(57)【要約】  簡単な操作でクッション材内等にある被係止部材に係止することができ、被係止部材のがたつきによる異音の発生を防ぎ、また不用意に外れることがない表皮材止着用クリップを提供するべく、表皮材（４６）の端縁に設けられた係止用端部材（５６）に係止する係止部（１１）と、クッション材（４４）に設けられた被係止部材（５０）に係止されるフック（２２）と、該フック（２２）は前記係止部（１１）から下方に延出する延出部（２４）と、該延出部（２４）の先端から側方に延びて形成された爪状部（２６）を有し、該係止部（１１）はガイド片（３４）を備え、該ガイド片（３４）は、第１折曲部（３４ａ）で屈曲し、前記ガイド片（３４）と前記爪状部（２６）の先端部（２６ａ）との間には、被係止部材（５０）が挿入される挿通口（３８）を有し、前記ガイド片（３４）は、前記第１折曲部（３４ａ）側を基点にして、前記挿通口（３８）を開く方向に撓み、前記爪状部（２６）側の面は、前記挿通口（３８）に前記被係止部材（５０）を誘導する誘導面（４０）と、前記先端部（２６ａ）よりも前記延出部（２４）寄りに位置し、前記被係止部材（５０）を保持する規制面（３６）は、前記挿通口（３８）から前記先端部（３４ｃ）に向かって、斜め上方に向かうように構成した。
2019021367.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
表皮材（４６）の端縁に設けられた係止用端部材（５６）に係止する係止部（１１）と、クッション材（４４）に設置された被係止部材（５０）に係止されるフック（２２）が設けられ、前記表皮材（４６）と前記クッション材（４４）を連結する表皮材止着用クリップ（１０）であって、  前記フック（２２）は前記係止部（１１）の下方側に設けられ、前記フック（２２）には、前記係止部（１１）から下方に延出する延出部（２４）と、この延出部（２４）の先端から側方に延びて形成され、かつ先端部（２６ａ）が上方に向かって突出する爪状部（２６）が設けられ、  前記係止部（１１）にガイド片（３４）が設けられ、前記ガイド片（３４）は、前記係止部（１１）から延出し、途中に第１折曲部（３４ａ）が設けられて前記フック（２２）の前記爪状部（２６）の前記先端部（２６ａ）に向かって延び、前記爪状部（２６）の前記先端部（２６ａ）よりも前記延出部（２４）寄りに達する先端部（３４ｃ）を有し、  前記ガイド片（３４）と、前記爪状部（２６）の前記先端部（２６ａ）との間は、前記被係止部材（５０）が挿入される挿通口（３８）であり、  前記ガイド片（３４）は、前記第１折曲部（３４ａ）側を基点にして、前記挿通口（３８）を開く方向に撓むことが可能であり、  前記ガイド片（３４）の前記爪状部（２６）側の面は、前記挿通口（３８）に被係止部材（５０）を誘導する誘導面（４０）と、前記爪状部（２６）の前記先端部（２６ａ）よりも前記延出部（２４）寄りに位置し、前記被係止部材（５０）を保持する規制面（３６）とを有し、  前記規制面（３６）は、前記挿通口（３８）から前記先端部（３４ｃ）に向けて斜め上方に向かうことを特徴とする表皮材止着用クリップ。
【請求項２】
前記規制面（３６）は、前記ガイド片（３４）の下面部分の、前記爪状部（２６）の前記先端部（２６ａ）と近接した位置から、前記ガイド片（３４）の前記先端部（３４ｃ）まで形成されている請求項１記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項３】
前記ガイド片（３４）の先端部（３４ｃ）と前記延出部（２４）の内側面（２４ｂ）との間隔（ｗ）は、前記被係止部材（５０）の挿通方向の幅よりも小さい請求項１記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項４】
前記クッション材（４４）に設置された前記被係止部材（５０）へ取り付ける方向に対して、前記規制面（３６）は、上方に向かって６０°以上８５°以下に形成されている請求項１、２または３記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項５】
前記ガイド片（３４）の前記誘導面（４０）は、前記挿通口（３８）寄りから前記第１折曲部（３４ａ）に向けて斜め上方に向かう面である請求項１、２または３記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項６】
前記誘導面（４０）は、前記クッション材（４４）に設置された前記被係止部材（５０）へ取り付ける方向に対して、上方に向かって７０°以上９０°以下である請求項１、２または３記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項７】
前記フック（２２）の前記爪状部（２６）で囲まれ前記ワイヤ（５０）を保持する保持空間（２８）は、前記係止部（１１）のＺ軸方向の中心線から離間した位置であって、前記ガイド片（３４）の延出方向側に位置している請求項１、２または３記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項８】
