(57)【要約】  耐摩耗性と、ドライグリップ性と、ウェットグリップ性とを高度にバランスさせた二輪車用タイヤを提供すること。一対のビード部および一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、トレッド部が、その表面においてタイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のエッジ部と、センター部とエッジ部との間の一対のショルダー部とによって５分割されてなる二輪車用タイヤにおいて、センター部のゴム、ショルダー部のゴムおよびエッジ部のゴムは、ゴム成分を含有し、センター部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-C、ショルダー部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-Sおよびエッジ部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-EとしたときＴp-C、Ｔp-SおよびＴp-Eが式：Ｔp-S＞Ｔp-E＞Ｔp-C（１）を満たす、二輪車用タイヤ。
2019117173.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一対のビード部および一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、
前記トレッド部が、トレッド部表面において、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のエッジ部と、前記センター部と前記エッジ部との間の一対のショルダー部とによって５分割されてなる二輪車用タイヤにおいて、
前記センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムは、いずれもゴム成分を含有し、
前記センター部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-C、前記ショルダー部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-Sおよび前記エッジ部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-Eとしたとき、Ｔp-C、Ｔp-SおよびＴp-Eが、下記式（１）：
Ｔp-S＞Ｔp-E＞Ｔp-C・・・（１）
を満たす、二輪車用タイヤ。
【請求項２】
前記Ｔp-C、Ｔp-SおよびＴp-Eが、いずれも−１０〜５℃の範囲にある、請求項１に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項３】
前記センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムは、いずれも前記ゴム成分としてスチレンブタジエンゴムを含有する、請求項１または２に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項４】
前記エッジ部のゴムのスチレンブタジエンゴムの重量平均分子量が、前記センター部のゴムのスチレンブタジエンゴムの重量平均分子量または前記ショルダー部のゴムのスチレンブタジエンゴムの重量平均分子量よりも大きい、請求項３に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項５】
前記センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムが、いずれも各ゴムの前記ゴム成分１００質量部に対して、充填剤を９０質量部以上含有し、
前記充填剤は、少なくともシリカを含み、
前記センター部のゴムにおける、充填剤の総量に対するシリカの含有量の割合が、前記ショルダー部のゴムにおける、充填剤の総量に対するシリカの含有量の割合よりも高い、請求項１〜４のいずれか一項に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項６】
前記センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムが、いずれも各ゴムの前記ゴム成分１００質量部に対して、前記オイルおよび樹脂を総量で、５０〜１５０質量部含有し、
前記センター部のゴムの前記ゴム成分１００質量部に対する前記樹脂の部数が、前記ショルダー部のゴムの前記ゴム成分１００質量部に対する前記樹脂の部数よりも少ない、請求項１〜５のいずれか一項に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項７】
前記センター部のゴムが、含水ケイ酸を含有し、前記含水ケイ酸のセチルトリメチルアンモニウムブロミド吸着比表面積（ＣＴＡＢ）が、１８０ｍ2／ｇ以上である、請求項１〜６のいずれか一項に記載の二輪車用タイヤ。
【請求項８】
前記センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムは、いずれも前記ゴム成分として変性共役ジエン系重合体を含有する、請求項１〜７に記載の二輪車用タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本願は、２０１７年１２月１２日に出願の日本国特許出願第２０１７−２３８１０９号の優先権の利益を主張するものであり、その内容は、参照により本願に組み込まれる。
【技術分野】
【０００２】
本発明は、二輪車用タイヤに関する。
【背景技術】
【０００３】
二輪車用タイヤは、車両の旋回走行時に路面に対するタイヤ赤道面の傾きが大きくなるため、高いグリップ性が求められる。また、グリップ性は、ドライグリップ性（乾燥路面での操縦安定性）およびウェットグリップ性（湿潤路面での制動性）に大きく分けられる。【０００４】
また、二輪車用タイヤは、単位面積当たりの荷重負荷が大きいため、二輪車用タイヤの接地するトレッド部（特にセンター部）には高い耐摩耗性も求められる。【０００５】
このように、二輪車用タイヤのトレッド部においては、耐摩耗性と、ドライグリップ性と、ウェットグリップ性とを高度にバランスさせることが望まれている（例えば、特許文献１）。特許文献１の二輪車用タイヤは、公道を長距離走行する用途に適しているが、高速旋回時におけるドライグリップ性とウェットグリップ性においてさらなる改善の余地がある。【０００６】
そして、高速旋回時における二輪車用タイヤのトレッド部におけるグリップ性を向上させるために、従来からトレッド部に充填剤を多く充填させる手法が検討されている。しかしながら、この手法では、タイヤ生産時の作業性が悪化する問題がある。【０００７】
上述したグリップ性能の更なる向上のため、トレッド部に樹脂を含有させる手法も検討されているが、樹脂を含有させるとトレッド部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度が高くなるため、グリップ性の発現しやすさ（作動性）が優れないという問題がある。【０００８】
したがって、現状では、二輪車用タイヤのトレッド部において、耐摩耗性（特にトレッドのセンター部の耐摩耗性）を損なうことなく、ドライグリップ性とウェットグリップ性も高度にバランスさせる技術は未だ提供されていない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００９】
【特許文献１】特開２０１６−１１２９９８号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１０】
そこで、本発明は、耐摩耗性と、ドライグリップ性と、ウェットグリップ性とを高度にバランスさせた二輪車用タイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１１】
本発明に係る二輪車用タイヤは、一対のビード部および一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、前記トレッド部が、トレッド部表面において、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のエッジ部と、前記センター部と前記エッジ部との間の一対のショルダー部とによって５分割されてなる二輪車用タイヤにおいて、前記センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムは、いずれもゴム成分を含有し、前記センター部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-C、前記ショルダー部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-Sおよび前記エッジ部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-Eとしたとき、Ｔp-C、Ｔp-SおよびＴp-Eが、下記式（１）：
