(57)【要約】  正孔輸送性を有する構造単位を有し、かつ、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有するポリマー又はオリゴマーを含む、有機エレクトロニクス材料が開示される。また、インク組成物、有機層、有機エレクトロニクス素子、有機エレクトロルミネセンス素子、表示素子、照明装置、及び表示装置が開示される。【特許請求の範囲】
【請求項１】
正孔輸送性を有する構造単位を有し、かつ、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有するポリマー又はオリゴマーを含む、有機エレクトロニクス材料。
【請求項２】
前記正孔輸送性を有する構造単位が、芳香族アミン構造を含む構造単位、カルバゾール構造を含む構造単位、チオフェン構造を含む構造単位、フルオレン構造を含む構造単位、及びフラン構造を含む構造単位からなる群から選択される少なくとも１種の構造単位を含む、請求項１に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項３】
前記ポリマー又はオリゴマーが、下記の式（Ｉａ）で表される構造を有する、請求項１又は２に記載の有機エレクトロニクス材料。
【化１】
2018173265.tif 000048
（式（Ｉａ）中のＲ１〜Ｒ5は、それぞれ独立に、水素原子又はアルキル基を表し、Ｒ１〜Ｒ5の少なくとも１つは炭素数６〜２０の直鎖アルキル基である。）
【請求項４】
前記正孔輸送性を有する構造単位が、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有する２価の構造単位を含む、請求項１〜３のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項５】
前記ポリマー又はオリゴマーが、炭素数８〜１２のアルキル鎖を有する、請求項１〜４のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項６】
前記ポリマー又はオリゴマーが分岐構造を有する、請求項１〜５のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項７】
前記ポリマー又はオリゴマーが、分岐構造を形成する基点となる単位として下記一般式（１）〜（１０）の構造からなる群から選択される少なくとも１種を含む構造単位を含む、請求項６に記載の有機エレクトロニクス材料。
【化２】
2018173265.tif 000049
（式中、Ａｒは、それぞれ独立に２価の連結基を表し、Ｗは３価の連結基を表し、Ｙは、２価の連結基を表す。Ｗ、ベンゼン環及びＡｒは、それぞれ置換基を有していてもよい。Ｚは、炭素原子、ケイ素原子、又はリン原子を表す。）
【請求項８】
前記ポリマー又はオリゴマーが少なくとも１つの重合性官能基を含む、請求項１〜７のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項９】
開始剤をさらに含む、請求項１〜８のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
【請求項１０】
請求項１〜９のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料と、溶媒とを含む、インク組成物。
【請求項１１】
請求項１〜９のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料、又は請求項１０に記載のインク組成物を用いて形成された、有機層。
【請求項１２】
請求項１１に記載の有機層を少なくとも一つ備える、有機エレクトロニクス素子。
【請求項１３】
請求項１１に記載の有機層を少なくとも一つ備える、有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１４】
フレキシブル基板をさらに備える、請求項１３に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１５】
樹脂フィルム基板を更に備える、請求項１３に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
【請求項１６】
請求項１３〜１５のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、表示素子。
【請求項１７】
請求項１３〜１５のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、照明装置。
【請求項１８】
請求項１７に記載の照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた、表示装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明の実施形態は、有機エレクトロニクス材料、インク組成物、有機層、有機エレクトロニクス素子、有機エレクトロルミネセンス素子（「有機ＥＬ素子」ともいう。）、表示素子、照明装置、及び表示装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機ＥＬ素子は、例えば、白熱ランプ、ガス充填ランプ等の代替えとして、大面積ソリッドステート光源用途として注目されている。また、フラットパネルディスプレイ（ＦＰＤ）分野における液晶ディスプレイ（ＬＣＤ）に置き換わる最有力の自発光ディスプレイとしても注目されており、製品化が進んでいる。【０００３】
有機ＥＬ素子は、使用する有機材料から、低分子化合物を用いる低分子型有機ＥＬ素子と、高分子化合物を用いる高分子型有機ＥＬ素子の２つに大別される。また、有機ＥＬ素子の製造方法は、主に真空系で成膜が行われる乾式プロセスと、凸版印刷、凹版印刷等の有版印刷、インクジェット等の無版印刷などにより成膜が行われる塗布式プロセスとの２つに大別される。簡易成膜が可能なため、塗布式プロセスは、今後の大画面有機ＥＬディスプレイには不可欠な方法として期待されている。
塗布式プロセスに使用可能な材料として、例えば、国際公開第２０１０／１４０５５３号には３方向に分岐する構造を有するポリマー又はオリゴマーを含む有機エレクトロニクス材料が開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】国際公開第２０１０／１４０５５３号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
有機ＥＬ素子の高効率化、長寿命化のために、有機層を多層化し、各々の層の機能を分離する手法が検討されている。しかし、塗布式プロセスにおいては、インク組成物を用いて多層化が行われるところ、上層を塗布する際に、上層に含まれる溶媒により下層が溶解してしまうという問題が生じることがある。【０００６】
本発明の実施形態は、上記に鑑み、塗布式プロセスに適し、耐溶剤性に優れた有機層を形成可能な有機エレクトロニクス材料及びインク組成物を提供することを課題とする。本発明の他の実施形態は、有機エレクトロニクス素子の特性向上に適した有機層を提供することである。本発明の他の実施形態は、優れた特性を有する有機エレクトロニクス素子、有機ＥＬ素子、表示素子、照明装置、及び表示装置を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明の実施形態は、正孔輸送性を有する構造単位を有し、かつ、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有するポリマー又はオリゴマーを含む、有機エレクトロニクス材料に関する。【０００８】
本発明の他の実施形態は、前記有機エレクトロニクス材料と、溶媒とを含む、インク組成物に関する。【０００９】
本発明の他の実施形態は、前記有機エレクトロニクス材料、又は前記インク組成物を用いて形成された、有機層に関する。【００１０】
本発明の他の実施形態は、前記有機層を少なくとも一つ備える、有機エレクトロニクス素子に関する。【００１１】
本発明の他の実施形態は、前記有機層を少なくとも一つ備える、有機エレクトロルミネセンス素子に関する。
本発明の他の実施形態は、前記有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、表示素子に関する。
本発明の他の実施形態は、前記有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、照明装置に関する。
本発明の他の実施形態は、前記照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた、表示装置に関する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明の実施形態によれば、塗布式プロセスに適し、かつ、耐溶剤性に優れた有機層を形成可能な有機エレクトロニクス材料及びインク組成物を提供することができる。また、本発明の他の実施形態によれば、有機エレクトロニクス素子の特性の向上に適している有機層を提供することができる。本発明の他の実施形態によれば、優れた特性を有する有機エレクトロニクス素子、有機ＥＬ素子、表示素子、照明装置、及び表示装置を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】本発明の実施形態である有機ＥＬ素子の一例を示す断面模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
本発明の実施形態について説明するが、本発明はこれらの実施形態に限定されない。
【００１５】
［有機エレクトロニクス材料］
本発明の実施形態である有機エレクトロニクス材料は、正孔輸送性を有する構造単位を有し、かつ、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有するポリマー又はオリゴマー（以下、これを「ポリマー（Ａ）」と記す場合がある。）を含む。
有機エレクトロニクス材料は、必要に応じ、開始剤、溶媒等の他の成分を含有していてもよい。また、有機エレクトロニクス材料は、ポリマー（Ａ）を、１種のみ含有していても、又は、２種以上含有していてもよい。開始剤、溶媒等の任意で含んでいてもよい成分についても、それぞれ１種のみ含んでいても、又は、それぞれ複数種含んでいてもよい。
【００１６】
一般に、架橋反応を起こす重合性官能基を有するポリマー又はオリゴマー用いることで耐溶剤性を向上させ得ると考えられる。また、ポリマー又はオリゴマー内の重合性官能基の量が多いほど、耐溶剤性は向上する傾向がある。
しかし、重合性官能基を有するポリマー又はオリゴマー用いた場合、有機ＥＬ素子が駆動する際に、未架橋の重合性官能基、又は、架橋により結合した構造が有機ＥＬ素子特性を劣化させる要因の１つとなり得る場合があった。
【００１７】
本実施形態によれば、驚くべきことに、有機層の形成に炭素数６〜２０のアルキル鎖を有するポリマー（Ａ）を用いるとき、有機層の耐溶剤性を向上させる効果があることが判明した。ポリマー（Ａ）が、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有することで、ポリマー内の重合性官能基の含有量が少なくても、硬化性を向上させることができ、耐溶剤性に優れた有機層を形成することができる。したがって、本実施形態の有機エレクトロニクス材料は、塗布式プロセス用のインク組成物への適用に適している。
推論ではあるが、有機エレクトロニクス材料を薄膜として塗布した後、高温で加温し溶媒が揮発してポリマー（Ａ）の分子が隣接する際に、長鎖アルキル鎖が互いに絡まりあうことで硬化後の耐溶剤性を高めることができると考察する。
【００１８】
また、有機ＥＬ素子の劣化要因の１つである重合性官能基の含有量を減らすことが可能となることで、この有機層を用いた有機ＥＬ素子においては発光特性を向上させ、発光効率の向上、及び発光寿命の向上といった効果が得られることが判明した。
また、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有するポリマー（Ａ）を用いるとき、発光効率及び発光寿命を向上させることもできる。
【００１９】
［ポリマー（Ａ）］
ポリマー（Ａ）は、正孔輸送性を有する構造単位を有し、かつ、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有する。
ポリマー（Ａ）は、直鎖状のポリマーであっても、又は、分子中に分岐構造を有し、かつ、末端を３つ以上有するポリマーであってもよい。分岐構造とは、ポリマー鎖が分岐部を有し、分岐部から３方向以上に向かって構造単位を有する構造をいう。分岐構造を有し、かつ、末端が３つ以上あるポリマー（Ａ）は、主鎖と側鎖とから構成されている。
【００２０】
以下の構造単位の説明において、アリール基は、芳香族炭化水素から水素原子１個を除いた原子団である。ヘテロアリール基は、芳香族複素環から水素原子１個を除いた原子団である。アリーレン基は、芳香族炭化水素から水素原子２個を除いた原子団である。ヘテロアリーレン基は、芳香族複素環から水素原子２個を除いた原子団である。アレーントリイル基は、芳香族炭化水素から水素原子３個を除いた原子団である。ヘテロアレーントリイル基は、芳香族複素環から水素原子３個を除いた原子団である。芳香族炭化水素としては、単環、縮合環、又は、単環及び縮合環から選択される２個以上が単結合を介して結合した多環が挙げられる。芳香族複素環としては、単環、縮合環、又は、単環及び縮合環から選択される２個以上が単結合を介して結合した多環が挙げられる。
芳香族炭化水素としては、例えば、ベンゼン、ビフェニル、ターフェニル、トリフェニルベンゼン、ナフタレン、アントラセン、テトラセン、フルオレン、フェナントレン等が挙げられる。
芳香族複素環としては、例えば、ピリジン、ピラジン、キノリン、イソキノリン、アクリジン、フェナントロリン、フラン、ピロール、チオフェン、カルバゾール、オキサゾール、オキサジアゾール、チアジアゾール、トリアゾール、ベンゾオキサゾール、ベンゾオキサジアゾール、ベンゾチアジアゾール、ベンゾトリアゾール、ベンゾチオフェン等が挙げられる。
【００２１】
