシルトリメトキシシラン、γ−グリシドキシプロピルトリメトキシシラン、γ−メルカプトプロピルトリメトキシシラン、γ−アミノプロピルトリエトキシシラン等が挙げられる。
【００８６】
有機−無機複合フィラーとは、上述の無機フィラーにモノマー化合物を予め添加し、ペースト状にした後に重合させ、粉砕することにより得られるものである。前記有機−無機複合フィラーとしては、例えば、ＴＭＰＴフィラー（トリメチロールプロパンメタクリレートとシリカフィラーを混和、重合させた後に粉砕したもの）等を用いることができる。前記有機−無機複合フィラーの形状は特に限定されず、フィラーの粒子径を適宜選択して使用することができる。得られる硬化性組成物のハンドリング性及びその硬化物の機械的強度等の観点から、前記有機−無機複合フィラーの平均粒子径は、０．００１〜５０μｍであることが好ましく、０．００１〜１０μｍであることがより好ましい。
【００８７】
歯科用組成物にフッ素徐放性を付与したい場合は、フィラー（ｆ）として、フルオロアルミノシリケートガラス、カルシウムフルオロアルミノシリケートガラス、ストロンチウムフルオロアルミノシリケートガラス、バリウムフルオロアルミノシリケートガラス及びストロンチウムカルシウムフルオロアルミノシリケートガラスからなる群から選択される少なくとも１種を用いることが好ましく、フルオロアルミノシリケートガラス及び／又はバリウムフルオロアルミノシリケートガラスを用いることがより好ましい。一方、歯科用組成物にＸ線造影性を付与したい場合は、フィラー（ｆ）として、バリウムガラス、ストロンチウムガラス、バリウムボロアルミノシリケートガラス、ストロンチウムボロアルミノシリケートガラス、ストロンチウムフルオロアルミノシリケートガラス及びバリウムフルオロアルミノシリケートガラスからなる群から選択される少なくとも１種を用いることが好ましく、バリウムガラス及び／又はバリウムフルオロアルミノシリケートガラスを用いることがより好ましい。
【００８８】
歯科用組成物中のフィラー（ｆ）の含有量としては、０．５〜８５質量％であることが好ましい。フィラー（ｆ）の含有量が０．５質量％未満の場合は、歯科用組成物の粘度調整、及び歯科用組成物の硬化物の機械的強度の改善という、フィラー（ｆ）の配合効果を得られないおそれがある。一方、８５質量％を超えた場合は、歯科用組成物の粘度が大きくなり過ぎて操作性が低下するおそれがある。後述の通り、本発明の歯科用組成物は、歯科用接着材、歯科用コンポジットレジン、歯科用セメント等に好ましく用いられる。歯科用組成物を、歯科用コンポジットレジン又は歯科用セメントとして用いる場合は、歯科用組成物の粘度及び歯科用組成物の硬化物の機械的強度の観点から、歯科用組成物中のフィラー（ｆ）の含有量は４５〜８５質量％であることがより好ましく、４７〜８０質量％であることがさらに好ましい。
【００８９】
この他、本発明の歯科用組成物には、本発明の効果を阻害しない範囲で、フッ素イオン放出性物質、ｐＨ調整剤、重合禁止剤、紫外線吸収剤、増粘剤、着色剤、ナノプラチナ粒子（ａ）以外の抗菌剤、香料等を配合してもよい。
【００９０】
本発明の歯科用組成物は、必要に応じて、１材型としてもよく、２材型としてもよい。２材型の実施形態では、２液型又は２ペースト型の歯科用組成物は、いずれかの溶液又はペーストに、ナノプラチナ粒子（ａ）又はナノプラチナ粒子（ａ）が核粒子（ｂ）の表面に担持された複合体（ｃ）を含んでいればよく、両方の溶液又はペーストに、ナノプラチナ粒子（ａ）又はナノプラチナ粒子（ａ）が核粒子（ｂ）の表面に担持された複合体（ｃ）を含んでいてもよい。レドックス重合開始剤を含む歯科用組成物としてのある実施形態では、レドックス重合開始剤の酸化剤（例えば、前記化学重合開始剤の有機過酸化物）を第１材に含み、レドックス重合開始剤の還元剤（例えば、バナジウム化合物、銅化合物、チオ尿素化合物等の重合促進剤（ｇ））を第２材に含むものが挙げられる。さらに、化学重合に加えて光重合を行うデュアルキュアタイプにする場合、前記実施形態において、前記第１材が、さらに光重合開始剤の重合促進剤（ｇ）（例えば、アミン類）を含み、前記第２材が、さらに光重合開始剤を含むものが挙げられる。