前記ガイド片（３４）の延びる方向に沿う前記規制面（３６）の長さは、前記ガイド片（３４）の延びる方向に沿う前記誘導面（４０）の長さよりも短い請求項１、２または３記載の表皮材止着用クリップ。
【請求項９】
前記係止部（１１）、前記フック（２２）、及び前記ガイド片（３４）は、合成樹脂により一体成形により形成されている請求項１、２または３記載の表皮材止着用クリップ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  この発明は、椅子や座席等の表面を覆う表皮材の止着に用いられる表皮材止着用クリップに関する。
【背景技術】
【０００２】  従来、室内で利用される椅子や車両の座席等では、座席や背当てなど人体に触れる部分にクッション材や柔軟なパッドを設置し、その表面を表皮材で被覆したものが多く用いられている。このような表皮材の固定には様々な構造が採用されており、表皮材を固定しつつ外観的に隠蔽できる構造として、クッション材の溝内にワイヤを配置し、表皮材の端縁にクリップを配列し、これらのクリップをワイヤに係合させて表皮材を止着する構造が知られている。クリップは、表皮材に取り付けられた係止用端部に係着させるチャック部と、クッション材の構内に設けられたワイヤに掛けられて係止されるフック部とを有し、フック部にはワイヤに掛ける操作を容易にするため、いろいろな形状のものがある。【０００３】  例えば、特許文献１、２に開示されている止着用クリップは、互いに隣接して対向配置されたガイド片とフック部を有し、ガイド片はチャック部に連続しフック部の先端近傍に達する長いものである。ガイド片とフック部の間にワイヤが差し込まれることで、ガイド片がフック部との間の隙間を広げるように外側に撓み、さらに差し込むと同隙間内に差し込まれたワイヤに、フック部が掛けられて係止する。また、特許文献２に開示されている表皮材止着用クリップは、ガイド片の先端部が基端部よりも細く形成され、容易に弾性変形するものである。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特許第６０２０３２０号公報
【特許文献２】ＷＯ２０１６／１７８２７５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】  上記背景技術の特許文献１，２に開示された構造は、フック部のワイヤ保持空間がワイヤの直径よりも大幅に大きいため、がたついて異音が発生するという問題がある。また、強い力が掛かるとガイド片が撓んで不用意にワイヤが外れる恐れがある。そこで、異音の発生を抑え、ワイヤが不用意に外れることを防いだりするために、ワイヤ保持空間を小さくする、ガイド片を弾性変形しにくいものにする、ガイド片とフック部の隙間を小さくする等、種々な構造が考えられるが、これらの構造を採用すると、いずれも着脱作業が困難になると言う問題がある。【０００６】  この発明は、上記背景技術の問題点に鑑みてなされたものであり、簡単な操作でクッション材内等にある被係止部材に係止することができ、被係止部材のがたつきによる異音の発生を防ぎ、また不用意に外れることがなく、良好な係止状態となる表皮材止着用クリップを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】  本発明は、表皮材の端縁に設けられた係止用端部材に係止する係止部と、クッション材に設置されたワイヤ等の被係止部材に係止されるフックが設けられ、前記表皮材と前記クッション材を連結する表皮材止着用クリップであって、前記フックは前記係止部の下方側に設けられ、前記フックには前記係止部から下方に延出する延出部と、この延出部の先端から側方に延びて形成され先端部が上方に向かって突出する爪状部が設けられ、前記係止部にガイド片が設けられ、前記ガイド片は、前記係止部から延出し、途中に第１折曲部が設けられて前記フックの前記爪状部の前記先端部に向かって延び、前記爪状部の前記先端部よりも前記延出部寄りに達する先端部を有し、前記ガイド片と、前記爪状部の前記先端部との間は、前記被係止部材が挿入される挿通口であり、前記ガイド片は、前記第１折曲部側を基点にして、前記挿通口を開く方向に撓むことが可能であり、前記ガイド片の前記爪状部側の面は、前記挿通口に被係止部材を誘導する誘導面と、前記爪状部の前記先端部よりも前記延出部寄りに位置し、前記被係止部材を保持する規制面とを有し、前記規制面は、前記挿通口から前記先端部に向けて斜め上方に向かう表皮材止着用クリップである。【０００８】  前記規制面は、前記ガイド片の下面部分の、前記爪状部の前記先端部と近接した位置から、前記ガイド片の前記先端部まで形成されている。また、前記ガイド片の先端部と前記延出部の内側面との間隔は、前記被係止部材の挿通方向の幅よりも小さいものである。前記クッション材に設置された前記被係止部材へ取り付ける方向に対して、前記規制面は、上方に向かって６０°以上８５°以下に形成されている。【０００９】  前記ガイド片の前記誘導面は、前記挿通口寄りから前記第１折曲部に向けて斜め上方に向かう面である。前記誘導面は、前記クッション材に設置された前記被係止部材へ取り付ける方向に対して、上方に向かって７０°以上９０°以下である。【００１０】  前記フックの前記爪状部で囲まれ前記ワイヤを保持する保持空間は、前記係止部のＺ軸方向の中心線から離間した位置であって、前記ガイド片の延出方向側に位置しているものである。また、前記係止部、前記フック、及び前記ガイド片は、合成樹脂により一体成形により形成されているものである。