正孔輸送性を有する構造単位としては、正孔を輸送する能力を有していればよく、例えば、芳香族アミン構造を含む構造単位、カルバゾール構造を含む構造単位、チオフェン構造を含む構造単位、フルオレン構造を含む構造単位、及びフラン構造を含む構造単位等が挙げられる。好ましくは芳香族アミン構造を含む構造単位及びカルバゾール構造を含む構造単位である。芳香族アミン構造としては、第三級芳香族アミン構造が好ましく、トリアリールアミン構造（第三級芳香族炭化水素構造）がより好ましい。アリール基の炭素数は、好ましくは６〜１４であり、より好ましくは６〜１０であり、さらに好ましくは６である。芳香族アミン構造としては、優れた電荷輸送性を得る観点から、トリフェニルアミン構造が特に好ましい。芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、及びフラン構造は、非置換でもよく置換基を有していてもよい。置換基としては、例えば、後述する式（１ａ）〜（８４ａ）におけるＥと同様の基が挙げられる。置換基の例として、炭素数６〜２０のアルキル鎖が挙げられる。
ポリマー（Ａ）は、これらの正孔輸送性を有する構造単位を２種以上有していてもよい。
ポリマー（Ａ）は、正孔輸送性を有する構造単位の少なくとも１つに、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有することが好ましい。
【００２２】
ポリマー（Ａ）は、正孔輸送性を有する構造単位を含むモノマーの重合体であってもよく、正孔輸送性を有する構造単位を複数種含む、及び／又は他の構造単位を１種以上含む共重合体であってもよい。
共重合体は、交互、ランダム、ブロック又はグラフト共重合体であってもよいし、それらの中間的な構造を有する共重合体、例えばブロック性を帯びたランダム共重合体であってもよい。
【００２３】
正孔輸送性を有する構造単位の例である式（１ａ）〜（９３ａ）を以下に列挙する。式（８５ａ）〜（９３ａ）で表される構造単位は、分岐部を有している。
＜式（１ａ）〜（８４ａ）＞
【００２４】
【化１】
2018173265.tif 000002
【００２５】
【化２】
2018173265.tif 000003
【００２６】
【化３】
2018173265.tif 000004
【００２７】
【化４】
2018173265.tif 000005
【００２８】
【化５】
2018173265.tif 000006
【００２９】
【化６】
2018173265.tif 000007
【００３０】
【化７】
2018173265.tif 000008
【００３１】
【化８】
2018173265.tif 000009
【００３２】
【化９】
2018173265.tif 000010
【００３３】
【化１０】
2018173265.tif 000011
【００３４】
【化１１】
2018173265.tif 000012
【化１２】
2018173265.tif 000013
【００３５】
式（１ａ）〜（８４ａ）において、Ｅは、それぞれ独立に、−Ｒ１、−ＯＲ２、−ＳＲ３、−ＯＣＯＲ４、−ＣＯＯＲ５、−ＳｉＲ６Ｒ７Ｒ８、及び下記式（ａ）〜（ｃ）のいずれかを表す。
【化１３】
2018173265.tif 000014
上記Ｒ１〜Ｒ１１は、水素原子、炭素数１〜２２個の直鎖、環状もしくは分岐アルキル基、又は炭素数２〜３０個のアリール基もしくはヘテロアリール基を表し、ａ、ｂ及びｃは、１以上の整数を表す。ここで、アリール基は、置換基を有していてもよく、ヘテロアリール基は、置換基を有していてもよい。上記置換基としては、アルキル基、アルコキシ基、アルキルチオ基、アリール基、アリールオキシ基、アリールチオ基、アリールアルキル基、アリールアルコキシ基、アリールアルキルチオ基、アリールアルケニル基、アリールアルキニル基、ヒドロキシル基、ヒドロキシアルキル基、アミノ基、置換アミノ基、シリル基、置換シリル基、シリルオキシ基、置換シリルオキシ基、ハロゲン原子、アシル基、アシルオキシ基、イミノ基、アミド基（−（ＮＨ）−ＣＯＲ）、イミド基（−Ｎ（ＣＯＲ）２）、カルボキシル基、置換カルボキシル基、シアノ基、一価の複素環基等が挙げられる。また、ａ、ｂ及びｃは、好ましくは１〜４の整数を表す。
【００３６】
上記において、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−プロピル基、ｎ−ブチル基、ｎ−ペンチル基、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、イソプロピル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、２−エチルヘキシル基、３，７−ジメチルオクチル基、シクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基等が挙げられる。
アリール基としては、フェニル、ビフェニル−イル、ターフェニル−イル、ナフタレン−イル、アントラセン−イル、テトラセン−イル、フルオレン−イル、フェナントレン−イル等が挙げられる。
ヘテロアリール基としては、ピリジン−イル、ピラジン−イル、キノリン−イル、イソキノリン−イル、アクリジン−イル、フェナントロリン−イル、フラン−イル、ピロール−イル、チオフェン−イル、カルバゾール−イル、オキサゾール−イル、オキサジアゾール−イル、チアジアゾール−イル、トリアゾール−イル、ベンゾオキサゾール−イル、ベンゾオキサジアゾール−イル、ベンゾチアジアゾール−イル、ベンゾトリアゾール−イル、ベンゾチオフェン−イル等が挙げられる。なお、以下においても、アルキル基、並びに、アリール基及びヘテロアリール基として、これらと同様の例を用いることができる。
【００３７】
Ａｒは、それぞれ独立に、炭素数２〜３０個のアリーレン基もしくはヘテロアリーレン基を表すか、あるいは、炭素数２〜３０個のアリール基もしくはヘテロアリール基を表す。アリーレン基、ヘテロアリーレン基、アリール基及びヘテロアリール基は、それぞれ置換基を有していてもよい。ここでの置換基としては、上記Ｅと同様の基が挙げられる。
【００３８】
アリーレン基としては、フェニレン、ビフェニル−ジイル、ターフェニル−ジイル、ナフタレン−ジイル、アントラセン−ジイル、テトラセン−ジイル、フルオレン−ジイル、フェナントレン−ジイル等が挙げられる。ヘテロアリーレン基としては、例えば、ピリジン−ジイル、ピラジン−ジイル、キノリン−ジイル、イソキノリン−ジイル、アクリジン−ジイル、フェナントロリン−ジイル、フラン−ジイル、ピロール−ジイル、チオフェン−ジイル、カルバゾール−ジイル、オキサゾール−ジイル、オキサジアゾール−ジイル、チアジアゾール−ジイル、トリアゾール−ジイル、ベンゾオキサゾール−ジイル、ベンゾオキサジアゾール−ジイル、ベンゾチアジアゾール−ジイル、ベンゾトリアゾール−ジイル、ベンゾチオフェン−ジイル等が挙げられる。なお、以下においても、アリーレン基（アレーンジイル基）及びヘテロアリーレン基（ヘテロアレーンジイル基）として、これらと同様の例を用いることができる。
【００３９】
Ｘ及びＺは、それぞれ独立に二価の連結基であり、特に制限はないが、前記Ｅのうち水素原子を１つ以上有する基から、さらに１つの水素原子を除去した基、又は、下記連結基群（Ａ）で例示される基が好ましい。ｘは０〜２の整数を表す。Ｙは三価の連結基であり、特に制限はないが、前記Ｅのうち水素原子を２つ以上有する基から、さらに２つの水素原子を除去した基が好ましい。
【００４０】
＜連結基群（Ａ）＞
【化１４】
2018173265.tif 000015
【００４１】
式中、Ｒは、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数１〜２２個の直鎖、環状もしくは分岐アルキル基、又は置換基を有していてもよい炭素数２〜３０個のアリール基もしくはヘテロアリール基を表す。Ａｒは、三価又は四価の連結基を表し、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基からさらに水素原子１個又は２個を除いた原子団であることが好ましい。
【００４２】
＜式（８５ａ）〜（９３ａ）＞
【化１５】
2018173265.tif 000016
【化１６】
2018173265.tif 000017
【００４３】
式（８５ａ）〜（９３ａ）において、Ａｒは、それぞれ独立に、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表すか、あるいは、炭素数２〜３０個のアリール基又はヘテロアリール基を表し、Ｙは、二価の連結基を表す。式（８５ａ）〜（９３ａ）で表される単位は置換基を有していてもよく、置換基としては式（１ａ）〜（８４ａ）におけるＥと同様の基が挙げられる。
【００４４】
前記式（８９ａ）及び（９３ａ）におけるＹは、以下の式で表される二価の連結基であることが好ましい。
【００４５】
【化１７】
2018173265.tif 000018
【００４６】
式中、Ｒは、それぞれ独立に、水素原子、置換基を有していてもよい炭素数１〜２２個の直鎖、環状もしくは分岐アルキル基、又は置換基を有していてもよい炭素数２〜３０個のアリール基もしくはヘテロアリール基を表す。
【００４７】
式（８５ａ）及び（８６ａ）の一例として、以下の式（８５ａ−１）及び（８６ａ−１）が挙げられる。以下には、式（８５ａ）及び（８６ａ）の例のみ示すが、式（８７ａ）〜（８９ａ）及び（９１ａ）〜（９３ａ）の一例としても、同様に、Ａｒが置換基を有していてもよいベンゼン環である単位が挙げられる。
【００４８】
【化１８】
2018173265.tif 000019
【００４９】
（８５ａ−１）又は（８６ａ−１）において、Ｒは、それぞれ独立に、水素原子、ハロゲン原子、又は一価の有機基を表す。Ｒが表す一価の有機基としては、例えば、炭素数１〜２２個の直鎖、環状もしくは分岐アルキル基、又は炭素数２〜３０個のアリール基もしくはヘテロアリール基が挙げられ、これらの基がエーテル結合を介して結合した基を有していてもよい。
【００５０】
ポリマー（Ａ）は、溶解度、耐熱性、又は電気的特性の調整のため、上記構造単位の他に、上述したアリーレン基もしくはヘテロアリーレン基、又は下記式（１）〜（３２）で表される構造を、共重合構造単位として有する共重合体であってもよい。式（３０）〜（３２）で表される構造単位は、分岐部を有している。
【００５１】
＜式（１）〜（２８）＞
【化１９】
2018173265.tif 000020
【００５２】
式（１）〜（２８）において、Ｒとしては、式（１ａ）〜（８４ａ）におけるＥと同様の基が挙げられる。
【００５３】
＜式（２９）＞
【化２０】
2018173265.tif 000021
【００５４】
式（２９）において、Ｒ１及びＲ２は、それぞれ独立に、水素、並びに、Ｃ、Ｈ及び／又はＸ（Ｘはヘテロ原子である）からなる置換基からなる群より選択され、Ａｒ１及びＡｒ２は、それぞれ独立に、Ｃ及びＨからなる二価の芳香環、並びに、Ｃ、Ｈ及びＸ（Ｘはヘテロ原子である）からなる二価の芳香環からなる群から選択される基である。なお、Ｒ１及びＲ２が同時に水素となることはない。また、Ｃは炭素原子であり、Ｈは水素原子である。Ｘとしては、Ｏ（酸素原子）、Ｎ（窒素原子）、Ｓ（硫黄原子）、Ｓｉ（珪素原子）、ハロゲン原子等が挙げられる。
【００５５】
Ｒ１及びＲ２が有するＣ、Ｈ及び／又はＸからなる置換基としては、Ｃ及びＨからなる脂肪族置換基、Ｃ及びＨからなる芳香族置換基、Ｃ、Ｈ及びＸからなる芳香族置換基、これら以外のＣ、Ｈ及び／又はＸからなる置換基（脂肪族置換基を含む）等を挙げることができる。Ａｒ１及びＡｒ２が有するＣ及びＨからなる二価の芳香環としては、単環、又は、２個以上、好ましくは２〜５個の環が縮合してなる縮合環等の二価の芳香族炭化水素環が挙げられる。Ｃ、Ｈ及びＸ（Ｘはヘテロ原子である）からなる二価の芳香環としては、複素単環、又は、２個以上、好ましくは２〜５個の環が縮合してなる縮合環等の二価の複素芳香環が挙げられる。Ａｒ１及びＡｒ２の基は置換基を有していてもよい。
【００５６】
Ｒ１及びＲ２として、具体的には、式（１ａ）〜（８４ａ）におけるＥと同様の基が挙げられる。Ａｒ１及びＡｒ２として、具体的には、式（１ａ）〜（８４ａ）におけるＡｒと同様の基が挙げられる。
【００５７】
＜式（３０）〜（３２）＞
【化２１】
2018173265.tif 000022
【００５８】
式（３０）〜（３２）において、Ｗは、三価の連結基を表し、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基からさらに水素原子１個を除いた原子団であることが好ましい。Ａｒは、それぞれ独立に、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表し、Ｚは、炭素原子、ケイ素原子、又はリン原子のいずれかを表す。式（３０）〜（３２）で表される単位は置換基を有していてもよく、置換基としては式（１ａ）〜（８４ａ）におけるＥと同様の基が挙げられる。
【００５９】
ポリマー（Ａ）は、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有することが好ましい。ポリマー（Ａ）は、炭素数６〜２０のアルキル鎖を、主鎖又は側鎖を構成する構造単位の置換基として有していてもよい。主鎖又は側鎖を構成する構造単位は、例えば、上述の式（１ａ）〜（９３ａ）及び式（１）〜（３２）で表される構造単位であってよい。
【００６０】
炭素数６〜２０のアルキル鎖は、炭素数６〜２０の直鎖アルキル基である。炭素数６〜２０のアルキル鎖の炭素数は、７〜１８がより好ましく、７〜１６がさらに好ましく、８〜１２がさらに好ましい。
炭素数６〜２０のアルキル鎖の例としては、ｎ−ヘキシル基、ｎ−ヘプチル基、ｎ−オクチル基、ｎ−ノニル基、ｎ−デシル基、ｎ−ウンデシル基、ｎ−ドデシル基、ｎ-トリデシル基、ｎ−テトラデシル基、ｎ−ペンタデシル基、ｎ−ヘキサデシル基、ｎ−ヘプタデシル基、ｎ−オクタデシル基、ｎ−ノナデシル基、ｎ−イコシル基が挙げられる。
【００６１】
ポリマー（Ａ）としては、例えば、炭素数６〜２０のアルキル鎖を置換基として有する、アリール基、ヘテロアリール基、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、アレーントリイル基、又はヘテロアレーントリイル基からなる群から選択される少なくとも１種を有するポリマーが挙げられる。炭素数６〜２０のアルキル鎖を置換基として有する、アリール基、ヘテロアリール基、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、アレーントリイル基、及びヘテロアレーントリイル基は、炭素数６〜２０のアルキル鎖以外の置換基をさらに有していてもよい。