Ｔp-S＞Ｔp-E＞Ｔp-C・・・（１）
を満たす、二輪車用タイヤである。
これにより、耐摩耗性と、ドライグリップ性と、ウェットグリップ性とを高度にバランスさせることができる。本発明の二輪車用タイヤでは特に耐摩耗性が求められるセンター部と、特にドライグリップ性およびウェットグリップ性が求められるショルダー部と、特に作動性が求められるエッジ部とを有する。
【発明の効果】
【００１２】
本発明によれば、耐摩耗性（特にセンター部の耐摩耗性）と、ドライグリップ性と、ウェットグリップ性とを高度にバランスさせた二輪車用タイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、本発明の一実施形態に係る二輪車用タイヤの幅方向断面を示す概略図である。
【図２】図２は、本発明の他の実施形態に係る二輪車用タイヤの幅方向断面を示す概略図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明の実施形態について説明する。これらの記載は、本発明の例示を目的とするものであり、本発明を何ら限定するものではない。
【００１５】
本発明において、トレッドゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度は、実施例に記載の方法により測定する。
【００１６】
本明細書では、ドライグリップ性とウェットグリップ性の両方を合わせて単にグリップ性ということがある。
【００１７】
本発明において、別段の記載のない限り、ゴム中の成分量は、センター部、ショルダー部およびエッジ部のそれぞれのゴムにおける量であり、トレッド部全体のゴムにおける量ではない。
【００１８】
本発明において、Ｍｗは、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）によって標準ポリスチレン換算値として算出する。
【００１９】
（二輪車用タイヤ）
本発明に係る二輪車用タイヤは、一対のビード部および一対のサイドウォール部と、両サイドウォール部に連なるトレッド部とを備え、前記トレッド部が、トレッド部表面において、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のエッジ部と、前記センター部と前記エッジ部との間の一対のショルダー部とによって５分割されてなる二輪車用タイヤにおいて、前記センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムは、いずれもゴム成分を含有し、前記センター部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-C、前記ショルダー部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-Sおよび前記エッジ部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度をＴp-Eとしたとき、Ｔp-C、Ｔp-SおよびＴp-Eが、下記式（１）：
Ｔp-S＞Ｔp-E＞Ｔp-C・・・（１）
を満たす、二輪車用タイヤである。
【００２０】
図１は、本発明の一実施形態に係る二輪車用タイヤの幅方向断面を示す概略図である。図１中、二輪車用タイヤ１０は、一対のビード部１１および一対のサイドウォール部１２と、両サイドウォール部１２に連なるトレッド部１３とを備え、トレッド部１３が、トレッド部表面において、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面１４を含むセンター部１５と、トレッド端１６を含む一対のエッジ部１７と、センター部１５とエッジ部１７との間の一対のショルダー部１８とによって５分割されてなる。図１の例では、各ビード部１１は、ビードコア１９をそれぞれ有し、一対のビードコア１９の間に１層以上のカーカス層２０がトロイド状に延びるように設けられている。カーカス層２０は、複数本のカーカスコードをゴム被覆してなる。
【００２１】
トレッド部１３は、両サイドウォール部１２間に跨って延びている。本発明において、トレッド部は、上述したように、センター部と、２つのショルダー部と、２つのエッジ部とに５分割された分割トレッドである。
【００２２】
（トレッド部）
トレッド部は、トレッド部表面において、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面を含むセンター部と、トレッド端を含む一対のエッジ部と、センター部とエッジ部との間の一対のショルダー部とによって５分割されてなる。また、センター部のゴム、ショルダー部のゴムおよびエッジ部のゴムは、いずれもゴム成分を含有し、Ｔp-C、Ｔp-SおよびＴp-Eが、上記式（１）を満たす。これにより、耐摩耗性と、ドライグリップ性と、ウェットグリップ性とを高度にバランスさせることができる。
【００２３】
上記効果について、理論に拘束されることを望むものではないが、これは、トレッド部をセンター部、ショルダー部およびエッジ部の３種類に５分割し、各部に特に要求される性能と、その性能を発揮するための手段と、各部の走行時の温度状態とを検討し、改良したことによると推測される。より具体的には、５分割トレッドでは、エッジ部とショルダー部には、特に旋回走行時のグリップ性が求められ、センター部には、耐摩耗性が求められる。そして、トレッドゴムのグリップ性を担保するために、トレッドゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度を上げることが有効である。しかし、このピーク温度を上げた場合、ゴムの温度が高くならないとグリップ性が発現しにくく作動性が低い。また、上記ピーク温度を上げた場合、トレッドゴムの弾性率が上がり、ゴムが硬くなり路面の形状に追従しにくくなる不具合もある。一方、トレッドゴムの耐摩耗性を高めるために、トレッドゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度を低くすることが有効である。
エッジ部は、直線走行時にはほとんど接地しないためエッジ部のゴムの表面温度は上がりにくい。そのため、エッジ部ではゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度を高めずに、エッジ部においてグリップ性が求められる旋回走行時には、トレッドゴムの表面温度が高くない状態でもグリップ性を発現するように設定した。
次に、ショルダー部は、直線走行時にも接地するため、走行中に温度が上がりやすく、ショルダー部ではゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度が高くとも作動性に優れることから、高いグリップ性を発揮するために、ショルダー部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度を最も高く設定した。
さらに、センター部は、耐摩耗性が求められるため、ゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度を低くすることにより、高い耐摩耗性を発揮するように設定した。
【００２４】
Ｔp-C、Ｔp-SおよびＴp-Eは、上記式（１）を満たせばよく、特に限定されないが、例えば、−４０〜２０℃である。
【００２５】
本発明に係る二輪車用タイヤは、前記Ｔp-C、Ｔp-SおよびＴp-Eが、いずれも−１０〜５℃の範囲にあることが好ましい。
これにより、耐摩耗性と、ドライグリップ性と、ウェットグリップ性とをより高度にバランスさせることができる。
【００２６】
最も高いＴp-Sと、その次に高いＴp-Eとの差は、特に限定されないが、例えば、１〜１５℃である。
【００２７】
Ｔp-Eと、最も低いＴp-cとの差は、特に限定されないが、例えば、１〜１５℃である。
【００２８】
＜ゴム成分＞
センター部のゴム、ショルダー部のゴムおよびエッジ部のゴムは、いずれもゴム成分を含有する。ゴム成分は、Ｔp-C、Ｔp-SおよびＴp-Eが、上記式（１）を満たす限り特に限定されず、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、アクリロニトリル−ブタジエンゴム、クロロプレンゴム、これらの変性ゴムなどを用いることができる。これらゴム成分は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なお、当業者が理解するように、センター部などのトレッドゴムが上記ゴム成分を含有するとは、当該トレッドゴムが、そのようなゴム成分の加硫物を含む意味である。
【００２９】
センター部、ショルダー部およびエッジ部から選択される１種以上のゴムのゴム成分は、ＳＢＲおよび後述する変性共役ジエン系重合体または共役ジエン系重合体を含むことが好ましい。
【００３０】
＜スチレンブタジエンゴム＞
本発明に係る二輪車用タイヤは、前記センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムは、いずれも前記ゴム成分としてスチレンブタジエンゴムを含有することが好ましい。