【発明の効果】
【００１１】  本発明の表皮材止着用クリップは、簡単な操作でクッション材内等にあるワイヤ等の被係止部材に係止することができ、被係止部材のがたつきによる異音の発生を防ぎ、不用意に外れることがなく、良好な係止状態を維持することが出来るものである。
【図面の簡単な説明】
【００１２】
【図１】この発明の一実施形態の表皮材止着用クリップの斜視図である。
【図２】この実施形態の表皮材止着用クリップの他の方向から見た斜視図である。
【図３】この実施形態の表皮材止着用クリップの左側面図である。
【図４】この実施形態の表皮材止着用クリップの右側面図である。
【図５】この実施形態の表皮材止着用クリップの使用状態を示す斜視図である。
【図６】この実施形態の表皮材止着用クリップの使用状態を示す正面図である。
【図７】この実施形態の表皮材止着用クリップのワイヤへの取付方法を示す正面図である。
【図８】この実施形態の表皮材止着用クリップのワイヤへの取付方法を示す正面図である。
【図９】この実施形態の表皮材止着用クリップのワイヤへのその他の取付方法を示す正面図である
【発明を実施するための形態】
【００１３】  以下、この発明の実施形態について図面に基づいて説明する。なお、この表皮材止着用クリップ１０の説明において、図５に示す互いに直交するＸＹＺ軸方向を基準として、方向を示す。ここでは、Ｘ軸方向を前後方向とし、例えば、後述するクッション材４４の溝４８の深部にある被係止部材であるワイヤ５０の長手方向、即ちクッション材４４中に挿通されたワイヤ５０の挿通方向に一致し、表皮材４６の端縁が延びる方向とも一致する。さらに、後述する係止用端部材５６の端縁が延びる方向に一致する。係止用端部材５６をクッション材４４の溝４８に挿入して、ワイヤ５０に係止する方向を上下方向とし、上下方向は、Ｘ軸方向と直交するＺ軸方向であり、クッション材４４の深さ方向と一致する。さらに、クッション材４４上に張られた後述する表皮材４６の外側面に対して垂直な方向に一致する。また、前後方向であるＸ軸方向、及び上下方向であるＺ軸方向と直交する方向をＹ軸方向とし、左右方向と称する。この左右方向に平行な方向を側方ともいう。
【００１４】  図１〜図４はこの発明の一実施形態を示すもので、この実施形態の表皮材止着用クリップ１０は、合成樹脂で一体に成形されたものであり、一対の係止爪１２を有し、係止爪１２は互いに対向して形成されるアーム部１２ｄを有し、アーム部１２ｄの基端部（係止爪１２の基端部でもある）は、係止爪基部１４の上面１４ａ（係止爪基部１４の一面とも言う）の両側から、一体に形成され、係止爪１２は上面１４ａから図１において上方に突出し、上方へ行くにつれて互いの左右方向の間隔が広がるように形成されている。この係止爪１２と係止爪基部１４とで係止部１１が形成される。
【００１５】  係止爪１２の先端部１２ａはそれぞれ内側、つまり互いに向かい合って近づく方向に向けて屈曲している。先端部１２ａは、それぞれ係止爪基部１４と対向し、かつ係止用端部材５６に係止する係止面１２ｂを有し、係止面１２ｂは、係止爪基部１４の上面１４ａとほぼ平行に形成されている。この一対の係止爪１２と係止爪基部１４とで囲まれる空間に、係止用端部材５６が収容されて係止される。
【００１６】  一対の係止爪１２のアーム部１２ｄの互いに対向する内側面１２ｃには、ストッパ１６が設けられている。ストッパ１６は、係止爪１２の互いに向き合う方向に交差するＸ軸方向である幅方向の中間の位置に設けられた突起であり、係止爪１２の内側面１２ｃのほぼ中心に設けられ、ストッパ１６のＸ軸方向の幅は、ほぼ一定である。
【００１７】  一対の係止爪１２の一方には、板状の取付板部２０が一体に設けられている。取付板部２０は、Ｘ軸に対してほぼ平行な直線の上端部２０ａと、上端部２０ａに対して平行な直線の下端部２０ｂと、上端部２０ａと下端部２０ｂの両端部同士を連結する一対の側縁部２０ｃを有する矩形である。取付板部２０は、上端部２０ａよりも下端部２０ｂが、外側に移動するように、Ｚ軸に対して傾斜している。上端部２０ａの両端部は、側縁部２０ｃに連続する角部が丸く面取りされている。下端部２０ｂの両端部は、側縁部２０ｃに連続する角部が直線で面取りされた形状であり、下端部２０ｂは上端部２０ａより短い。取付板部２０のＸ軸方向の長さは係止爪１２よりも大きく、図３に示すように、両方の側縁部２０ｃが係止爪１２の両側に張り出して位置している。なお、上端部２０ａは係止爪１２の先端部１２ａの外側面と一致し、下端部２０ｂは係止爪基部１４の下方に達している。なお、取付板部２０のＹ軸方向の厚みは、アーム部１２ｄのＹ軸方向の厚みとほぼ等しい。