【００６２】
アレーントリイル基としては、ベンゼン−トリイル、ビフェニル−トリイル、ターフェニル−トリイル、ナフタレン−トリイル、アントラセン−トリイル、テトラセン−トリイル、フルオレン−トリイル、フェナントレン−トリイル等が挙げられる。ヘテロアレーントリイル基としては、例えば、ピリジン−トリイル、ピラジン−トリイル、キノリン−トリイル、イソキノリン−トリイル、アクリジン−トリイル、フェナントロリン−トリイル、フラン−トリイル、ピロール−トリイル、チオフェン−トリイル、カルバゾール−トリイル、オキサゾール−トリイル、オキサジアゾール−トリイル、チアジアゾール−トリイル、トリアゾール−トリイル、ベンゾオキサゾール−トリイル、ベンゾオキサジアゾール−トリイル、ベンゾチアジアゾール−トリイル、ベンゾトリアゾール−トリイル、ベンゾチオフェン−トリイル等が挙げられる。以下においても、アレーントリイル基及びヘテロアレーントリイル基として、これらと同様の例を用いることができる。
【００６３】
ポリマー（Ａ）としては、例えば、下記式（Ｉａ）で表される構造を有するポリマーが挙げられる。
【００６４】
【化２２】
2018173265.tif 000023
【００６５】
式（Ｉａ）中のＲ１〜Ｒ5は、それぞれ独立に、水素原子又はアルキル基を表す。Ｒ１〜Ｒ5のアルキル基としては、炭素数６〜２０（より好ましくは炭素数７〜１８、さらに好ましくは炭素数７〜１６、さらに好ましくは炭素数８〜１２）の直鎖アルキル基が好ましい。Ｒ１〜Ｒ5の少なくとも１つは炭素数６〜２０（好ましくは炭素数７〜１８、より好ましくは炭素数７〜１６、さらに好ましくは炭素数８〜１２）の直鎖アルキル基である。＊またはは、他の構造との結合部位を示す。
【００６６】
式（Ｉａ）は、他の構造との結合部位＊で、例えば、アリーレン基、ヘテロアリーレン基、アレーントリイル、ヘテロアレーントリイル基、窒素原子等と結合していてもよい。例えば、式（Ｉａ）の構造は、結合部位＊で窒素原子に結合し、その窒素原子に結合した他の構造とともに、トリアリールアミン構造などの芳香族アミン構造を形成していてもよい。
【００６７】
ポリマー（Ａ）としては、例えば、下記式（ＩＩａ）〜（ＩＩＩａ）で表される構造を有するポリマーが挙げられる。
【００６８】
【化２３】
2018173265.tif 000024
【００６９】
式（ＩＩａ）中のＲ１〜Ｒ5は、それぞれ独立に、水素原子又はアルキル基を表す。Ｒ１〜Ｒ5のアルキル基としては、炭素数６〜２０（より好ましくは炭素数７〜１８、さらに好ましくは炭素数７〜１６、さらに好ましくは炭素数８〜１２）の直鎖アルキル基が好ましい。Ｒ１〜Ｒ5の少なくとも１つは炭素数６〜２０（より好ましくは炭素数７〜１８、さらに好ましくは炭素数７〜１６、さらに好ましくは炭素数８〜１２）の直鎖アルキル基であり、Ａｒａは、アリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。「＊」は、他の構造との結合部位を表す。
【００７０】
【化２４】
2018173265.tif 000025
【００７１】
式（ＩＩＩａ）中のＲ１〜Ｒ5は、それぞれ独立に、水素原子又はアルキル基を表す。Ｒ１〜Ｒ5のアルキル基としては、炭素数６〜２０（より好ましくは炭素数７〜１８、さらに好ましくは炭素数７〜１６、さらに好ましくは炭素数８〜１２）の直鎖アルキル基が好ましい。Ｒ１〜Ｒ5の少なくとも１つは炭素数６〜２０（より好ましくは炭素数７〜１８、さらに好ましくは炭素数７〜１６、さらに好ましくは炭素数８〜１２）の直鎖アルキル基であり、Ａｒbは、アレーントリイル基又はヘテロアレーントリイル基を表す。「＊」は、他の構造との結合部位を表す。
【００７２】
ここで、Ａｒaとしては、例えば、炭素数２〜３０個のアリーレン基、もしくはヘテロアリーレン基を表す。アリーレン基は、置換基を有していてもよく、ヘテロアリーレンは、置換基を有していてもよい。置換基としては、式（１ａ）〜（８４ａ）におけるＥと同様の基が挙げられる。
【００７３】
また、Ａｒbとしては、例えば、炭素数２〜３０個のアレーントリイル基、もしくはヘテロアレーントリイル基を表す。アレーントリイル基は置換基を有していてもよく、ヘテロアレーントリイル基は、置換基を有していてもよい。置換基としては、式（１ａ）〜（８４ａ）におけるＥと同様の基が挙げられる。
【００７４】
Ａｒａ及びＡｒｂは、具体的には、例えば、式（１ａ）〜（９３ａ）中のＡｒ、カルバゾール構造、チオフェン構造；式（８５ａ−１）及び（８６ａ−１）中のベンゼン環；式（１）〜（２８）中のアリーレン基、ヘテロアリーレン基；式（２９）中のＡｒ１、Ａｒ２；式（３０）中のＷ；式（３１）中のフルオレン構造；式（３２）中のＡｒ等でもよい。
【００７５】
ポリマー（Ａ）に含まれる、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有する具体的な構造の例を以下に列挙する。式（ＩＶ−１）〜（ＩＶ−８）中のＲ１〜Ｒ6は、それぞれ独立に、水素原子又はアルキル基を表す。Ｒ１〜Ｒ8のアルキル基としては、炭素数６〜２０（より好ましくは炭素数７〜１８、さらに好ましくは炭素数７〜１６、さらに好ましくは炭素数８〜１２）の直鎖アルキル基が好ましい。式（ＩＶ−４）の及び（ＩＶ−５）のＲ１〜Ｒ６の少なくとも１つ、式（ＩＶ−１）及び（ＩＶ−２）のＲ１〜Ｒ5の少なくとも１つ、式（ＩＶ−６）〜（ＩＶ−８）のＲ１〜Ｒ４の少なくとも１つ、及び式（ＩＶ−３）のＲ１及びＲ２の少なくとも１つは、炭素数６〜２０（好ましくは炭素数７〜１８、より好ましくは炭素数７〜１６、さらに好ましくは炭素数８〜１２）の直鎖アルキル基である。「＊」は、他の構造との結合部位を表す。
【００７６】
＜具体的な構造例＞
【化２５】
2018173265.tif 000026
【００７７】
炭素数６〜２０のアルキル鎖を置換基として有する場合、例えば、ポリマー（Ａ）が、炭素数６〜２０のアルキル鎖を置換基として有する構造単位を含んでいればよい。炭素数６〜２０のアルキル鎖を置換基として有する構造単位として、具体的には、例えば、Ａｒのいずれか１つ以上が、炭素数６〜２０のアルキル鎖又は式（Ｉａ）で表される基を置換基として有する式（１ａ）〜（９３ａ）で表される単位；Ｅのいずれか１つ以上が炭素数６〜２０のアルキル鎖又は式（Ｉａ）で表される基である式（１５ａ）〜（８４ａ）で表される単位；Ｒのいずれか１つ以上が炭素数６〜２０のアルキル鎖又は式（Ｉａ）で表される構造である式（１）〜（２８）で表される単位；Ａｒ１及び／又はＡｒ２が炭素数６〜２０のアルキル鎖又は式（Ｉａ）で表される基を置換基として有する式（２９）で表される単位；炭素数６〜２０のアルキル鎖又は式（Ｉａ）で表される基を置換基として有する式（３０）〜（３２）で表される単位等が挙げられる。
【００７８】
ポリマー（Ａ）は、特性向上、また、耐溶剤性を高めるなどの観点から、炭素数６〜２０のアルキル鎖を、末端以外の構造単位に有していることが好ましい。
【００７９】
ポリマー（Ａ）は、炭素数６〜２０のアルキル鎖を、後述する２価の構造単位に有していることが好ましい。ポリマー（Ａ）は、正孔輸送性を有する構造単位として、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有する２価の構造単位を含むことが好ましい。
【００８０】
さらに、ポリマー（Ａ）は、分岐構造を有し、末端を３つ以上有することが好ましい。ポリマー（Ａ）が分岐構造を有するということは、重量平均分子量を大きくすることができ、ガラス転移温度を高くすることができ、耐熱性向上に寄与するなどの観点からも好ましい。
好ましいポリマー（Ａ）の例として、２価の構造単位と、後述する、分岐部を構成する３価以上の構造単位（例えば式（８５ａ）〜（９３ａ）及び式（３０）〜（３２）のいずれかで表される構造単位）とを有し、かつ、２価の構造単位に炭素数６〜２０のアルキル鎖を有するものが挙げられる。２価の構造単位に炭素数６〜２０のアルキル鎖を有するポリマー（Ａ）は、例えば、合成に用いるモノマーとして上記の具体的な構造例に対応するモノマーを用いることにより得ることができる。
【００８１】
（ポリマー（Ａ）の構造）
ポリマー（Ａ）は、上述の通り、直鎖状であっても、又は、分岐構造を有していてもよい。ポリマー（Ａ）は、好ましくは、電荷輸送性を有する２価の構造単位Ｌと末端部を構成する１価の構造単位Ｔとを少なくとも含み、分岐部を構成する３価以上の構造単位Ｂをさらに含んでもよい。ポリマー（Ａ）は、各構造単位を、それぞれ１種のみ含んでいても、又は、それぞれ複数種含んでいてもよい。ポリマー（Ａ）において、各構造単位は、「１価」〜「３価以上」の結合部位において互いに結合している。以下、１価の構造単位を「構造単位Ｔ」と、２価の構造単位を「構造単位Ｌ」と、３価以上の構造単位を「構造単位Ｂ」という場合がある。
【００８２】
ポリマー（Ａ）において、構造単位Ｌ及び／又は構造単位Ｂは、正孔輸送性を有する構造単位であることが好ましく、芳香族アミン構造を含む構造単位、カルバゾール構造を含む構造単位、チオフェン構造を含む構造単位、フルオレン構造を含む構造単位、及びフラン構造を含む構造単位からなる群から選択される少なくとも１種を含むことがより好ましく、芳香族アミン構造を含む構造単位及びカルバゾール構造を含む構造単位からなる群から選択される少なくとも１種を含むことがさらに好ましい。芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、及びフラン構造は、非置換でもよく置換基を有していてもよい。
炭素数６〜２０のアルキル鎖は、構造単位Ｌ、Ｂ及びＴのいずれに含まれていてもよいが、構造単位Ｌ及び／又はＢのいずれか１つ以上に含まれていることがより好ましく、少なくとも構造単位Ｌに含まれることがより好ましい。炭素数６〜２０のアルキル鎖は、正孔輸送性を有する構造単位Ｌ及び／又はＢのいずれか１つ以上に含まれていることがより好ましく、少なくとも、正孔輸送性を有する構造単位Ｌに含まれることがより好ましい。
【００８３】
ポリマー（Ａ）は、例えば、末端に、非置換又は炭素数１〜８のアルキル基で置換されたチエニル基を有さないものであってよく、末端に、非置換又は炭素数１〜１０のアルキル基で置換されたチエニル基を有さないものであってよく、末端に、非置換又は炭素数１〜２２のアルキル基で置換されたチエニル基を有さないものであってよく、又は、末端に、置換基を有していてもよいチエニル基を有さないものであってもよい。ポリマー（Ａ）は、例えば、置換基（例えば、炭素数１〜８、１〜１０又は１〜２２のアルキル基）を有していてもよいチエニル基を有さないであってもよい。
【００８４】
ポリマー（Ａ）に含まれる部分構造の例として、以下が挙げられる。ポリマーは、以下の部分構造を有するものに限定されない。部分構造中、「Ｌ」は構造単位Ｌを、「Ｂ」は構造単位Ｂを、「Ｔ」は構造単位Ｔを表す。式中の「＊」は、他の構造単位との結合部位を表す。以下の部分構造中、複数のＬは、互いに同一の構造単位であっても、互いに異なる構造単位であってもよい。Ｂ及びＴについても、同様である。  
【００８５】
直鎖状のポリマー（Ａ）
【化２６】
2018173265.tif 000027
【００８６】
分岐構造を有するポリマー（Ａ）
【化２７】
2018173265.tif 000028
【００８７】
（構造単位Ｌ）
構造単位Ｌは、電荷輸送性を有する２価の構造単位である。例えば、構造単位Ｌは、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、ベンゼン構造、ビフェニル構造、ターフェニル構造、ナフタレン構造、アントラセン構造、テトラセン構造、フェナントレン構造、ジヒドロフェナントレン構造、ピリジン構造、ピラジン構造、キノリン構造、イソキノリン構造、キノキサリン構造、アクリジン構造、ジアザフェナントレン構造、フラン構造、ピロール構造、オキサゾール構造、オキサジアゾール構造、チアゾール構造、チアジアゾール構造、トリアゾール構造、ベンゾチオフェン構造、ベンゾオキサゾール構造、ベンゾオキサジアゾール構造、ベンゾチアゾール構造、ベンゾチアジアゾール構造、ベンゾトリアゾール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択される。芳香族アミン構造は、好ましくはトリアリールアミン構造であり、より好ましくはトリフェニルアミン構造である。
【００８８】
一実施形態において、構造単位Ｌは、優れた正孔輸送性を得る観点から、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、フラン構造、ベンゼン構造、ピロール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることが好ましく、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることがより好ましい。他の実施形態において、構造単位Ｌは、優れた電子輸送性を得る観点から、置換又は非置換の、フルオレン構造、ベンゼン構造、フェナントレン構造、ピリジン構造、キノリン構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択されることが好ましい。構造単位Ｌは正孔輸送性を有することが好ましい。
【００８９】
構造単位Ｌの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｌは、以下に限定されない。
【化２８】
2018173265.tif 000029
【００９０】
【化２９】
2018173265.tif 000030
【００９１】