これにより、耐摩耗性と、ドライグリップ性と、ウェットグリップ性とをより高度にバランスさせることができる。
【００３１】
センター部、ショルダー部およびエッジ部の各ゴムのゴム成分として、ＳＢＲを用いる場合、ＳＢＲの分子量は、特に限定されず、例えば、５００，０００以上、７００，０００以上、９００，０００以上、１，０７０，０００以上または１，１００，０００以上であり、２，０００，０００以下、１，５００，０００以下、１，２５０，０００以下または１，２００，０００以下である。
【００３２】
センター部、ショルダー部およびエッジ部の各ゴムのゴム成分として、ＳＢＲを用いる場合、センター部のゴムの耐摩耗性を高める観点から、センター部のＳＢＲの重量平均分子量（Ｍｗ）が、ショルダー部のＳＢＲのＭｗよりも大きいことが好ましく、センター部のＳＢＲのＭｗは１，０７０，０００以上が好ましく、１，１００，０００以上がより好ましい。センター部のゴムのウェットグリップ性を損ねない観点から、センター部のＳＢＲのＭｗは、１，２５０，０００以下であることが好ましい。
【００３３】
センター部、ショルダー部およびエッジ部の各ゴムのゴム成分として、ＳＢＲを用いる場合、前記エッジ部のゴムのスチレンブタジエンゴムの重量平均分子量が、前記センター部のゴムのスチレンブタジエンゴムの重量平均分子量または前記ショルダー部のゴムのスチレンブタジエンゴムの重量平均分子量よりも大きいことが好ましい。
これにより、エッジ部の作動性をより高めることができる。
【００３４】
ゴムのｔａｎδのピーク温度に影響する因子としては、他にも、スチレンブタジエンゴムのスチレン量やビニル量が挙げられる。
【００３５】
ゴム成分がＳＢＲを含有する場合、その含有量は特に限定されず、適宜調節すればよい。例えば、各部のゴム成分がＳＢＲを含有する場合、各部のゴム成分１００質量部に対して、５０質量部以上、７０質量部以上、８０質量部以上、８５質量部以上または９０質量部以上、９０質量部以下、８５質量部以下、８０質量部以下、７０質量部以下または６０質量部以下であればよい。
【００３６】
上述したように、ゴム成分は、ＳＢＲおよび後述する変性共役ジエン系重合体または共役ジエン系重合体を含む場合、例えば、ゴム成分１００質量部に対して、ＳＢＲおよび変性共役ジエン系重合体または共役ジエン系重合体の合計質量が、７０質量部以上、８０質量部以上、９０質量部以上または１００質量部である。
【００３７】
＜変性共役ジエン系重合体＞
本発明に係る二輪車用タイヤは、前記センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムは、いずれもゴム成分として変性共役ジエン系重合体を含有することが好ましい。
これにより、耐摩耗性と、ドライグリップ性と、ウェットグリップ性とをより高度にバランスさせることができる。変性共役ジエン系重合体は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００３８】
ゴム成分が変性共役ジエン系重合体を含有する場合、その含有量は特に限定されず、適宜調節すればよい。ゴム成分が変性共役ジエン系重合体を含有する場合、ゴム成分１００質量部に対して、１０質量部以上であることが好ましい。これにより、ゴム中でのシリカなどの充填剤の分散性に優れ、ゴムの耐摩耗性を高めることができる。また、ゴムの強度とウェットグリップ性の観点から、変性共役ジエン系重合体の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、５０質量部以下であることが好ましい。
【００３９】
センター部のゴムでは、変性共役ジエン系重合体の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、１０〜５０質量部が好ましく、１５〜４０質量部がより好ましい。
【００４０】
ショルダー部のゴムでは、変性共役ジエン系重合体の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、１０〜３０質量部が好ましく、１５〜２０質量部がより好ましい。
【００４１】
エッジ部のゴムでは、変性共役ジエン系重合体の含有量は、ゴム成分１００質量部に対して、１０〜３０質量部が好ましく、１０〜２０質量部がより好ましい。
【００４２】
センター部の耐摩耗性を高める観点から、センター部のゴムの含有する変性共役ジエン系重合体の量が、ショルダー部のゴムの含有する変性共役ジエン系重合体の量よりも多いことが好ましい。
【００４３】
変性共役ジエン系重合体は、変性官能基を有する共役ジエン系重合体である。共役ジエン系重合体への変性官能基の導入方法としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、官能基含有重合開始剤を用いる方法、官能基含有モノマーをその他化合物と共重合させる方法、共役ジエン系重合体の重合末端に変性剤を反応させる方法などが挙げられる。まず、共役ジエン系重合体について説明する。
【００４４】
＜共役ジエン系重合体＞
本発明において、共役ジエン系重合体とは、共役ジエン化合物の単独重合体、または共役ジエン化合物と非共役ジエン化合物との共重合体を意味する。重合体はアニオン重合で重合されたものであってもよいし、配位重合で重合されたものであってもよい。共役ジエン系重合体は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４５】
共役ジエン化合物の単量体としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、１，３−ブタジエン、イソプレン、１，３−ペンタジエン、２，３−ジメチル−１，３−ブタジエン、１，３−ヘキサジエン、クロロプレンなどの非環状モノマーなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４６】
非共役ジエン化合物は、共役ジエン化合物と共重合可能な、共役ジエン化合物以外の重合性化合物である。非共役ジエン化合物としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、エチレン、プロピレン、１−ブテン、１−ペンテン、１−ヘキセン、１−ヘプテン、１−オクテンなどの非環状モノマー；スチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、ビニルトルエン、ビニルナフタレンなどの芳香族ビニルモノマーが挙げられる。これらは、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４７】
共役ジエン系重合体としては、ブタジエンゴム（ＢＲ）が好ましい。耐摩耗性の観点から、変性共役ジエン系重合体としては、変性ブタジエンゴムが好ましい。
【００４８】
＜変性官能基＞
変性官能基としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができる。変性官能基は、例えば、窒素原子、ケイ素原子、酸素原子およびスズ原子よりなる群から選択される少なくとも１種の原子を含む官能基が挙げられる。また、変性共役ジエン系重合体と、シリカ、カーボンブラックなどの充填剤との相互作用を強めてゴムに良好な耐摩耗性、高補強性および高弾性などを付与する観点から、変性官能基は、窒素原子、ケイ素原子および酸素原子よりなる群から選択される少なくとも１種の原子を含むことが好ましい。
【００４９】
−窒素原子を含む変性官能基−
窒素原子を含む変性官能基としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができる。窒素原子を含む変性官能基としては、例えば、式（Ｉ）：（Ｒ11）2Ｎ−＊で表される置換アミノ基、下記式（ＩＩ）で表される環状アミノ基などが挙げられる。
【００５０】
式（Ｉ）中、Ｒ11は、それぞれ独立に、１〜１２個の炭素原子を有する、アルキル基、シクロアルキル基またはアラルキル基であり、＊は結合位置を示す。
【００５１】
式（Ｉ）中、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ブチル基、オクチル基またはイソブチル基が好ましい。シクロアルキル基としては、シクロヘキシル基が好ましい。アラルキル基としては、３−フェニル−１−プロピル基が好ましい。
【００５２】
【化１】
2019117173.tif 000003
【００５３】
式（ＩＩ）中、Ｒ12は、３〜１６個のメチレン基を有する、アルキレン基、置換アルキレン基、オキシアルキレン基またはＮ−アルキルアミノ−アルキレン基であり、＊は結合位置を示す。ここで、置換アルキレン基は、一置換から八置換されたアルキレン基を含み、置換基の例としては、１〜１２個の炭素原子を有する、直鎖もしくは分岐鎖アルキル基、シクロアルキル基、ビシクロアルキル基、アリール基またはアラルキル基が挙げられる。