【００１８】  取付板部２０の下端部２０ｂは、係止爪１２と係止爪基部１４から離れ、側方で下方に位置している。下端部２０ｂの、Ｘ軸方向の中心には、Ｌ字形のフック２２が連続して設けられている。フック２２は、Ｘ軸方向から見た形状はＬ字形であり、下端部２０ｂに連続し下方に延出する延出部２４と、延出部２４の先端から図１における右方向に屈曲し取付板部２０と反対側の係止爪１２に向けて傾斜する爪状部２６が一体に設けられている。
【００１９】  延出部２４の、Ｘ軸方向の幅は取付板部２０のＸ軸方向の幅よりも短い。延出部２４の、Ｙ軸方向の厚みは取付板部２０のＹ軸方向の厚みよりも少し長く、延出部２４の外側面２４ａは取付板部２０の外側面２０ｄに面一に連続し、内側面２４ｂは取付板部２０から外れて、係止爪基部１４の、上面１４ａと反対側の下面１４ｂに連続している。
【００２０】  延出部２４には、図示しない治具を受ける治具受け部３２が設けられている。治具受け部３２は、外側面２４ａに交差する一対の側方面２４ｃに、直線状の溝を切り欠いて形成され、治具受け部３２の側方面２４ｃからの深さは一定であり、互いに連通しないものである。治具受け部３２の長手方向の一方の端部は、延出部２４の外側面２４ａで、取付板部２０の下端部２０ｂに隣接する位置付近に連通し開口している。他方の端部は、延出部２４の先端の爪状部２６の傾斜面２６ｂ近傍に位置し、半球形の端部で、外側には貫通していない。このように治具受け部３２は、外側面２４ａから離れるにつれて下方に向かう傾斜した直線である。そして、一対の側方面２４ｃに、同形状の治具受け部３２が、対向する同じ高さで設けられている。
【００２１】  フック２２の爪状部２６の、延出部２４と反対側の端部には、先端部２６ａが形成されている。爪状部２６の、下側の面は、延出部２４から側方に離れるにつれて上方に向くように傾斜する傾斜面２６ｂである。先端部２６ａは、爪状部２６の下面である傾斜面２６ｂに対してほぼ直角な平面に沿って屈曲した形状であり、係止爪基部１４に向かって張り出すように突出している。先端部２６ａの端面２６ｄは、Ｘ軸方向から見て、外側に突出する略半円状であり、Ｙ軸方向から見て、傾斜面２６ｂに対して略平行な直線である。延出部２４と爪状部２６及びその先端部２６ａとで囲まれたＵ字状の溝部は、Ｘ軸方向に延びて形成され、ワイヤ５０が挿通される保持空間２８となっている。なお、図６に示すＹ−Ｚ面視にて、傾斜面２６ｂは直線状に限らず、下方に凸状または上方に凹状の曲面状であってもよい。
【００２２】  なお、表皮材止着用クリップ１０は、図３に示すように、Ｘ軸方向が幅方向となり、表皮材止着用クリップ１０の幅方向の中心線Ｓを挟んで全体的にほぼ対称な形状方向の形状である。係止爪１２とフック２２は、ほぼ同じ一定幅で形成されている。
【００２３】  フック２２の爪状部２６は、爪状部２６の突出方向の途中から先端部２６ａまでの部分で、図３においてＸ軸方向の中心線Ｓから右側半分が、所定の深さで切り欠かれて、逃げ面２６ｃが形成されている。逃げ面２６ｃは、先端部２６ａの中心線Ｓから右側半分に切り残された端面２６ｄよりも、Ｚ軸方向下方に位置している。爪状部２６の、逃げ面２６ｃから先端部２６ａまでの部分は、爪状部２６の約半分の幅に形成されている。爪状部２６の、Ｘ軸方向の中心線Ｓから左側半分に半分の幅に切り残された端面２６ｄは、後述するガイド面４２となる。爪状部２６で囲まれワイヤ５０を保持する保持空間２８は、図１、図６の１点鎖線で示すＺ軸方向の中心線から離間した位置であって、後述するガイド片３４の延出方向側の係止部１１の下方側に位置している。
【００２４】  一対の係止爪１２のうち、取付板部２０が形成される側の係止爪１２と反対側の係止爪１２には、その係止爪１２と一体にガイド片３４が設けられている。ガイド片３４は、係止爪１２の突出方向の中間付近に設けられ、係止爪１２から側方に離れるにつれて下方に向かう傾斜方向に延出している。そして、係止爪基部１４の下面１４ｂの少し下方付近で第１折曲部３４ａが設けられ、第１折曲部３４ａで折り曲げられて爪状部２６の先端部２６ａに向かって延出し、端面２６ｄのＺ軸方向の上方の位置で、第２折曲部３４ｂが設けられ、第２折曲部３４ｂで鈍角に折り曲げられている。ガイド片３４の先端部３４ｃは、端面２６ｄのＺ軸方向の上方を通過して保持空間２８に差し込まれ、延出部２４の係止爪基部１４に連続する基端部付近に達している。先端部３４ｃと延出部２４の内側面２４ｂとの間隔ｗは、被係止部材の挿通方向の幅であるであるワイヤ５０の直径よりも小さい。これにより、ワイヤ５０は、保持空間２８内でガイド片３４よりもＺ軸方向上方に移動することが防止される。なお、間隔ｗは、ガイド片３４の先端部３４ｃの保持空間２８側の表面と、フック２２の延出部２４の内側面２４ｂとの最短距離であり、ガイド片３４やフック２２の形状により規定される。
【００２５】  ガイド片３４の第２折曲部３４ｂと、爪状部２６の先端部２６ａの端面２６ｄとの間隙ａは、ワイヤ５０が挿入される挿通口３８である。挿通口３８は、Ｙ軸方向から見ると、図３に示すように、Ｘ軸方向の中心線Ｓ付近で一番細くなり、ワイヤ５０の直径と比較して小さい間隙ａとなり、ワイヤ５０を通過させた後は抜けることを防ぎ、確実に保持空間２８に保持するものである。