Ｒは、それぞれ独立に、水素原子又は置換基を表す。好ましくは、Ｒは、それぞれ独立に、−Ｒ１、−ＯＲ２、−ＳＲ３、−ＯＣＯＲ４、−ＣＯＯＲ５、−ＳｉＲ６Ｒ７Ｒ８、ハロゲン原子、及び、後述する重合性官能基を含む基からなる群から選択される。Ｒ１〜Ｒ８は、それぞれ独立に、水素原子；炭素数１〜２２個の直鎖、環状又は分岐アルキル基；又は、炭素数２〜３０個のアリール基又はヘテロアリール基を表す。アルキル基は、さらに、炭素数２〜２０個のアリール基又はヘテロアリール基により置換されていてもよく、アリール基又はヘテロアリール基は、さらに、炭素数１〜２２個の直鎖、環状又は分岐アルキル基により置換されていてもよい。Ｒは、好ましくは水素原子、アルキル基、アリール基、アルキル置換アリール基である。Ａｒは、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。Ａｒは、好ましくはアリーレン基であり、より好ましくはフェニレン基である。
上記具体例のうち、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有する構造単位Ｌの例として、上記のうち、Ｒの少なくとも１つが炭素数６〜２０のアルキル鎖又は式（Ｉａ）で表される構造であるものが挙げられる。
また、構造単位Ｌの例として、上述の、上記の式（１ａ）〜（８４ａ）及び（１）〜（２９）で表されるものも挙げられる。
【００９２】
（構造単位Ｔ）
構造単位Ｔは、ポリマー（Ａ）の末端部を構成する１価の構造単位である。
構造単位Ｔは、特に限定されず、例えば、置換又は非置換の、芳香族炭化水素構造、芳香族複素環構造、及び、これらの１種又は２種以上を含む構造から選択される。芳香族複素環構造としては、チオフェン構造以外の構造が好ましい。
一実施形態において、構造単位Ｔは、電荷の輸送性を低下させずに耐久性を付与するという観点から、置換又は非置換の芳香族炭化水素構造であることが好ましく、置換又は非置換のベンゼン構造であることがより好ましい。また、他の実施形態において、後述するように、ポリマー（Ａ）が末端部に重合性官能基を有する場合、構造単位Ｔは重合可能な構造（例えば、ピロール−イル基等の重合性官能基）であってもよい。
構造単位Ｔは、構造単位Ｌと同じ構造を有していても、又は、異なる構造を有していてもよい。
【００９３】
構造単位Ｔの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｔは、以下に限定されない。
【化３０】
2018173265.tif 000031
【００９４】
Ｒは、構造単位ＬにおけるＲと同様である。構造単位Ｔが炭素数６〜２０のアルキル鎖を有する場合の構造単位Ｔの例として、Ｒの少なくとも１つが炭素数６〜２０のアルキル鎖であるものが挙げられる。ポリマー（Ａ）が末端部に、後述する重合性官能基を有する場合、好ましくは、Ｒのいずれか少なくとも１つが、重合性官能基を含む基である。
【００９５】
（構造単位Ｂ）
構造単位Ｂは、ポリマー（Ａ）が分岐構造を有する場合に、分岐部を構成する３価以上の構造単位である。構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、好ましくは６価以下であり、より好ましくは３価又は４価である。構造単位Ｂは、電荷輸送性を有する単位であることが好ましく、正孔輸送性を有することがより好ましい。構造単位Ｂは、例えば、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、チオフェン構造、フルオレン構造、フラン構造及び、これらの１種又は２種以上を含有する構造から選択されてもよい。例えば、構造単位Ｂは、有機エレクトロニクス素子の耐久性向上の観点から、置換又は非置換の、芳香族アミン構造、カルバゾール構造、縮合多環式芳香族炭化水素構造、及び、これらの１種又は２種以上を含有する構造から選択される。構造単位Ｂは、構造単位Ｌと同じ構造を有していても、又は、異なる構造を有していてもよく、また、構造単位Ｔと同じ構造を有していても、又は、異なる構造を有していてもよい。
【００９６】
構造単位Ｂの具体例として、以下が挙げられる。構造単位Ｂは、以下に限定されない。
【化３１】
2018173265.tif 000032
【００９７】
Ｗは、３価の連結基を表し、例えば、炭素数２〜３０個のアレーントリイル基又はヘテロアレーントリイル基を表す。上述のとおり、アレーントリイル基は、芳香族炭化水素から水素原子３個を除いた原子団である。ヘテロアレーントリイル基は、芳香族複素環から水素原子３個を除いた原子団である。Ａｒは、それぞれ独立に２価の連結基を表し、例えば、それぞれ独立に、炭素数２〜３０個のアリーレン基又はヘテロアリーレン基を表す。Ａｒは、好ましくはアリーレン基、より好ましくはフェニレン基である。Ｙは、２価の連結基を表し、例えば、構造単位ＬにおけるＲ（ただし、重合性官能基を含む基を除く。）のうち水素原子を１個以上有する基から、さらに１個の水素原子を除いた２価の基が挙げられる。Ｚは、炭素原子、ケイ素原子、又はリン原子のいずれかを表す。構造単位中、Ｗ、ベンゼン環及びＡｒは、置換基を有していてもよく、置換基の例として、構造単位ＬにおけるＲが挙げられる。
炭素数６〜２０のアルキル鎖を有する場合の構造単位Ｂの例として、上記のうち、Ｗ、ベンゼン環又はＡｒのいずれかが、置換基として炭素数６〜２０のアルキル鎖又は式（Ｉａ）で表される構造を有するものが挙げられる。
構造単位Ｂの例として、上述の、上記の式（８５ａ）〜（９３ａ）及び（１）〜（３２）で表されるものも挙げられる。
【００９８】
（重合性官能基）
一実施形態においてポリマー（Ａ）は、重合反応により硬化させ、溶剤への溶解度を変化させる観点から、重合性官能基（「重合可能な置換基」とも記す。）を少なくとも１つ有することが好ましい。「重合性官能基」とは、熱及び／又は光を加えることにより、互いに結合を形成し得る官能基をいう。
【００９９】
重合性官能基としては、炭素−炭素多重結合を有する基（例えば、ビニル基、アリル基、ブテニル基、エチニル基、アクリロイル基、アクリロイルオキシ基、アクリロイルアミノ基、メタクリロイル基、メタクリロイルオキシ基、メタクリロイルアミノ基、ビニルオキシ基、ビニルアミノ基等）、小員環を有する基（例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基等の環状アルキル基；エポキシ基（オキシラニル基）、オキセタン基（オキセタニル基）等の環状エーテル基；ジケテン基；エピスルフィド基；ラクトン基；ラクタム基等）、複素環基（例えば、フラン−イル基、ピロール−イル基、チオフェン−イル基、シロール−イル基）などが挙げられる。重合性官能基としては、特に、ビニル基、アクリロイル基、メタクリロイル基、エポキシ基、及びオキセタン基が好ましく、反応性及び有機エレクトロニクス素子の特性の観点から、ビニル基、オキセタン基、又はエポキシ基がより好ましく、オキセタン基が最も好ましい。これらの基は置換されていてもよく、置換されている場合の置換基は特に限定されないが、例えば、炭素数１〜２２個（より好ましくは炭素数１〜１０個）の直鎖、環状又は分岐アルキル基が挙げられる。
【０１００】
重合性官能基の自由度を上げ、重合反応を生じさせやすくする観点からは、ポリマー（Ａ）の主骨格と重合性官能基とが、例えば炭素数１〜８の直鎖状のアルキレン鎖で連結されていることが好ましい。また、例えば、電極上に有機層を形成する場合、ＩＴＯ等の親水性電極との親和性を向上させる観点からは、エチレングリコール鎖、ジエチレングリコール鎖等の親水性の鎖で連結されていることが好ましい。さらに、重合性官能基を導入するために用いられるモノマーの調製が容易になる観点からは、ポリマー（Ａ）は、アルキレン鎖及び／又は親水性の鎖の末端部、すなわち、これらの鎖と重合性官能基との連結部、及び／又は、これらの鎖とポリマー（Ａ）の骨格との連結部に、エーテル結合又はエステル結合を有していてもよい。前述の「重合性官能基を含む基」とは、重合性官能基それ自体、又は、重合性官能基とアルキレン鎖等とを合わせた基を意味する。重合性官能基を含む基として、例えば、国際公開第ＷＯ２０１０／１４０５５３号に例示された基を好適に用いることができる。
【０１０１】
重合性官能基は、ポリマー（Ａ）の末端部（すなわち、構造単位Ｔ）に導入されていても、末端部以外の部分（すなわち、構造単位Ｌ又はＢ）に導入されていても、末端部と末端以外の部分の両方に導入されていてもよい。硬化性の観点からは、少なくとも末端部に導入されていることが好ましく、硬化性及び電荷輸送性の両立を図る観点からは、末端部のみに導入されていることが好ましい。また、ポリマー（Ａ）が分岐構造を有する場合、重合性官能基は、ポリマー（Ａ）の主鎖に導入されていても、側鎖に導入されていてもよく、主鎖と側鎖の両方に導入されていてもよい。
【０１０２】
重合性官能基は、溶解度の変化に寄与する観点からは、ポリマー（Ａ）中に多く含まれる方が好ましい。一方、電荷輸送性を妨げない観点からは、ポリマー（Ａ）中に含まれる量が少ない方が好ましい。重合性官能基の含有量は、これらを考慮し、適宜設定できる。
【０１０３】
例えば、ポリマー（Ａ）分子あたりの重合性官能基数は、十分な溶解度の変化を得る観点から、２個以上が好ましく、３個以上がより好ましい。また、重合性官能基数は、電荷輸送性を保つ観点から、１，０００個以下が好ましく、５００個以下がより好ましい。
【０１０４】
ポリマー（Ａ）分子あたりの重合性官能基数は、ポリマー（Ａ）を合成するために使用した、重合性官能基の仕込み量（例えば、重合性官能基を有するモノマーの仕込み量）、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量、ポリマー（Ａ）の重量平均分子量等を用い、平均値として求めることができる。また、重合性官能基の数は、ポリマー（Ａ）の１Ｈ  ＮＭＲ（核磁気共鳴）スペクトルにおける重合性官能基に由来するシグナルの積分値と全スペクトルの積分値との比、ポリマー（Ａ）の重量平均分子量等を利用し、平均値として算出できる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、好ましくは、仕込み量を用いて求めた値を採用する。
【０１０５】
ポリマー（Ａ）の重量平均分子量は、結晶化を抑え、良好な製膜性を得るという観点から、１，０００以上であることが好ましく、２，０００以上であることがより好ましく、３，０００以上であることがさらに好ましい。また、ポリマー（Ａ）の重量平均分子量は、溶媒への溶解度が向上し、後述する溶媒を含有する組成物を容易に作製することができるという観点から、１，０００，０００以下であることが好ましく、９００，０００以下であることがより好ましく、８００，０００以下であることがさらに好ましい。なお、「重量平均分子量」とは、ゲルバーミエーションクロマトグラフィ（ＧＰＣ）による標準ポリスチレン換算の重量平均分子量をいう。
【０１０６】
より具体的には、ポリマーの重量平均分子量は、１，０００〜１，０００，０００であることが好ましい。より好ましくは２，０００〜９００，０００、さらに好ましくは３，０００〜８００，０００である。
【０１０７】
ポリマー（Ａ）が有する構造単位の単位数の平均値は、良好な製膜安定性を得るという観点から、２以上が好ましく、５以上がより好ましく、１０以上がさらに好ましい。また、単位数の平均値は、有機エレクトロニクス材料の溶解度が十分に変化し、容易に有機層を積層できるという観点から、１，０００以下が好ましく、５００以下がより好ましく、２００以下がさらに好ましい。なお、「構造単位の単位数の平均値」は、ポリマー（Ａ）の重量平均分子量、個々の構造単位の分子量、ポリマー（Ａ）中の構造単位の割合から求めることができる。また、「構造単位の割合」とは、ポリマー（Ａ）を合成するために使用した、構造単位に対応するモノマーの仕込み量比（モル比）により求めることができる。
【０１０８】
より具体的には、ポリマー（Ａ）が有する構造単位の単位数の平均値は、２〜１，０００が好ましく、５〜５００がより好ましく、１０〜２００がさらに好ましい。
【０１０９】
また、ポリマー又（Ａ）中の全構造単位に対する、正孔輸送性を有する構造単位Ｌ及び正孔輸送性を有する構造単位Ｂ（例えば、式（１ａ）〜（９３ａ）で表される構造単位）の割合は、優れた正孔輸送性を得るという観点から、１０モル％以上が好ましく、２５モル％以上がより好ましく、５０モル％以上がさらに好ましい。また、正孔輸送性を有する構造単位Ｌ及び正孔輸送性を有する構造単位Ｂ（例えば、式（１ａ）〜（９３ａ）で表される構造単位）の割合は、９５モル％以下が好ましく、９０モル％以下がより好ましく、８０モル％以下がさらに好ましい。
より具体的には、ポリマー（Ａ）中の全構造単位に対する、正孔輸送性を有する構造単位Ｌ及び正孔輸送性を有する構造単位Ｂ（例えば、式（１ａ）〜（９３ａ）で表される構造単位）の割合は、１０〜９５％が好ましく、２５〜９０％がより好ましく、５０〜８０％がさらに好ましい。
【０１１０】
ポリマー（Ａ）の全構成単位に対する構造単位Ｌの割合は、十分な電荷輸送性を得る観点から、１０モル％以上が好ましく、２０モル％以上がより好ましく、３０モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｌの割合は、構造単位Ｔ及び必要に応じて導入される構造単位Ｂを考慮すると、９５モル％以下が好ましく、９０モル％以下がより好ましく、８５モル％以下が更に好ましく、８０モル%以下が更に好ましく、７５モル％以下が更に好ましい。
ポリマー（Ａ）に含まれる構造単位Ｔの割合は、有機エレクトロニクス素子の特性向上の観点、又は、粘度の上昇を抑え、電荷輸送性ポリマーの合成を良好に行う観点から、全構造単位を基準として、５モル％以上が好ましく、１０モル％以上がより好ましく、１５モル％以上が更に好ましい。また、構造単位Ｔの割合は、十分な電荷輸送性を得る観点から、６０モル％以下が好ましく、５５モル％以下がより好ましく、５０モル％以下が更に好ましい。
【０１１１】
ポリマー（Ａ）が分岐構造を有する場合、ポリマー（Ａ）中の全構造単位に対する構造単位Ｂ（例えば、式（８５ａ）〜（９３ａ）及び式（３０）〜（３２）で表される構造単位）の割合は、末端数を増やし、溶解度の変化を大きくするという観点から、１モル％以上が好ましく、３モル％以上がより好ましく、１０モル％以上がさらに好ましい。また、構造単位Ｂ（例えば、式（８５ａ）〜（９３ａ）及び式（３０）〜（３２）のいずれかで表される構造単位）の割合は、ポリマー（Ａ）の合成時のゲル化による合成不良を防止するという観点から、５０モル％以下が好ましく、３０モル％以下がより好ましく、２５モル％以下がさらに好ましい。