【００５４】
式（ＩＩ）中、アルキレン基としては、トリメチレン基、テトラメチレン基、ヘキサメチレン基およびドデカメチレン基が好ましい。置換アルキレン基としては、ヘキサデカメチレン基が好ましい。オキシアルキレン基としては、オキシジエチレン基が好ましい。Ｎ−アルキルアミノ−アルキレン基としては、Ｎ−アルキルアザジエチレンが好ましい。
【００５５】
式（ＩＩ）で表される環状アミノ基の例としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができる。式（ＩＩ）で表される環状アミノ基としては、例えば、２−（２−エチルヘキシル）ピロリジン、３−（２−プロピル）ピロリジン、３，５−ビス（２−エチルヘキシル）ピペリジン、４−フェニルピペリジン、７−デシル−１−アザシクロトリデカン、３，３−ジメチル−１−アザシクロテトラデカン、４−ドデシル−１−アザシクロオクタン、４−（２−フェニルブチル）−１−アザシクロオクタン、３−エチル−５−シクロヘキシル−１−アザシクロヘプタン、４−ヘキシル−１−アザシクロヘプタン、９−イソアミル−１−アザシクロヘプタデカン、２−メチル−１−アザシクロヘプタデセ−９−エン、３−イソブチル−１−アザシクロドデカン、２−メチル−７−ｔ−ブチル−１−アザシクロドデカン、５−ノニル−１−アザシクロドデカン、８−（４’−メチルフェニル）−５−ペンチル−３−アザビシクロ［５．４．０］ウンデカン、１−ブチル−６−アザビシクロ［３．２．１］オクタン、８−エチル−３−アザビシクロ［３．２．１］オクタン、１−プロピル−３−アザビシクロ［３．２．２］ノナン、３−（ｔ−ブチル）−７−アザビシクロ［４．３．０］ノナン、１，５，５−トリメチル−３−アザビシクロ［４．４．０］デカンなどが挙げられる。
【００５６】
−ケイ素原子を含む変性官能基−
ケイ素原子を含む変性官能基としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができる。ケイ素原子を含む変性官能基としては、ケイ素−炭素結合を有する変性官能基などが挙げられる。変性共役ジエン系重合体が、ケイ素−炭素結合を有する変性官能基を有することにより、ゴム成分と充填剤との親和性を高め、ゴムに良好な耐摩耗性および高補強性を付与することができる。
【００５７】
ケイ素−炭素結合を有する変性官能基としては、例えば、式（ＩＩＩ）：（Ｒ3）aＳｉ（Ｒ4）bで表されるカップリング剤が挙げられる。式（ＩＩＩ）中、Ｒ3はそれぞれ独立して、１〜２０個の炭素原子を有するアルキル基、３〜２０個の炭素原子を有するシクロアルキル基、６〜２０個の炭素原子を有するアリール基および７〜２０個の炭素原子を有するアラルキル基からなる群から選択される基であり、Ｒ4はそれぞれ独立して、塩素または臭素であり、ａは０〜３であり、ｂは１〜４であり、かつａ＋ｂ＝４である。
【００５８】
式（ＩＩＩ）中、アルキル基としては、メチル基、エチル基、ｎ−ブチル基、ｎ−オクチル基および２−エチルヘキシルが好ましく、シクロアルキル基としては、シクロヘキシル基が好ましく、アリール基としては、フェニル基が好ましく、アラルキル基としては、ネオフィル基が好ましい。
【００５９】
ケイ素を用いたカップリング剤の例としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ヒドロカルビルオキシシラン化合物、ＳｉＣｌ4（四塩化ケイ素）、（Ｒ3）ＳｉＣｌ3、（Ｒ3）2ＳｉＣｌ2、（Ｒ3）3ＳｉＣｌなどが挙げられる。これらの中でも、シリカに対して高い親和性の観点から、ヒドロカルビルオキシシラン化合物が好ましい。
【００６０】
＜＜ヒドロカルビルオキシシラン化合物＞＞
ヒドロカルビルオキシシラン化合物としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、下記式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物を挙げることができる。
【００６１】
【化２】
2019117173.tif 000004
【００６２】
式（ＩＶ）中、ｎ１＋ｎ２＋ｎ３＝４（ただし、ｎ１は１〜４の整数であり、ｎ２およびｎ３は０〜３の整数である）であり、Ａ1は、飽和環状３級アミン化合物残基、不飽和環状３級アミン化合物残基、ケチミン残基、ニトリル基、（チオ）イソシアナート基（イソシアナート基またはチオイソシアナート基を示す。以下、同様）、（チオ）エポキシ基、イソシアヌル酸トリヒドロカルビルエステル基、炭酸ジヒドロカルビルエステル基、ニトリル基、ピリジン基、（チオ）ケトン基、（チオ）アルデヒド基、アミド基、（チオ）カルボン酸エステル基、（チオ）カルボン酸エステルの金属塩、カルボン酸無水物残基、カルボン酸ハロゲン化合物残基ならびに加水分解性基を有する第一もしくは第二アミノ基またはメルカプト基の中から選択される少なくとも１種の官能基であり、ｎ３が２以上の場合には複数存在するＡ1およびＲ23は同一でも異なっていてもよく、また、Ａ1は、Ｓｉと結合して環状構造を形成する二価の基であってもよく、Ｒ21は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、いずれも窒素原子および／またはケイ素原子を含有していてもよく、ｎ１が２以上の場合には複数存在するＲ21は同一でも異なっていてもよく、あるいは、一緒になって環を形成していてもよく、Ｒ22は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基またはハロゲン原子（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素）であり、ｎ２が２以上の場合には複数存在するＲ22は同一でも異なっていてもよく、Ｒ23は、炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。
【００６３】
加水分解性基を有する第一もしくは第二アミノ基または加水分解性基を有するメルカプト基における加水分解性基として、トリメチルシリル基またはｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。なお、本明細書において、「炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基」は、「炭素数１〜２０の一価の脂肪族炭化水素基もしくは炭素数３〜２０の一価の脂環式炭化水素基」を意味する。二価の炭化水素基の場合も同様である。
【００６４】
式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記式（Ｖ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることがより好ましい。
【００６５】
【化３】
2019117173.tif 000005
【００６６】
式中、ｐ１＋ｐ２＝２（ただし、ｐ１は１〜２の整数であり、ｐ２は０〜１の整数である）であり、Ａ2は、ＮＲａまたは硫黄であり、Ｒａは、一価の炭化水素基、加水分解性基または含窒素有機基である。Ｒ24は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、いずれも窒素原子および／またはケイ素原子を含有していてもよく、ｐ１が２の場合には、ＯＲ24は互いに同一もしくは異なり、あるいは、一緒になって環を形成しており、Ｒ25は、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基、炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基またはハロゲン原子（フッ素、塩素、臭素、ヨウ素）であり、Ｒ26は、炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。
【００６７】
Ｒａの加水分解性基として、トリメチルシリル基またはｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。
【００６８】
式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、下記式（ＶＩ）または（ＶＩＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることがより好ましい。
【００６９】
【化４】
2019117173.tif 000006
【００７０】
式（ＶＩ）中、ｑ１＋ｑ２＝３（ただし、ｑ１は０〜２の整数であり、ｑ２は１〜３の整数である）であり、Ｒ31は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ32およびＲ33はそれぞれ独立して加水分解性基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ34は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｑ１が２の場合には複数存在するＲ34は同一でも異なっていてもよく、Ｒ35は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｑ２が２以上の場合には複数存在するＲ35は同一でも異なっていてもよい。
