(57)【要約】  観察倍率が大きく、良好な光学性能を有する接眼光学系ＥＬ、この接眼光学系ＥＬを有する光学機器及び接眼光学系ＥＬの製造方法を提供する。  接眼光学系ＥＬは、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分と、正の屈折力を有する第３レンズ成分と、正の屈折力を有する第４レンズ成分と、を有し、次式の条件を満足する。０．０１  ＜  ｆｅ／ｆ４  ＜  ０．３３  但し、  ｆｅ：当該接眼光学系ＥＬの全系の焦点距離  ｆ４：第４レンズ成分Ｇ４の焦点距離  なお、「レンズ成分」とは単レンズ又は接合レンズのことをいう
2019054358.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
観察物体側から順に、
正の屈折力を有する第１レンズ成分と、
負の屈折力を有する第２レンズ成分と、
正の屈折力を有する第３レンズ成分と、
正の屈折力を有する第４レンズ成分と、を有し、
次式の条件を満足する接眼光学系。
０．０１  ＜  ｆｅ／ｆ４  ＜  ０．３３
但し、
ｆｅ：当該接眼光学系の全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ成分の焦点距離
なお、「レンズ成分」とは単レンズ又は接合レンズのことをいう。
【請求項２】
前記第２レンズ成分は、単レンズである請求項１に記載の接眼光学系。
【請求項３】
最もアイポイント側のレンズのアイポイント側のレンズ面はアイポイント側に凸である請求項１または２に記載の接眼光学系。
【請求項４】
次式の条件を満足する請求項１〜３の何れか一項に記載の接眼光学系。
−０．３０  ＜  （Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）  ＜  ０．５０
但し、
Ｇ２Ｒ２：前記第２レンズ成分の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：前記第３レンズ成分の最も観察物体側のレンズ面の曲率半径
【請求項５】
次式の条件を満足する請求項１〜４のいずれか一項に記載の接眼光学系。
−０．７５  ＜  （Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）  ＜  ０．００
但し、
Ｇ１Ｒ１：前記第１レンズ成分の最も観察物体側のレンズ面の曲率半径
Ｇ１Ｒ２：前記第１レンズ成分の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径
【請求項６】
次式の条件を満足する請求項１〜５の何れか一項に記載の接眼光学系。
−１．００  ＜  ｆｅ／ＥｎＰ  ＜  −０．４８
但し、
ｆｅ：当該接眼光学系の全系の焦点距離
ＥｎＰ：基準視度における、当該接眼光学系の入射瞳位置（符号は、観察物体面を基準に、アイポイント側を正とする）
【請求項７】
次式の条件を満足する請求項１〜６の何れか一項に記載の接眼光学系。
−０．４０  ＜  ｆｅ／ｆ２３  ＜  −０．１５
但し、
ｆｅ：当該接眼光学系の全系の焦点距離
ｆ２３：前記第２レンズ成分と前記第３レンズ成分との合成焦点距離
【請求項８】
次式の条件を満足する請求項１〜７の何れか一項に記載の接眼光学系。
０．５８  ＜  Ｄ１／ｆ１  ＜  ０．９０
但し、
Ｄ１：基準視度における、前記観察物体から前記第１レンズ成分の最も観察物体側のレンズ面までの空気換算距離
ｆ１：前記第１レンズ成分の焦点距離
【請求項９】
次式の条件を満足する請求項１〜８の何れか一項に記載の接眼光学系。
１．５０  ＜  ＴＬ／ｆｅ  ＜  １．８０
但し、
ＴＬ：当該接眼光学系の全長
ｆｅ：当該接眼光学系の全系の焦点距離
【請求項１０】
次式の条件を満足する請求項１〜９の何れか一項に記載の接眼光学系。
１．５５０  ＜  ｎｄ１  ＜  １．８００
但し、
ｎｄ１：前記第１レンズ成分を構成するレンズ要素の媒質のｄ線に対する屈折率
【請求項１１】
次式の条件を満足する請求項１〜１０の何れか一項に記載の接眼光学系。
１．６４０  ＜  ｎｄ２  ＜  １．８００
但し、
ｎｄ２：前記第２レンズ成分を構成するレンズ要素の媒質のｄ線に対する屈折率
【請求項１２】
前記第１レンズ成分、前記第３レンズ成分及び前記第４レンズ成分の各々は、単レンズである請求項１〜１１の何れか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１３】
当該接眼光学系全体を光軸方向に移動させることにより視度調節を行う請求項１〜１２の何れか一項に記載の接眼光学系。
【請求項１４】
請求項１〜１３の何れか一項に記載の接眼光学系を有する光学機器。
【請求項１５】
観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分と、正の屈折力を有する第３レンズ成分と、正の屈折力を有する第４レンズ成分と、を有する接眼光学系の製造方法であって、
次式の条件を満足するように配置する接眼光学系の製造方法。
０．０１  ＜  ｆｅ／ｆ４  ＜  ０．３３
但し、