より具体的には、ポリマー（Ａ）中の全構造単位に対する構造単位Ｂ（例えば、式（８５ａ）〜（９３ａ）及び式（３０）〜（３２）のいずれかで表される構造単位）の割合は、１〜５０モル％が好ましく、３〜３０モル％がより好ましく、１０〜２５モル％がさらに好ましい。
【０１１２】
ポリマー（Ａ）の構造単位Ｔが重合性官能基を有する構造単位を含む場合、ポリマー（Ａ）の構造単位Ｔ中の、重合性官能基を有する構造単位Ｔの割合は、発光効率の向上、及び発光寿命の向上の観点から、５０モル％以下が好ましく、４０モル％以下がより好ましく、３０モル％以下がさらに好ましく、２５モル％以下がさらに好ましく、２０モル％以下がさらに好ましい。ポリマー（Ａ）の構造単位Ｔ中の、重合性官能基を有する構造単位Ｔの割合は、例えば、１モル％以上であってよく、３モル％以上であってよく、５モル％以上であってよく、又は、１０モル％以上であってよい。
【０１１３】
ポリマー（Ａ）中の全構造単位に対する炭素数６〜２０のアルキル鎖の割合は、耐溶剤性の観点から、２０モル％以上が好ましく、３０モル％がより好ましく、４０モル％以上がさらに好ましく、５０モル％以上がさらに好ましい。ポリマー（Ａ）中の全構造単位に対する炭素数６〜２０のアルキル鎖の割合は、例えば、９０モル％以下であってよい。なお、ここでの「炭素数６〜２０のアルキル鎖の割合」とは、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有する構造単位の割合である。
ポリマー（Ａ）の構造単位Ｌが炭素数６〜２０のアルキル鎖の有する構造単位を含む場合、ポリマー（Ａ）の構造単位Ｌ中の、炭素数６〜２０のアルキル鎖の有する構造単位Ｌの割合は、例えば、２０モル％以上が好ましく、４０モル％以上がより好ましく、６０モル％以上がさらに好ましい。ポリマー（Ａ）の構造単位Ｌ中の、炭素数６〜２０のアルキル鎖の有する構造単位Ｌの割合は、例えば、１００モル％であってよく、９５モル％以下であってよく、９０モル％以下であってよい。
【０１１４】
構造単位の割合は、ポリマー（Ａ）を合成するために使用した、各構造単位に対応するモノマーの仕込み量を用いて求めることができる。また、構造単位の割合は、ポリマー（Ａ）の１Ｈ  ＮＭＲスペクトルにおける各構造単位に由来するスペクトルの積分値を利用し、平均値として算出することができる。簡便であることから、仕込み量が明らかである場合は、好ましくは、仕込み量を用いて求めた値を採用する。
【０１１５】
ポリマー（Ａ）は、種々の当業者公知の合成法により製造できる。例えば、ポリマー（Ａ）の合成に用いる各モノマー単位が芳香族環を有し、芳香族環同士を結合させたポリマー（Ａ）を製造する場合には、ヤマモト(T. Yamamoto)らのBull. Chem. Soc. Jpn., 51巻, 7号, 2091頁 (1978)、ゼンバヤシ(M. Zembayashi)らのTet. Lett., 47巻, 4089頁 (1977)、また、スズキ(A. Suzuki)のSynthetic Communications, Vol.11, No.7, p.513 (1981)に記載されている方法を用いることができる。特に、スズキ(A. Suzuki)に記載されている方法がポリマー（Ａ）の製造には一般的である。各モノマー単位としては、例えば、上記に例示した構造単位に対応するモノマー単位を用いることができる。
【０１１６】
スズキ(A. Suzuki)に記載されている方法は、芳香族ボロン酸（ｂｏｒｏｎｉｃ ａｃｉｄ）誘導体と芳香族ハロゲン化物の間で、Ｐｄ触媒を用いたクロスカップリング反応（通常、「鈴木反応」と呼ばれる）を起こさしめるものである。所望とする芳香族環同士を結合反応に用いることにより、ポリマー（Ａ）を製造することができる。
また、鈴木反応では、Ｐｄ触媒として、一般的にＰｄ（ＩＩ）塩又はＰｄ（０）錯体の形態の可溶性Ｐｄ化合物が用いられる。例えば、芳香族反応体を基準として０．０１〜５ｍｏｌ％のＰｄ（Ｐｈ３Ｐ）４、３級ホスフィンリガンドとのＰｄ（ＯＡｃ）２錯体、Ｐｄ２（ｄｂａ）３錯体及びＰｄＣｌ２（ｄｐｐｆ）錯体が好ましいＰｄ源である。
【０１１７】
この反応では、一般的に塩基も用いられ、塩基としては水性アルカリカーボネートもしくはバイカーボネート、又は、テトラアルキルアンモニウムの水酸化物が好ましい。また、相間移動触媒を用いて、非極性溶媒中で反応を促進することもできる。溶媒としては、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、トルエン、アニソール、ジメトキシエタン、テトラヒドロフラン等が用いられる。
【０１１８】
［開始剤］
有機エレクトロニクス材料は、有機エレクトロニクス材料の溶解度変化の観点から、開始剤をさらに含むことが好ましい。開始剤としては、有機エレクトロニクス材料中で酸化剤として作用し得る物質を用いることが可能である。ポリマー（Ａ）に対して酸化剤として作用し得る物質を用いることは、正孔輸送性向上の観点から好ましい。開始剤としてはカチオンとアニオンからなるオニウム塩が組成物の溶解度の変化の観点から好ましく、以下その詳細について述べる。
【０１１９】
（カチオン）
カチオンとしては、例えば、Ｈ＋、カルベニウムイオン、アンモニウムイオン、アニリニウムイオン、ピリジニウムイオン、イミダゾリウムイオン、ピロリジニウムイオン、キノリニウムイオン、イモニウムイオン、アミニウムイオン、オキソニウムイオン、ピリリウムイオン、クロメニリウム、キサンチリウムイオン、ヨードニウムイオン、スルホニウムイオン、ホスホニウムイオン、トロピリウムイオン、遷移金属を有するカチオンなどが挙げられ、カルベニウムイオン、アンモニムイオン、アニリニウムイオン、アミニウムイオン、ヨードニウムイオン、スルホニウムイオン、トロピリウムイオンが好ましい。耐溶剤性及び保存安定性との両立の観点から、アンモニウムイオン、アニリニウムイオン、ヨードニウムイオン、スルホニウムイオンがより好ましい。
【０１２０】
（アニオン）
アニオンとしては、例えば、Ｆ−、Ｃｌ−、Ｂｒ−、Ｉ−などのハロゲンイオン；ＯＨ−；ＣｌＯ４−；ＦＳＯ３−、ＣｌＳＯ３−、ＣＨ３ＳＯ３−、Ｃ６Ｈ５ＳＯ３−、ＣＦ３ＳＯ３−などのスルホン酸イオン類；ＨＳＯ４−、ＳＯ４２−などの硫酸イオン類；ＨＣＯ３−、ＣＯ３２−などの炭酸イオン類；Ｈ２ＰＯ４−、ＨＰＯ４２−、ＰＯ４３−などのリン酸イオン類；ＰＦ６−、ＰＦ５ＯＨ−などのフルオロリン酸イオン類；［（ＣＦ３ＣＦ２）３ＰＦ３］−、［（ＣＦ３ＣＦ２ＣＦ２）３ＰＦ３］−、［（（ＣＦ３）２ＣＦ）３ＰＦ３］−、［（（ＣＦ３）２ＣＦ）２ＰＦ４］−、［（（ＣＦ３）２ＣＦＣＦ２）３ＰＦ３］−、［（（ＣＦ３）２ＣＦＣＦ２）２ＰＦ４］−などのフッ素化アルキルフルオロリン酸イオン類；（ＣＦ３ＳＯ２）３Ｃ−、（ＣＦ３ＳＯ２）２Ｎ−などのフルオロアルカンスルホニルメチド、イミドイオン類；ＢＦ４−、Ｂ（Ｃ６Ｆ５）４−、Ｂ（Ｃ６Ｈ４ＣＦ３）４−などのホウ酸イオン類；ＳｂＦ６−、ＳｂＦ５ＯＨ−などのフルオロアンチモン酸イオン類；ＡｓＦ６−、ＡｓＦ５ＯＨ−などのフルオロヒ素酸イオン類；ＡｌＣｌ４−、ＢｉＦ６−等が挙げられる。前述のカチオンと組み合わせて用いたときの耐溶剤性の観点から、ＰＦ６−、ＰＦ５ＯＨ−などのフルオロリン酸イオン類；［（ＣＦ３ＣＦ２）３ＰＦ３］−、［（ＣＦ３ＣＦ２ＣＦ２）３ＰＦ３］−、［（（ＣＦ３）２ＣＦ）３ＰＦ３］−、［（（ＣＦ３）２ＣＦ）２ＰＦ４］−、［（（ＣＦ３）２ＣＦＣＦ２）３ＰＦ３］−、［（（ＣＦ３）２ＣＦＣＦ２）２ＰＦ４］−などのフッ素化アルキルフルオロリン酸イオン類；（ＣＦ３ＳＯ２）３Ｃ−、（ＣＦ３ＳＯ２）２Ｎ−などのフルオロアルカンスルホニルメチド、イミドイオン類；ＢＦ４−、Ｂ（Ｃ６Ｆ５）４−、Ｂ（Ｃ６Ｈ４ＣＦ３）４−などのホウ酸イオン類；ＳｂＦ６−、ＳｂＦ５ＯＨ−などのフルオロアンチモン酸イオン類が好ましく、なかでもホウ酸イオン類が特に好ましい。
【０１２１】
より具体的には、アンモニウムイオン、アニリニウムイオン、ヨードニウムイオン、及びスルホニウムイオンから選択される１種と、フルオロリン酸イオン類、フッ素化アルキルフルオロリン酸イオン類、フルオロアルカンスルホニルメチド、イミドイオン類、ホウ酸イオン類、及びフルオロアンチモン酸イオン類から選択される１種とを含む開始剤が好ましい。この好ましい開始剤に含まれるアニオン及びカチオンの具体例は上記に限定されず、公知のアニオン及びカチオンを使用することができる。
【０１２２】
開始剤の含有量は、有機エレクトロニクス材料の溶解度を変化させ、積層化を容易に行うという観点から、ポリマー（Ａ）の質量に対し、０．１質量％以上であることが好ましく、０．２質量％以上であることがより好ましく、０．５質量％以上であることがさらに好ましい。また、開始剤の含有量は、有機層中に残存する開始剤に由来する物質による素子特性の低下を防止するという観点から、３０質量％以下であることが好ましく、２５質量％以下であることがより好ましく、２０質量％以下であることがさらに好ましい。開始剤に由来する物質としては、開始剤そのもの、開始剤の分解物、反応物などがある。
【０１２３】
より具体的には、開始剤の含有量は、ポリマー（Ａ）の質量に対し、０．１〜３０質量％の範囲であることが好ましく、０．２〜２５質量％の範囲であることがより好ましく、０．５〜２０質量％の範囲であることが特に好ましい。
【０１２４】
有機エレクトロニクス材料は、光照射及び／又は加熱によって、溶解度を変化させることができ、このため同種の溶媒により塗布による積層が可能となる。光照射には、例えば、２００〜８００ｎｍの波長の光を使用することが可能である。また、加熱温度は６０〜３００℃であることが好ましく、８０〜２５０℃であることがより好ましく、１００〜２２０℃であることがさらに好ましい。加熱時間は、１０秒間〜２時間であることが好ましく、１分間〜１時間であることがより好ましく、１〜１０分間であることがさらに好ましい。
【０１２５】
［溶媒（Ｃ）］
有機エレクトロニクス材料は、さらに溶媒を含んでいてもよい。溶媒としては、有機エレクトロニクス材料を用いて塗布層を形成することが可能な溶媒を用いることができ、好ましくはポリマー（Ａ）及び開始剤を溶解しうる溶媒を用いることができる。
溶媒としては、例えば、水；メタノール、エタノール、イソプロピルアルコール等のアルコール；ペンタン、ヘキサン、オクタン等のアルカン；シクロヘキサン等の環状アルカン；ベンゼン、トルエン、キシレン、メシチレン、テトラリン、ジフェニルメタン等の芳香族炭化水素；エチレングリコールジメチルエーテル、エチレングリコールジエチルエーテル、プロピレングリコール−１−モノメチルエーテルアセタート等の脂肪族エーテル；１，２−ジメトキシベンゼン、１，３−ジメトキシベンゼン、アニソール、フェネトール、２−メトキシトルエン、３−メトキシトルエン、４−メトキシトルエン、２，３−ジメチルアニソール、２，４−ジメチルアニソール等の芳香族エーテル；酢酸エチル、酢酸ｎ−ブチル、乳酸エチル、乳酸ｎ−ブチル等の脂肪族エステル；酢酸フェニル、プロピオン酸フェニル、安息香酸メチル、安息香酸エチル、安息香酸プロピル、安息香酸ｎ−ブチル等の芳香族エステル；Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド等のアミド系溶媒；ジメチルスルホキシド、テトラヒドロフラン、アセトン、クロロホルム、塩化メチレンなどが挙げられる。好ましくは芳香族炭化水素、脂肪族エステル、芳香族エステル、脂肪族エーテル、及び芳香族エーテルである。
【０１２６】
有機エレクトロニクス材料における溶媒の含有量は、種々の塗布方法へ適用することを考慮して定めることができる。例えば、溶媒の含有量は、溶媒に対するポリマー（Ａ）の割合が、０．１質量％以上となる量が好ましく、０．２質量％以上となる量がより好ましく、０．５質量％以上となる量がさらに好ましい。また、溶媒の含有量は、溶媒に対するポリマー（Ａ）の割合が、１０質量％以下となる量が好ましく、５質量％以下となる量がより好ましく、３質量％以下となる量がさらに好ましい。
【０１２７】
より具体的には、有機エレクトロニクス材料における溶媒の含有量は、溶媒に対するポリマー（Ａ）の割合が、０．１〜１０質量％となる量であることが好ましく、０．２〜５質量％となる量であることがより好ましく、０．５〜３質量％となる量であることがさらに好ましい。
【０１２８】
有機エレクトロニクス材料の溶解度が変化するメカニズムは明らかではないが、メカニズムの一例においては、炭素数６〜２０のアルキル鎖同士が絡みあう、例えば、光及び／又は熱、並びに開始剤の作用によってアルキル鎖同士が絡み合った構造を形成し、溶解度が変化すると推定される。ポリマー（Ａ）は、炭素−炭素二重結合基、小員環を有する基などの結合を形成する基を有していてもよい。一実施形態として、有機エレクトロニクス材料を硬化性樹脂組成物として用いることができる。
【０１２９】
有機層を多層化するうえでは、溶媒に対する有機エレクトロニクス材料の溶解度の変化の程度が大きいほうが好ましい。「有機エレクトロニクス材料の溶解度が変化する」ことは、有機エレクトロニクス材料を用いて形成された有機層の溶媒に対する溶解度が、光及び／又は熱を加える前後で変化するか否かにより確認することができる。具体的には、まず、ポリマー（Ａ）及び開始剤（Ｂ）並びに溶媒（１）を含有する組成物を用いて塗布法により有機層（１）を形成する。任意の乾燥工程を経た後、有機層（１）に光及び／又は熱を加え有機層（２）を得る。続いて、有機層（２）を溶媒（２）に接触させ、有機層（３）を得る。得られた有機層（３）の膜厚が大きいほど、その組成物は溶解度の変化の程度が大きいといえる。つまり、有機層（２）の膜厚に対する有機層（３）の膜厚の比率（すなわち、有機層の残存率）が大きいことが好ましい。具体的には、残存率が、好ましくは５０％以上、より好ましくは８０％以上、さらに好ましくは９０％以上である。残存率は、有機層（２）及び有機層（３）の膜厚測定値の比、又は、有機層（２）及び有機層（３）の吸光度測定値の比により求めることができる。
【０１３０】
このとき、有機層（２）の厚さは、後述する本発明の実施形態である有機層の厚さと同様の範囲内とすればよい。また、溶媒（２）には、溶媒（１）と同じ溶媒、溶媒（１）が混合溶媒である場合は溶媒（１）に含まれる最も重量比が大きい溶媒、又は、トルエンを使用することができる。溶媒（１）、溶媒（１）に含まれる最も重量比が大きい溶媒、又は、トルエンを用いた確認のいずれかにおいて、有機層（３）の膜厚が前記以上であることが好ましい。溶媒（１）に含まれる最も重量比が大きい溶媒、又は、トルエンを用いた確認が簡便であり、特にトルエンを用いた確認が容易である。