【００９１】
本発明は、本発明の効果を奏する限り、本発明の技術的思想の範囲内において、上記の構成を種々組み合わせた形態を含む。
【実施例】
【００９２】
以下、実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は下記の実施例に限定されるものではない。以下で用いる略記号は次の通りである。【００９３】
〔ナノプラチナ粒子（ａ）〕
ナノプラチナ粒子（ａ）として、下記材料を用いた。なお、いずれもコロイド保護材で覆われていないナノプラチナ粒子（ａ）が核粒子（ｂ）の表面に担持された複合体（ｃ）に相当する。
ＰＮ−１００：株式会社エブリウエアー製、ナノプラチナ水溶液（ナノプラチナ１０ｐｐｍ、核粒子：シリカ、平均粒子径：５００ｎｍ）
ＰＮ−１０００：株式会社エブリウエアー製、ナノプラチナ水溶液（ナノプラチナ１００ｐｐｍ、核粒子：シリカ、平均粒子径：５００ｎｍ）
ＰＮＫ−１００：株式会社エブリウエアー製、ナノプラチナ・カテキン水溶液（ナノプラチナ１０ｐｐｍ、カテキン１００ｐｐｍ、核粒子：シリカ、カテキン、平均粒子径：５００ｎｍ）
ＰＮＫ−１０００：株式会社エブリウエアー製、ナノプラチナ・カテキン水溶液（ナノプラチナ１００ｐｐｍ、カテキン１００ｐｐｍ、核粒子：シリカ、カテキン、平均粒子径：５００ｎｍ）
ＰＮ−１００ＳＰ：株式会社エブリウエアー製、ナノプラチナ・セラミックス（ナノプラチナ１０ｐｐｍ、核粒子：シリカ、平均粒子径：５００ｎｍ）
ＰＮ−Ｋ０５０ＳＰ：株式会社エブリウエアー製、ナノプラチナ・カテキンセラミックス（ナノプラチナ５ｐｐｍ、カテキン１００ｐｐｍ、核粒子：シリカ、カテキン、平均粒子径：５００ｎｍ）【００９４】
〔ラジカル重合性単量体（ｄ）〕
Ｂｉｓ−ＧＭＡ：２，２−ビス〔４−（３−メタクリロイルオキシ−２−ヒドロキシプロポキシ）フェニル〕プロパン
Ｄ２．６Ｅ：２，２−ビス（４−メタアクリロイルオキシポリエトキシフェニル）プロパン（エトキシ基の平均付加モル数が２．６である化合物）
３Ｇ：トリエチレングリコールジメタクリレート
＃８０１：１，２−ビス（３−メタクリロイルオキシ−２−ヒドロキシプロポキシ）エタン
ＭＤＰ：１０−メタクリロイルオキシデシルジハイドロジェンホスフェート
ＭＡＥＡ：Ｎ−メタクリロイルオキシエチルアクリルアミド
ＤＥＡＡ：Ｎ，Ｎ−ジエチルアクリルアミド
ＴＡＣ４：Ｎ，Ｎ’，Ｎ’’，Ｎ’’’−テトラアクリロイルトリエチレンテトラミン【００９５】
〔重合開始剤（ｅ）〕
ＴＨＰ：１，１，３，３−テトラメチルブチルヒドロペルオキシド
ＣＨＰ：クメンヒドロペルオキシド
ＣＱ：ｄｌ−カンファーキノン【００９６】
〔フィラー（ｆ）〕
８２３５：ショット社製、平均粒子径：２μｍ、不定形粒子、シラン処理バリウムガラス粉
Ｇ０１８−１１７：ショット社製、平均粒子径：２μｍ、不定形粒子、シラン処理バリウムフルオロアルミノシリケートガラス粉
Ａｒ３８０：平均粒子径：７ｎｍ、日本アエロジル株式会社製、微粒子シリカ「ＡＥＲＯＳＩＬ（登録商標）  ３８０」
ＴＡＯ−ＣＷ：平均粒子径：２０ｎｍ、表面処理アルミナ微粉末