ｆｅ：当該接眼光学系の全系の焦点距離
ｆ４：前記第４レンズ成分の焦点距離
なお、「レンズ成分」とは単レンズ又は接合レンズのことをいう。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、接眼光学系、光学機器及び接眼光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、高い結像性能を有する接眼光学系が提案されている（例えば、特許文献１参照）。しかしながら、特許文献１は、さらなる光学性能の向上が要望されているという課題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１５−０７５７１３号公報
【発明の概要】
【０００４】
本発明の第一の態様に係る接眼光学系は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分と、正の屈折力を有する第３レンズ成分と、正の屈折力を有する第４レンズ成分と、を有し、次式の条件を満足する。
０．０１  ＜  ｆｅ／ｆ４  ＜  ０．３３
但し、
ｆｅ：当該接眼光学系の全系の焦点距離
ｆ４：第４レンズ成分の焦点距離
なお、「レンズ成分」とは単レンズ又は接合レンズのことをいう。
【０００５】
また、本発明の第一の態様に係る接眼光学系の製造方法は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分と、負の屈折力を有する第２レンズ成分と、正の屈折力を有する第３レンズ成分と、正の屈折力を有する第４レンズ成分と、を有する接眼光学系の製造方法であって、次式の条件を満足するように配置する。
０．０１  ＜  ｆｅ／ｆ４  ＜  ０．３３
但し、
ｆｅ：当該接眼光学系の全系の焦点距離
ｆ４：第４レンズ成分の焦点距離
なお、「レンズ成分」とは単レンズ又は接合レンズのことをいう。
【図面の簡単な説明】
【０００６】
【図１】第１実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２】第１実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図３】第２実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図４】第２実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図５】第３実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図６】第３実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図７】第４実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図８】第４実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図９】第５実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１０】第５実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図１１】第６実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１２】第６実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図１３】第７実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１４】第７実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図１５】第８実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１６】第８実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図１７】第９実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図１８】第９実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図１９】第１０実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２０】第１０実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図２１】第１１実施例に係る接眼光学系のレンズ構成を示す断面図である。
【図２２】第１１実施例に係る接眼光学系の諸収差図である。
【図２３】上記接眼光学系を搭載するカメラの断面図である。
【図２４】上記接眼光学系の製造方法を説明するためのフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００７】
