(57)【要約】  本発明に係る誘導加熱調理器は、同一平面上に一列に配置された複数の加熱コイルと、制御装置とを備え、制御装置は、複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つ以上の加熱コイルの上方に被加熱物が載置された場合、隣り合う２つ以上の加熱コイルのうち、一部の加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する加熱コイルを変更するものである。
2019176110.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
同一平面上に一列に配置された複数の加熱コイルと、
前記複数の加熱コイルにそれぞれ高周波電力を供給する複数のインバータ回路と、
前記複数の加熱コイルのそれぞれの上方に載置された被加熱物の有無を判定する負荷判定部と、
前記負荷判定部の判定結果に基づき、前記複数のインバータ回路の駆動を制御する制御装置と、
を備え、
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う２つ以上の前記加熱コイルのうち、一部の前記加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する前記加熱コイルを変更する
誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う２つ以上の前記加熱コイルのうち、一部の前記加熱コイルへ供給する電力を、他の前記加熱コイルへ供給する電力よりも大きくし、時間の経過と共に、供給する電力を大きくする前記加熱コイルを変更する
請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
２つ以上の前記加熱コイルのうちの１つの前記加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する前記加熱コイルを順次変更する
請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う３つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う３つ以上の前記加熱コイルのうち、中央寄りに配置された１つ又は２つ以上の前記加熱コイルへの電力の供給と、外寄りに配置された２つ以上の加熱コイルへの電力の供給とを、交互に切り替える
請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う３つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う３つ以上の前記加熱コイルのうちの一部であって、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの組へ電力を供給し、時間の経過と共に、２つ以上の前記加熱コイルの組を変更する
請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う３つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う３つ以上の前記加熱コイルのうち、外寄りに配置された２つ以上の加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、中央寄りに配置された１つ又は２つ以上の前記加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積よりも大きくする
請求項４又は５に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う２つ以上の前記加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、それぞれ同じにする
請求項１〜５の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つの前記加熱コイルの組の上方に前記被加熱物が載置され、隣り合う２つの前記加熱コイルの組が２つ隣り合う場合、
２つの組のそれぞれについて、外寄りに配置された前記加熱コイルへの電力の供給と、中央寄り配置された前記加熱コイルへの電力の供給を交互に切り替える
請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
前記制御装置は、
外寄りに配置された２つの前記加熱コイルへ電力を同時に供給する時間を、中央寄りに配置された２つの前記加熱コイルへ電力を同時に供給する時間よりも短くする
請求項８に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
前記制御装置は、
中央寄りに配置された２つの前記加熱コイルへ電力を同時に供給する時間をゼロにする
請求項８に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１１】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つの前記加熱コイルへ電力を供給する際、
隣り合う２つの前記加熱コイルが対向する部分に流れる電流を、互いに同じ向きにする
請求項１〜１０の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１２】
前記複数のインバータ回路の少なくとも１つは、２つ以上の前記加熱コイルに高周波電力を供給するように構成され、２つ以上の前記加熱コイルのそれぞれと共振回路を形成する複数の共振コンデンサを備え、
前記複数の共振コンデンサの少なくとも１つは、容量が可変に構成され、
前記制御装置は、
前記共振コンデンサの容量と前記インバータ回路の駆動周波数とを変更することで、２つ以上の前記加熱コイルへ供給する電力の大きさを変更する
請求項１〜１１の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１３】
前記複数の加熱コイルは、それぞれ、同一の形状及び同一の大きさである
請求項１〜１２の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１４】
前記複数の加熱コイルは、平面視において楕円状に形成され、
一列に配置された前記複数の加熱コイルの短軸が、同一直線上に配置された
請求項１〜１３の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１５】
前記複数の加熱コイルは、隣り合う２つの前記加熱コイルの間隔が、前記加熱コイルの短軸の長さの半分よりも短く配置された
請求項１４に記載の誘導加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複数の加熱コイルを有する誘導加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の誘導加熱調理器は、被加熱物が載置されるトッププレートを有する本体と、トッププレートに載置された被加熱物を誘導加熱する加熱コイル部とを備える。加熱コイル部は、少なくとも４つの加熱コイルが同一平面上に一列に並べて配置されている（例えば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−２０７２５５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
誘導加熱調理器においては、液状の調理物を鍋などの被加熱物に収容して加熱する際、液状の調理物の対流を促進させる加熱動作を行うことで、調理物の温度の不均一及び調理物の焦げ付きを抑制することが望まれている。【０００５】
しかしながら、特許文献１に記載の誘導加熱調理器は、被加熱物内の調理物に対流を発生させる制御を何ら行っていない。このため、液状の調理物を被加熱物に収容して加熱する際、調理物の温度の不均一及び調理物の焦げ付きが生じる、という問題点があった。【０００６】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、被加熱物に収容した液状の調理物の対流を促進させることができ、調理物の温度の不均一及び調理物の焦げ付きを抑制することができる誘導加熱調理器を得るものである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明に係る誘導加熱調理器は、同一平面上に一列に配置された複数の加熱コイルと、前記複数の加熱コイルにそれぞれ高周波電力を供給する複数のインバータ回路と、前記複数の加熱コイルのそれぞれの上方に載置された被加熱物の有無を判定する負荷判定部と、前記負荷判定部の判定結果に基づき、前記複数のインバータ回路の駆動を制御する制御装置と、を備え、前記制御装置は、前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルのうち、一部の前記加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する前記加熱コイルを変更するものである。
【発明の効果】
【０００８】
本発明は、隣り合う２つ以上の加熱コイルのうち、一部の加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する加熱コイルを変更する。このため、被加熱物に収容した液状の調理物の対流を促進させることができ、調理物の温度の不均一及び調理物の焦げ付きを抑制することができる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示す分解斜視図である。
【図２】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルを模式的に示す平面図である。
【図３】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの配置を説明する平面図である。
【図４】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の構成を示すブロック図である。
【図５】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の駆動回路を示す図である。
【図６】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図７】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図８】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図９】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図１０】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図１１】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図１２】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図１３】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図１４】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図１５】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図１６】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図１７】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図１８】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図１９】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図２０】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図２１】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図２２】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図２３】実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図２４】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図２５】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図２６】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図２７】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図２８】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図２９】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図３０】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図３１】実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図３２】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図３３】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図３４】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図３５】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図３６】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図３７】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図３８】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図３９】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図４０】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図４１】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図４２】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図４３】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図４４】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図４５】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図４６】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図４７】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
【図４８】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図４９】実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