【０１３１】
有機エレクトロニクス材料は、上述のとおり正孔輸送性を有する構造単位を有するポリマー（Ａ）を含有しているため、有機ＥＬ素子、有機光電変換素子等の有機エレクトロニクス素子の形成に用いられる正孔輸送材料組成物として、好ましく用いることができる。
【０１３２】
＜インク組成物＞
また、本発明の実施形態は、前記有機エレクトロニクス材料を含むインク組成物に関する。
インク組成物とは、ポリマー（Ａ）と、一般的には、これを溶解あるいは分散しうる溶媒とを含んでいればよい。好ましくは、ポリマー（Ａ）と、開始剤と、これらを溶解あるいは分散しうる溶媒を含むことが好ましい。溶媒の例は上述のとおりである。
【０１３３】
［添加剤］
インク組成物は、さらに、任意成分として添加剤を含有してもよい。添加剤としては、例えば、重合禁止剤、安定剤、増粘剤、ゲル化剤、難燃剤、酸化防止剤、還元防止剤、酸化剤、還元剤、表面改質剤、乳化剤、消泡剤、分散剤、界面活性剤等が挙げられる。
【０１３４】
［含有量］
インク組成物における溶媒の含有量は、種々の塗布方法へ適用することを考慮して定めることができる。例えば、溶媒の含有量は、溶媒に対しポリマー（Ａ）の割合が、０．１質量％以上となる量が好ましく、０．２質量％以上となる量がより好ましく、０．５質量％以上となる量がさらに好ましい。また、溶媒の含有量は、溶媒に対しポリマー（Ａ）の割合が、２０質量％以下となる量が好ましく、１５質量％以下となる量がより好ましく、１０質量％以下となる量がさらに好ましい。
【０１３５】
＜有機層＞
また、本発明の実施形態は、前記有機エレクトロニクス材料、又はインク組成物から形成した有機層に関する。有機層は、例えば、これらの組成物を塗布することにより形成した層に、熱、光、又は熱と光の両方を加えることにより、加える前とは異なる溶解度を有する有機層を得ることができる。
塗布の方法としては、例えば、インクジェット法、キャスト法、浸漬法、凸版印刷、凹版印刷、オフセット印刷、平板印刷、凸版反転オフセット印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷等の印刷法、スピンコーティング法などの公知の方法が挙げられる。塗布は、通常、−２０〜＋３００℃の温度範囲、好ましくは１０〜１００℃、特に好ましくは１５〜５０℃で実施することができる。また、塗布後、得られた有機層を、ホットプレート又はオーブンによって、通常、＋３０〜＋３００℃の温度範囲、好ましくは６０〜２５０℃、特に好ましくは８０〜２２０℃で乾燥させ、溶媒を除去してもよい。乾燥時間は、通常、１０秒間〜２時間、好ましくは１分間〜１時間、特に好ましくは１〜１０分間である。
塗布により形成した有機層に、熱、光、又は熱と光の両方を加えることにより、加える前とは異なる溶解度を有する有機層を得ることができる。光及び／又は熱を加える条件（光照射及び／又は加熱の条件）は、前述のとおりである。有機層は溶媒に対する溶解性が低いために、有機層の上に別の有機層を塗布溶液を用いて容易に形成することができる。別の有機層を形成する際の塗布溶液に含まれる溶媒は、上述の溶媒（２）に限定されない。
【０１３６】
光照射には、低圧水銀灯、中圧水銀灯、高圧水銀灯、超高圧水銀灯、メタルハライドランプ、キセノンランプ、蛍光灯、発光ダイオード、太陽光等の光源を用いることができ、加熱は、ホットプレート上又はオーブン内で行うことができる。
【０１３７】
有機層の厚さは、用途により適宜設定することが可能である。例えば、５ｎｍ〜１０μｍとすることができる。特に、有機層を有機ＥＬ素子の正孔注入層及び／又は正孔輸送層に使用する場合、有機層の厚さは、陽極の表面粗さを緩和し短絡を低減させる観点から、溶解度が変化する前後共に、５ｎｍ以上が好ましく、１０ｎｍ以上がより好ましく、２０ｎｍ以上がさらに好ましい。また、有機層の厚さは、有機ＥＬ素子の駆動電圧を低減させる観点から、５００ｎｍ以下が好ましく、２００ｎｍ以下がより好ましく、１００ｎｍ以下がさらに好ましい。具体的には、５〜５００ｎｍが好ましく、１０〜２００ｎｍがより好ましく、２０〜１００ｎｍがさらに好ましい。
【０１３８】
［有機エレクトロニクス素子、表示素子、照明装置］
また、本発明の実施形態は、上述の有機層を有する有機ＥＬ素子、有機光電変換素子等の有機エレクトロニクス素子に関する。有機エレクトロニクス素子は、少なくとも２つの電極、及び、電極の間に位置する有機層を有する。さらに、本発明の実施形態は、有機ＥＬ素子を用いた表示素子及び照明装置に関する。
【０１３９】
［有機エレクトロルミネセンス素子（有機ＥＬ素子）］
本発明の実施形態の有機ＥＬ素子は、前記有機層を含む。有機ＥＬ素子は、通常、発光層、陽極、陰極、及び基板を備えており、正孔注入層、電子注入層、正孔輸送層、電子輸送層などの他の層を有していてもよい。有機ＥＬ素子は、少なくとも上述の有機層を有しており、例えば、有機層を発光層及び他の層として使用することができ、好ましくは正孔注入層及び／又は正孔輸送層として使用することができる。したがって、有機ＥＬ素子の例は、陽極、正孔注入層及び／又は正孔輸送層としての有機層、発光層、及び陰極をこの順に有し、さらにこれらの層の間に任意の層を有していてもよい。
図１は、有機ＥＬ素子の一実施形態を示す断面模式図である。図１の有機ＥＬ素子は、多層構造の素子であり、基板８、陽極２、正孔注入層３、正孔輸送層６、発光層１、電子輸送層７、電子注入層５、及び陰極４をこの順に有している。
以下、各層について詳細に説明する。
【０１４０】
［発光層］
発光層に用いる材料としては、低分子化合物であっても、ポリマー又はオリゴマーであってもよく、デンドリマー等も使用可能である。蛍光発光を利用する低分子化合物としては、ペリレン、クマリン、ルブレン、キナクリドン、色素レーザー用色素（例えば、ローダミン、ＤＣＭ１等）、アルミニウム錯体（例えば、Tris(8-hydroxyquinolinato)aluminum(III)（Ａｌｑ３））、スチルベン、これらの誘導体などが挙げられる。蛍光発光を利用するポリマー又はオリゴマーとしては、ポリフルオレン、ポリフェニレン、ポリフェニレンビニレン（ＰＰＶ）、ポリビニルカルバゾール（ＰＶＫ）、フルオレン−ベンゾチアジアゾール共重合体、フルオレン−トリフェニルアミン共重合体、これらの誘導体及び混合物などが好適に利用できる。
【０１４１】
一方、近年、有機ＥＬ素子の高効率化のため、燐光有機ＥＬ素子の開発も活発に行われている。燐光有機ＥＬ素子では、一重項状態のエネルギーのみならず三重項状態のエネルギーも利用することが可能であり、内部量子収率を原理的には１００％まで上げることが可能となる。燐光有機ＥＬ素子では、燐光を発するドーパントとして、白金、イリジウムなどの重金属を含む金属錯体系燐光材料を、ホスト材料にドーピングすることで燐光発光を取り出す（M. A. Baldo et al., Nature, vol. 395, p. 151 (1998)、M. A. Baldo et al., Applied Physics Letters, vol. 75, p. 4 (1999)、M. A. Baldo et al., Nature, vol. 403, p. 750 (2000)参照）。
【０１４２】
本発明の実施形態である有機ＥＬ素子においても、高効率化の観点から、発光層に燐光材料を用いることが可能である。燐光材料としては、Ｉｒ、Ｐｔなどの中心金属を含む金属錯体などが好適に使用できる。具体的には、Ｉｒ錯体としては、例えば、青色発光を行うＦＩｒ（ｐｉｃ）〔イリジウム（ＩＩＩ）ビス［（４，６−ジフルオロフェニル）−ピリジネート−Ｎ，Ｃ２］ピコリネート〕、緑色発光を行うＩｒ（ｐｐｙ）３〔ファク トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム〕（前記M. A. Baldo etal., Nature, vol. 403, p. 750 (2000)参照）、又は赤色発光を行う（ｂｔｐ）２Ｉｒ（ａｃａｃ）{ビス〔２−（２’−ベンゾ［４，５−α］チエニル）ピリジナート−Ｎ，Ｃ３〕イリジウム（アセチル−アセトネート）}（Adachi et al., Appl. Phys. Lett., 78 no. 11, 2001, 1622参照）、Ｉｒ（ｐｉｑ）３〔トリス（１−フェニルイソキノリン）イリジウム〕等が挙げられる。Ｐｔ錯体としては、例えば、赤色発光を行う２、３、７、８、１２、１３、１７、１８−オクタエチル−２１Ｈ、２３Ｈ−フォルフィンプラチナ（ＰｔＯＥＰ）等が挙げられる。燐光材料は、低分子化合物又はデンドライド種、例えば、イリジウム核デンドリマーが使用され得る。またこれらの誘導体も好適に使用できる。
【０１４３】
また、発光層に燐光材料が含まれる場合、燐光材料の他に、ホスト材料を含むことが好ましい。ホスト材料としては、低分子化合物であっても、ポリマーであってもよく、デンドリマーなども使用できる。低分子化合物としては、例えば、ＣＢＰ（４，４’−ビス（９Ｈ−カルバゾール−９−イル）ビフェニル）、ｍＣＰ（１，３−ビス（９−カルバゾリル）ベンゼン）、ＣＤＢＰ（４，４’−ビス（カルバゾール−９−イル）−２，２’−ジメチルビフェニル）、これらの誘導体等が挙げられ、ポリマーとしては、例えば、ポリビニルカルバゾール、ポリフェニレン、ポリフルオレン、これらの誘導体等が挙げられる。
【０１４４】
発光層は、蒸着法により形成してもよく、塗布法により形成してもよい。
【０１４５】
塗布法により形成する場合、有機ＥＬ素子を安価に製造することができ、より好ましい。発光層を塗布法によって形成するには、燐光材料と、必要に応じてホスト材料を含む溶液を、公知の塗布法で所望の基体上に塗布することで行うことができる。塗布法としては、例えば、インクジェット法、キャスト法、浸漬法、凸版印刷、凹版印刷、オフセット印刷、平板印刷、凸版反転オフセット印刷、スクリーン印刷、グラビア印刷等の印刷法、スピンコーティング法などが挙げられる。
【０１４６】
［陰極］
陰極材料としては、例えば、Ｌｉ、Ｃａ、Ｍｇ、Ａｌ、Ｉｎ、Ｃｓ、Ｂａ、Ｍｇ／Ａｇ、ＬｉＦ、ＣｓＦ等の金属又は金属合金であることが好ましい。
【０１４７】
［陽極］
陽極としては、金属（例えば、Ａｕ）又は金属導電率を有する他の材料を使用することができる。他の材料としては、例えば、酸化物（例えば、ＩＴＯ：酸化インジウム／酸化錫）、導電性高分子（例えば、ポリチオフェン−ポリスチレンスルホン酸混合物（ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ））が挙げられる。
【０１４８】
［正孔注入層、正孔輸送層］
上記の組成物を用いて形成された有機層を、正孔注入層及び正孔輸送層の少なくとも一方として使用することが好ましい。有機ＥＬ素子が、上記の組成物を用いて形成された有機層を正孔注入層として有し、更に正孔輸送層を有する場合、正孔輸送層には公知の材料を使用できる。また、有機ＥＬ素子が、上記の組成物を用いて形成された有機層を正孔輸送層として有し、更に正孔注入層を有する場合、正孔注入層には公知の材料を使用できる。さらに、有機ＥＬ素子が、有機層を正孔注入輸送層として有してもよいし、２つの有機層を正孔注入層及び正孔輸送層として有してもよい。
【０１４９】
［電子輸送層、電子注入層］
電子輸送層及び電子注入層としては、例えば、フェナントロリン誘導体（例えば、2,9-Dimethyl-4,7-diphenyl-1,10-phenanthroline（ＢＣＰ））、ビピリジン誘導体、ニトロ置換フルオレン誘導体、ジフェニルキノン誘導体、チオピランジオキシド誘導体、ナフタレン、ペリレンなどの縮合環テトラカルボン酸無水物、カルボジイミド、フルオレニリデンメタン誘導体、アントラキノジメタン及びアントロン誘導体、オキサジアゾール誘導体（例えば、2-(4-Biphenylyl)-5-(4-tert-butylphenyl-1,3,4-oxadiazole)（ＰＢＤ））、アルミニウム錯体（例えば、Tris(8-hydroxyquinolinato)aluminum(III)（Ａｌｑ３）、Bis(2-methyl-8-quninolinato)-4-phenylphenolate aluminum (III) （ＢＡｌｑ））などが挙げられる。さらに、上記オキサジアゾール誘導体において、オキサジアゾール環の酸素原子を硫黄原子に置換したチアジアゾール誘導体、電子吸引基として知られているキノキサリン環を有するキノキサリン誘導体も用いることができる。
【０１５０】
［基板］
有機ＥＬ素子に用いることができる基板として、ガラス、プラスチック等の種類は特に限定されることはない。また、透明の基板が好ましく、ガラス、石英、光透過性樹脂フィルム等が好ましく用いられる。樹脂フィルムを用いた場合には、有機ＥＬ素子にフレキシブル性を与えることが可能であり（つまり、フレキシブル基板）、特に好ましい。
樹脂フィルムとしては、例えばポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリエーテルイミド、ポリエーテルエーテルケトン、ポリフェニレンスルフィド、ポリアリレート、ポリイミド、ポリカーボネート（ＰＣ）、セルローストリアセテート（ＴＡＣ）、セルロースアセテートプロピオネート（ＣＡＰ）等からなるフィルムが挙げられる。
また、樹脂フィルムを用いる場合、水蒸気、酸素等の透過を抑制するために、樹脂フィルムへ酸化珪素、窒化珪素等の無機物をコーティングして用いてもよい。
【０１５１】
［封止］
本発明の実施形態である有機ＥＬ素子は、外気の影響を低減させて長寿命化させるため、後述する光電変換素子と同様の方法により封止されていてもよい。
【０１５２】
［発光色］
有機ＥＬ素子における発光色は特に限定されるものではないが、白色発光素子は家庭用照明、車内照明、時計又は液晶のバックライト等の各種照明器具に用いることができるため好ましい。
【０１５３】
白色発光素子を形成する方法としては、現在のところ単一の材料で白色発光を示すことが困難であることから、複数の発光材料を用いて複数の発光色を同時に発光させて混色させることで白色発光を得ている。複数の発光色の組み合わせとしては、特に限定されるものではないが、青色、緑色、及び赤色の３つの発光極大波長を含有するもの、青色と黄色、黄緑色と橙色等の補色の関係を利用した２つの発光極大波長を含有するものが挙げられる。また発光色の制御は、燐光材料の種類と量を調整することによって行うことができる。