【００７１】
【化５】
2019117173.tif 000007
【００７２】
式（ＶＩＩ）中、ｒ１＋ｒ２＝３（ただし、ｒ１は１〜３の整数であり、ｒ２は０〜２の整数である）であり、Ｒ36は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ37はジメチルアミノメチル基、ジメチルアミノエチル基、ジエチルアミノメチル基、ジエチルアミノエチル基、メチルシリル（メチル）アミノメチル基、メチルシリル（メチル）アミノエチル基、メチルシリル（エチル）アミノメチル基、メチルシリル（エチル）アミノエチル基、ジメチルシリルアミノメチル基、ジメチルシリルアミノエチル基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｒ１が２以上の場合には複数存在するＲ37は同一でも異なっていてもよく、Ｒ38は炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、ｒ２が２の場合には２つのＲ38は同一でも異なっていてもよい。
【００７３】
また、式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記式（ＶＩＩＩ）または（ＩＸ）で表される２つ以上の窒素原子を有する化合物であることも好ましい。
【００７４】
【化６】
2019117173.tif 000008
【００７５】
式（ＶＩＩＩ）中、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ40はトリメチルシリル基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ41は炭素数１〜２０のヒドロカルビルオキシ基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ42は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基である。
【００７６】
【化７】
2019117173.tif 000009
【００７７】
式（ＩＸ）中、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ43およびＲ44はそれぞれ独立して炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ45はそれぞれ独立して炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基である。
【００７８】
また、式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記式（Ｘ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物であることも好ましい。
【００７９】
【化８】
2019117173.tif 000010
【００８０】
式（Ｘ）中、ｒ１＋ｒ２＝３（ただし、ｒ１は０〜２の整数であり、ｒ２は１〜３の整数である。）であり、ＴＭＳはトリメチルシリル基であり、Ｒ46は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ47およびＲ48はそれぞれ独立して炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基である。
【００８１】
式（ＩＶ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物が、下記式（ＸＩ）で表される化合物であることも好ましい。
【００８２】
【化９】
2019117173.tif 000011
【００８３】
式（ＸＩ）中、Ｙはハロゲン原子であり、Ｒ49は炭素数１〜２０の二価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の二価の芳香族炭化水素基であり、Ｒ50およびＲ51はそれぞれ独立して加水分解性基または炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基であるか、あるいは、Ｒ50およびＲ51は結合して二価の有機基を形成しており、Ｒ52およびＲ53はそれぞれ独立してハロゲン原子、ヒドロカルビルオキシ基、炭素数１〜２０の一価の脂肪族もしくは脂環式炭化水素基または炭素数６〜１８の一価の芳香族炭化水素基である。
【００８４】
Ｒ50およびＲ51は、加水分解性基であることが好ましく、加水分解性基としては、トリメチルシリル基またはｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル基が好ましく、トリメチルシリル基が特に好ましい。
【００８５】
以上の式（ＩＶ）〜（ＸＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、変性共役ジエン系重合体がアニオン重合により製造される場合に用いられることが好ましい。また、式（ＩＶ）〜（ＸＩ）で表されるヒドロカルビルオキシシラン化合物は、アルコキシシラン化合物であることが好ましい。
【００８６】
アニオン重合によって共役ジエン系重合体を変性する場合に好適な変性剤としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、３，４−ビス（トリメチルシリルオキシ）−１−ビニルベンゼン、３，４−ビス（トリメチルシリルオキシ）ベンズアルデヒド、３，４−ビス（ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリルオキシ）ベンズアルデヒド、２−シアノピリジン、１，３−ジメチル−２−イミダゾリジノン、１―メチル−２−ピロリドンなどが挙げられる。これらは、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８７】
ヒドロカルビルオキシシラン化合物は、アニオン重合における重合開始剤として用いられるリチウムアミド化合物のアミド部分であることが好ましい。リチウムアミド化合物としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、リチウムヘキサメチレンイミド、リチウムピロリジド、リチウムピぺリジド、リチウムへプタメチレンイミド、リチウムドデカメチレンイミド、リチウムジメチルアミド、リチウムジエチルアミド、リチウムジブチルアミド、リチウムジプロピルアミド、リチウムジへプチルアミド、リチウムジへキシルアミド、リチウムジオクチルアミド、リチウムジ−２−エチルへキシルアミド、リチウムジデシルアミド、リチウム−Ｎ−メチルピベラジド、リチウムエチルプロピルアミド、リチウムエチルブチルアミド、リチウムエチルベンジルアミド、リチウムメチルフェネチルアミドなどが挙げられる。例えば、リチウムヘキサメチレンイミドのアミド部分となる変性剤はヘキサメチレンイミンであり、リチウムピロリジドのアミド部分となる変性剤はピロリジンであり、リチウムピぺリジドのアミド部分となる変性剤はピぺリジンである。これらは、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８８】
−酸素原子を含む変性官能基−
酸素原子を含む変性官能基としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、メトキシ基、エトキシ基、ｎ−プロポキシ基、イソプロポキシ基、ｎ−ブトキシ基、ｓｅｃ−ブトキシ基、ｔ−ブトキシ基等のアルコキシ基；メトキシメチル基、メトキシエチル基、エトキシメチル基、エトキシエチル基等のアルコキシアルキル基；メトキシフェニル基、エトキシフェニル基等のアルコキシアリール基；エポキシ基、テトラヒドロフラニル基等のアルキレンオキシド基；トリメチルシリロキシ基、トリエチルシリロキシ基、ｔ−ブチルジメチルシリロキシ基等のトリアルキルシリロキシ基などが挙げられる。これらは、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８９】
センター部、ショルダー部およびエッジ部のゴムは、ゴム成分に加えて、充填剤、オイルおよび樹脂からなる群より選択される１種以上を含有することが好ましい。
【００９０】
＜充填剤＞
センター部、ショルダー部およびエッジ部のゴムが充填剤を含有する場合、含有量は適宜調節すればよい。例えば、ゴム成分１００質量部に対して、１〜２００質量部である。充填剤は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９１】
センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムが、いずれも各ゴムのゴム成分１００質量部に対して、充填剤を９０質量部以上含有することが好ましく、１２０質量部以下含有することが好ましい。
【００９２】
充填剤は、少なくともシリカを含むことが好ましい。
【００９３】
＜シリカ＞
充填剤中のシリカの含有量は、適宜調節すればよい。シリカは、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９４】
例えば、センター部の場合、充填剤の総量に対するシリカの含有量の割合は、２０〜９５質量％であり、耐摩耗性を向上させる観点から、６０〜９０質量％が好ましい。
【００９５】
例えば、ショルダー部の場合、充填剤の総量に対するシリカの含有量の割合は、２０〜９５質量％であり、耐摩耗性とウェットグリップ性のバランスの観点から、６０〜９０質量％が好ましい。
【００９６】
例えば、エッジ部の場合、充填剤の総量に対するシリカの含有量の割合は、２０〜９５質量％であり、耐摩耗性とウェットグリップ性のバランスの観点から、６０〜９０質量％が好ましい。
【００９７】
本発明に係る二輪車用タイヤは、前記センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムが、いずれも各ゴムの前記ゴム成分１００質量部に対して、充填剤を９０質量部以上含有し、前記充填剤は、少なくともシリカを含み、前記センター部のゴムにおける、充填剤の総量に対するシリカの含有量の割合が、前記ショルダー部のゴムにおける、充填剤の総量に対するシリカの含有量の割合よりも高いことが好ましい。
これにより、二輪車用タイヤのドライグリップ性と、ウェットグリップ性とをより高めることができ、特にウェットグリップをより高める効果がある。
【００９８】
シリカとしては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができる。シリカとしては、例えば、湿式シリカ（含水ケイ酸）、乾式シリカ（無水ケイ酸）、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウムなどが挙げられる。これらの中でも、耐摩耗性とウェットグリップ性の向上の観点から、湿式シリカと乾式シリカが好ましい。
【００９９】
センター部、ショルダー部およびエッジ部からなる群より選択されるいずれかのゴムが、含水ケイ酸を含有することが好ましい。センター部のゴムが、含水ケイ酸を含有することが好ましい。
【０１００】
シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができるが、８０〜３００ｍ2／ｇが好ましい。シリカのＮ2ＳＡが、８０ｍ2／ｇ以上であると補強性に優れ、３００ｍ2／ｇ以下であると作業性の低下を抑制することができる点で好ましい。シリカの窒素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）とは、ＪＩＳ  Ｋ  ６４３０：２００８に記載される窒素吸着法による比表面積を指す。
【０１０１】
含水ケイ酸のＣＴＡＢは、例えば、５０ｍ2／ｇ以上、９０ｍ2／ｇ以上または１８０ｍ2／ｇ以上、２５０ｍ2／ｇ以下または２２０ｍ2／ｇ以下である。ＣＴＡＢが５０ｍ2／ｇ以上であることで、タイヤの耐摩耗性の低下を抑制することができ、２５０ｍ2／ｇ以下であることで、含水ケイ酸がゴム成分中に分散し易く、ゴムの加工性の低下を抑制し、ひいては耐摩耗性などの物性の低下を抑制することができる。
【０１０２】
好適な実施形態では、シリカのＢＥＴ比表面積は、４０〜３５０ｍ2／ｇ、より好ましくは１００〜３００ｍ2／ｇ、より好ましくは１５０〜２８０ｍ2／ｇ、更に好ましくは１９０〜２５０ｍ2／ｇである。
【０１０３】
本発明に係る二輪車用タイヤは、前記センター部のゴムが、含水ケイ酸を含有し、前記含水ケイ酸のセチルトリメチルアンモニウムブロミド吸着比表面積（ＣＴＡＢ）が、１８０ｍ2／ｇ以上であることが好ましい。
これにより、二輪車用タイヤのグリップ性をより高めつつ、センター部の耐摩耗性をより高めることができる。
【０１０４】
＜カーボンブラック＞
カーボンブラックとしては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ＡＳＴＭによる分類で、ＨＡＦ、ＩＳＡＦ、ＳＡＦなどが挙げられる。これらは１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１０５】
カーボンブラックの中でも、ＩＳＡＦおよびＳＡＦが、補強性を向上させることができる点で好ましい。
【０１０６】
カーボンブラックのＮ2ＳＡとしては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができる。耐摩耗性を高める観点から、Ｎ2ＳＡは７０ｍ2／ｇ以上が好ましい。また、Ｎ2ＳＡは１８０ｍ2／ｇ以下が好ましい。カーボンブラックの窒素吸着比表面積（Ｎ2ＳＡ）とは、ＪＩＳ  Ｋ  ６２１７−２：２００１に記載される窒素吸着比表面積を意味する。
【０１０７】
各部のゴムにおける、充填剤の総量に対するカーボンブラックの含有量の割合は、特に限定されず、適宜調節すればよいが、例えば、０質量％を超え、４０質量％以下である。センター部のゴムでは、例えば、３〜１５質量％が好ましい。ショルダー部およびエッジ部では、例えば、２０〜４０質量％が好ましい。充填剤がカーボンブラックを含むことで、ゴムの強度が向上し、２０質量％以下であることでウェットグリップ性の低下を抑制することができる。
【０１０８】
＜オイル＞
センター部、ショルダー部およびエッジ部のゴムがオイルを含有する場合、含有量は適宜調節すればよい。例えば、ゴムのゴム成分１００質量部に対する、オイルの含有量は、５〜１５０質量部であり、４０〜６０質量部が好ましい。本発明において、オイルはゴム成分の伸展油でも、配合剤であってもよく、含有量は伸展油の含有量と配合剤の含有量を併せた量を指す。
【０１０９】
オイルとしては、公知のゴムに用いられるオイルを用いることができ、例えば、アロマティックオイル、ナフテン系オイル、パラフィン系オイル、エステル系オイル、溶液状共役ジエンゴム、溶液状水素添加共役ジエンゴムなどが挙げられる。
【０１１０】
＜樹脂＞
センター部、ショルダー部およびエッジ部のゴムが樹脂を含有する場合、含有量は適宜調節すればよい。例えば、ゴムのゴム成分１００質量部に対する、樹脂の含有量は、５〜１５０質量部であり、ウェットグリップ性を高める観点から、１５〜５５質量部が好ましい。
【０１１１】
樹脂としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、天然樹脂、合成樹脂などが挙げられる。これらは１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１１２】
合成樹脂としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、石油樹脂、フェノール系樹脂、石炭系樹脂、キシレン系樹脂などが挙げられる。これらの中でも、石油樹脂が耐摩耗性およびグリップ性を向上させやすい点で好ましい。
【０１１３】
石油樹脂
石油樹脂は、例えば、石油精製工程中のナフサの熱分解において、エチレン、プロピレン、ブチレンなどの石油化学基礎製品と共に得られる、オレフィン、ジオレフィンなどの不飽和炭化水素を含む留分を、フリーデル・クラフツ反応の触媒を用いて重合することによって、得ることができる。
【０１１４】
石油樹脂としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ナフサの熱分解によって得られるＣ５留分を単独重合および／または共重合することによって得られる脂肪族系石油樹脂；ナフサの熱分解によって得られるＣ９留分を単独重合および／または共重合することによって得られる芳香族系石油樹脂；Ｃ５留分とＣ９留分とを共重合して得られる共重合系石油樹脂；水素添加系石油樹脂；ジシクロペンタジエン系石油樹脂等の脂環式化合物系石油樹脂；スチレン、置換スチレン、スチレンと他のモノマーとの共重合体等のスチレン系樹脂などが挙げられる。
【０１１５】
これらの中でも、共重合系石油樹脂が好ましく、特に、ナフサの熱分解によって得られるＣ５留分とＣ９留分とを共重合して得られる共重合系石油樹脂が、耐摩耗性およびグリップ性を向上させやすい点で好ましい。
【０１１６】
Ｃ５留分としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、１−ペンテン、２−ペンテン、２−メチル−１−ブテン、２−メチル−２−ブテン、３−メチル−１−ブテン等のオレフィン系炭化水素、２−メチル−１，３−ブタジエン、１，２−ペンタジエン、１，３−ペンタジエン、３−メチル−１，２−ブタジエンなどのジオレフィン系炭化水素などが挙げられる。
【０１１７】