【図５０】実施の形態４に係る誘導加熱調理器と被加熱物を示す斜視図である。
【図５１】実施の形態４に係る誘導加熱調理器の加熱動作を説明する図である。
【図５２】実施の形態４に係る誘導加熱調理器の加熱動作を説明する図である。
【図５３】実施の形態５に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す斜視図である。
【図５４】実施の形態６に係る誘導加熱調理器の構成を示すブロック図である。
【図５５】実施の形態６に係る誘導加熱調理器の駆動回路を示す図である。
【図５６】実施の形態６に係る誘導加熱調理器の駆動周波数と加熱コイルへ供給される電力との関係を示す概念図である。
【図５７】変形例１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルを模式的に示す平面図である。
【図５８】変形例２に係る誘導加熱調理器を示す分解斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】
実施の形態１．
（構成）
図１は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器を示す分解斜視図である。
図２は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルを模式的に示す平面図である。
図１及び図２に示すように、誘導加熱調理器１００は、鍋等の被加熱物が載置されるトッププレート４を上部に有している。トッププレート４は、全体が耐熱強化ガラス又は結晶化ガラス等の赤外線を透過する材料で構成されている。
【００１１】
誘導加熱調理器１００は、同一平面上に一列に配置された複数の加熱コイルを備える。複数の加熱コイルは、トッププレート４の下方に配置される。図２に示す例では、誘導加熱調理器１００が、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ、及び第４加熱コイル１ｄの、４つの加熱コイルを備えるものを示している。第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄは、例えば、トッププレート４の横方向に一列に配置されている。
【００１２】
第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄは、絶縁皮膜された金属からなる導線が巻き付けられることにより構成される。導線としては、例えば、銅又はアルミニウムなど任意の金属を用いることができる。また、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄは、それぞれ、導線が独立して巻かれている。
【００１３】
第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄは、例えば、平面視において楕円状に形成される。第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄは、それぞれ、同一の形状及び同一の大きさである。ここで、同一の形状及び同一の大きさとは、厳密に同一の形状及び大きさである場合に限らず、製造誤差などにより生じた誤差を含むものであり、略同一の形状及び略同一の大きさである場合も許容される。
【００１４】
なお、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄの形状は、楕円状に限定されない。第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄの形状は、例えば、四角形状等でも良い。
なお、以下の説明において、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ、及び第４加熱コイル１ｄを総称して、各加熱コイルと称する場合がある。
【００１５】
トッププレート４の手前側には、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄで被加熱物を加熱する際の投入電力及び調理メニュー等を設定するための入力装置として、操作部４０が設けられている。調理メニューには、例えば、湯沸しモード、揚げ物モード、対流モード等がある。対流モードとは、煮込み又は麺ゆでなどの調理において、被加熱物に収容した液状の調理物に対流を生じさせる調理メニューである。詳細は後述する。
【００１６】
また、操作部４０の近傍には、報知手段として、各加熱コイルの動作状態、操作部４０からの入力及び操作内容等を表示する表示部４１が設けられている。なお、本実施の形態１では、誘導加熱手段毎に表示部４１を分けて、表示部４１ａ、表示部４１ｂ及び表示部４１ｃとしている。
【００１７】
なお、操作部４０は、例えばプッシュスイッチ及びタクトスイッチ等の機械的なスイッチ、電極の静電容量の変化により入力操作を検知するタッチスイッチ等により構成されている。また、表示部４１は、例えばＬＣＤ及びＬＥＤ等で構成されている。
なお、操作部４０と表示部４１とは、これらを一体に構成した操作表示部４３としても良い。操作表示部４３は、例えば、ＬＣＤの上面にタッチスイッチを配置したタッチパネル等によって構成される。
なお、ＬＣＤは、Ｌｉｑｕｉｄ  Ｃｒｙｓｔａｌ  Ｄｅｖｉｃｅの略称である。また、ＬＥＤは、Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅの略称である。
【００１８】
誘導加熱調理器１００の内部には、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄに高周波電力を供給する駆動回路５０が設けられている。また、誘導加熱調理器１００の内部には、駆動回路５０を含め誘導加熱調理器１００全体の動作を制御するための制御部４５が設けられている。
【００１９】
駆動回路５０により高周波電力が、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄに供給されることで、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄからは高周波磁界が発生する。なお、駆動回路５０は加熱コイル毎に設けられているが、その回路構成は同一であっても良いし、加熱コイル毎に変更しても良い。駆動回路５０の詳細構成については、後述する。
【００２０】
図３は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの配置を説明する平面図である。
図３に示すように、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄは、楕円形状の短軸が直線ＣＬ上に配置されている。即ち、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄは、楕円形状の長軸ＬＡが直線ＣＬと直交するように一列に配置されている。また、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄは、隣り合う２つの加熱コイルの間隔Ｌ２が、加熱コイルの短軸の長さＬ１の半分よりも短く配置されている。
【００２１】
図４は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の構成を示すブロック図である。
図４に示すように、駆動回路５０は、駆動回路５０ａ、駆動回路５０ｂ、駆動回路５０ｃ、及び駆動回路５０ｄを備える。第１加熱コイル１ａは、駆動回路５０ａにより駆動制御される。第２加熱コイル１ｂは、駆動回路５０ｂにより駆動制御される。第３加熱コイル１ｃは、駆動回路５０ｃにより駆動制御される。第４加熱コイル１ｄは、駆動回路５０ｄにより駆動制御される。
【００２２】
駆動回路５０ａから第１加熱コイル１ａに高周波電流が供給されることで、第１加熱コイル１ａから高周波磁界が発生する。駆動回路５０ｂから第２加熱コイル１ｂに高周波電流が供給されることで、第２加熱コイル１ｂから高周波磁界が発生する。駆動回路５０ｃから第３加熱コイル１ｃに高周波電流が供給されることで、第３加熱コイル１ｃから高周波磁界が発生する。駆動回路５０ｄから第４加熱コイル１ｄに高周波電流が供給されることで、第４加熱コイル１ｄから高周波磁界が発生する。
【００２３】
制御部４５は、専用のハードウェア、又はメモリ４８に格納されるプログラムを実行するＣＰＵで構成される。また、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ、及び第４加熱コイル１ｄのそれぞれの上方に載置された被加熱物の有無を判定する負荷判定部４６を有している。
なお、ＣＰＵは、Ｃｅｎｔｒａｌ  Ｐｒｏｃｅｓｓｉｎｇ  Ｕｎｉｔの略称である。また、ＣＰＵは、中央処理装置、処理装置、又は演算装置ともいう。
【００２４】
制御部４５が専用のハードウェアである場合、制御部４５は、例えば、単一回路、複合回路、ＡＳＩＣ、ＦＰＧＡ、又はこれらを組み合わせたものが該当する。制御部４５が実現する各機能部のそれぞれを、個別のハードウェアで実現しても良いし、各機能部を一つのハードウェアで実現しても良い。
なお、ＡＳＩＣは、Ａｐｐｌｉｃａｔｉｏｎ  Ｓｐｅｃｉｆｉｃ  Ｉｎｔｅｇｒａｔｅｄ  Ｃｉｒｃｕｉｔの略称である。また、ＦＰＧＡは、Ｆｉｅｌｄ−Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｇａｔｅ  Ａｒｒａｙの略称である。
【００２５】
制御部４５がＣＰＵの場合、制御部４５が実行する各機能は、ソフトウェア、ファームウェア、又はソフトウェアとファームウェアとの組み合わせにより実現される。ソフトウェア及びファームウェアは、プログラムとして記述され、メモリ４８に格納される。ＣＰＵは、メモリ４８に格納されたプログラムを読み出して実行することにより、制御部４５の各機能を実現する。ここで、メモリ４８は、例えば、ＲＡＭ、ＲＯＭ、フラッシュメモリ、ＥＰＲＯＭ、若しくはＥＥＰＲＯＭ等の、不揮発性又は揮発性の半導体メモリである。
なお、制御部４５の機能の一部を専用のハードウェアで実現し、一部をソフトウェア又はファームウェアで実現するようにしても良い。
なお、ＲＡＭは、Ｒａｎｄｏｍ  Ａｃｃｅｓｓ  Ｍｅｍｏｒｙの略称である。また、ＲＯＭは、Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙの略称である。また、ＥＰＲＯＭは、Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ  Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙの略称である。また、ＥＥＰＲＯＭは、Ｅｌｅｃｔｒｉｃａｌｌｙ  Ｅｒａｓａｂｌｅ  Ｐｒｏｇｒａｍｍａｂｌｅ  Ｒｅａｄ−Ｏｎｌｙ  Ｍｅｍｏｒｙの略称である。
【００２６】
図５は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の駆動回路を示す図である。
なお、駆動回路５０ａ〜駆動回路５０ｄは、その回路構成は同一であっても良いし、加熱コイル毎に変更しても良い。図５では、第１加熱コイル１ａを駆動する駆動回路５０ａについて図示する。
【００２７】
図５に示すように、駆動回路５０ａは、直流電源回路２２と、インバータ回路２３と、共振コンデンサ２４ａとを備える。
【００２８】
直流電源回路２２は、ダイオードブリッジ２２ａ、リアクタ２２ｂ及び平滑コンデンサ２２ｃを備え、交流電源２１から入力される交流電圧を直流電圧に変換して、インバータ回路２３へ出力する。なお、直流電源回路２２は、駆動回路５０ａ〜駆動回路５０ｄのそれぞれで共用しても良い。
【００２９】
インバータ回路２３は、スイッチング素子としてのＩＧＢＴ２３ａ及びＩＧＢＴ２３ｂが、直流電源回路２２の出力に直列に接続されている。インバータ回路２３は、フライホイールダイオードとしてダイオード２３ｃ及びダイオード２３ｄが、それぞれＩＧＢＴ２３ａ及びＩＧＢＴ２３ｂと並列に接続されている。インバータ回路２３は、いわゆるハーフブリッジ型のインバータである。
【００３０】
ＩＧＢＴ２３ａとＩＧＢＴ２３ｂは、制御部４５から出力される駆動信号によりオンオフ駆動される。制御部４５は、ＩＧＢＴ２３ａをオンさせている間はＩＧＢＴ２３ｂをオフ状態にし、ＩＧＢＴ２３ａをオフさせている間はＩＧＢＴ２３ｂをオン状態にし、交互にオンオフする駆動信号を出力する。これにより、インバータ回路２３は、直流電源回路２２から出力される直流電力を２０ｋＨｚ〜１００ｋＨｚ程度の高周波の交流電力に変換して、第１加熱コイル１ａと共振コンデンサ２４ａとからなる共振回路に電力を供給する。
【００３１】
共振コンデンサ２４ａは、第１加熱コイル１ａに直列に接続されている。第１加熱コイル１ａと共振コンデンサ２４ａとからなる共振回路は、第１加熱コイル１ａのインダクタンス及び共振コンデンサ２４ａの容量に応じた共振周波数を有する。なお、第１加熱コイル１ａのインダクタンスは、金属負荷である被加熱物が磁気結合した際に金属負荷の特性に応じて変化し、このインダクタンスの変化に応じて共振回路の共振周波数が変化する。
【００３２】
第１加熱コイル１ａに高周波電流が供給されると、第１加熱コイル１ａに流れる高周波電流により発生する高周波磁束によって、第１加熱コイル１ａの直上のトッププレート４上に載置された被加熱物が誘導加熱される。
【００３３】
なお、スイッチング素子であるＩＧＢＴ２３ａ及びＩＧＢＴ２３ｂは、例えばシリコン系からなる半導体で構成されているが、炭化珪素、あるいは窒化ガリウム系材料などのワイドバンドギャップ半導体を用いた構成でも良い。
【００３４】
スイッチング素子にワイドバンドギャップ半導体を用いることで、スイッチング素子の通電損失を減らすことができる。また、駆動周波数を高周波にしても、即ちスイッチングを高速にしても、駆動回路５０ａの放熱が良好であるため、駆動回路５０の放熱フィンを小型にすることができ、駆動回路５０ａの小型化及び低コスト化を実現することができる。
【００３５】
さらに、駆動回路５０ａは、入力電流検出手段２５ａ及びコイル電流検出手段２５ｂを有している。入力電流検出手段２５ａは、例えば電流センサで構成され、交流電源２１から直流電源回路２２へ入力される電流を検出し、入力電流値に相当する電圧信号を制御部４５へ出力する。コイル電流検出手段２５ｂは、例えば、電流センサで構成され、第１加熱コイル１ａに流れる電流を検出し、コイル電流値に相当する電圧信号を制御部４５に出力する。
【００３６】
（動作）
次に、本実施の形態１における誘導加熱調理器１００の動作について説明する。
【００３７】
使用者により、トッププレート４に被加熱物が載置され、加熱開始の指示が操作部４０に行われると、制御部４５の負荷判定部４６は負荷判定処理を行う。
【００３８】
負荷判定処理において、負荷判定部４６は、例えば、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのそれぞれのコイル電流と入力電流との関係に基づいて、各加熱コイルの上方に被加熱物が載置されているか否かを判定する。具体的には、負荷判定部４６は、駆動回路５０ａ〜駆動回路５０ｄのそれぞれについて、負荷判定用の特定の駆動信号でインバータ回路２３を駆動する。制御部４５は、入力電流検出手段２５ａの出力信号から入力電流を検出する。また同時に制御部４５は、コイル電流検出手段２５ｂの出力信号からコイル電流を検出する。負荷判定部４６は、検出したコイル電流及び入力電流と、予めメモリ４８に記憶した負荷判定テーブルから、各加熱コイルの上方に載置された被加熱物の有無を判定する。
【００３９】
なお、負荷判定の方法はこれに限定されない。負荷判定部４６は、各加熱コイルの上方に載置された被加熱物の有無を判定する構成であれば良い。例えば、負荷判定部４６は、光学的な方法で被加熱物の有無を判定しても良い。具体的には、負荷判定部４６は、トッププレート４の下方から上方へ向けて光を照射し、被加熱物からの反射光を検出することで、被加熱物の有無を判定しても良い。