以下、好ましい実施形態について図面を参照して説明する。図１に示すように、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、観察物体側（単に「物体」とも呼ぶ）から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有している。
【０００８】
なお、「レンズ成分」とは単レンズ又は接合レンズのことをいう。また、「レンズ要素」とは単レンズ又は接合レンズを構成する各々のレンズのことをいう。また、「基準視度」とは、視度が−１［１／ｍ］のときをいう。ここで、単位［１／ｍ］について、視度Ｘ［１／ｍ］とは、接眼光学系ＥＬによる像がアイポイントから光軸上に１／Ｘ［ｍ（メートル）］の位置にできる状態のことを示す（符号は像が接眼光学系ＥＬより観察者側（アイポイント側）にできたときを正とする）。
【０００９】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（１）を満足することが望ましい。
【００１０】
０．０１  ＜  ｆｅ／ｆ４  ＜  ０．３３                      （１）
但し、
ｆｅ：当該接眼光学系ＥＬの全系の焦点距離
ｆ４：第４レンズ成分Ｇ４の焦点距離
【００１１】
条件式（１）は球面収差、コマ収差を良好に補正するため、最もアイポイント側のレンズの屈折力を規定するものである。最もアイポイント側の第４レンズ成分Ｇ４は、球面収差とコマ収差への影響が最も大きい。そのため、条件式（１）の上限値を上回ると、第４レンズ成分Ｇ４の持つ正の屈折力が強くなり、球面収差とコマ収差が大きく悪化するため好ましくない。なお、この条件式（１）の効果を確実なものとするために、条件式（１）の上限値を０．３０、更に０．２５、更に０．２３９とすることがより望ましい。また、条件式（１）の下限値を下回ると、接眼光学系ＥＬの全体の屈折力（パワー）を強くすることが難しくなるため、観察倍率の高倍率化が不可能となるため好ましくない。仮に、第４レンズ成分Ｇ４の屈折力が条件式（１）の下限値を下回り、観察倍率を高倍率化したとすると、第１レンズ成分Ｇ１及び第３レンズ成分Ｇ３の正の屈折力が極端に強くなる、または、第２レンズ成分Ｇ２の負の屈折力が弱くなることにより、像面湾曲の補正が難しくなる。なお、この条件式（１）の効果を確実なものとするために、条件式（１）の下限値を０．１０、更に０．１５とすることがより望ましい。
【００１２】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬにおいて、第２レンズ成分Ｇ２を単レンズとすると、第２レンズ群Ｇ２の中心厚を薄くすることが可能となり、第２レンズ群Ｇ２のアイポイント側への光線入射高を低くすることが可能となり、球面収差を良好に補正することが可能となる。
【００１３】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬにおいて、最もアイポイント側のレンズのアイポイント側のレンズ面を、アイポイント側に凸の面形状にすると、観察物体の中心付近の光線は、最もアイポイント側のレンズのアイポイント側のレンズ面からの射出角が小さくなり、球面収差の発生量を抑えることができる。一方で、画面周辺部の光線の射出角を、大きくすることができ、コマ収差の補正が可能となる。
【００１４】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（２）を満足することが望ましい。
【００１５】
−０．３０＜（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＜０．５０  （２）
但し、
Ｇ２Ｒ２：第２レンズ成分Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径
Ｇ３Ｒ１：第３レンズ成分Ｇ３の最も観察物体側のレンズ面の曲率半径
【００１６】
条件式（２）はコマ収差を良好に補正するため、第２レンズ成分Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面の形状と、第３レンズ成分Ｇ３の最も観察物体側のレンズ面の形状を規定するものである。第２レンズ成分Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面と、第３レンズ成分Ｇ３の最も観察物体側のレンズ面は、コマ収差の発生または、補正に大きく影響する。コマ収差を良好に補正するには、第２レンズ成分Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面で発生したコマ収差を、第３レンズ成分Ｇ３の最も観察物体側のレンズ面で補正することが好ましい。また、コマ収差を良好に補正するには、第２レンズ成分Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面の形状と第３レンズ成分Ｇ３の最も観察物体側のレンズ面の形状を類似させることにより、第２レンズ成分Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面で発生するコマ収差と第３レンズ成分Ｇ３の最も観察物体側のレンズ面で補正するコマ収差を類似させ、コマ収差を打ち消すことが望ましい。