アルミナ微粉末（日本アエロジル株式会社製、「ＡＥＲＯＸＩＤＥ（登録商標）ＡｌｕＣ」）に対して、９質量％の有機リン酸化合物（１０−メタクリロイルオキシデシルジハイドロジェンホスフェート）、および９質量％の表面処理剤（１１−メタクリロイルオキシウンデシルトリメトキシシラン）で表面処理を行い、表面処理アルミナ微粉末を得た。【００９７】
〔重合促進剤（ｇ）〕
ＶＯＡＡ：バナジルアセチルアセトナート（IV）
Ｃｕ（ＯＡｃ）2：酢酸銅（II）
ＤＭＥＴＵ：４，４−ジメチル−２−イミダゾリジンチオン
ＰＴＵ：２−ピリジルチオ尿素
ＪＪＡ：４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）安息香酸エチル【００９８】
〔その他〕
ＢＨＴ：３，５−ジ−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシトルエン
ＴＮ３２６：チヌビン３２６（チバ・スペシャリティ・ケミカルズ社製）
ＬＢＬ：２，５−ヒドロキシテレフタル酸ジエチル【００９９】
〔ナノプラチナ粒子（ａ）を含まない抗菌性材料〕
ＭＤＰＢ：１２−メタクリロイルオキシドデシルピリジニウムブロマイド
ナノピュアＴＸ−ＥＢ１４Ｈ：日本イオン株式会社製、ナノシルバー分散液（エタノール）
ノバロン（登録商標）ＡＧ３００：東亜合成株式会社製、銀担持リン酸ジルコニウム【０１００】
［製造例１〜１１］
表１に記載の組成で各成分を常温で混合し、後述のＡペーストに用いるモノマー組成物（ＡＭ０１〜ＡＭ１１）を調製した。【０１０１】
［製造例１２〜１９］
表２に記載の組成で各成分を常温で混合し、後述のＢペーストに用いるモノマー組成物（ＢＭ０１〜ＢＭ０８）を調製した。【０１０２】
【表１】
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【０１０３】
【表２】
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【０１０４】
［実施例１〜２３及び比較例１〜６］
実施例１〜２３及び比較例１〜６として、歯科用組成物を以下のように調製した。【０１０５】
［歯科用組成物の調製］
表３〜５に記載の組成で、各モノマー組成物（Ａモノマー組成物及びＢモノマー組成物）と各種フィラー等を常温で混合し、Ａペースト及びＢペーストを調製した。なお、各モノマー組成物と各種フィラー以外に、実施例５〜１３ではさらにＡペーストに複合体（ｃ）を表３に記載の量で含め、実施例１８〜２３ではさらにＢペーストに複合体（ｃ）を表４に記載の量で含めた。続いて、Ｂペーストのみ「クリアフィル（登録商標）ＦII」（クラレノリタケデンタル株式会社製）のレジン容器に１５ｇずつ移し、容器の蓋をして、６０℃の恒温器内に２４時間静置した後、２５℃に戻した。得られたＡペースト及びＢペーストを、オートミックスシリンジである「パナビア（登録商標）Ｖ５」（クラレノリタケデンタル株式会社製）のペースト容器に充填した。なお、Ａペースト及びＢペーストを混合して歯科用組成物を得る際は、前記ペースト容器の先端にミキシングチップ（「パナビア（登録商標）Ｖ５  ミキシングチップ（合着用）」、クラレノリタケデンタル株式会社製）を装着し、当該ミキシングチップを用いてＡペースト及びＢペーストを体積比１：１で等量混合して歯科用組成物とした。【０１０６】
［比較例７］
比較例７として「ブロックＨＣセム」（株式会社松風製、イオン徐放性フィラー（Ｓ−ＰＲＧフィラー）配合）を歯科用組成物とした。【０１０７】
実施例及び比較例の歯科用組成物について、下記の方法で評価した。評価結果を表３〜５に示す。【０１０８】
［ペースト硬化物の硬化物作製直後における抗菌活性値の測定］