【００４０】
次に、制御部４５は、負荷判定処理の結果に応じて駆動回路５０ａ〜駆動回路５０ｄを制御して、誘導加熱させる火力及び調理メニューに応じた高周波電力を供給する加熱動作を行う。
【００４１】
以下、操作部４０からの入力により、調理メニューとして対流モードが選択された場合の動作について、トッププレート４に載置された被加熱物の大きさが小径、中径、及び大径の場合に分けて説明する。
ここで、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、２つの加熱コイルの上方に載置される被加熱物５ａの大きさを小径と称する。また、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、３つの加熱コイルの上方に載置される被加熱物５ｂの大きさを中径と称する。また、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、４つの加熱コイルの上方に載置される被加熱物５ｃの大きさを大径と称する。また、被加熱物５ａ、被加熱物５ｂ及び被加熱物５ｃを区別しない場合には、被加熱物５と称する。
【００４２】
（小径）
図６及び図７は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
図８及び図９は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
なお、図６及び図７においては、トッププレート４の下方に配置された第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを実線で示し、トッププレート４上に載置された被加熱物５ａを点線で示している。
また、図８及び図９においては、被加熱物５ａがトッププレート４上に載置された状態の縦断面を模式的に示している。また、図８及び図９においては、被加熱物５ａに収容された液状の調理物に生じた対流の向きを矢印で示している。
【００４３】
図６及び図７に示すように、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの上方に被加熱物５ａが載置された場合、制御部４５は、第２加熱コイル１ｂへの電力の供給と第３加熱コイル１ｃへの電力の供給とを、時間の経過と共に交互に切り替える。
即ち、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち隣り合う２つの加熱コイルの上方に被加熱物５ａが載置された場合、制御部４５は２つの加熱コイルのうちの１つの加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する加熱コイルを順次変更する。
【００４４】
また、制御部４５は、第２加熱コイル１ｂへ供給する電力と通電時間との積である電力量を、第３加熱コイル１ｃへ供給する電力と通電時間との積である電力量とを同じにする。即ち、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う２つの加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、それぞれ同じにする。ここで、電力量が同じとは、厳密に同一な値に限らず、制御誤差などにより生じた誤差を含むものであり、略同じ電力量である場合も許容される。以下の説明においても同様である。
【００４５】
図６に示すように、第２加熱コイル１ｂへ電力が供給され、第３加熱コイル１ｃへの電力の供給が停止されると、図８に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ａに収容された液状の調理物は、第２加熱コイル１ｂの上方部分が加熱され、被加熱物５ａの下部から上方へ向かったあと、第３加熱コイル１ｃ側である紙面右側へ向かう対流が生じる。
【００４６】
図７に示すように、第２加熱コイル１ｂへの電力の供給が停止され、第３加熱コイル１ｃへ電力が供給されると、図９に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ａに収容された液状の調理物は、第３加熱コイル１ｃの上方部分が加熱され、被加熱物５ａの下部から上方へ向かったあと、第２加熱コイル１ｂ側である紙面左側へ向かう対流が生じる。
【００４７】
このように、隣り合う２つの加熱コイルを交互に通電することで、被加熱物５ａに収容された煮汁等の液状の調理物に対流が起こり、液状の調理物を拡散させることができる。
【００４８】
（中径）
図１０〜図１２は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
図１３〜図１５は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
なお、図１０〜図１２においては、トッププレート４の下方に配置された第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを実線で示し、トッププレート４上に載置された被加熱物５ｂを点線で示している。
また、図１３〜図１５においては、被加熱物５ｂがトッププレート４上に載置された状態の縦断面を模式的に示している。また、図１３〜図１５においては、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物に生じた対流の向きを矢印で示している。
【００４９】
図１０〜図１２に示すように、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの上方に被加熱物５ｂが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａへの電力の供給と、第２加熱コイル１ｂへの電力の供給と、第３加熱コイル１ｃへの電力の供給とを、時間の経過と共に順次変更する。
即ち、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち隣り合う３つの加熱コイルの上方に被加熱物５ｂが載置された場合、制御部４５は３つの加熱コイルのうちの１つの加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する加熱コイルを順次変更する。
【００５０】
また、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力と通電時間との積である電力量を、それぞれ同じにする。即ち、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つのそれぞれの加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、それぞれ同じにする。
【００５１】
図１０に示すように、第１加熱コイル１ａへ電力が供給され、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへの電力の供給が停止されると、図１３に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物は、第１加熱コイル１ａの上方部分が加熱され、被加熱物５ｂの下部から上方へ向かったあと、第２加熱コイル１ｂ側である紙面右側へ向かう対流が生じる。
【００５２】
図１１に示すように、第２加熱コイル１ｂへ電力が供給され、第１加熱コイル１ａ及び第３加熱コイル１ｃへの電力の供給が停止されると、図１４に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物は、第２加熱コイル１ｂの上方部分が加熱され、被加熱物５ｂの下部から上方へ向かったあと、第１加熱コイル１ａ側である紙面左側と第３加熱コイル１ｃ側である紙面右側とのそれぞれへ向かう対流が生じる。
【００５３】
図１２に示すように、第３加熱コイル１ｃへ電力が供給され、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂへの電力の供給が停止されると、図１５に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物は、第３加熱コイル１ｃの上方部分が加熱され、被加熱物５ｂの下部から上方へ向かったあと、第２加熱コイル１ｂ側である紙面左側へ向かう対流が生じる。
【００５４】
このように、隣り合う３つの加熱コイルへの電力の供給を順次変更することで、被加熱物５ｂに収容された煮汁等の液状の調理物に対流が起こり、液状の調理物を拡散させることができる。
【００５５】
なお、隣り合う３つの加熱コイルへ電力を供給する順序は、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの順に限らず、任意の順序で良い。
【００５６】
（大径）
図１６〜図１９は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
図２０〜図２３は、実施の形態１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
なお、図１６〜図１９においては、トッププレート４の下方に配置された第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを実線で示し、トッププレート４上に載置された被加熱物５ｃを点線で示している。
また、図２０〜図２３においては、被加熱物５ｃがトッププレート４上に載置された状態の縦断面を模式的に示している。また、図２０〜図２３においては、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物に生じた対流の向きを矢印で示している。
【００５７】
図１６〜図１９に示すように、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方に被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａへの電力の供給と、第２加熱コイル１ｂへの電力の供給と、第３加熱コイル１ｃへの電力の供給と、第４加熱コイル１ｄへの電力の供給とを、時間の経過と共に順次変更する。
即ち、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち隣り合う４つの加熱コイルの上方に被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は４つの加熱コイルのうちの１つの加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する加熱コイルを順次変更する。
【００５８】
また、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄへ供給する電力と通電時間との積である電力量を、それぞれ同じにする。即ち、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄへ供給する電力と通電時間との積を、それぞれ同じにする。
【００５９】
図１６に示すように、第１加熱コイル１ａへ電力が供給され、第２加熱コイル１ｂ〜第４加熱コイル１ｄへの電力の供給が停止されると、図２０に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第１加熱コイル１ａの上方部分が加熱され、被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第２加熱コイル１ｂ側である紙面右側へ向かう対流が生じる。
【００６０】
図１７に示すように、第２加熱コイル１ｂへ電力が供給され、第１加熱コイル１ａ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄへの電力の供給が停止されると、図２１に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第２加熱コイル１ｂの上方部分が加熱され、被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第１加熱コイル１ａ側である紙面左側と第３加熱コイル１ｃ側である紙面右側とのそれぞれへ向かう対流が生じる。
【００６１】
図１８に示すように、第３加熱コイル１ｃへ電力が供給され、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第４加熱コイル１ｄへの電力の供給が停止されると、図２２に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第３加熱コイル１ｃの上方部分が加熱され、被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第２加熱コイル１ｂ側である紙面左側と第４加熱コイル１ｄ側である紙面右側とのそれぞれへ向かう対流が生じる。
【００６２】
図１９に示すように、第４加熱コイル１ｄへ電力が供給され、第１加熱コイル１ａ〜第３加熱コイル１ｃへの電力の供給が停止されると、図２３に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第４加熱コイル１ｄの上方部分が加熱され、被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第３加熱コイル１ｃ側である紙面左側へ向かう対流が生じる。
【００６３】
このように、隣り合う４つの加熱コイルへの電力の供給を順次変更することで、被加熱物５ｃに収容された煮汁等の液状の調理物に対流が起こり、液状の調理物を拡散させることができる。
【００６４】
なお、隣り合う４つの加熱コイルへ電力を供給する順序は、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ、及び第４加熱コイル１ｄの順に限らず、任意の順序で良い。
【００６５】
なお、上述した小径、中径及び大径のいずれの加熱動作においても、上方に被加熱物５が載置された２つ以上の加熱コイルのうち、一部の加熱コイルへ電力を供給し、他の加熱コイルへの電力の供給を停止したが、本発明はこれに限定されない。例えば、制御部４５は、隣り合う２つ以上の加熱コイルのうち、一部の加熱コイルへ供給する電力を、他の加熱コイルへ供給する電力よりも大きくし、時間の経過と共に、供給する電力を大きくする加熱コイルを変更しても良い。
【００６６】
（効果）
以上のように本実施の形態１においては、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う２つ以上の加熱コイルの上方に被加熱物５が載置された場合、隣り合う２つ以上の加熱コイルのうち、一部の加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する加熱コイルを変更する。
このため、被加熱物５に収容した液状の調理物の対流を促進させることができ、調理物の温度の不均一及び調理物の焦げ付きを抑制することができる。即ち、煮物等の調理において煮汁を拡散させ、味のむらをなくし、味の染み込みを良くする効果が得られる。
【００６７】
また、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、上方に被加熱物５が載置された加熱コイルによって加熱調理を行うため、小径から大径までの大きさの被加熱物５に対応でき、使用者の利便性を向上することができる。
【００６８】
また本実施の形態１においては、上方に被加熱物５が載置された２つ以上の加熱コイルのうちの１つの加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する加熱コイルを順次変更する。