【０１５４】
［表示素子、照明装置、表示装置］
本発明の実施形態である表示素子は、既述の有機ＥＬ素子を備えている。
例えば、赤・緑・青（ＲＧＢ）の各画素に対応する素子として、前記有機ＥＬ素子を用いることで、カラーの表示素子が得られる。
【０１５５】
画像の形成には、マトリックス状に配置した電極でパネルに配列された個々の有機ＥＬ素子を直接駆動する単純マトリックス型と、各素子に薄膜トランジスタを配置して駆動するアクティブマトリックス型とがある。前者は、構造は単純ではあるが垂直画素数に限界があるため、文字などの表示に用いられる。後者は、駆動電圧は低く電流が少なくてすみ、明るい高精細画像が得られるので、高品位のディスプレイ用として用いられる。
【０１５６】
また、本発明の実施形態である照明装置は、既述の有機ＥＬ素子を備えている。さらに、本発明の実施形態である表示装置は、照明装置と、表示手段として液晶素子と、を備えている。バックライト（白色発光光源）として前記照明装置を用い、表示手段として液晶素子を用いた表示装置、すなわち液晶表示装置としてもよい。この構成は、公知の液晶表示装置において、バックライトのみを前記照明装置に置き換えた構成であり、液晶素子部分は公知技術を転用することができる。
【０１５７】
［有機光電変換素子］
有機光電変換素子には、有機太陽電池及び有機光センサーが含まれ、通常、光電変換層、電極、及び基板を備えている。さらに、変換効率又は空気中の安定性を向上させる目的で、バッファ層、電子輸送層などの他の層を１種以上有していてもよい。有機光電変換素子は、少なくとも上述の有機層を有しており、有機層を光電変換層及びバッファ層として使用することができ、バッファ層として使用することが好ましい。したがって、有機光電変換素子の例は、陽極、バッファ層としての有機層、光電変換層、及び陰極をこの順に有し、さらにこれらの層の間に任意の層を有していてもよい。以下に有機光電変換素子の構成について記載する。
【０１５８】
［光電変換層］
光電変換層には、光を吸収して電荷分離を起こし、起電力を発生するものであれば任意の材料を用いることができる。特に、変換効率の観点から、ｐ型有機半導体と、ｎ型有機半導体とをブレンドした混合物が好ましい。
ｐ型有機半導体としては、例えば、オリゴチオフェン、ポリアルキルチオフェン、ポリ（３−ヘキシルチオフェン）（Ｐ３ＨＴ）、ポリフェニレンビニレン（ＰＰＶ）等のポリマー又はオリゴマー；ポルフィリン、フタロシアニン、銅フタロシアニン；これらの誘導体等が好適に使用できる。
ｎ型有機半導体としては、例えば、ＣＮ−ポリ（フェニレン−ビニレン）（ＣＮ−ＰＰＶ）、ＭＥＨ−ＣＮ−ＰＰＶ、それらの−ＣＦ３置換ポリマー等の−ＣＮ基又はＣＦ３基含有ポリマー又はオリゴマー；ポリ（フルオレン）誘導体、フルオレン−ベンゾチアジアゾール共重合体等のポリマー又はオリゴマー；フラーレン（Ｃ60）、[6,6]-Phenyl-C61-butyric acid methyl ester（ＰＣＢＭ）、[6,6]-Phenyl-C71-butyric acid methyl ester（ＰＣＢＭ）、ナフタレンテトラカルボン酸無水物（ＮＴＣＤＡ）、ペリレンテトラカルボン酸無水物（ＰＴＣＤＡ）、ナフタレンテトラカルボン酸ジイミド、ペリレンテトラカルボン酸ジイミド、キナクドリン；これらの誘導体等が好適に使用できる。
【０１５９】
光電変換層の形成方法としては、特に限定されず、蒸着法により形成しても、塗布法により形成してもよい。塗布法により形成する場合、有機光電変換素子を安価に製造することができ、より好ましい。塗布法により形成する方法としては、発光層の形成方法で述べた方法を用いることができる。
【０１６０】
［その他の層］
また、有機光電変換素子は、光電変換層以外に上述のバッファ層を有し、さらに電子輸送層などの層を有していてもよい。バッファ層としては、上述の有機層を用いることができ、電子輸送層としては、ＬｉＦ、ＴｉＯｘ、ＺｎＯｘ等が一般的に用いられる。
【０１６１】
［電極］
電極は、導電性を有するものであれば任意の材料を用いることが可能である。電極としては、例えば、白金、金、銀、アルミニウム、クロム、ニッケル、銅、チタン、マグネシウム、カルシウム、バリウム、ナトリウム、フッ化リチウム等の金属あるいはそれらの合金又は塩；酸化インジウム、酸化錫等の金属酸化物、あるいはその合金（ＩＴＯ）；ポリアニリン、ポリピロール、ポリチオフェン、ポリアセチレン等の導電性高分子；塩酸、硫酸、スルホン酸等の酸、ＦｅＣｌ３等のルイス酸、ヨウ素等のハロゲン原子、ナトリウム、カリウム等の金属原子などのドーパントを添加した前記導電性高分子；金属粒子、カーボンブラック、フラーレン、カーボンナノチューブ等の導電性粒子をポリマーバインダー等のマトリクスに分散した導電性の複合材料などが挙げられる。また、これらを組み合わせて用いてもよい。
また、電極は少なくとも一対（２個）設けられるが、少なくとも一方は透明電極である。透明電極としては、例えば、酸化インジウム錫（ＩＴＯ）、酸化インジウム亜鉛（ＩＺＯ）等の酸化物；金属薄膜；ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ等の導電性高分子などが挙げられる。
【０１６２】
電極は、光電変換層内に生じた正孔及び電子を捕集する機能を有するものであり、正孔及び電子の捕集に適した電極材料を対にして用いることが好ましい。正孔の捕集に適した電極材料としては、例えば、Ａｕ、ＩＴＯ等の高い仕事関数を有する材料が挙げられる。一方、電子の捕集に適した電極としては、例えば、Ａｌのような低い仕事関数を有する材料が挙げられる。
【０１６３】
電極の形成方法は、特に制限はないが、例えば、真空蒸着、スパッタ、塗布法等を用いることができる。
【０１６４】
［基板］
基板は、各層を支持できるものであれば任意の材料を用いることが可能である。基板としては、例えば、ガラス等の無機材料；ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリイミド（ＰＩ）、ポリエーテルイミド（ＰＥＩ）、シクロオレフィンポリマー（ＣＯＰ）、ポリフェニレンサルファイド（ＰＰＳ）、ナイロン、ポリスチレン、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリビニルアルコール、フッ素樹脂、塩化ビニル、セルロース、ポリ塩化ビニリデン、アラミド、ポリウレタン、ポリカーボネート、ポリアリレート、ポリノルボルネン、ポリ乳酸等の有機材料；絶縁性を付与するために表面をコートあるいはラミネートしたステンレス、チタン、アルミニウム等の金属等の複合材料などが挙げられる。また、ガスバリア性の付与のために、酸化珪素、窒化珪素等の無機物を積層した基板を用いてもよい。
【０１６５】
特に、ＰＥＴ、ＰＥＮ、ＰＥＳ、ＰＩ、ＰＥＩ、ＣＯＰ、ＰＰＳ等の有機材料からなるフィルムは、透明性、フレキシブル性を付与でき、好ましい。
【０１６６】
［封止］
本発明の実施形態である有機光電変換素子は、外気の影響を低減させて長寿命化させるため、封止されていてもよい。封止に用いる材料としては、ガラス、エポキシ樹脂、アクリル樹脂、ＰＥＴ、ＰＥＮ等のプラスチックフィルム、酸化珪素、窒化珪素等の無機物等を用いることができる。
封止の方法としては、特に限定されないが、たとえば、真空蒸着、スパッタ、塗布法等により有機光電変換素子上に直接形成する方法、ガラス又はプラスチックフィルムを接着剤により有機光電変換素子に張り合わせる方法等が使用可能である。
【０１６７】
本発明の実施形態は下記のものを含む。本発明は下記の実施形態に限定されるものではない。
＜１＞  正孔輸送性を有する構造単位を有し、かつ、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有するポリマー又はオリゴマーを含む、有機エレクトロニクス材料。
＜２＞  前記正孔輸送性を有する構造単位が、芳香族アミン構造を含む構造単位、カルバゾール構造を含む構造単位、チオフェン構造を含む構造単位、フルオレン構造を含む構造単位、及びフラン構造を含む構造単位からなる群から選択される少なくとも１種の構造単位を含む、＜１＞に記載の有機エレクトロニクス材料。
＜３＞  前記ポリマー又はオリゴマーが、下記の式（Ｉａ）で表される構造を有する、＜１＞又は＜２＞に記載の有機エレクトロニクス材料。
【化３２】
2018173265.tif 000033
（式（Ｉａ）中のＲ１〜Ｒ5は、それぞれ独立に、水素原子又はアルキル基を表し、Ｒ１〜Ｒ5の少なくとも１つは炭素数６〜２０の直鎖アルキル基である。）
＜４＞  前記正孔輸送性を有する構造単位が、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有する２価の構造単位を含む、＜１＞〜＜３＞のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
＜５＞  前記ポリマー又はオリゴマーが、炭素数８〜１２のアルキル鎖を有する、＜１＞〜＜４＞のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
＜６＞  前記ポリマー又はオリゴマーが分岐構造を有する、＜１＞〜＜５＞のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
＜７＞  前記ポリマー又はオリゴマーが、分岐構造を形成する基点となる単位として下記一般式（１）〜（１０）の構造からなる群から選択される少なくとも１種を含む構造単位を含む、＜６＞に記載の有機エレクトロニクス材料。
【化３３】
2018173265.tif 000034
（式中、Ａｒは、それぞれ独立に２価の連結基を表し、Ｗは３価の連結基を表し、Ｙは、２価の連結基を表す。Ｗ、ベンゼン環及びＡｒは、それぞれ置換基を有していてもよい。Ｚは、炭素原子、ケイ素原子、又はリン原子を表す。）
＜８＞  前記ポリマー又はオリゴマーが少なくとも１つの重合性官能基を含む、＜１＞〜＜７＞のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
＜９＞  開始剤をさらに含む、＜１＞〜＜８＞のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料。
＜１０＞  ＜１＞〜＜９＞のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料と、溶媒とを含む、インク組成物。
＜１１＞  ＜１＞〜＜９＞のいずれか１項に記載の有機エレクトロニクス材料、又は＜１０＞に記載のインク組成物を用いて形成された、有機層。
＜１２＞  ＜１１＞に記載の有機層を少なくとも一つ備える、有機エレクトロニクス素子。
＜１３＞  ＜１１＞に記載の有機層を少なくとも一つ備える、有機エレクトロルミネセンス素子。
＜１４＞  フレキシブル基板をさらに備える、＜１３＞に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
＜１５＞  樹脂フィルム基板を更に備える、＜１３＞に記載の有機エレクトロルミネセンス素子。
＜１６＞  ＜１３＞〜＜１５＞のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、表示素子。
＜１７＞  ＜１３＞〜＜１５＞のいずれか１項に記載の有機エレクトロルミネセンス素子を備えた、照明装置。
＜１８＞  ＜１７＞に記載の照明装置と、表示手段として液晶素子とを備えた、表示装置。  
【０１６８】
実施形態の例を、さらに以下に示す。有機エレクトロニクス材料の例として、炭素数６〜２０のアルキル鎖を、２価の構造単位に有する、有機エレクトロニクス材料；開始剤をさらに含み、開始剤が酸化剤を含む、有機エレクトロニクス材料；開始剤をさらに含み、開始剤がオニウム塩を含む、有機エレクトロニクス材料；及び、ポリマー（Ａ）の重量平均分子量が、１，０００〜１０００，０００である、有機レクトロニクス材料、が挙げられる。また、上記有機エレクトロニクス素子の例として、少なくとも２つの電極、及び、前記電極の間に位置する有機層を有する素子が挙げられ；有機エレクトロルミネセンス素子の例として、陽極、有機層、発光層、及び陰極を有する素子が挙げられ；さらに、上記有機光電変換素子の例として、陽極、有機層、光電変換層、及び陰極を有する素子、が挙げられる。
【実施例】
【０１６９】
以下に、実施例により本発明をさらに具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。特に断らない限り、「％」は「質量％」を意味する。
＜Ｐｄ触媒の調製＞
窒素雰囲気下のグローブボックス中で、室温下、サンプル管にトリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（７３．２ｍｇ、８０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール又はトルエン（１５ｍｌ）を加え、３０分間攪拌した。同様に、サンプル管にトリス（ｔ−ブチル）ホスフィン（１２９．６ｍｇ、６４０μｍｏｌ）を秤取り、アニソール（５ｍＬ）を加え、５分間攪拌した。これらの溶液を混合し、室温で３０分間攪拌して、触媒の溶液（以下、「調製したＰｄ触媒アニソール溶液」ともいう）を得た。なお、触媒の調製において、すべての溶媒は、３０分以上窒素バブルにより脱気した後に使用した。【０１７０】
＜電荷輸送性ポリマー１の合成＞
三口丸底フラスコに、下記（Ｌ）モノマー：モノマー１（５．０ｍｍｏｌ）、下記（Ｂ）モノマー：モノマー２（２．０ｍｍｏｌ）、下記（Ｔ１）モノマー：モノマー３（１．４ｍｍｏｌ）、下記（Ｔ２）モノマー：モノマー４（２．６ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、前記調製したＰｄ触媒アニソール溶液（７．５ｍＬ）を加えた。３０分撹拌した後、１０％テトラエチルアンモニウム水酸化物水溶液（２０ｍＬ）を追加した。この混合物を２時間、加熱還流した。なお、ここまでの全ての操作は、窒素気流下で行った。また、すべての溶媒は、３０分以上窒素バブルにより脱気した後に使用した。下記モノマー１の式において、−Ｃ８Ｈ１７は、ｎ−オクチル基（炭素数８の直鎖アルキル基）である。【０１７１】
【化３４】
2018173265.tif 000035