【００２６】  ガイド片３４と、爪状部２６の先端部２６ａは、ワイヤ５０の挿通方向、つまりＸ軸方向と平行な方向に沿って互いに離間して設けられている。ここでいう離間とは、Ｘ軸方向に位置がずれている状態であり、Ｘ軸方向と直交する方向に一方を投影した場合、他方とは接することはあっても重ならない状態をいう。ガイド片３４は、図３において中心線Ｓの右側半分に設けられ、爪状部２６先端部２６ａは中心線Ｓの左側半分に設けられ、互いに離間し、互い違いに位置している。つまり、ガイド片３４の中心線と、爪状部２６の先端部２６ａの中心線は、ワイヤ５０の挿通方向、つまりＸ軸方向と平行な方向に沿って互いに離間すると共に互いに平行に位置している。
【００２７】  ガイド片３４の、第２折曲部３４ｂから先端部３４ｃ側の部分の下側面は、後述するようにワイヤ５０の位置を規制するための規制面３６となる。規制面３６は、その基点である第２折曲部３４ｂ側が最も爪状部２６の近くに位置し、ガイド片３４の下面部分の、爪状部２６の先端部２６ａと近接した位置から、ガイド片３４の先端部３４ｃまで形成されている。さらに規制面３６は、第２折曲部３４ｂから離れて先端部３４ｃに近づくにつれてＺ軸方向上方に向かう傾斜面で形成されている。規制面３６の傾斜角度αは、図６に示すようにＺ軸に対し上方に向かって６０°以上８５°以下であり、好ましくは６５°〜７５°である。なお、規制面３６の基点は、この実施形態では、爪状部２６の先端部２６ａと最近接した位置であるが、先端部２６ａよりも僅かに保持空間２８側に位置していても良く、逆に保持空間２８の僅かに外側でも良い。また、規制面３６の基点は、Ｘ軸方向から表皮材止着用クリップ１０を見たときに、規制面３６が斜め上方、即ち軸方向上方に向かう部分の始まりの点であれば良く、曲面上の所定位置でも良い。
【００２８】  ガイド片３４の、第１折曲部３４ａと第２折曲部３４ｂの間の部分の下側面は誘導面４０となる。誘導面４０は、第２折曲部３４ｂ側が一番爪状部２６の近くに位置し、第２折曲部３４ｂから離れて第１折曲部３４ａに近づくにつれてＺ軸方向上方に向かう傾斜面で形成されている。誘導面４０の傾斜角度βは、Ｚ軸に対し上方に向かって７０°以上９０°以下であり、好ましくは７５°〜８５°である。ガイド片３４の延びる方向に沿う誘導面４０の長さは、同方向の規制面３６の長さよりも長いものである。これにより、ガイド片３４の過半をワイヤ５０の誘導面４０とすることができ、挿通口３８へのワイヤ５０の案内を確実なものとする。
【００２９】  なお、ガイド片３４は、第２折曲部３４ｂで誘導面４０と規制面３６が上記傾斜角度α、βで屈曲していれば良く、ガイド片３４の誘導面４０とは反対側の上方の面の屈曲角度は問わないものであり、ガイド片３４の第１折曲部３４ａより先端側の上面がほぼ水平面状に形成されていても良い。また、規制面３６と誘導面４０の角度、つまり第２折曲部３４ｂの角度（α＋β）は、１３０°以上〜１７５°以下であり、好ましくは１４０°〜１６０°である。
【００３０】  爪状部２６の先端部２６ａ端面２６ｄは、挿通口３８に向かうガイド面４２となる。ガイド面４２は、挿通口３８を挟んで誘導面４０とは鈍角に対向し、挿通口３８に向かって誘導面４０との間隔は徐々に狭くなり、三角形の斜辺状の導入通路が形成される。誘導面４０とガイド面４２は、ワイヤ５０を挿通口３８に導くものである。ガイド片３４の先端部３４ｃは、爪状部２６先端部２６ａを越えて延出部２４側に位置し、保持空間２８の内側上方に位置するため、挿通口３８を通過してワイヤ５０を保持空間２８に円滑に案内する。ガイド片３４の規制面３６は、保持空間２８に入れられたワイヤ５０の挿通口３８に近い側周面に対してほぼ接線方向に面し、保持空間２８に入れられたワイヤ５０が規制面３６に近づく方に力がかかっても略直角に当接し、挿通口３８からワイヤ５０が外れにくい。また爪状部２６は、係止部１１のＺ軸方向の中心に対して、ガイド片３４の第２折り曲げ部３４ｂから離れる方向に位置している。これにより、係止部１１の大きさの範囲内でフック２２を形成することができ、かつ挿入時のガイド片３４の誘導面４０の長さを確保する形状とすることができる。
【００３１】  ガイド片３４のＸ軸方向の形状は、図３に示すように、係止爪１２またはフック２２の幅より細く、半分以下の一定幅で形成されている。ガイド片３４は、中心線Ｓに隣接して右側に設けられ、中心線Ｓに沿って所定形状に延出している。なお、中心線Ｓの右側の部分は係止爪基部１４の下面１４ｂが切除され、下面１４ｂに対して平行な面を有する凹部１４ｃとなる。
【００３２】  図３において中心線Ｓの左側の部分は、ガイド片３４が設けられていないため、係止爪基部１４下面１４ｂと、爪状部２６の先端部２６ａ端面２６ｄの間が間隙ａよりも幅広く離間し、広い空隙を有している。中心線Ｓの右側の部分は、爪状部２６先端部２６ａが設けられず、また係止爪基部１４の下面１４ｂは凹部１４ｃとなっているため、ガイド片３４の規制面３６と、爪状部２６逃げ面２６ｃの間が間隙ａより大きく離間し、広い空間を有している。なお、中心線Ｓの両側に広い空隙が設けられているため、製造に使用する金型のこの空隙部分の厚さよりも間隙ａを狭く設定することができる。