このため、被加熱物５の加熱部分が時間の経過と共に変更されるため、被加熱物５に収容された液状の調理物を、焦げを抑制して温め又は保温をすることが可能となる。
【００６９】
また、本実施の形態１においては、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う２つ以上の加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、それぞれ同じにする。
このため、被加熱物５の加熱温度の不均一を抑制することができ、調理物の温度の不均一を抑制することができる。
【００７０】
また本実施の形態１においては、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄは、それぞれ、同一の形状及び同一の大きさである。
このため、各加熱コイルの平面視における面積が同一となり、被加熱物５の加熱温度の不均一を抑制することができる。
【００７１】
また本実施の形態１においては、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄは、隣り合う２つの加熱コイルの間隔Ｌ２が、加熱コイルの短軸の長さＬ１の半分よりも短く配置されている。
このため、２つの加熱コイルの間における被加熱物５の温度低下を抑制でき、加熱温度の不均一を抑制することができる。
【００７２】
なお、上記の説明では、被加熱物５に収容した液状の調理物に対流を生じさせる対流モードの動作について説明したが、固形状の調理物が載置されるフライパン又は鉄板等の被加熱物５を加熱する調理モードにおいても、上述した加熱動作を適用しても良い。
フライパン又は鉄板等の被加熱物５の加熱部分が時間の経過と共に変更されるため、被加熱物５に載置された固形状の調理物を、焦げを抑制して加熱し又は保温をすることが可能となる。
【００７３】
（変形例）
上記の説明においては、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つ以上の加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、それぞれ同じにする動作を説明した。被加熱物５の外周部においては、放熱量が中央部よりも大きくなる。このため、被加熱物５の外周部は、中央部よりも温度が低下し易い場合がある。このため、上記の動作に代えて、以下の動作を行ってもよい。
【００７４】
第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つ以上の加熱コイルの上方に被加熱物５が載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、隣り合う３つ以上の加熱コイルのうち、外寄りに配置された２つ以上の加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、中央寄りに配置された１つ又は２つ以上の加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積よりも大きくする。
【００７５】
例えば、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの上方に、中径の被加熱物５ｂが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力と通電時間の積である電力量を、第２加熱コイル１ｂへ供給する電力と通電時間との積である電力量よりも大きくする。
【００７６】
また例えば、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方に、大径の被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへ供給する電力と通電時間の積である電力量を、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力と通電時間との積である電力量よりも大きくする。
【００７７】
このような動作により、被加熱物５の外周部の発熱量を中央部よりも多くすることができ、被加熱物５の加熱温度の不均一を抑制することができる。よって、調理物の温度の不均一及び調理物の焦げ付きを抑制することができる。
【００７８】
実施の形態２．
以下、実施の形態２における誘導加熱調理器１００の動作について、上記実施の形態１との相違点を中心に説明する。なお、実施の形態２における誘導加熱調理器１００の構成は、上記実施の形態１と同様である。上記実施の形態１と同一部分には同一の符号を付し、説明を省略する。
【００７９】
（動作）
使用者により、トッププレート４に被加熱物５が載置され、加熱開始の指示が操作部４０に行われると、上記実施の形態１と同様に、制御部４５の負荷判定部４６は負荷判定処理を行う。制御部４５は、負荷判定処理の結果に応じて駆動回路５０ａ〜駆動回路５０ｄを制御して、誘導加熱させる火力及び調理メニューに応じた加熱動作を行う。
以下、操作部４０からの入力により、調理メニューとして対流モードが選択された場合の動作について、トッププレート４に載置された被加熱物の大きさが中径及び大径の場合に分けて説明する。
【００８０】
（中径）
図２４及び図２５は、実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
図２６及び図２７は、実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
なお、図２４及び図２５においては、トッププレート４の下方に配置された第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを実線で示し、トッププレート４上に載置された被加熱物５ｂを点線で示している。
また、図２６及び図２７においては、被加熱物５ｂがトッププレート４上に載置された状態の縦断面を模式的に示している。また、図２６及び図２７においては、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物に生じた対流の向きを矢印で示している。
【００８１】
図２４及び図２５に示すように、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの上方に被加熱物５ｂが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第３加熱コイル１ｃへの電力の供給と、第２加熱コイル１ｂへの電力の供給とを、交互に切り替える。
即ち、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つの加熱コイルの上方に被加熱物５ｂが載置された場合、制御部４５は、３つの加熱コイルのうち、中央寄りに配置された１つの加熱コイルへの電力の供給と、外寄りに配置された２つの加熱コイルへの電力の供給とを、交互に切り替える。
【００８２】
また、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量と、第２加熱コイル１ｂへ供給する電力と通電時間との積である電力量とを同じにする。
【００８３】
図２４に示すように、第１加熱コイル１ａ及び第３加熱コイル１ｃへ電力が供給され、第２加熱コイル１ｂへの電力の供給が停止されると、図２６に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物は、第１加熱コイル１ａの上方部分が加熱され、被加熱物５ｂの下部から上方へ向かったあと、第２加熱コイル１ｂ側である紙面右側へ向かう対流が生じる。また同時に、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物は、第３加熱コイル１ｃの上方部分が加熱され、被加熱物５ｂの下部から上方へ向かったあと、第２加熱コイル１ｂ側である紙面左側へ向かう対流が生じる。そして、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物は、被加熱物５ｂの中央部において下方へ向かう対流が生じる。
【００８４】
図２５に示すように、第２加熱コイル１ｂへ電力が供給され、第１加熱コイル１ａ及び第３加熱コイル１ｃへの電力の供給が停止されると、図２７に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物は、第２加熱コイル１ｂの上方部分が加熱され、被加熱物５ｂの下部から上方へ向かったあと、第１加熱コイル１ａ側である紙面左側と第３加熱コイル１ｃ側である紙面右側とのそれぞれへ向かう対流が生じる。
【００８５】
このように、隣り合う３つの加熱コイルのうち、中央寄りに配置された１つの加熱コイルへの電力の供給と、外寄りに配置された２つの加熱コイルへの電力の供給とを交互に切り替えることで、被加熱物５ｂに収容された煮汁等の液状の調理物に対流が起こり、液状の調理物を拡散させることができる。
【００８６】
（大径）
図２８及び図２９は、実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
図３０及び図３１は、実施の形態２に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
なお、図２８及び図２９においては、トッププレート４の下方に配置された第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを実線で示し、トッププレート４上に載置された被加熱物５ｃを点線で示している。
また、図３０及び図３１においては、被加熱物５ｃがトッププレート４上に載置された状態の縦断面を模式的に示している。また、図３０及び図３１においては、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物に生じた対流の向きを矢印で示している。
【００８７】
図２８及び図２９に示すように、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方に被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへの電力の供給と、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへの電力の供給とを、交互に切り替える。
即ち、隣り合う４つの加熱コイルの上方に被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、４つの加熱コイルのうち、中央寄りに配置された２つの加熱コイルへの電力の供給と、外寄りに配置された２つの加熱コイルへの電力の供給とを、交互に切り替える。
【００８８】
また、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量と、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量とを同じにする。
【００８９】
図２８に示すように、第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへ電力が供給され、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへの電力の供給が停止されると、図３０に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第１加熱コイル１ａの上方部分が加熱され、被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第２加熱コイル１ｂ側である紙面右側へ向かう対流が生じる。また同時に、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第４加熱コイル１ｄの上方部分が加熱され、被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第３加熱コイル１ｃ側である紙面左側へ向かう対流が生じる。そして、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、被加熱物５ｃの中央部において下方へ向かう対流が生じる。
【００９０】
図２８に示すように、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ電力が供給され、第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへの電力の供給が停止されると、図３１に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第２加熱コイル１ｂの上方部分が加熱され、被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第１加熱コイル１ａ側である紙面左側へ向かう対流が生じる。また同時に、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第３加熱コイル１ｃの上方部分が加熱され、被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第４加熱コイル１ｄ側である紙面右側へ向かう対流が生じる。
【００９１】
このように、隣り合う４つの加熱コイルのうち、中央寄りに配置された２つの加熱コイルへの電力の供給と、外寄りに配置された２つの加熱コイルへの電力の供給とを交互に切り替えることで、被加熱物５ｂに収容された煮汁等の液状の調理物に対流が起こり、液状の調理物を拡散させることができる。
【００９２】
なお、上述した中径及び大径のいずれの加熱動作においても、上方に被加熱物５が載置された３つ以上の加熱コイルのうち、一部の加熱コイルへ電力を供給し、他の加熱コイルへの電力の供給を停止したが、本発明はこれに限定されない。例えば、制御部４５は、隣り合う３つ以上の加熱コイルのうち、一部の加熱コイルへ供給する電力を、他の加熱コイルへ供給する電力よりも大きくしても良い。
【００９３】
（効果）
以上のように本実施の形態２においては、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つ以上の加熱コイルの上方に被加熱物５が載置された場合、隣り合う３つ以上の加熱コイルのうち、中央寄りに配置された１つ又は２つ以上の加熱コイルへの電力の供給と、外寄りに配置された２つ以上の加熱コイルへの電力の供給とを、交互に切り替える。
このため、被加熱物５の外周部から中央部へ向かう対流と、中央部から外周部へ向かう対流とを交互に発生させることができ、煮物等の調理において煮汁を拡散させ、味のむらをなくし、味の染み込みを良くする効果が得られる。また、被加熱物５の加熱部分が時間の経過と共に変更されるため、被加熱物５に収容された液状の調理物を、焦げを抑制して温め又は保温をすることが可能となる。
【００９４】
また、本実施の形態２においては、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つ以上の加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、それぞれ同じにする。このため、被加熱物５の加熱温度の不均一を抑制することができ、調理物の温度の不均一を抑制することができる。
【００９５】
なお、上記の説明では、被加熱物５に収容した液状の調理物に対流を生じさせる対流モードの動作について説明したが、固形状の調理物が載置されるフライパン又は鉄板等の被加熱物５を加熱する調理モードにおいても、上述した加熱動作を適用しても良い。
フライパン又は鉄板等の被加熱物５の加熱部分が時間の経過と共に変更されるため、被加熱物５に載置された固形状の調理物を、焦げを抑制して加熱し又は保温をすることが可能となる。
【００９６】