Ｃ９留分としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、α−メチルスチレン、β−メチルスチレン、γ−メチルスチレン等のスチレン異性体；インデン、１−ベンゾフラン（クマロン）などのインデン類縁体；などが挙げられる。
【０１１８】
フェノール系樹脂としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、アルキルフェノール・ホルムアルデヒド系樹脂およびそのロジン変性物、アルキルフェノール・アセチレン系樹脂、変性アルキルフェノール樹脂、テルペンフェノール樹脂などが挙げられる。
【０１１９】
石炭系樹脂としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、クマロンインデン樹脂などが挙げられる。
【０１２０】
キシレン系樹脂としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、キシレンホルムアルデヒド樹脂などが挙げられる。
【０１２１】
天然樹脂としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ロジン系樹脂、テルペン系樹脂などが挙げられる。
【０１２２】
ロジン系樹脂としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ガムロジン、トール油ロジン、ウッドロジン、水素添加ロジン、不均化ロジン、重合ロジン、グリセリン又はペンタエリスリトールエステル等の変性ロジンなどが挙げられる。
【０１２３】
テルペン系樹脂としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、α−ピネン系、β−ピネン系、ジペンテン系等のテルペン樹脂；芳香族変性テルペン樹脂；テルペンフェノール樹脂；水素添加テルペン樹脂；などが挙げられる。
【０１２４】
樹脂の中でも、重合ロジン、テルペンフェノール樹脂および水素添加テルペン樹脂が、耐摩耗性およびグリップ性をバランスさせることができる点で好ましい。
【０１２５】
樹脂の軟化点としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができるが、４５〜１２０℃が好ましい。軟化点が１４５℃以下の低軟化点樹脂を含むと、比較的低温においてゴムが軟化し粘着性を帯び、ゴムのグリップ性を向上させることができる。
【０１２６】
本発明に係る二輪車用タイヤは、前記センター部のゴム、前記ショルダー部のゴムおよび前記エッジ部のゴムが、いずれも各ゴムの前記ゴム成分１００質量部に対して、前記オイルおよび樹脂を総量で、５０〜１５０質量部含有し、前記センター部のゴムの前記ゴム成分１００質量部に対する前記樹脂の部数が、前記ショルダー部のゴムの前記ゴム成分１００質量部に対する前記樹脂の部数よりも少ないことが好ましい。
これにより、二輪車用タイヤのグリップ性をより高めることができる。
【０１２７】
＜その他の成分＞
トレッド部の各ゴムは、本発明の趣旨に反しない範囲で、上述した成分の他、加硫剤、酸化亜鉛などの加硫促進剤；加硫遅延剤；ワックスなどの可塑剤；ステアリン酸などの脂肪酸；老化防止剤などを含有していてもよい。
【０１２８】
＜加硫剤＞
加硫剤は、特に限定されず、通常、硫黄を用い、例えば、粉末硫黄、沈降硫黄、コロイド硫黄、表面処理硫黄、不溶性硫黄などを挙げることができる。
【０１２９】
加硫剤の含有量は、適宜調節すればよいが、例えば、ゴム成分１００質量部に対して、０．１〜１０質量部とすればよく、加硫性と加硫ゴムの耐老化性の観点から、０．５〜７．０質量部であることが好ましく、１．０〜５．０質量部であることがより好ましい。
【０１３０】
＜老化防止剤＞
老化防止剤としては、例えば、３Ｃ（Ｎ−イソプロピル−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン）、６Ｃ［Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン］、ＡＷ（６−エトキシ−２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン）、ジフェニルアミンとアセトンの高温縮合物などを挙げることができる。
【０１３１】
トレッド部のゴムは、上述したゴム成分などの成分を配合して、バンバリーミキサー、ロール、インターナルミキサーなどの公知の混練機を用いて混練し、加硫することによって、製造することができる。各成分の混練は、一段階のみで行ってもよいし、二段階以上に分けて行ってもよい。例えば、二段階で混練する場合、混練の第一段階の最高温度は、１４０〜１６０℃とすることが好ましく、第二段階の最高温度は、９０〜１２０℃とすることが好ましい。加硫条件は特に限定されず、公知の二輪車用タイヤの加硫条件を用いることができる。
【０１３２】
センター部１５、ショルダー部１８およびエッジ部１７の、トレッド部表面における幅方向のペリフェリー長さ（曲線長さ）は、適宜調節すればよい。図１では、センター部のトレッド部表面における幅方向の曲線長さＬCは、点Ｔ１から点Ｔ２までの曲線長さである。図１では、ショルダー部１８のトレッド部表面における幅方向の曲線長さＬSは、点Ｔ３から点Ｔ１までの曲線長さと点Ｔ４から点Ｔ２までの曲線長さの和である。図１では、エッジ部１７のトレッド部表面における幅方向の曲線長さＬEは、左側のトレッド端１６から点Ｔ３までの曲線長さと右側のトレッド端１６から点Ｔ４までの曲線長さの和である。本発明では、ペリフェリー長さ（曲線長さ）にトレッド溝の凹凸の長さを含めない。
【０１３３】
センター部１５の当該曲線長さＬCは、トレッド部表面の幅方向全体の曲線長さＬ（すなわち、センター部１５の曲線長さＬC、ショルダー部１８の曲線長さＬSおよびエッジ部１７の曲線長さＬEの合計）の１０〜５０％であることが好ましく、２０〜４０％であることがより好ましい。
【０１３４】
ショルダー部１８の当該曲線長さＬSは、トレッド部表面の幅方向全体の曲線長さＬの２０〜６０％であることが好ましく、３０〜５０％であることがより好ましい。
【０１３５】
エッジ部１７の当該曲線長さＬEは、トレッド部表面の幅方向全体の曲線長さＬの１０〜５０％であることが好ましく、２０〜４０％であることがより好ましい。
【０１３６】
トレッド部１３は、トレッド部表面において、センター部１５、ショルダー部１８およびエッジ部１７に５分割されていれば良く、トレッド部１３のカーカス層２０に隣接する部分は、単一部分（センター部１５、ショルダー部１８またはエッジ部１７のいずれかと同一）でもよいし、３分割（センター部１５とショルダー部１８、センター部１５とエッジ部１７またはショルダー部１８とエッジ部１７のいずれか）または５分割でもよい。
【０１３７】
図２は、本発明の他の実施形態に係る二輪車用タイヤの幅方向断面を示す概略図である。図１と同じ符号は、同じ対象を意味する。図２中、トレッド部１３は、トレッド部１３表面において、タイヤ幅方向に、タイヤ赤道面１４を含むセンター部１５と、トレッド端１６を含む一対のエッジ部１７と、センター部１５とエッジ部１７との間の一対のショルダー部１８とによって５分割されてなる。図２の例では、センター部１５のゴムは、ショルダー部１８とエッジ部１７のカーカス層２０側で、ベースゴム２１として機能している。そして、ショルダー部１８では、ベースゴム２１上にショルダー部１８のゴムが設けられており、エッジ部１７では、ベースゴム２１上にエッジ部１７のゴムが設けられている。
【０１３８】
本発明に係る二輪車用タイヤは、二輪車用のタイヤであればよく、自動二輪車用タイヤであってもよい。二輪車としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、競技用二輪車、一般公道用二輪車、オンロード用二輪車、オフロード用二輪車などが挙げられる。中でも、本発明の効果が特に発現し易い二輪車として、一般公道用二輪車およびオンロード用二輪車が好ましく、一般公道用二輪車がより好ましい。
【０１３９】
本発明に係る二輪車用タイヤは、二輪車用のタイヤであればよく、フロントタイヤとリアタイヤのいずれか１種以上に用いればよく、両輪のタイヤに用いてもよい。
【実施例】
【０１４０】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、これらの実施例は、本発明の例示を目的とするものであり、本発明を何ら限定するものではない。【０１４１】
実施例で使用した材料の詳細は以下のとおりである。
変性ブタジエンゴム（表１〜表３中、変性ＢＲと記載）：後述する方法で合成
スチレンブタジエンゴム（表１〜表３中、ＳＢＲ１と記載）：ＪＳＲ社製、スチレン量３９．５％、ビニル量３８．５％、スチレンブタジエンゴム１００質量部に対してオイル２７．３質量部を含む、Ｍｗ＝１，０５０，０００
スチレンブタジエンゴム（表１〜表３中、ＳＢＲ２と記載）：旭化成社製、タフデン（登録商標）  Ｅ５８１、Ｍｗ＝１，２００，０００
カーボンブラック：東海カーボン社製ＳＡＦ  シースト９（Ｎ2ＳＡ：１４２ｍ2／ｇ）