ガラスの上にテフロン（登録商標）製の型を載せ、前述の方法で調製した歯科用組成物を載置し、該歯科用組成物に対してもう１枚のガラスを上方から被せた。その２枚のガラスを圧接し、アルファライトIII（株式会社モリタ製）を用いて、表と裏のそれぞれ２分ずつ光照射を行い、完全に硬化させて、ペースト硬化物を得た。得られたペースト硬化物のサンプル（縦５ｃｍ、横５ｃｍ及び厚さ１ｍｍ）を、ラッピングフィルムシート（スリーエム社製、粒度１ミクロン）で研磨し、平坦面を露出させた。続いて、当該サンプルをＪＩＳ  Ｚ  ２８０１：２０１２に記載の方法により、ミュータンス菌（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｍｕｔａｎｓ  ＩＦＯ  １３９５５）に対する抗菌性試験を実施し、抗菌活性値を算出した。該抗菌活性値は抗菌性の指標であり、２．０以上であることが好ましい。【０１０９】
［ペースト硬化物の３７℃水中浸漬１カ月後における抗菌活性値の測定］
前述の硬化物作製直後における抗菌活性値の測定と同様にして、上記歯科用組成物から作製したペースト硬化物のサンプル（縦５ｃｍ、横５ｃｍ及び厚さ１ｍｍ）を、ラッピングフィルムシート（スリーエム社製、粒度１ミクロン）で研磨し、平坦面を露出させた後、スクリュー管中に移し、蒸留水を充填し、蓋をしっかりと締めて３７℃の恒温器内に１カ月静置した。続いて、当該サンプルをＪＩＳ  Ｚ  ２８０１：２０１２に記載の方法により、ミュータンス菌（Ｓｔｒｅｐｔｏｃｏｃｃｕｓ  ｍｕｔａｎｓ  ＩＦＯ  １３９５５）に対する抗菌性試験を実施し、抗菌活性値を算出した。該抗菌活性値は抗菌性の指標であり、２．０以上であることが好ましい。【０１１０】
［ペースト硬化物の水中での透明性変化の測定］
前述の方法で調製した歯科用組成物を用いて、円盤型（直径約２ｃｍ及び厚さ１ｍｍ）のサンプルを次のようにして作製した。まず、スライドガラスの上にカバーガラスを載せ、さらにその上に厚さ１ｍｍの板状のステンレス製スペーサーを２枚、互いに２．５ｃｍ以上離れた位置に置いた。それら２枚のスペーサーの間に、前述の方法で調製した歯科用組成物を半球状に載置し、該歯科用組成物に対してもう１枚のカバーガラス及びスライドガラスを上方から被せた。２枚のスライドガラスの間に歯科用組成物を挟み込んで円盤状に圧接し、その圧接状態の歯科用組成物を３７℃の恒温器内に１時間静置して、完全に硬化させて、ペースト硬化物を得た。サンプルの厚さにより試験での値が大きく変動してしまうため、サンプルの厚さを０．９９〜１．００ｍｍ（厚さの最大部１．００ｍｍ、厚さの最小部０．９９ｍｍ）の範囲内に規制した。【０１１１】
ＪＩＳ  Ｚ  ８７８１−４：２０１３に記載の条件を満足する分光色差計（日本電色工業株式会社製、商品名「ＳＥ  ６０００」）を用いて、Ｄ６５光源、測色視野２度の条件において、試験片の背後に標準白板を置いて色度を測定した場合の明度（Ｌｗ＊）と、同じ試験片の背後に標準黒板を置いて色度を測定した場合の明度（Ｌｂ＊）を測定し、両者の差（ΔＬ＊＝（Ｌｗ＊）−（Ｌｂ＊））をペースト硬化物の透明性（ΔＬ＊０）とした。続いて、当該サンプルをスクリュー管中に移し、蒸留水を充填した後、蓋をしっかりと締めて７０℃の恒温器内に４週間静置した。静置後のサンプルについても同様の手法でペースト硬化物の透明性（ΔＬ＊）を測定し、ΔＬ＊１とした。得られたそれぞれの値を下式に代入し、透明性変化の指標であるΔΔＬ＊を求めた。
ΔΔＬ＊＝ΔＬ＊１−ΔＬ＊０【０１１２】
［ペースト硬化物の水中での変色の測定］