なお、本実施の形態２における誘導加熱調理器１００の加熱動作と、上記実施の形態１における誘導加熱調理器１００の加熱動作とを組み合わせても良い。例えば、制御部４５は、実施の形態２における誘導加熱調理器１００の加熱動作と、実施の形態１における誘導加熱調理器１００の加熱動作とを交互に行ってもよい。
【００９７】
（変形例）
上記の説明においては、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つ以上の加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、それぞれ同じにする動作を説明した。被加熱物５の外周部においては、放熱量が中央部よりも大きくなる。このため、被加熱物５の外周部は、中央部よりも温度が低下し易い場合がある。このため、上記の動作に代えて、以下の動作を行ってもよい。
【００９８】
第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つ以上の加熱コイルの上方に被加熱物５が載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、隣り合う３つ以上の加熱コイルのうち、外寄りに配置された２つの加熱コイルへ供給する電力の合計と通電時間との積を、中央寄りに配置された１つ又は２つ以上の加熱コイルへ供給する電力の合計と通電時間との積よりも大きくする。
【００９９】
例えば、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの上方に、中径の被加熱物５ｂが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力の合計と通電時間の積である電力量を、第２加熱コイル１ｂへ供給する電力と通電時間との積である電力量よりも大きくする。
【０１００】
また例えば、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方に、大径の被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへ供給する電力の合計と通電時間の積である電力量を、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量よりも大きくする。
【０１０１】
このような動作により、被加熱物５の外周部の発熱量を中央部よりも多くすることができ、被加熱物５の加熱温度の不均一を抑制することができる。よって、調理物の温度の不均一及び調理物の焦げ付きを抑制することができる。
【０１０２】
実施の形態３．
以下、実施の形態３における誘導加熱調理器１００の動作について、上記実施の形態１及び２との相違点を中心に説明する。なお、実施の形態３における誘導加熱調理器１００の構成は、上記実施の形態１と同様である。上記実施の形態１と同一部分には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１０３】
（動作）
使用者により、トッププレート４に被加熱物５が載置され、加熱開始の指示が操作部４０に行われると、上記実施の形態１と同様に、制御部４５の負荷判定部４６は負荷判定処理を行う。制御部４５は、負荷判定処理の結果に応じて駆動回路５０ａ〜駆動回路５０ｄを制御して、誘導加熱させる火力及び調理メニューに応じた加熱動作を行う。
以下、操作部４０からの入力により、調理メニューとして対流モードが選択された場合の動作について、トッププレート４に載置された被加熱物の大きさが中径及び大径の場合に分けて説明する。
【０１０４】
（中径）
図３２及び図３３は、実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
図３４及び図３５は、実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
なお、図３２及び図３３においては、トッププレート４の下方に配置された第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを実線で示し、トッププレート４上に載置された被加熱物５ｂを点線で示している。
また、図３４及び図３５においては、被加熱物５ｂがトッププレート４上に載置された状態の縦断面を模式的に示している。また、図３４及び図３５においては、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物に生じた対流の向きを矢印で示している。
【０１０５】
図３２及び図３３に示すように、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの上方に被加熱物５ｂが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂからなる組への電力の供給と、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃからなる組への電力の供給とを、交互に切り替える。
即ち、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つの加熱コイルの上方に被加熱物５ｂが載置された場合、制御部４５は、隣り合う３つの加熱コイルのうちの一部であって、隣り合う２つの加熱コイルからなる組へ電力を供給し、時間の経過と共に、２つの加熱コイルからなる組を変更する。
【０１０６】
また、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量と、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量とを同じにする。
【０１０７】
図３２に示すように、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂの組へ電力が供給され、第３加熱コイル１ｃへの電力の供給が停止されると、図３４に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物は、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂの上方部分が加熱され、それぞれ被加熱物５ｂの下部から上方へ向かったあと、第３加熱コイル１ｃ側である紙面右側へ向かう対流が生じる。
【０１０８】
図３３に示すように、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの組へ電力が供給され、第１加熱コイル１ａへの電力の供給が停止されると、図３５に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｂに収容された液状の調理物は、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの上方部分が加熱され、それぞれ被加熱物５ｂの下部から上方へ向かったあと、第１加熱コイル１ａ側である紙面左側へ向かう対流が生じる。
【０１０９】
このように、隣り合う３つの加熱コイルのうち、隣り合う２つの加熱コイルからなる組へ電力を供給し、時間の経過と共に、２つの加熱コイルからなる組を変更することで、被加熱物５ｂに収容された煮汁等の液状の調理物に対流が起こり、液状の調理物を拡散させることができる。
【０１１０】
（大径）
図３６及び図３７は、実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
図３８及び図３９は、実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
なお、図３６及び図３７においては、トッププレート４の下方に配置された第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを実線で示し、トッププレート４上に載置された被加熱物５ｃを点線で示している。
また、図３８及び図３９においては、被加熱物５ｃがトッププレート４上に載置された状態の縦断面を模式的に示している。また、図３８及び図３９においては、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物に生じた対流の向きを矢印で示している。
【０１１１】
図３６及び図３７に示すように、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方に被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂからなる組への電力の供給と、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄからなる組への電力の供給とを、交互に切り替える。
即ち、隣り合う４つの加熱コイルの上方に被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、隣り合う４つの加熱コイルのうちの一部であって、隣り合う２つの加熱コイルからなる組へ電力を供給し、時間の経過と共に、２つの加熱コイルからなる組を変更する。
【０１１２】
また、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量と、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量とを同じにする。
【０１１３】
図３６に示すように、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂの組へ電力が供給され、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの組への電力の供給が停止されると、図３８に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂの上方部分が加熱され、それぞれ被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第３加熱コイル１ｃ側である紙面右側へ向かう対流が生じる。
【０１１４】
図３７に示すように、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの組へ電力が供給され、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂへの電力の供給が停止されると、図３９に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方部分が加熱され、それぞれ被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第２加熱コイル１ｂ側である紙面左側へ向かう対流が生じる。
【０１１５】
このように、隣り合う４つの加熱コイルのうち、隣り合う２つの加熱コイルからなる組へ電力を供給し、時間の経過と共に、２つの加熱コイルからなる組を変更することで、被加熱物５ｃに収容された煮汁等の液状の調理物に対流が起こり、液状の調理物を拡散させることができる。
【０１１６】
なお、上述した中径及び大径のいずれの加熱動作においても、上方に被加熱物５が載置された３つ以上の加熱コイルのうち、一部の加熱コイルへ電力を供給し、他の加熱コイルへの電力の供給を停止したが、本発明はこれに限定されない。例えば、制御部４５は、隣り合う３つ以上の加熱コイルのうち、一部の加熱コイルへ供給する電力を、他の加熱コイルへ供給する電力よりも大きくしても良い。
【０１１７】
（効果）
以上のように本実施の形態３においては、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つ以上の加熱コイルの上方に被加熱物５が載置された場合、隣り合う３つ以上の加熱コイルのうちの一部であって、隣り合う２つ加熱コイルの組へ電力を供給し、時間の経過と共に、２つの加熱コイルの組を変更する。
このため、複数の加熱コイルの配列における一方の端部から他方の端部へ向かう対流を発生させ、その方向を交互に切り替えることができ、煮物等の調理において煮汁を拡散させ、味のむらをなくし、味の染み込みを良くする効果が得られる。また、被加熱物５の加熱部分が時間の経過と共に変更されるため、被加熱物５に収容された液状の調理物を、焦げを抑制して温め又は保温をすることが可能となる。
【０１１８】
また、隣り合う２つの加熱コイルからなる組へ電力を供給するので、１つの加熱コイル又は隣り合わない２つの加熱コイルへ電力を供給する場合と比較して、被加熱物５に収容した液状の調理物の対流を大きくすることができる。
【０１１９】
また、本実施の形態３においては、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う２つの加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、それぞれ同じにする。このため、被加熱物５の加熱温度の不均一を抑制することができ、調理物の温度の不均一を抑制することができる。
【０１２０】
なお、上記の説明では、被加熱物５に収容した液状の調理物に対流を生じさせる対流モードの動作について説明したが、固形状の調理物が載置されるフライパン又は鉄板等の被加熱物５を加熱する調理モードにおいても、上述した加熱動作を適用しても良い。
フライパン又は鉄板等の被加熱物５の加熱部分が時間の経過と共に変更されるため、被加熱物５に載置された固形状の調理物を、焦げを抑制して加熱し又は保温をすることが可能となる。
【０１２１】
なお、本実施の形態３における誘導加熱調理器１００の加熱動作と、上記実施の形態１及び２における誘導加熱調理器１００の加熱動作とを組み合わせても良い。例えば、制御部４５は、実施の形態１〜３における誘導加熱調理器１００の加熱動作を順次行ってもよい。
【０１２２】
（変形例１）
上記の説明では、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄの上方に、大径の被加熱物５ｃが載置された場合に、２つの組を交互に切り替える動作を説明したが、本発明はこれに限定されない。隣り合う４つの加熱コイルのうち、隣り合う２つの加熱コイルからなる組への電力の供給を、順次変更しても良い。具体例を以下に説明する。
【０１２３】
（大径）
図４０〜図４２は、実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
図４３〜図４５は、実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
なお、図４０〜図４２においては、トッププレート４の下方に配置された第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを実線で示し、トッププレート４上に載置された被加熱物５ｃを点線で示している。
また、図４３〜図４５においては、被加熱物５ｃがトッププレート４上に載置された状態の縦断面を模式的に示している。また、図４３〜図４５においては、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物に生じた対流の向きを矢印で示している。
【０１２４】
図４０〜図４２に示すように、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方に被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂの組への電力の供給と、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの組への電力の供給と、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの組への電力の供給とを、順次変更する。
即ち、隣り合う４つの加熱コイルの上方に被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、隣り合う４つの加熱コイルのうちの一部であって、隣り合う２つの加熱コイルからなる組へ電力を供給し、時間の経過と共に、２つの加熱コイルからなる組を変更する。