条件式（２）の下限値を下回ると、第２レンズ成分Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面の形状と、第３レンズ成分Ｇ３の最も観察物体側のレンズ面の形状の類似性が崩れ、コマ収差が発生するため好ましくない。なお、条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（２）の下限値を−０．２５とすることが望ましい。また、条件式（２）の上限値を上回ると、第２レンズ成分Ｇ２の最もアイポイント側のレンズ面の形状と、第３レンズ成分Ｇ３の最も観察物体側のレンズ面の形状の類似性が崩れ、コマ収差が発生するため好ましくない。なお、条件式（２）の効果を確実なものとするために、条件式（２）の上限値を０．２５、更に−０．２０とすることがより望ましい。
【００１７】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（３）を満足することが望ましい。
【００１８】
−０．７５＜（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＜０．００  （３）
但し、
Ｇ１Ｒ１：第１レンズ成分Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面の曲率半径
Ｇ１Ｒ２：第１レンズ成分Ｇ１の最もアイポイント側のレンズ面の曲率半径
【００１９】
条件式（３）は、観察倍率を大きくするとともに、像面湾曲と歪曲収差を良好に補正するため、第１レンズ成分Ｇ１の形状を規定するものである。第１レンズ成分Ｇ１の正の屈折力は、像面湾曲を発生させるが、第２レンズ成分Ｇ２の負の屈折力で発生した像面湾曲を補正する構造となっている。第１レンズ成分Ｇ１の最もアイポイント側のレンズ面の屈折力を強くすると、第１レンズ成分Ｇ１で発生する像面湾曲が大きくなるため、第２レンズ成分Ｇ２の負の屈折力では補正しきれなくなる。一方で、観察倍率を大きくするためには、第１レンズ成分Ｇ１の正の屈折力を大きくする必要があるため、第１レンズ成分Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面の正の屈折力を適量に大きくしなければならない。但し、第１レンズ成分Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面の正の屈折力を大きくしすぎると、歪曲収差が悪化する。条件式（３）の上限値を上回ると、第１レンズ成分Ｇ１の屈折力が大きくなりすぎるため、歪曲収差が悪化するので好ましくない。なお、条件式（３）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の上限値を−０．２０、更に−０．３０とすることがより望ましい。また、条件式（３）の下限値を下回ると、第１レンズ成分Ｇ１の屈折力が弱くなり、観察倍率を大きくすることができない。また、条件式（３）の下限値を下回った状態で、観察倍率を大きくすると、第１レンズ成分Ｇ１の最もアイポイント側のレンズ面の屈折力が大きくなるため、像面湾曲が悪化するので好ましくない。なお、条件式（３）の効果を確実なものとするために、条件式（３）の下限値を−０．５７、更に−０．５６、更に−０．５０とすることがより望ましい。
【００２０】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、第１レンズ成分Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面を回転対称非球面にすることにより、歪曲収差を補正することができ、第１レンズ成分Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面の屈折力を強くすることが可能となり、観察倍率の高倍率化に有利になる。
【００２１】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（４）を満足することが望ましい。
【００２２】
−１．００  ＜  ｆｅ／ＥｎＰ  ＜  −０．４８                （４）
但し、
ｆｅ：当該接眼光学系ＥＬの全系の焦点距離
ＥｎＰ：基準視度における、当該接眼光学系ＥＬの入射瞳位置（符号は、観察物体面を基準に、アイポイント側を正とする）
【００２３】
条件式（４）は、アイポイントを長く保ちつつ、観察倍率を大きくするため、入射瞳位置を規定するものである。高像高の主光線の通過高を観察物体面に近い領域で高くすることで、アイポイントを長く保ちつつ観察倍率を大きくすることが容易となる。観察物体面に近い領域で高像高の主光線の通過高を高くするためには、入射瞳距離を観察物体面からアイポイント側とは反対の近い距離に設定することが有効である。条件式（４）の上限値を上回ると、入射瞳位置が観察物体から離れるため、高像高の主光線の通過高を高くすることができなくなるため、アイポイントを長く保ちつつ高倍率化することが不可能となるため好ましくない。なお、条件式（４）の効果を確実なものとするために、条件式（４）の上限値を−０．５０とすることが望ましい。また、条件式（４）の下限値を下回ると、入射瞳位置が観察物体に近づきすぎるため、第１レンズ成分Ｇ１の高像高の主光線通過高が高くなり、像面湾曲を大きく発生してしまうため好ましくない。なお、条件式（４）の効果を確実なものとするために、条件式（４）の下限値を−０．７０、更に−０．６５とすることがより望ましい。