シリカ（表１〜表３中、シリカ１と表記）：東ソー・シリカ社製、ニップシール（登録商標）  ＡＱ（ＣＴＡＢ＝１６５ｍ2／ｇ）、ＢＥＴ２０５ｍ2／ｇ
シリカ（表１〜表３中、シリカ２と表記）：国際公開第２０１８／１８６３６７号の段落［０１３８］のシリカ（２）の合成方法と同じ方法で合成した。ＣＴＡＢ＝１９１ｍ2／ｇ、ＢＥＴ比表面積＝２４５ｍ2／ｇ
シランカップリング剤：信越化学工業社製、商品名ＡＢＣ−８５６
酸化亜鉛：ハクスイテック社製、酸化亜鉛２種
オイル：ゴム成分の伸展油と配合剤としてのオイル成分を合わせたもの、三共油化工業社製、Ａ／Ｏ  ＭＩＸを含む
ただし、表１〜表３中の「オイル」欄に示すオイル量は、「Ａ／Ｏ  ＭＩＸ」のオイル量と、ＳＢＲ１またはＳＢＲ２中のオイル量との合計である。
樹脂：ハリマ化成社製、ハリタック  ＡＱ−１００Ｂ（ロジン変性合成樹脂）
老化防止剤（表１中、６Ｃと表記）：住友化学社製、アンチゲン（登録商標）  ６Ｃ
加硫促進剤（表１中、ＤＰＧと表記）：住友化学社製、ソクシノール（登録商標）  Ｄ
加硫促進剤（表１中、ＣＺと表記）：大内新興化学工業社製、ノクセラー（登録商標）ＣＺ−Ｇ
メチルアルミノキサンＭＡＯ：東ソーアクゾ社製、ＰＭＡＯ
水素化ジイソブチルアルミ：関東化学社製
塩素化ジエチルアルミ：関東化学社製【０１４２】
実施例で使用した装置の詳細は以下のとおりである。
動的スペクトロメーター：上島製作所製【０１４３】
＜変性ブタジエンゴム（変性共役ジエン系重合体）の合成＞
（１）触媒の調製
乾燥され、窒素置換されたゴム栓付き容積約１００ｍＬのガラス瓶に、以下の順番で、ブタジエンのシクロヘキサン溶液（１５．２質量％）７．１１ｇ、ネオジムネオデカノエートのシクロヘキサン溶液（０．５６Ｍ）０．５９ｍＬ、メチルアルミノキサンＭＡＯのトルエン溶液（アルミニウム濃度として３．２３Ｍ）１０．３２ｍＬ、水素化ジイソブチルアルミのヘキサン溶液（０．９０Ｍ）７．７７ｍＬを投入し、室温で２分間熟成した後、塩素化ジエチルアルミのヘキサン溶液（０．９５Ｍ）１．４５ｍＬを加え、室温で時折撹拌しながら１５分間熟成した。こうして得られた触媒溶液中のネオジムの濃度は、０．０１１Ｍ（モル／リットル）であった。【０１４４】
（２）重合体中間体の製造
乾燥され、窒素置換されたゴム栓付き容積約９００ｍＬのガラス瓶に、乾燥精製された１，３−ブタジエンのシクロヘキサン溶液および乾燥シクロヘキサンを各々投入し、１，３−ブタジエン１２．５質量％のシクロヘキサン溶液が４００ｇ投入された状態とした。次に、（１）において調製した触媒溶液２．２８ｍＬ（ネオジム換算０．０２５ｍｍｏｌ）を投入し、５０℃温水浴中で１．０時間重合を行った。【０１４５】
（３）第１次変性処理
第１次変性剤として、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシランのヘキサン溶液（１．０Ｍ）を、３−グリシドキシプロピルトリメトキシシランとして２３．５モル当量（ネオジム対比）投入し、５０℃で６０分間処理することにより、第１次の変性を行った。【０１４６】
（４）第２次変性以降の処理
続いて、縮合促進剤として、ビス（２−エチルヘキサノエート）スズ（ＢＥＨＡＳ）のシクロヘキサン溶液（１．０１Ｍ）を１．７６ｍＬ（７０．５ｅｑ／Ｎｄ相当）と、イオン交換水３２μＬ（７０．５ｅｑ／Ｎｄ相当）を投入し、５０℃温水浴中で１．０時間処理した。その後、重合系に老化防止剤２，２−メチレン−ビス（４−エチル−６−ｔ−ブチルフェノール）（ＮＳ−５）のイソプロパノール５質量％溶液２ｍＬを加えて反応の停止を行い、更に微量のＮＳ−５を含むイソプロパノール中で再沈殿を行い、ドラム乾燥することにより変性ブタジエンゴム（変性共役ジエン系重合体）を得た。得られた変性ブタジエンゴムのムーニー粘度ＭＬ1+4（１００℃）を、東洋精機製作所社製のＲＬＭ−０１型テスターを用いて１００℃で測定したところ、９３であった。【０１４７】
＜実施例１〜３＞
表１〜表３に示す配合量（質量部）にて、センター部、ショルダー部およびエッジ部それぞれのゴム組成物を調製した。調製したゴム組成物をトレッド部に用い、常法にて、図１に示すように５分割されてなる二輪車用タイヤ（サイズ：１８０／５５ＺＲ１７）を試作した。トレッド部におけるセンター部、ショルダー部、エッジ部の割合はそれぞれＬc＝３０％、Ｌs＝４０％、ＬE＝３０％とした。そのタイヤについて、ドライグリップ性とウェットグリップ性を、後述する方法で評価した。【０１４８】
＜比較例１〜６＞
表１〜表２に示す配合量（質量部）にて、センター部、ショルダー部およびエッジ部それぞれのゴム組成物を調製する。調製したゴム組成物をトレッド部に用い、常法にて、図１に示すように５分割されてなる二輪車用タイヤ（サイズ：１８０／５５ＺＲ１７）を試作する。トレッド部におけるセンター部、ショルダー部、エッジ部の割合はそれぞれＬc＝３０％、Ｌs＝４０％、ＬE＝３０％とする。そのタイヤについて、ドライグリップ性とウェットグリップ性を、後述する方法で評価する。【０１４９】
【表１】
2019117173.tif 000012
【０１５０】
＜トレッドゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度測定＞
実施例１〜３についてセンター部、ショルダー部およびエッジ部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度を測定した。具体的には−３０℃から６０℃まで初期歪み１０％、１％動的歪み、周波数５２Ｈｚ、昇温速度２℃／分の温度分散の条件で、動的スペクトロメーターを用いて行った。各部のゴムにおける結果を表３に示す。比較例１〜６についてセンター部、ショルダー部およびエッジ部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度を測定する。具体的には−３０℃から６０℃まで初期歪み１０％、１％動的歪み、周波数５２Ｈｚ、昇温速度２℃／分の温度分散の条件で、動的スペクトロメーターを用いて行う。各部のゴムにおける予測結果を表２に示す。【０１５１】
＜性能評価＞
１．ドライグリップ性試験
実施例１〜３について乾燥路のコース上において、テストライダーが、様々な走行を行い、走行中のタイヤのドライグリップ性についてフィーリング評価を行った。評価結果を表３に示す。比較例１〜６について乾燥路のコース上において、テストライダーが、様々な走行を行い、走行中のタイヤのドライグリップ性についてフィーリング評価を行う。予測結果を表２に示す。値が大きいほどタイヤのドライグリップ性に優れることを示す。【０１５２】
２．ウェットグリップ性試験
実施例１〜３について湿潤路のコース上において、テストライダーが、様々な走行を行い、走行中のタイヤのウェットグリップ性についてフィーリング評価を行った。評価結果を表３に示す。比較例１〜６について湿潤路のコース上において、テストライダーが、様々な走行を行い、走行中のタイヤのウェットグリップ性についてフィーリング評価を行う。予測結果を表２に示す。値が大きいほどタイヤのウェットグリップ性に優れることを示す。【０１５３】
３．耐摩耗性試験
実施例１〜３についてテストライダーによる走行テスト終了後のタイヤの摩耗量をデプスゲージ測定にて比較した。評価結果を表３に示す。比較例１〜６についてテストライダーによる走行テスト終了後のタイヤの摩耗量をデプスゲージ測定にて比較する。予測結果を表２に示す。結果は、比較例１のタイヤを１００とする指数にて表示した。この数値が大きいほど耐摩耗性に優れていることを示す。【０１５４】
【表２】
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【０１５５】
【表３】
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【０１５６】
センター部、ショルダー部およびエッジ部のゴムの損失正接ｔａｎδのピーク温度Ｔp-C、Ｔp-SおよびＴp-Eが、式：Ｔp-S＞Ｔp-E＞Ｔp-C・・・（１）を満たすことにより、耐摩耗性と、ドライグリップ性と、ウェットグリップ性とを高度にバランスさせた二輪車用タイヤを提供することができた。
【産業上の利用可能性】
【０１５７】
本発明によれば、耐摩耗性（特にセンター部の耐摩耗性）と、ドライグリップ性と、ウェットグリップ性とを高度にバランスさせた二輪車用タイヤを提供することができる。
【符号の説明】
【０１５８】
１０：二輪車用タイヤ
１１：ビード部
１２：サイドウォール部
１３：トレッド部
１４：タイヤ赤道面
１５：センター部
１６：トレッド端
１７：エッジ部
１８：ショルダー部
１９：ビードコア
２０：カーカス層
２１：ベースゴム
【図１】
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【図２】
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【国際調査報告】
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