【０１２５】
また、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量と、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量と、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量とを、それぞれ同じにする。
【０１２６】
図４０に示すように、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂの組へ電力が供給され、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの組への電力の供給が停止されると、図４３に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂの上方部分が加熱され、それぞれ被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第３加熱コイル１ｃ側である紙面右側へ向かう対流が生じる。
【０１２７】
図４１に示すように、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの組へ電力が供給され、第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへの電力の供給が停止されると、図４４に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第２加熱コイル１ｂの上方部分が加熱され、被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第１加熱コイル１ａ側である紙面左側へ向かう対流が生じる。また同時に、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第３加熱コイル１ｃの上方部分が加熱され、被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第４加熱コイル１ｄ側である紙面右側へ向かう対流が生じる。
【０１２８】
図４２に示すように、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの組へ電力が供給され、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂへの電力の供給が停止されると、図４５に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方部分が加熱され、それぞれ被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第２加熱コイル１ｂ側である紙面左側へ向かう対流が生じる。
【０１２９】
このように、隣り合う４つの加熱コイルのうち、隣り合う２つの加熱コイルからなる組へ電力を供給し、時間の経過と共に、２つの加熱コイルからなる組を順次変更することで、被加熱物５ｃに収容された煮汁等の液状の調理物に対流が起こり、液状の調理物を拡散させることができる。
【０１３０】
また、２つの組を交互に切り替える動作と比較して、被加熱物５の加熱位置が時間の経過と共に分散されるため、被加熱物５に収容された液状の調理物を、焦げを抑制して温め又は保温をすることが可能となる。
【０１３１】
（変形例２）
上記の説明では、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う２つの加熱コイルからなる組へ電力を供給する動作を説明したが、本発明はこれに限定されない。第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つの加熱コイルからなる組へ電力を供給し、時間の経過と共に、３つの加熱コイルからなる組への電力の供給を、順次変更しても良い。具体例を以下に説明する。
【０１３２】
（大径）
図４６及び図４７は、実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す平面図である。
図４８及び図４９は、実施の形態３に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルと被加熱物を示す図である。
なお、図４６及び図４７においては、トッププレート４の下方に配置された第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを実線で示し、トッププレート４上に載置された被加熱物５ｃを点線で示している。
また、図４８及び図４９においては、被加熱物５ｃがトッププレート４上に載置された状態の縦断面を模式的に示している。また、図４８及び図４９においては、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物に生じた対流の向きを矢印で示している。
【０１３３】
図４６及び図４７に示すように、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方に被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃからなる組への電力の供給と、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄからなる組への電力の供給とを、順次変更する。
即ち、隣り合う４つの加熱コイルの上方に被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、隣り合う４つの加熱コイルのうちの一部であって、隣り合う３つの加熱コイルからなる組へ電力を供給し、時間の経過と共に、３つの加熱コイルからなる組を変更する。
【０１３４】
また、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量と、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量とを、それぞれ同じにする。
【０１３５】
図４６に示すように、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、及び第３加熱コイル１ｃからなる組へ電力が供給され、第４加熱コイル１ｄへの電力の供給が停止されると、図４８に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの上方部分が加熱され、それぞれ被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第４加熱コイル１ｄ側である紙面右側へ向かう対流が生じる。
【０１３６】
図４７に示すように、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの組へ電力が供給され、第１加熱コイル１ａへの電力の供給が停止されると、図４９に示すような対流が生じる。即ち、被加熱物５ｃに収容された液状の調理物は、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方部分が加熱され、それぞれ被加熱物５ｃの下部から上方へ向かったあと、第１加熱コイル１ａ側である紙面左側へ向かう対流が生じる。
【０１３７】
このように、隣り合う４つの加熱コイルのうち、隣り合う３つの加熱コイルからなる組へ電力を供給し、時間の経過と共に、３つの加熱コイルの組を順次変更することで、被加熱物５ｃに収容された煮汁等の液状の調理物に対流が起こり、液状の調理物を拡散させることができる。また、２つの加熱コイルからなる組へ電力を供給する動作と比較して、被加熱物５に収容した液状の調理物の対流を大きくすることができる。
【０１３８】
（変形例３）
上記説明においては、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つ以上の加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、それぞれ同じにする動作を説明した。被加熱物５の外周部においては、放熱量が中央部よりも大きくなる。このため、被加熱物５の外周部は、中央部よりも温度が低下し易い場合がある。このため、上記の動作に代えて、以下の動作を行ってもよい。
【０１３９】
第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う３つ以上の加熱コイルの上方に被加熱物５が載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、隣り合う３つ以上の加熱コイルのうち、外寄りに配置された２つの加熱コイルへ供給する電力の合計と通電時間との積を、中央寄りに配置された１つ又は２つ以上の加熱コイルへ供給する電力の合計と通電時間との積よりも大きくする。
【０１４０】
例えば、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの上方に、中径の被加熱物５ｂが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力の合計と通電時間の積である電力量を、第２加熱コイル１ｂへ供給する電力と通電時間との積である電力量よりも大きくする。
【０１４１】
また例えば、第１加熱コイル１ａ、第２加熱コイル１ｂ、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方に、大径の被加熱物５ｃが載置された場合、制御部４５は、次の動作を行う。制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへ供給する電力の合計と通電時間の積である電力量を、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ供給する電力の合計と通電時間との積である電力量よりも大きくする。
【０１４２】
このような動作により、被加熱物５の外周部の発熱量を中央部よりも多くすることができ、被加熱物５の加熱温度の不均一を抑制することができる。よって、調理物の温度の不均一及び調理物の焦げ付きを抑制することができる。
【０１４３】
実施の形態４．
以下、実施の形態４における誘導加熱調理器１００の動作について、上記実施の形態１〜３との相違点を中心に説明する。なお、実施の形態４における誘導加熱調理器１００の構成は、上記実施の形態１と同様である。上記実施の形態１と同一部分には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１４４】
（動作）
図５０は、実施の形態４に係る誘導加熱調理器と被加熱物を示す斜視図である。なお、図５０においては、トッププレート４の下方の構成の図示を省略している。
図５０に示すように、使用者により、小径の被加熱物５ａ１が第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂの上方に載置され、小径の被加熱物５ａ２が第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄの上方に載置された場合、制御部４５は、以下の動作を行う。制御部４５の負荷判定部４６は、加熱開始の指示が操作部４０に行われると、上記実施の形態１と同様に、負荷判定処理を行う。制御部４５は、負荷判定処理の結果に応じて駆動回路５０ａ〜駆動回路５０ｄを制御して、誘導加熱させる火力及び調理メニューに応じた加熱動作を行う。
【０１４５】
操作部４０からの入力により、２つの被加熱物５ａ１及び５ａ２を同時に対流モードで加熱調理する調理メニューが選択されると、制御部４５は、被加熱物５ａ１に収容された液状の調理物に対流を発生させる加熱動作と、被加熱物５ａ２に収容された液状の調理物に対流を発生させる加熱動作とを同時に行う。具体的には、制御部４５は、第１加熱コイル１ａへの電力の供給と第２加熱コイル１ｂへの電力の供給とを、時間の経過と共に交互に切り替える。また同時に、制御部４５は、第３加熱コイル１ｃへの電力の供給と第４加熱コイル１ｄへの電力の供給とを、時間の経過と共に交互に切り替える。
【０１４６】
即ち、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う２つの加熱コイルからなる組の上方に被加熱物５ａが載置され、隣り合う２つの加熱コイルからなる組が２つ隣り合う場合、２つの組のそれぞれについて、隣り合う２つの加熱コイルへの電力の供給を交互に切り替える。
【０１４７】
このように、２つの組のそれぞれについて、隣り合う２つの加熱コイルを交互に通電することで、被加熱物５ａ１及び被加熱物５ａ２に収容された煮汁等の液状の調理物に、それぞれ対流が起こり、液状の調理物を拡散させることができる。また、２つの被加熱物５ａ１及び５ａ１を同時に対流モードで加熱することができ、使用者の利便性を向上することができる。
【０１４８】
ここで、各加熱コイルに高周波電流が通電されると、加熱コイルを構成する巻線の抵抗によりジュール熱が生じる。互いに隣り合う第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへの電力の供給が同時になされると、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃのそれぞれの発熱により、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの温度が上昇し易くなる。そこで、本実施の形態４における誘導加熱調理器１００の制御部４５は、以下の動作を行う。
【０１４９】
制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへ電力を同時に供給する時間を、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ電力を同時に供給する時間よりも短くする。即ち、制御部４５は、複数の加熱コイルのうち、外寄りに配置された２つの加熱コイルへ電力を同時に供給する時間を、中央寄りに配置された２つの加熱コイルへ電力を同時に供給する時間よりも短くする。具体例を図５１及び図５２を用いて説明する。
【０１５０】
図５１は、実施の形態４に係る誘導加熱調理器の加熱動作を説明する図である。なお、図５１においては、加熱コイルへ電力が供給される状態をオン、電力の供給が停止される状態をオフと示している。
図５１に示すように、制御部４５は、各加熱コイルへ供給する電力の切り替え周期Ｔ１を同じに設定する。また、制御部４５は、時間Ｔ１ａにおいて、第１加熱コイル１ａ及び第３加熱コイル１ｃをオン、第２加熱コイル１ｂ及び第４加熱コイル１ｄをオフにする。また、時間Ｔ１ｂにおいて、第１加熱コイル１ａ及び第３加熱コイル１ｃをオフ、第２加熱コイル１ｂ及び第４加熱コイル１ｄをオンにする。なお、時間Ｔ１ａと時間Ｔ１ｂは同じ時間である。
【０１５１】
このような動作により、外寄りに配置された第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへ電力を同時に供給する時間がゼロとなる。また、中央寄りに配置された第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ電力を同時に供給する時間がゼロとなる。
したがって、中央寄りに配置された第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの温度上昇を抑制することができる。また、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの一方の停止中に熱を放熱することができ、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃを冷却し易くする効果がある。