【００３３】  次に、この実施形態の表皮材止着用クリップ１０の使用方法について図５、図６に基づいて説明する。表皮材止着用クリップ１０は、図５に示すように、車両用の座席のクッション材４４の表面の所定位置に表皮材４６を張るために用いられる。ここで、クッション材４４と表皮材４６について説明する。クッション材４４は、座席の形状に成形された発砲ポリウレタン等の合成樹脂フォーム材である。クッション材４４には表皮材止着用の溝４８が形成され、溝４８内には、ワイヤ５０が設置されている。ワイヤ５０は金属製の線材であり、クッション材４４の成形時にインサート成形で組み込むことができる。
【００３４】  表皮材４６は、クッション材４４の表面を覆う合成樹脂シート等であり、クッション材４４の溝４８に対応する部位に縫合部５２を有する。縫合部５２は、一対の表皮材４６端縁を中表となるように合わせ、係止用テープ５４を重ね合わせて縫合したものである。係止用テープ５４の、縫合部５２と反対側の辺縁には、係止用端部材５６が一体に設けられている。係止用端部材５６は、合成樹脂により成形され、断面形状が略Ｖ字状で係止用テープ５４の長手方向に沿って形成されている。係止用端部材５６は、係止用テープ５４の一方の辺縁をインサート成型することで係止用テープ５４に装着される。係止用端部材５６は、表皮材止着用クリップ１０の一対の係止爪１２の内側に嵌合される大きさであり、係止用テープ５４の長手方向に沿って等間隔に係止溝５８が形成されている。係止溝５８は、表皮材止着用クリップ１０のストッパ１６が差し込まれる幅と深さに設定されている。
【００３５】  クッション材４４に表皮材４６を張る際には、まず、表皮材４６に取り付けられた係止用テープ５４の係止用端部材５６の任意の位置に、表皮材止着用クリップ１０を取り付ける。表皮材止着用クリップ１０は、係止用端部材５６の長手方向に沿って複数個が互いに等間隔に取り付けられ、一対の係止爪１２の間に係止用端部材５６を押し込むと、一対の係止爪１２が弾性変形して広がり、係止用端部材５６が通過する。通過すると係止爪１２の弾性変形が復元し、一対の係止爪１２の先端部１２ａが係止用端部材５６の縫合部５２側の端部を覆い、係止用端部材５６が一対の係止爪１２間に嵌合され、抜けることがない。この時、係止用端部材５６の係止溝５８には、係止爪１２のストッパ１６が差し込まれ、表皮材止着用クリップ１０は係止用端部材５６の長手方向に移動することがなく、所定の位置で止まる。
【００３６】  そして、表皮材止着用クリップ１０を取り付けた表皮材４６の縫合部５２を、目的のクッション材４４の溝４８に一致させ、表皮材止着用クリップ１０のフック２２をワイヤ５０に当てて指等で押す。この時、ワイヤ５０が挿通口３８に一致するように、表皮材止着用クリップ１０を左右に動かすとよい。この状態で、表皮材止着用クリップ１０をさらに押し込むと、ワイヤ５０は爪状部２６の傾斜面２６ｂに沿ってガイドされ、挿通口３８側の誘導面４０とガイド面４２に導かれる。さらに表皮材止着用クリップ１０を押してクッション材４４の溝４８に差し込むと、挿通口３８に向かう誘導面４０とガイド面４２による導入通路にワイヤ５０が位置し、挿通口３８に誘導される。挿通口３８は、一番細い中心線Ｓ付近の幅がａでありワイヤ５０の直径よりも小さく、そのままではワイヤ５０が通過できないが、さらにこの状態で表皮材止着用クリップ１０を上方から押し付けると、ガイド片３４が弾性変形して挿通口３８がワイヤ５０の直径よりも広がり、挿通口３８を通過して保持空間２８に入る。この時、ワイヤ５０は、通過した勢いでフック２２の延出部２４の、内側面２４ｂに当たり、ワイヤ５０が通過した後、ガイド片３４の弾性変形が復元し、クリック感が出る。挿通口３８は、中心線Ｓ付近の幅が間隙ａに戻り、ワイヤ５０が抜けることを防ぐ。これにより、表皮材止着用クリップ１０がワイヤ５０に係止され、表皮材止着用クリップ１０に取り付けられた表皮材４６は、端縁部が溝４８に潜り込んだ状態で、クッション材４４の表面に取り付けられる。
【００３７】  また、図７に示すように、表皮材止着用クリップ１０を指先に保持して取り付ける際に、ワイヤ５０が挿通口３８よりも図面上の右にあり、表皮材止着用クリップ１０が傾いて、ワイヤ５０がフック２２の爪状部２６傾斜面２６ｂに当たるときでも、表皮材止着用クリップ１０を右方向に移動させることにより、ワイヤ５０は、誘導面４０とガイド面４２にガイドされて挿通口３８に誘導され、二点鎖線で示すワイヤ５０の位置にくる。この状態で表皮材止着用クリップ１０を上方から押し付けることにより、図８に示すようにガイド片３４が第１折曲部３４ａから、係止爪基部１４に近づくように弾性変形して挿通口３８が広がり、ワイヤ５０が保持空間２８に入り係止される。この時、指先で表皮材止着用クリップ１０を押し込む際に取付板部２０があることで、指先で押しやすい。