【００２４】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（５）を満足することが望ましい。
【００２５】
−０．４０  ＜  ｆｅ／ｆ２３  ＜  −０．１５                （５）
但し、
ｆｅ：当該接眼光学系ＥＬの全系の焦点距離
ｆ２３：第２レンズ成分Ｇ２と第３レンズ成分Ｇ３との合成焦点距離
【００２６】
条件式（５）は、第２レンズ成分Ｇ２と第３レンズ成分Ｇ３の光軸がずれて製造された場合に、収差性能の悪化を小さくするため、第２レンズ成分Ｇ２と第３レンズ成分Ｇ３の合成焦点距離と接眼光学系ＥＬの全系の焦点距離との比を規定するものである。第２レンズ成分Ｇ２と第３レンズ成分Ｇ３の合成焦点距離を、接眼光学系ＥＬの全系の焦点距離に対し小さくすることで、製造誤差により第２レンズ成分Ｇ２と第３レンズ成分Ｇ３の光軸がずれた場合でも収差性能の悪化を小さくすることができる。また、温度変化による第２レンズ成分Ｇ２と第３レンズ成分Ｇ３の屈折率または、曲率半径が変化した場合の光学性能の悪化を小さくすることが可能になる。特に、第２レンズ成分Ｇ２と第３レンズ成分Ｇ３が光学樹脂で構成されている場合、有効となる。この条件式（５）の下限値を下回ると、第２レンズ成分Ｇ２と第３レンズ成分Ｇ３の負の合成屈折力が強くなり、製造誤差における収差性能の悪化が大きくなるため好ましくない。なお、条件式（５）の効果を確実なものとするために、条件式（５）の下限値を−０．３５とすることが望ましい。また、条件式（５）の上限値を上回ると、第２レンズ成分Ｇ２の負の屈折力が小さくなり、像面湾曲の補正が不十分となるため好ましくない。なお、条件式（５）の効果を確実なものとするために、条件式（５）の上限値を−０．２０、更に−０．２５とすることがより望ましい。
【００２７】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（６）を満足することが望ましい。
【００２８】
０．５８  ＜  Ｄ１／ｆ１  ＜  ０．９０                      （６）
但し、
Ｄ１：基準視度における、観察物体から第１レンズ成分Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面までの空気換算距離
ｆ１：第１レンズ成分Ｇ１の焦点距離
【００２９】
条件式（６）は、コマ収差を良好に補正するため、基準視度における観察物体から第1レンズ成分Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面までの空気換算距離と第１レンズ成分Ｇ１の焦点距離の比を規定するものである。基準視度における、観察物体から第１レンズ成分Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面までの空気換算距離が大きくなると、観察面上の一点から射出した光束は、第１レンズ成分Ｇ１上で通過高が大きく変化する。そのため、観察物体から第１レンズ成分Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面までの空気換算距離Ｄ１が大きくなると第１レンズ成分Ｇ１の正の屈折力によりコマ収差が大きく発生するため、第１レンズ成分Ｇ１の屈折力を小さくする必要がある。一方で、第１レンズ成分Ｇ１の屈折力を大きくするためには、第１レンズ成分Ｇ１で発生するコマ収差を小さくするため、観察物体から第１レンズ成分Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面までの空気換算距離Ｄ１を小さくする必要がある。条件式（６）の上限値を上回ると、観察物体から第１レンズ成分Ｇ１の最も観察物体側のレンズ面までの空気換算距離Ｄ１に対し、第１レンズ成分Ｇ１の屈折力が強くなり、コマ収差が悪化するため好ましくない。なお、条件式（６）の効果を確実なものとするために、条件式（６）の上限値を０．７１、更に０．６８とすることがより望ましい。また、条件式（６）の下限値を下回ると、第１レンズ成分Ｇ１の正の屈折力が弱くなり、観察倍率の高倍率化が不可能となるため好ましくない。なお、条件式（６）の効果を確実なものとするために、条件式（６）の下限値を０．６０、更に０．６３とすることがより望ましい。
【００３０】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（７）を満足することが望ましい。なお、当該接眼光学系ＥＬの全長は、観察物体Ｏから当該接眼光学系ＥＬの最もアイポイント側のレンズ面までの光軸上の距離である。
【００３１】
１．５０  ＜  ＴＬ／ｆｅ  ＜  １．８０                      （７）