【０１５２】
図５２は、実施の形態４に係る誘導加熱調理器の加熱動作を説明する図である。なお、図５２においては、加熱コイルへ電力が供給される状態をオン、電力の供給が停止される状態をオフと示している。
図５２に示すように、制御部４５は、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂへ供給する電力の切り替え周期をＴ１に設定する。制御部４５は、時間Ｔ１ａにおいて、第１加熱コイル１ａをオン、第２加熱コイル１ｂをオフにする。また、時間Ｔ１ｂにおいて、第１加熱コイル１ａをオフ、第２加熱コイル１ｂをオンにする。なお、時間Ｔ１ａと時間Ｔ１ｂは同じ時間である。
【０１５３】
また、制御部４５は、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄへ供給する電力の切り替え周期を、Ｔ１よりも長いＴ２に設定する。制御部４５は、時間Ｔ２ａにおいて、第３加熱コイル１ｃをオフ、第４加熱コイル１ｄをオンにする。また、時間Ｔ２ｂにおいて、第３加熱コイル１ｃをオン、第４加熱コイル１ｄをオフにする。なお、時間Ｔ２ａと時間Ｔ２ｂは同じ時間である。
【０１５４】
このような動作により、外寄りに配置された第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへ電力を同時に供給する時間Ｔｏｕｔが、中央寄りに配置された第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ電力を同時に供給する時間Ｔｉｎよりも短くなる。
したがって、中央寄りに配置された第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの温度上昇を抑制することができる。また、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃを冷却し易くする効果がある。
【０１５５】
なお、本実施の形態４においては、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄの４つの加熱コイルの上方に、２つの被加熱物５ａ１及び５ａ２が載置された場合を説明したが、加熱コイルの数及び被加熱物５ａの数はこれに限定されない。
例えば、６つの加熱コイルを一列に配置し、３つの被加熱物５ａを載置して、それぞれ２つの加熱コイルにより対流モードで加熱しても良い。
【０１５６】
実施の形態５．
以下、実施の形態５における誘導加熱調理器１００の動作について、上記実施の形態１〜４との相違点を中心に説明する。なお、実施の形態５における誘導加熱調理器１００の構成は、上記実施の形態１と同様である。上記実施の形態１と同一部分には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１５７】
（動作）
実施の形態５における誘導加熱調理器１００の制御部４５は、上記実施の形態１〜４の何れかと同じ動作に加えて、次の動作を行う。
制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う２つの加熱コイルへ電力を供給する際、隣り合う２つの加熱コイルが対向する部分に流れる電流を、互いに逆向きにする。
【０１５８】
例えば、上記実施の形態４の動作に加えて、隣り合う２つの加熱コイルが対向する部分に流れる電流を互いに逆向きにする動作を適用した一例について、図５３により説明する。
【０１５９】
図５３は、実施の形態５に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルの通電状態を模式的に示す斜視図である。
なお、図５３においては、トッププレート４の下方に配置された第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを実線で示し、トッププレート４上に載置された被加熱物５ａ１及び被加熱物５ａ２を点線で示している。また、図５３においては、第２加熱コイル１ｂと第３加熱コイル１ｃとに同時に電力を供給する状態において、第２加熱コイル１ｂと第３加熱コイル１ｃとに通電する高周波電流のある瞬間における電流の方向を矢印で示している。
【０１６０】
図５３に示すように、制御部４５は、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ電力を供給する際、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃが対向する部分に流れる電流を、互いに同じ向きになるように、駆動回路５０ｂ及び駆動回路５０ｃのインバータ回路２３をそれぞれ駆動する。
【０１６１】
（効果）
このような動作により、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃが対向する部分において、第２加熱コイル１ｂから発生する磁界の向きと第３加熱コイル１ｃから発生する磁界の向きとが同じとなり、磁界を強めることができる。したがって、当該対向する部分の上方に載置された被加熱物５の発熱量を大きくすることができる。当該対向する部分の上方における対流を強くする効果がある。
【０１６２】
実施の形態６．
以下、実施の形態６における誘導加熱調理器１００の構成及び動作について、上記実施の形態１〜５との相違点を中心に説明する。なお、上記実施の形態１と同一部分には同一の符号を付し、説明を省略する。
【０１６３】
（構成）
図５４は、実施の形態６に係る誘導加熱調理器の構成を示すブロック図である。
図５４に示すように、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂは、駆動回路５０ｅにより駆動制御される。第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄは、駆動回路５０ｆにより駆動制御される。駆動回路５０ｅから第１加熱コイル１ａに高周波電流が供給されることで、第１加熱コイル１ａから高周波磁界が発生する。駆動回路５０ｅから第２加熱コイル１ｂに高周波電流が供給されることで、第２加熱コイル１ｂから高周波磁界が発生する。駆動回路５０ｆから第３加熱コイル１ｃに高周波電流が供給されることで、第３加熱コイル１ｃから高周波磁界が発生する。駆動回路５０ｆから第４加熱コイル１ｄに高周波電流が供給されることで、第４加熱コイル１ｄから高周波磁界が発生する。
【０１６４】
図５５は、実施の形態６に係る誘導加熱調理器の駆動回路を示す図である。
図５５では、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂを駆動する駆動回路５０ｅについて図示する。
【０１６５】
図５５に示すように、駆動回路５０ｅは、直流電源回路２２と、インバータ回路２３と、共振コンデンサ２４ａと、共振コンデンサ２４ｂと、共振コンデンサ２４ｃと、スイッチ２６とを備える。直流電源回路２２及びインバータ回路２３の構成は、上記実施の形態１と同様である。
【０１６６】
第１加熱コイル１ａには、共振コンデンサ２４ａが直列に接続されている。第２加熱コイル１ｂには、共振コンデンサ２４ｂが直列に接続されている。また、共振コンデンサ２４ｂには共振コンデンサ２４ｃが、スイッチ２６を介して並列に接続されている。
第１加熱コイル１ａと共振コンデンサ２４ａとからなる第１共振回路と、第２加熱コイル１ｂと共振コンデンサ２４ｂ及び共振コンデンサ２４ｃとからなる第２共振回路とは並列に接続されている。
【０１６７】
第１共振回路は、第１加熱コイル１ａのインダクタンス及び共振コンデンサ２４ａの容量に応じた共振周波数を有する。
第２共振回路は、第２加熱コイル１ｂのインダクタンス及び共振コンデンサ２４ｂ及び共振コンデンサ２４ｃの容量に応じた共振周波数を有する。
【０１６８】
スイッチ２６は、制御部４５によってオンオフ切替される。スイッチ２６がオン状態の場合、共振コンデンサ２４ｃが共振コンデンサ２４ｂに並列に接続される。スイッチ２６は、例えば電力用半導体又はリレーなどによって構成される。
【０１６９】
スイッチ２６がオン状態の場合、第２共振回路の共振周波数は、共振コンデンサ２４ｂと共振コンデンサ２４ｃとの合成容量と、第２加熱コイル１ｂのインダクタンスとに応じた第１共振周波数ｆ１となる。
また、スイッチ２６がオフ状態の場合、第２共振回路の共振周波数は、共振コンデンサ２４ｂのみの容量と、第２加熱コイル１ｂのインダクタンスに応じた第２共振周波数ｆ２となる。即ち、スイッチ２６がオフ状態の場合における第２共振周波数ｆ２は、スイッチ２６がオン状態の場合における第１共振周波数ｆ１よりも高くなる。
【０１７０】
第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂはインダクタンスがほぼ同じ値に構成されている。共振コンデンサ２４ａの容量と、共振コンデンサ２４ｂ及び共振コンデンサ２４ｂの合成容量とは、ほぼ同じ値に構成されている。即ち、第１共振回路の共振周波数は、第２共振回路においてスイッチ２６がオン状態の場合の第１共振周波数ｆ１とほぼ同じ値となる。
【０１７１】
コイル電流検出手段２５ｂは、第１加熱コイル１ａに流れる電流を検出し、コイル電流値に相当する電圧信号を制御部４５に出力する。また、コイル電流検出手段２５ｃは、第２加熱コイル１ｂに流れる電流を検出し、コイル電流値に相当する電圧信号を制御部４５に出力する。
【０１７２】
なお、図５５では第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂを駆動する駆動回路５０ｅについて説明したが、第３加熱コイル１ｃ及び第４加熱コイル１ｄを駆動する駆動回路５０ｆについても同様の構成を適用することができる。
【０１７３】
なお、図５５では、２つの第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂを、１つの駆動回路５０ｅにより駆動する構成を説明したが、加熱コイルの数はこれに限定されない。１つの駆動回路５０ｅにより、２つ以上の加熱コイルに高周波電力を供給するように構成され、２つ以上の加熱コイルのそれぞれと共振回路を形成する複数の共振コンデンサを備え、複数の共振コンデンサの少なくとも１つは、容量が可変に構成されても良い。
【０１７４】
（動作）
実施の形態６における誘導加熱調理器１００の制御部４５は、第２共振回路における共振コンデンサの容量と、インバータ回路２３の駆動周波数とを変更することで、２つの第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂへ供給する電力の大きさを変更する動作を行う。
【０１７５】
以下、図５０に示したように、使用者により、小径の被加熱物５ａ１が第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂの上方に載置された場合における、制御部４５の動作について説明する。
【０１７６】
制御部４５の負荷判定部４６は、加熱開始の指示が操作部４０に行われると、負荷判定処理を行う。負荷判定部４６は、入力電流検出手段２５ａの出力信号から入力電流を検出する。また同時に制御部４５は、コイル電流検出手段２５ｂ及びコイル電流検出手段２５ｃの出力信号からコイル電流を検出する。負荷判定部４６は、検出したコイル電流及び入力電流と、予めメモリ４８に記憶した負荷判定テーブルから、各加熱コイルの上方に載置された被加熱物の有無を判定する。制御部４５は、負荷判定処理の結果に応じて駆動回路５０ｅ及び駆動回路５０ｆを制御して、誘導加熱させる火力及び調理メニューに応じた加熱動作を行う。
【０１７７】
操作部４０からの入力により、被加熱物５ａ１を対流モードで加熱調理する調理メニューが選択されると、制御部４５は、被加熱物５ａ１に収容された液状の調理物に対流を発生させる加熱動作を行う。
具体的には、制御部４５は、対流モードの調理メニューが選択されると、駆動回路５０ｅのスイッチ２６をオフ状態にする。これにより、第２共振回路の共振周波数が第１共振周波数ｆ１から第２共振周波数ｆ２へと変更される。制御部４５は、駆動回路５０ｅのインバータ回路２３の駆動周波数を変更することで第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂへ供給する電力の大きさを変更する。
【０１７８】
ここで、各加熱コイルへ供給される電力と共振周波数との関係について説明する。
図５６は、実施の形態６に係る誘導加熱調理器の駆動周波数と加熱コイルへ供給される電力との関係を示す概念図である。
図５６において、第１共振回路及びスイッチ２６がオン状態における第２共振回路は、電力特性６０に示されるように、第１共振周波数ｆ１をピークとする特性を有する。また、スイッチ２６がオフ状態における第２共振回路は、電力特性６１に示されるように、第２共振周波数ｆ２をピークとする特性を有する。
【０１７９】
制御部４５は、第１共振周波数ｆ１以上、且つ、電力特性６０における電力が電力特性６１よりも大きくなる周波数の範囲が、動作領域Ａとして予め設定される。また、制御部４５は、第２共振周波数ｆ２以上の周波数の範囲が、動作領域Ｂとして予め設定される。なお、動作領域Ｂの上限の周波数は、駆動回路５０ｅの動作範囲の上限値、例えば１００ｋＨｚに設定される。
【０１８０】
駆動回路５０ｅが動作領域Ａの範囲内の駆動周波数で駆動されると、第１共振回路及びスイッチ２６がオン状態における第２共振回路へ供給される電力は、スイッチ２６がオフ状態における第２共振回路へ供給される電力よりも大きくなる。
また、駆動回路５０ｅが動作領域Ｂの範囲内の駆動周波数で駆動されると、第１共振回路及びスイッチ２６がオン状態における第２共振回路へ供給される電力は、スイッチ２６がオフ状態における第２共振回路へ供給される電力よりも小さくなる。
【０１８１】
以上のことから、制御部４５は、対流モードが選択されスイッチ２６をオフ状態にしたあと、駆動回路５０ｅのインバータ回路２３の駆動周波数を、動作領域Ａの範囲内の駆動周波数と、動作領域Ｂの範囲内の駆動周波数とに交互に切り替える。
これにより、第１加熱コイル１ａへ供給する電力を第２加熱コイル１ｂへ供給する電力よりも大きくする動作と、第２加熱コイル１ｂへ供給する電力を第１加熱コイル１ａへ供給する電力よりも大きくする動作とが交互に切り替えられる。
【０１８２】
なお、制御部４５は、通常加熱モードなどの調理メニューが選択され、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂへ同じ電力を供給する場合には、スイッチ２６をオン状態として、第２共振回路の共振周波数を第１共振周波数ｆ１へ変更する。これにより、第１加熱コイル１ａ及び第２加熱コイル１ｂへ同じ電力が供給される。
【０１８３】
（効果）
以上のように本実施の形態６においては、１つの駆動回路５０ｅにより２つの加熱コイルを駆動することができるので、上記実施の形態１〜５における誘導加熱調理器１００と比較して、駆動回路５０の構成を簡素化することができる。
また、駆動回路５０の駆動周波数と第２共振回路の容量とを変更することで、２つ以上の加熱コイルへ供給する電力の大きさを変更することができる。
【０１８４】
なお、本実施の形態６における誘導加熱調理器１００の構成及び動作を、上記実施の形態１〜５の何れかと組み合わせても良い。例えば、１つの駆動回路５０により、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを駆動する構成とし、各加熱コイルのそれぞれと共振回路を形成する共振コンデンサの容量を可変とする。そして、制御部４５は、共振コンデンサの容量と駆動回路５０の駆動周波数とを変更することで、２つ以上の加熱コイルへ供給する電力の大きさを任意に変更することができる。
【０１８５】
（変形例１）
図５７は、変形例１に係る誘導加熱調理器の複数の加熱コイルを模式的に示す平面図である。