【００３８】  また、図９に示すように、ワイヤ５０が挿通口３８よりも図面上の左にある時は、ワイヤ５０はガイド片３４の、第１折曲部３４ａ付近に当たり、表皮材止着用クリップ１０を左に移動させることにより挿通口３８付近に一致させ、上記と同様の動作でワイヤ５０を保持空間２８に入れて係止することができる。
【００３９】  ワイヤ５０が保持空間２８に入り、係止された状態では、ガイド片３４の弾性変形が復元し、挿通口３８が細くなり、ワイヤ５０は外れない。さらに、ガイド片３４の先端部３４ｃと延出部２４の内側面２４ｂとの間隔ｗは、ワイヤ５０の直径よりも小さいので、ワイヤ５０は、保持空間２８内で規制面３６よりもＺ軸方向上方に移動することが防止される。ガイド片３４の規制面３６は、ワイヤ５０の近傍に位置し、ワイヤ５０が移動する空間を狭い範囲に制限するため、がたつきによる異音が発生しない。また、ガイド片３４の規制面３６は、ワイヤ５０の挿通口３８に近い側周面に対してほぼ接線方向に位置する面となるため、ワイヤ５０が挿通口３８に近づく方向に力が加えられても、ガイド片３４の規制面３６がワイヤ５０を確実に抑え、ワイヤ５０の抜けを防止する。なお、規制面３６は、ガイド片３４がＺ軸方向に弾性変形しても、ワイヤ５０が抜けにくい角度を維持するものである。また、ガイド片３４は、第１折曲部３４ａを中心に回転する方向に弾性変形するが、規制面３６はこの弾性変形する方向に対して直角ではないので、規制面３６にワイヤ５０が押し付けられても弾性変形しにくい。
【００４０】  表皮材止着用クリップ１０をワイヤ５０から外す時は、図示しない長い棒状の治具を使用する。治具の先端には係止部が設けられ、係止部は治具受け部３２に嵌合可能である。治具を、クッション材４４の溝４８の、表皮材止着用クリップ１０の治具受け部３２側、つまり治具受け部３２が貫通している延出部２４の外側面２４ａ側に差し込み、治具受け部３２に嵌合させる。
【００４１】  そして治具を引き上げると、表皮材止着用クリップ１０にはワイヤ５０を中心に、図６〜図９において反時計回りに回転するようにモーメントが作用する。ワイヤ５０は、爪状部２６の先端部２６ａと、ガイド片３４の規制面３６にガイドされて挿通口３８に位置する。この状態でさらに表皮材止着用クリップ１０を引き上げると、ワイヤ５０がガイド片３４の規制面３６に当接する。規制面３６は、ガイド片３４が弾性変形する方向に直角ではなく鈍角であり、ワイヤ５０が規制面３６に当接してもガイド片３４は弾性変形しにくいが、強い力を加えると弾性変形し、挿通口３８が広がる。やがてワイヤ５０が、広げられた挿通口３８を通過する。これにより、表皮材止着用クリップ１０はワイヤ５０から外れ、表皮材４６がクッション材４４から外れる。
【００４２】  この実勢形態の表皮材止着用クリップ１０によれば、簡単な操作でクッション材４４のワイヤ５０に係止することができ、容易で確実に表皮材４６をクッション材４４に取り付けることができる。係止した時、ワイヤ５０は保持空間２８とガイド片３４の規制面３６で囲まれてわずかなゆとりを有して囲まれるため、がたつきがなく、がたつきによる異音の発生を防ぎ、静かで使用しやすいものである。また、ガイド片３４の規制面３６は、ワイヤ５０の挿通口３８に近い位置の側周面がほぼ接線方向に位置する面であり、ワイヤ５０が挿通口３８に近づく方向に力が加えられても、規制面３６がワイヤ５０を抑えて抜けにくく、不用意に外れることがなく、良好な係止状態となる。
【００４３】  表皮材止着用クリップ１０をクッション材４４のワイヤ５０に取り付ける時、表皮材止着用クリップ１０を指で保持して、取付板部２０側を押してクッション材４４の溝４８に差し込むと、表皮材４６に引っ張られる力に抗して押し下げるために表皮材止着用クリップ１０全体が傾く場合がある。しかし、傾いた状態でも挿通口３８が下方を向き、挿通口３８に向かう誘導面４０とガイド面４２の、三角形の斜辺状の導入通路が下方に向かって広がって形成されているため、表皮材止着用クリップ１０を、おおよそ挿通口３８付近でワイヤ５０に押し付けるだけで容易にワイヤ５０に係止することができる。ワイヤ５０が挿通口３８からずれていても、図７、図９に示すような広い範囲に押し付けて、表皮材止着用クリップ１０を左右に動かすだけで、ワイヤ５０は誘導面４０とガイド面４２に誘導されて挿通口３８に一致するため、係止作業が簡単である。さらに、正確に位置決めする必要がないため、クッション材４４の溝４８内で簡単に操作することができ、例えばクッション材４４を押して変形させてワイヤ５０が見えるようにする必要がなく、弱い力で効率よく作業を行うことができ、熟練が不要で、誰にでも簡単に取り付けることができる。また、簡単な操作で治具により表皮材止着用クリップ１０をワイヤ５０から外すことができ、取り外しの際の作業効率も良い。外れにくい効果を有しつつ、係止しやすく取り外しやすいものである。
【００４４】  ガイド片３４は、第１折曲部３４ａを中心に回転する方向に弾性変形するが、規制面３６はこの弾性変形する方向に対して直角ではなく、規制面３６は保持空間２８を向いて第２折曲部３４ｂで屈曲し、規制面３６にワイヤ５０が押し付けられても弾性変形しにくく、この点からも不用意に外れにくいものである。さらに、大きい力が加えられるとガイド片３４は大きく弾性変形し、ワイヤ５０を外すこともできる。