【０１７２】
反応終了後、有機層を水洗し、有機層をメタノール−水（９：１）に注いだ。生じた沈殿をろ過により回収し、メタノール−水（９：１）で洗浄した。生じた沈殿をろ過により回収して真空乾燥したのち、酢酸ブチル―トルエン(１:１)混合溶液（沈殿物１．５ｇに対し５０ｍＬ使用）中、６０℃で３０分攪拌し、熱ろ過して、ポリマーから低分子量成分を除去した。同様の操作を３回繰り返した後、ポリマーを十分に乾燥させ、トルエンに溶解し、１０％のポリマー溶液とした。この溶液に、ポリマーと同質量のスカベンジャ（Strem Chemicals社製「Triphenylphosphine, polymer-bound on styrene-divinylbenzene copolymer」）を加え、還流して１時間以上攪拌した。この後、孔径０．２μｍのポリテトラフルオロエチレン製フィルタ（ディスミック25JP020AN）によりスカベンジャをろ別し、メタノールと混合して再沈殿した。ポリマーをろ過回収し、デシケータ中で真空乾燥して電荷輸送性ポリマー１を得た。【０１７３】
合成に用いたモノマーの配合比率を下記表１に記載される比率に変更した以外は、上記電荷輸送性ポリマー１と同様に、電荷輸送性ポリマー２、電荷輸送性ポリマー３、電荷輸送性ポリマー４を合成した。【０１７４】
【表１】
2018173265.tif 000036
【０１７５】
＜電荷輸送性ポリマー５の合成＞
三口丸底フラスコに、（Ｌ１）モノマー：モノマー１（２．５ｍｍｏｌ）、下記（Ｌ２）モノマー：モノマー５（２．５ｍｍｏｌ）（Ｂ）モノマー：モノマー２（２．０ｍｍｏｌ）、下記（Ｔ１）モノマー：モノマー３（１．４ｍｍｏｌ）、下記（Ｔ２）モノマー：モノマー４（２．６ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、前記調製したＰｄ触媒アニソール溶液（７．５ｍＬ）を加えた。３０分撹拌した後、１０％テトラエチルアンモニウム水酸化物水溶液（２０ｍＬ）を追加した。この混合物を２時間、加熱還流した。なお、ここまでの全ての操作は、窒素気流下で行った。また、すべての溶媒は、３０分以上窒素バブルにより脱気した後に使用した。以降は上記電荷輸送性ポリマー１と同様に精製処理を行い、電荷輸送性ポリマー５を得た。下記モノマー５の式において、−Ｃ４Ｈ９は、ｎ−ブチル基（炭素数４の直鎖アルキル基）である。【０１７６】
【化３５】
2018173265.tif 000037
【０１７７】
合成に用いたモノマー及びモノマーの配合比率を下記表２に記載される比率に変更した以外は上記電荷輸送性ポリマー５と同様に、電荷輸送性ポリマー６、電荷輸送性ポリマー７、電荷輸送性ポリマー８、電荷輸送性ポリマー９、電荷輸送性ポリマー１０を合成した。【０１７８】
【表２】
2018173265.tif 000038
【０１７９】
＜電荷輸送性ポリマー１１の合成＞
三口丸底フラスコに、下記（Ｌ）モノマー：モノマー５（５．０ｍｍｏｌ）、下記（Ｂ）モノマー：モノマー２（２．０ｍｍｏｌ）、下記（Ｔ１）モノマー：モノマー３（２.０ｍｍｏｌ）、下記（Ｔ２）モノマー：モノマー４（２．０ｍｍｏｌ）、及びアニソール（２０ｍＬ）を加え、さらに、前記調製したＰｄ触媒アニソール溶液（７．５ｍＬ）を加えた。３０分撹拌した後、１０％テトラエチルアンモニウム水酸化物水溶液（２０ｍＬ）を追加した。この混合物を２時間、加熱還流した。なお、ここまでの全ての操作は、窒素気流下で行った。また、すべての溶媒は、３０分以上窒素バブルにより脱気した後に使用した。以降は上記電荷輸送性ポリマー１と同様に精製処理を行い、電荷輸送性ポリマー１３を得た。【０１８０】
合成に用いたモノマーの配合比率を下記表３に記載される比率に変更した以外は上記電荷輸送性ポリマー１１と同様に、電荷輸送性ポリマー１２、電荷輸送性ポリマー１３を合成した。
【表３】
2018173265.tif 000039
【０１８１】
＜電荷輸送性ポリマー１４の合成＞
三口丸底フラスコに、下記（Ｌ）モノマー：モノマー５（５．０ｍｍｏｌ）、下記（Ｂ）モノマー：モノマー７（２．０ｍｍｏｌ）、下記（Ｔ）モノマー：モノマー８（４.０ｍｍｏｌ）、及びトルエン（２０ｍＬ）を加え、さらに、前記調製したＰｄ触媒トルエン溶液（７．５ｍＬ）を加えた。３０分撹拌した後、３Ｍ水酸化カリウム水溶液（１０ｍＬ）を追加した。この混合物を２時間、加熱還流した。なお、ここまでの全ての操作は、窒素気流下で行った。また、すべての溶媒は、３０分以上窒素バブルにより脱気した後に使用した。以降は上記電荷輸送性ポリマー１と同様に精製処理を行い、電荷輸送性ポリマー１３を得た。合成に用いたモノマ及びその配合比率は異なるため下記表４に示す。【０１８２】
【化３６】
2018173265.tif 000040
【０１８３】
【表４】
2018173265.tif 000041
【０１８４】
ＧＰＣの測定条件は以下のとおりである。
装置：高速液体クロマトグラフ  Ｐｒｏｍｉｎｅｎｃｅ（株）島津製作所
送液ポンプ（ＬＣ−２０ＡＤ）
脱気ユニット（ＤＧＵ−２０Ａ）
オートサンプラ（ＳＩＬ−２０ＡＨＴ）
カラムオーブン（ＣＴＯ−２０Ａ）
ＰＤＡ検出器（ＳＰＤ−Ｍ２０Ａ）
示差屈折率検出器（ＲＩＤ−２０Ａ）
カラム：Ｇｅｌｐａｃｋ（登録商標）
ＧＬ−Ａ１６０Ｓ（製造番号：６８６-１Ｊ２７）
ＧＬ−Ａ１５０Ｓ（製造番号：６８５-１Ｊ２７）日立化成（株）
溶離液：テトラヒドロフラン（ＴＨＦ）(ＨＰＬＣ用、安定剤含有）和光純薬工業（株）
流速：１ｍＬ／ｍｉｎ
カラム温度：４０℃
検出波長：２５４ｎｍ  
分子量標準物質：ＰＳｔＱｕｉｃｋ  Ａ／Ｂ／Ｃ  東ソー(株)【０１８５】
分子量２０，０００のポリマーの溶出時間は、分子量既知のポリスチレン標準サンプルの溶出時間から算出した校正曲線を用いて、求めることができる。【０１８６】
得られたポリマーの重量平均分子量、数平均分子量、及び低分子量成分の比率（ＧＰＣチャート面積比）を、ＧＰＣにより測定して求めた。ＧＰＣの測定条件は、上述のとおりである。得られた値を、表５に示す。
＜低分子量成分＞
はじめに、ＧＰＣ（ゲルパーミエーションクロマトグラフィ）を用いて規定される、電荷輸送性ポリマーの低分子量成分の成分比率の求め方について説明する。「ＧＰＣにより測定される分子量分布チャートにおいて、分子量２０，０００未満の成分（すなわち低分子量成分）」を低分子比率とし、後述するポリスチレン換算分子量で規定することができる。なお、全チャート面積は、溶媒及び不純物ピークを除いたピーク全体の面積である。【０１８７】
【表５】
2018173265.tif 000042
【０１８８】
＜有機層の形成と残膜率の評価＞
［実施例１］
電荷輸送性ポリマー１（１０ｍｇ）を１１００μＬのトルエンに溶解させた溶液と、開始剤として、下記化学式で表されるイオン性化合物１（１ｍｇ）を５０μＬのトルエンに溶解させた溶液を混合した塗布溶液を、３０００ｒｐｍで石英板上にスピンコートした。ついで、ホットプレート上で、２００℃で１０分間加熱して重合反応を行った。加熱後にトルエン溶媒に石英板を１０秒間浸漬し、洗浄を行った。【０１８９】
【化３７】
2018173265.tif 000043
【０１９０】
トルエン溶媒への浸漬洗浄前後のＵＶ−ＶＩＳ（紫外・可視）スペクトルを測定し、得られたスペクトルにおける吸収極大（λｍａｘ）の吸光度（Ａｂｓ）の比から、残膜率を測定した。
洗浄前：λｍａｘ＝３５８ｎｍ  、  Ａｂｓ＝０．４２９
洗浄後：λｍａｘ＝３５８ｎｍ  、  Ａｂｓ＝０．４４５
残膜率（％）＝洗浄後Ａｂｓ／洗浄前Ａｂｓ×１００
＝（０．４４５／０．４２９）×１００＝１０３．７【０１９１】
ＵＶ−ＶＩＳスペクトルの測定は、下記の条件で行った。
装置：Ｕ−３９００Ｈ形分光光度計（日立ハイテクノロジーズ）
スリット：２ｎｍ
スキャンスピード:６００ｎｍ/ｍｉｎ
開始波長：５００ｎｍ
終了波長：２５０ｎｍ
リファレンス：石英基板【０１９２】
［実施例２〜１０、比較例１〜３］
電荷輸送性ポリマー１に代えて、下記表２に示すいずれかの電荷輸送性ポリマーを用いた以外は、上記実施例１と同様にして有機層を形成し、その残膜率を測定した。結果を表６に示す。【０１９３】
【表６】
2018173265.tif 000044
【０１９４】
表６から、実施例１及び５のそれぞれと比較例２との比較、及び、実施例２及び６のそれぞれと比較例３との比較から、（Ｔ）モノマー中の、重合性官能基を有するモノマー３の割合が同一であるにも関わらず、（Ｌ）モノマー中に、炭素数８のアルキル鎖を有するモノマー１が配合されている実施例１及び５、並びに、実施例２及び６は、残膜率の値が高いことがわかる。また実施例２と実施例６との比較、及び、実施例３と実施例７との比較から、（Ｌ）モノマー中のモノマー１の割合が多いほど、耐溶剤性が高いことがわかる。
このように実施例では、重合性官能基の配合量が同一にも関わらず、炭素数６〜２０のアルキル鎖を有するとき、耐溶剤性の向上を達成できた。【０１９５】
［実施例１１］
電荷輸送性ポリマー１（１０ｍｇ）を１１００μＬのトルエンに溶解させた溶液と、上記イオン性化合物１（１ｍｇ）を５０μＬのトルエンに溶解させた溶液を混合した塗布溶液を、３０００ｒｐｍで石英板上にスピンコートした。ついで、ホットプレート上で、２３０℃で３０分間加熱して重合反応を行った。加熱後にトルエン溶媒に石英板を１０秒間浸漬し、洗浄を行った。【０１９６】
トルエン溶媒への浸漬洗浄前後のＵＶ−ＶＩＳ（紫外・可視）スペクトルを測定し、得られたスペクトルにおける吸収極大（λｍａｘ）の吸光度（Ａｂｓ）の比から、残膜率を測定した。
洗浄前：λｍａｘ＝３５７ｎｍ  、  Ａｂｓ＝０．３１３
洗浄後：λｍａｘ＝３５５ｎｍ  、  Ａｂｓ＝０．３１６
残膜率（％）＝洗浄後Ａｂｓ／洗浄前Ａｂｓ×１００
＝（０．３１６／０．３１３）×１００＝１０１．０【０１９７】
ＵＶ−ＶＩＳスペクトルの測定は、下記の条件で行った。
装置：Ｕ−３９００Ｈ形分光光度計（日立ハイテクノロジーズ）
スリット：２ｎｍ
スキャンスピード:６００ｎｍ/ｍｉｎ
開始波長：５００ｎｍ
終了波長：２５０ｎｍ
リファレンス：石英基板【０１９８】
［実施例１２〜２０、比較例４〜６］
電荷輸送性ポリマー１に代えて、下記表３に示すいずれかの電荷輸送性ポリマーを用いた以外は、上記実施例１１と同様にして有機層を形成し、その残膜率を測定した。結果を表７に示す。【０１９９】
【表７】
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【０２００】
表７から、比較例４〜６の結果に示されるように、モノマー１を用いていない比較例では、残膜率を９６．２％以上の値で達成するのに、（Ｔ）モノマー中の、重合性官能基を有するモノマー３の配合量は３５モル％必要であった。実施例１４は、（Ｔ）モノマー中の、重合性官能基を有するモノマー３の割合が５モル％と少ないにも関わらず、９４．１％の残膜率を達成している。このように実施例では、重合性官能基の配合量を低減しても、高い耐溶剤性が得られることが示された。【０２０１】
＜有機ＥＬ素子の作製＞
［実施例３−１］
ＩＴＯを１．６ｍｍ幅にパターンニングしたガラス基板上に、電荷輸送ポリマー１４を、回転速度３０００ｍｉｎ−１でスピン塗布し、ホットプレート上で空気中、２００℃／１０分加熱乾燥して、正孔注入層（４０ｎｍ）を形成した。以後の実験は乾燥窒素環境下で行った。【０２０２】
電荷輸送性ポリマー１（４．５ｍｇ）、上記イオン性化合物１（０．１３ｍｇ）、及びトルエン（１．２ｍＬ）を混合し、正孔輸送層形成用のインク組成物を調製した。このインク組成物を、上記得られた正孔注入層上に、回転速度３０００ｍｉｎ−１でスピンコートした後、ホットプレート上で２３０℃、３０分間加熱して硬化させ、正孔輸送層（４０ｎｍ）を形成した。【０２０３】
上記で得たガラス基板を、真空蒸着機中に移し、正孔輸送層上に、ＣＢＰ：Ｉｒ（ｐｐｙ）３（９４：６、３０ｎｍ）、ＢＡｌｑ（１０ｎｍ）、Ａｌｑ３（３０ｎｍ）、ＬｉＦ（０．８ｎｍ）、及びＡｌ（１００ｎｍ）をこの順に蒸着して成膜し、発光層、正孔ブロック層、電子輸送層、電子注入層、及び陰極を積層した。【０２０４】
電極形成後、大気開放することなく、乾燥窒素環境中に上記積層ガラス基板を移し、これを、０．７ｍｍの無アルカリガラスに０．４ｍｍのザグリ加工を施した封止用ガラスと、光硬化性エポキシ樹脂を用いて貼り合わせることにより封止し、多層構造の高分子型有機ＥＬ素子を作製した。【０２０５】
［実施例３−２〜３−９、比較例３−１］
電荷輸送性ポリマー１の代わりに表８に示すいずれかのポリマーを用いて正孔輸送層を形成した以外は、実施例３−１と同様にして有機ＥＬ素子を作製した。【０２０６】
【表８】
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【０２０７】
実施例３−１〜３−９及び比較例３−１で得た有機ＥＬ素子に電圧を印加して、発光性能を評価した。その結果、いずれも緑色の発光が確認された。それぞれの素子について、発光輝度５０００ｃｄ／ｍ２時の駆動電圧と発光効率、及び初期輝度１０００ｃｄ／ｍ２又は５０００ｃｄ／ｍ２における発光寿命（輝度半減時間）を測定した。測定結果を表９に示す。【０２０８】
【表９】
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【０２０９】
表９に示したとおり、実施例３−１〜３−４の有機ＥＬ素子は、比較例３−１と同程度又はそれより低い駆動電圧を示し、比較例３−１のものよりも、発光効率に優れ、長い発光寿命を示した。
また実施例３−５と実施例３−６との比較、及び、実施例３−７と実施例３−８との比較では、（Ｔ）モノマー中の重合性官能基を有するモノマー３の割合が少ないほど長い発光寿命を示すことがわかる。すなわち、モノマー１を用いて、十分な耐溶剤性を保持したまま、（Ｔ）モノマー中のモノマー３の割合を低減することに成功し、その電荷輸送性ポリマーを用いることによって、発光効率及び発光寿命の向上という格別の効果が得られた。
【符号の説明】
【０２１０】
１  発光層
２  陽極
３  正孔注入層
４  陰極
５  電子注入層
６  正孔輸送層
７  電子輸送層
８  基板 
【図１】
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【国際調査報告】
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