図５７に示すように、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄは、例えば、トッププレート４の縦方向に一列に配置されても良い。この構成においても、上記実施の形態１〜６と同様の動作を行うことができ、同様の効果を奏することができる。
【０１８６】
（変形例２）
上記実施の形態１〜６では、誘導加熱調理器１００は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄの４つを備える構成を説明したが、本発明はこれに限定されない。
複数の加熱口を設け、そのうちの１つについて、複数の加熱コイルが一列に配列された構成としても良い。
【０１８７】
図５８は、変形例２に係る誘導加熱調理器を示す分解斜視図である。
例えば、図５８に示すように、第１加熱口１、第２加熱口２及び第３加熱口３を備える誘導加熱調理器１０１において、第１加熱口１の下方に、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄを一列に配置しても良い。なお、第２加熱口２の下方に配置された加熱コイル１２、及び第３加熱口３の下方に配置された加熱コイル１３は、例えば円形のコイルにより構成される。
この構成においても、第１加熱口１について、上記実施の形態１〜６と同様の動作を適用することができる。
【符号の説明】
【０１８８】
１ａ  第１加熱コイル、１ｂ  第２加熱コイル、１ｃ  第３加熱コイル、１ｄ  第４加熱コイル、４  トッププレート、５  被加熱物、５ａ  被加熱物、５ａ１  被加熱物、５ａ２  被加熱物、５ｂ  被加熱物、５ｃ  被加熱物、２１  交流電源、２２  直流電源回路、２２ａ  ダイオードブリッジ、２２ｂ  リアクタ、２２ｃ  平滑コンデンサ、２３  インバータ回路、２３ａ  ＩＧＢＴ、２３ｂ  ＩＧＢＴ、２３ｃ  ダイオード、２３ｄ  ダイオード、２４ａ〜２４ｃ  共振コンデンサ、２５ａ  入力電流検出手段、２５ｂ  コイル電流検出手段、２５ｃ  コイル電流検出手段、２６  スイッチ、４０  操作部、４１  表示部、４１ａ〜４１ｃ  表示部、４３  操作表示部、４５  制御部、４６  負荷判定部、４８  メモリ、５０  駆動回路、５０ａ〜５０ｆ  駆動回路、６０  電力特性、６１  電力特性、１００  誘導加熱調理器、１０１  誘導加熱調理器。
【図１】
2019176110.tif 000003
【図２】
2019176110.tif 000004
【図３】
2019176110.tif 000005
【図４】
2019176110.tif 000006
【図５】
2019176110.tif 000007
【図６】
2019176110.tif 000008
【図７】
2019176110.tif 000009
【図８】
2019176110.tif 000010
【図９】
2019176110.tif 000011
【図１０】
2019176110.tif 000012
【図１１】
2019176110.tif 000013
【図１２】
2019176110.tif 000014
【図１３】
2019176110.tif 000015
【図１４】
2019176110.tif 000016
【図１５】
2019176110.tif 000017
【図１６】
2019176110.tif 000018
【図１７】
2019176110.tif 000019
【図１８】
2019176110.tif 000020
【図１９】
2019176110.tif 000021
【図２０】
2019176110.tif 000022
【図２１】
2019176110.tif 000023
【図２２】
2019176110.tif 000024
【図２３】
2019176110.tif 000025
【図２４】
2019176110.tif 000026
【図２５】
2019176110.tif 000027
【図２６】
2019176110.tif 000028
【図２７】
2019176110.tif 000029
【図２８】
2019176110.tif 000030
【図２９】
2019176110.tif 000031
【図３０】
2019176110.tif 000032
【図３１】
2019176110.tif 000033
【図３２】
2019176110.tif 000034
【図３３】
2019176110.tif 000035
【図３４】
2019176110.tif 000036
【図３５】
2019176110.tif 000037
【図３６】
2019176110.tif 000038
【図３７】
2019176110.tif 000039
【図３８】
2019176110.tif 000040
【図３９】
2019176110.tif 000041
【図４０】
2019176110.tif 000042
【図４１】
2019176110.tif 000043
【図４２】
2019176110.tif 000044
【図４３】
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【図４４】
2019176110.tif 000046
【図４５】
2019176110.tif 000047
【図４６】
2019176110.tif 000048
【図４７】
2019176110.tif 000049
【図４８】
2019176110.tif 000050
【図４９】
2019176110.tif 000051
【図５０】
2019176110.tif 000052
【図５１】
2019176110.tif 000053
【図５２】
2019176110.tif 000054
【図５３】
2019176110.tif 000055
【図５４】
2019176110.tif 000056
【図５５】
2019176110.tif 000057
【図５６】
2019176110.tif 000058
【図５７】
2019176110.tif 000059
【図５８】
2019176110.tif 000060
【手続補正書】
【提出日】令和2年7月8日(2020.7.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０００７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０００７】
本発明に係る誘導加熱調理器は、同一平面上に一列に配置された複数の加熱コイルと、前記複数の加熱コイルにそれぞれ高周波電力を供給する複数のインバータ回路と、前記複数の加熱コイルのそれぞれの上方に載置された被加熱物の有無を判定する負荷判定部と、前記負荷判定部の判定結果に基づき、前記複数のインバータ回路の駆動を制御する制御装置と、を備え、前記複数の加熱コイルは、平面視において楕円状に形成され、一列に配置された前記複数の加熱コイルの短軸が、同一直線上に配置されており、前記制御装置は、前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルのうち、一部の前記加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する前記加熱コイルを変更するものである。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１５４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１５４】
このような動作により、外寄りに配置された第１加熱コイル１ａ及び第４加熱コイル１ｄへ電力を同時に供給する時間Ｔｏｕｔが、中央寄りに配置された第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃへ電力を同時に供給する時間Ｔｉｎよりも長くなる。
したがって、中央寄りに配置された第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃの温度上昇を抑制することができる。また、第２加熱コイル１ｂ及び第３加熱コイル１ｃを冷却し易くする効果がある。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１５７
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１５７】
（動作）
実施の形態５における誘導加熱調理器１００の制御部４５は、上記実施の形態１〜４の何れかと同じ動作に加えて、次の動作を行う。
制御部４５は、第１加熱コイル１ａ〜第４加熱コイル１ｄのうち、隣り合う２つの加熱コイルへ電力を供給する際、隣り合う２つの加熱コイルが対向する部分に流れる電流を、互いに同じ向きにする。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１５８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１５８】
例えば、上記実施の形態４の動作に加えて、隣り合う２つの加熱コイルが対向する部分に流れる電流を互いに同じ向きにする動作を適用した一例について、図５３により説明する。
【手続補正５】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
同一平面上に一列に配置された複数の加熱コイルと、
前記複数の加熱コイルにそれぞれ高周波電力を供給する複数のインバータ回路と、
前記複数の加熱コイルのそれぞれの上方に載置された被加熱物の有無を判定する負荷判定部と、
前記負荷判定部の判定結果に基づき、前記複数のインバータ回路の駆動を制御する制御装置と、
を備え、
前記複数の加熱コイルは、平面視において楕円状に形成され、一列に配置された前記複数の加熱コイルの短軸が、同一直線上に配置されており、
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う２つ以上の前記加熱コイルのうち、一部の前記加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する前記加熱コイルを変更する
誘導加熱調理器。
【請求項２】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う２つ以上の前記加熱コイルのうち、一部の前記加熱コイルへ供給する電力を、他の前記加熱コイルへ供給する電力よりも大きくし、時間の経過と共に、供給する電力を大きくする前記加熱コイルを変更する
請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【請求項３】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
２つ以上の前記加熱コイルのうちの１つの前記加熱コイルへ電力を供給し、時間の経過と共に、電力を供給する前記加熱コイルを順次変更する
請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項４】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う３つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う３つ以上の前記加熱コイルのうち、中央寄りに配置された１つ又は２つ以上の前記加熱コイルへの電力の供給と、外寄りに配置された２つ以上の加熱コイルへの電力の供給とを、交互に切り替える
請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項５】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う３つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う３つ以上の前記加熱コイルのうちの一部であって、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの組へ電力を供給し、時間の経過と共に、２つ以上の前記加熱コイルの組を変更する
請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項６】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う３つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う３つ以上の前記加熱コイルのうち、外寄りに配置された２つ以上の加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、中央寄りに配置された１つ又は２つ以上の前記加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積よりも大きくする
請求項４又は５に記載の誘導加熱調理器。
【請求項７】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つ以上の前記加熱コイルの上方に前記被加熱物が載置された場合、
隣り合う２つ以上の前記加熱コイルへ供給する電力と通電時間との積を、それぞれ同じにする
請求項１〜５の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項８】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つの前記加熱コイルの組の上方に前記被加熱物が載置され、隣り合う２つの前記加熱コイルの組が２つ隣り合う場合、
２つの組のそれぞれについて、外寄りに配置された前記加熱コイルへの電力の供給と、中央寄り配置された前記加熱コイルへの電力の供給を交互に切り替える
請求項１又は２に記載の誘導加熱調理器。
【請求項９】
前記制御装置は、
外寄りに配置された２つの前記加熱コイルへ電力を同時に供給する時間を、中央寄りに配置された２つの前記加熱コイルへ電力を同時に供給する時間よりも短くする
請求項８に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１０】
前記制御装置は、
中央寄りに配置された２つの前記加熱コイルへ電力を同時に供給する時間をゼロにする
請求項８に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１１】
前記制御装置は、
前記複数の加熱コイルのうち、隣り合う２つの前記加熱コイルへ電力を供給する際、
隣り合う２つの前記加熱コイルが対向する部分に流れる電流を、互いに同じ向きにする
請求項１〜１０の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１２】
前記複数のインバータ回路の少なくとも１つは、２つ以上の前記加熱コイルに高周波電力を供給するように構成され、２つ以上の前記加熱コイルのそれぞれと共振回路を形成する複数の共振コンデンサを備え、
前記複数の共振コンデンサの少なくとも１つは、容量が可変に構成され、
前記制御装置は、
前記共振コンデンサの容量と前記インバータ回路の駆動周波数とを変更することで、２つ以上の前記加熱コイルへ供給する電力の大きさを変更する
請求項１〜１１の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１３】
前記複数の加熱コイルは、それぞれ、同一の形状及び同一の大きさである
請求項１〜１２の何れか一項に記載の誘導加熱調理器。
【請求項１４】
前記複数の加熱コイルは、隣り合う２つの前記加熱コイルの間隔が、前記加熱コイルの短軸の長さの半分よりも短く配置された
請求項１に記載の誘導加熱調理器。
【国際調査報告】
2019176110.tif 000061
2019176110.tif 000062
2019176110.tif 000063
2019176110.tif 000064