【００４５】  係止爪１２にはストッパ１６が設けられ、ストッパ１６が係止用端部材５６の係止溝５８に差し込まれることにより、表皮材止着用クリップ１０は所定の位置に係止され、係止用テープ５４の長手方向に移動することがない。このため、表皮材４６がクッション材４４に対してずれることがなく、表皮材４６にしわやたるみが発生せず、きれいに取り付けることができ外観が良好となる。係止用端部材５６には係止溝５８が等間隔に設けられていることで柔軟性が高くなり、作業が容易となる。
【００４６】  ガイド片３４は、係止爪１２の側方に延出し第１折曲部３４ａで略直角に折り曲げられて、長さを増すことができるため、弾性片変形により撓みやすいように形成されている。またガイド片３４は係止爪１２に接続されているため、係止爪基部１４に接続される場合よりも長さを増すことができる。このため、同じ材質と同じ断面形状であってもガイド片３４の弾性変形が容易でありワイヤ５０の通過が容易となる。ガイド片３４の先端部３４ｃ付近は、第２折曲部３４ｂで略Ｖ字形に折り曲げられ、第２折曲部３４ｂが一番爪状部２６の先端部２６ａに近く、挿通口３８のワイヤ５０の通過時間が短く、つまり弾性変形している時間が短く、係止作業が容易である。挿通口３８を通過したワイヤ５０は先端部３４ｃの規制面３６にガイドされて延出部２４の内側面２４ｂに、略直角方向から勢いよく当たり、保持空間２８に入った時に確実にクリック感が発生し、ワイヤ５０に表皮材止着用クリップ１０が取り付けられたことを確認することができる。
【００４７】  係止爪基部１４は、ガイド片３４に対向する部分、つまり図３において中心線Ｓの右側半分が切り欠かれて凹部１４ｃとなり、ガイド片３４の弾性変形で先端部３４ｃが係止爪基部１４に近い方に移動しても支障がなく、十分な弾性変形の撓み量を得ることができる。
【００４８】  その他、挿通口３８は、中心線ＳのＸ軸方向の両側に広い空間が設けられているため、製造に使用する金型の厚さよりもａを狭く設定することができ、ワイヤ５０を外れにくくして確実に保持することができる。ガイド片３４の先端部３４ｃと、爪状部２６の先端部２６ａを互い違いに設けて一定以上に広い空隙を異なる方向に設けることで、金型を異なる方向に外すことができ、なおかつ挿通口３８を狭くすることができる。これにより、挿通口３８を金型の影響を受けることなく狭くすることができる。金型の耐久性を高くするため金型の厚みを増やすことができ、耐久性の高い金型を使用することができる。
【００４９】  フック２２の延出部２４と爪状部２６は、先端部２６ａより太く形成され、高い強度を有するものである。また、ワイヤ５０には、クッション材４４の材料であるウレタンが付着しやすく、表皮材止着用クリップ１０を係止する時に邪魔になることがあるが、挿通口３８の周囲には空隙が広く設けられているため、表皮材止着用クリップ１０を強くワイヤ５０に押し付ければ、ウレタンが隙間に逃げて確実に係止することができる。挿通口３８は、中心線Ｓ付近で一番狭く、ウレタンとの接触面が少ないため、ウレタンをワイヤ５０から引き剥がしながら表皮材止着用クリップ１０を取り付けることもできる。従って、ワイヤ５０に付着したウレタンを予め除去する手間がかからず、作業効率が良い。
【００５０】  なお、この発明の表皮材止着用クリップは、上記実施の形態に限定されるものではなく、被係止部材は、ワイヤ以外に、クリップのフック等の係止部が係止可能な被係止部を有したものであれば、材料及び形状は問わない。例えば、クリップのフックが係止可能な樹脂製のフック形状の被係止部を有したものでも良い。この他、爪状部の先端部と、ガイド片の先端部付近は、Ｘ軸方向から見て互いに重なる位置に達して設けられてもよく、保持空間の内側に達するようにしても良い。表皮材止着用クリップの材質や表面の仕上げ、色彩等も自由に選択することができる。表皮材止着用クリップは、一対の係止爪の互いに向かい合う方向に交差する幅は、係止爪と係止爪基部、フックは同じ幅で形成したが、互いに異なる幅で設けてもよい。取付板部は、係止爪よりも幅広に形成したが、互いに同じ幅でもよい。ただし、取付板部は操作性を確保するために幅を広くする方が好適である。係止爪の形状は、確実に係止用端部材に取り付けられるものであれば良く、先端部を面取りした形状に形成したが、矩形状でもよい。ただし、面取りした形状により係止用端部材との引っ掛かりを軽減することができる。
【符号の説明】
【００５１】１０  表皮材止着用クリップ１１  係止部２２  フック２４  延出部２６  爪状部２６ａ  先端部２８  保持空間３４  ガイド片３４ａ  第１折曲部３４ｂ  第２折曲部３４ｃ  先端部３６  規制面３８  挿通口４０  誘導面４２  ガイド面４４  クッション材４６  表皮材５０  ワイヤ５６  係止用端部材
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【国際調査報告】
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