前述の水中での透明性変化の測定と同様にして、上記歯科用組成物から作製したペースト硬化物の円盤型（直径約２ｃｍ及び厚さ１ｍｍ）のサンプルについて、ＪＩＳ  Ｚ  ８７８１−４：２０１３に記載の条件を満足する分光色差計（日本電色工業株式会社製、商品名「ＳＥ  ６０００」）を用いて、Ｄ６５光源、測色視野２度の条件において、試験片の背後に標準白板を置いた状態でＬ＊、ａ＊、ｂ＊表色系での色度を測定し、これらをＬ＊０、ａ＊０、ｂ＊０とした。続いて、当該サンプルをスクリュー管中に移し、蒸留水を充填した後、蓋をしっかりと締めて７０℃の恒温器内に４週間静置した。静置後のサンプルについても同様の手法でＬ＊、ａ＊、ｂ＊表色系での色度を測定し、これらをＬ＊１、ａ＊１、ｂ＊１とした。得られたそれぞれの値を下式に代入し、変色の指標であるΔＥ＊を求めた。
ΔＥ＊＝｛（Ｌ＊１−Ｌ＊０）2＋（ａ＊１−ａ＊０）2＋（ｂ＊１−ｂ＊０）2｝1/2 【０１１３】
［ペースト硬化物の硫化水素暴露による変色の測定］
前述の水中での透明性変化の測定と同様にして、上記歯科用組成物から作製したペースト硬化物の円盤型（直径約２ｃｍ及び厚さ１ｍｍ）のサンプルについて、ＪＩＳ  Ｚ  ８７８１−４：２０１３に記載の条件を満足する分光色差計（日本電色工業株式会社製、商品名「ＳＥ  ６０００」）を用いて、Ｄ６５光源、測色視野２度の条件において、試験片の背後に標準白板を置いた状態でＬ＊、ａ＊、ｂ＊表色系での色度を測定し、これらをＬ＊０、ａ＊０、ｂ＊０とした。続いて、当該サンプルをスクリュー管中に移し、１０質量％硫化ナトリウム水溶液２．７ｇ（３．５ｍｍｏｌ）、３質量％塩酸８．１ｇ（６．７ｍｍｏｌ）の順に充填した後、蓋をゆるく締めて６０℃の恒温器内に１０時間静置した。静置後のサンプルについても同様の手法でＬ＊、ａ＊、ｂ＊表色系での色度を測定し、これらをＬ＊１、ａ＊１、ｂ＊１とした。得られたそれぞれの値を下式に代入し、変色の指標であるΔＥ＊を求めた。
ΔＥ＊＝｛（Ｌ＊１−Ｌ＊０）2＋（ａ＊１−ａ＊０）2＋（ｂ＊１−ｂ＊０）2｝1/2 【０１１４】
【表３】
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【０１１５】
【表４】
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【０１１６】
【表５】
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【０１１７】
表３及び４に示すように、本発明に係る歯科用組成物は、硬化直後、及び硬化後３７℃水中１カ月浸漬後の抗菌活性値が２．０以上という長期的にも優れた抗菌性を示し、さらに、硬化物の７０℃水中４週間後の透明性変化ΔΔＬ＊が−５．０〜０．０、かつ硬化物の７０℃水中４週間後の変色ΔＥ＊が３以下、かつ硬化物の６０℃硫化水素１０時間暴露による変色ΔＥ＊が５以下の優れた審美性を発現した。これに対して、表５に示すように、比較例１、２、及び７は、硬化後３７℃水中１カ月浸漬後の抗菌活性値が１．１以下であり、抗菌性を示さなかった。また、比較例３〜５、及び６は、硬化物作製直後及び３７℃水中１カ月浸漬後において抗菌性が見られたが、硬化物の７０℃水中４週間後の透明性変化ΔΔＬ＊が−１２．０以下、かつ硬化物の７０℃水中４週間後の変色ΔＥ＊が１５．０以上、かつ硬化物の６０℃硫化水素１０時間暴露による変色ΔＥ＊が２０以上の著しい変色が見られ、審美性で劣る結果となった。
【産業上の利用可能性】
【０１１８】
本発明に係る歯科用組成物は、硬化物においても長期的な抗菌性に優れ、かつ水中及び硫化水素中での変色がなく審美性に優れることから、歯科用接着材、歯科用セメント、歯科用コンポジットレジン等の歯科用材料に好適である。
【国際調査報告】
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