但し、
ＴＬ：当該接眼光学系ＥＬの全長
ｆｅ：当該接眼光学系ＥＬの全系の焦点距離
【００３２】
条件式（７）は、像面湾曲を良好に補正するため、当該接眼光学系ＥＬの全長と全系の焦点距離の比を規定するものである。条件式（７）の下限値を下回ると、当該接眼光学系ＥＬの全体の屈折力が弱くなり観察倍率を上げられないため好ましくない。なお、この条件式（７）の効果を確実なものとするために、条件式（７）の下限値を１．５５、更に１．６０とすることがより望ましい。また、条件式（７）の上限値を上回ると、像面湾曲が悪化するため好ましくない。なお、この条件式（７）の効果を確実なものとするために、条件式（７）の上限値を１．７０とすることが望ましい。
【００３３】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（８）を満足することが望ましい。なお、第１レンズ成分Ｇ１が接合レンズで構成されていて、複数のレンズ要素を有するときは、それらのレンズ要素の少なくとも１つが条件式（８）を満足する。
【００３４】
１．５５０  ＜  ｎｄ１  ＜  １．８００                      （８）
但し、
ｎｄ１：第１レンズ成分Ｇ１を構成するレンズ要素の媒質のｄ線に対する屈折率
【００３５】
条件式（８）は、歪曲収差、像面湾曲を良好に補正するため、第１レンズ成分Ｇ１を構成するレンズ要素の媒質のｄ線に対する屈折率を規定するものである。条件式（８）の下限値を下回ると、第１レンズ成分Ｇ１に屈折力を持たすことができず、性能を維持して高倍率化をすることが難しいので好ましくない。なお、条件式（８）の効果を確実なものとするために、条件式（８）の下限値を１．６００、更に１．７００とすることがより望ましい。また、条件式（８）の上限値を上回ると、歪曲収差が悪化するため好ましくない。なお、条件式（８）の効果を確実なものとするために、条件式（８）の上限値を１．８５０とすることが望ましい。
【００３６】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、以下に示す条件式（９）を満足することが望ましい。なお、第２レンズ成分Ｇ２が接合レンズで構成されていて、複数のレンズ要素を有するときは、それらのレンズ要素の少なくとも１つが条件式（９）を満足する。
【００３７】
１．６４０  ＜  ｎｄ２  ＜  １．８００                      （９）
但し、
ｎｄ２：第２レンズ成分Ｇ２を構成するレンズ要素の媒質のｄ線に対する屈折率
【００３８】
条件式（９）は、非点収差を良好に補正するため、第２レンズ成分Ｇ２を構成するレンズ要素の媒質のｄ線に対する屈折率を規定するものである。条件式（９）の下限値を下回ると、第２レンズ成分Ｇ２の偏芯により光学性能が劣化するため好ましくない。なお、条件式（９）の効果を確実なものとするために、条件式（９）の下限値を１．６５０とすることが望ましい。また、条件式（９）の上限値を上回ると、非点収差の補正が困難になるため好ましくない。なお、条件式（９）の効果を確実なものとするために、条件式（９）の上限値を１．７５０とすることが望ましい。
【００３９】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、第１レンズ成分Ｇ１、第３レンズ成分Ｇ３、第４レンズ成分Ｇ４を単レンズ構成にし、４枚の単レンズで構成しても十分に良好な収差性能を達成することができる。
【００４０】
また、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、接眼光学系全体を光軸方向に移動させることにより視度調節を容易に行うことができる。
【００４１】
なお、以上で説明した条件及び構成は、それぞれが上述した効果を発揮するものであり、全ての条件及び構成を満たすものに限定されることはなく、いずれかの条件又は構成、或いは、いずれかの条件又は構成の組み合わせを満たすものでも、上述した効果を得ることが可能である。
【００４２】
次に、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬを備えた光学機器であるカメラを図２３に基づいて説明する。このカメラ１は、対物レンズ（撮影レンズ）ＯＬを備えたレンズ交換式の所謂ミラーレスカメラである。本カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、対物レンズＯＬで集光されて、不図示のＯＬＰＦ（Optical low pass filter：光学ローパスフィルタ）を介して撮像部Ｃの撮像面上に被写体像を形成する。そして、撮像部Ｃに設けられた光電変換素子により被写体像が光電変換されて被写体の画像が生成される。この画像は、カメラ１に設けられた電子ビューファインダＥＶＦ（Electronic view finder）に表示される。ここで、電子ビューファインダＥＶＦは、液晶表示素子等の画像表示素子ＤＰと、この画像表示素子ＤＰの表示面（上述した観察物体Ｏ）に表示された画像を拡大観察するための接眼光学系ＥＬとを有して構成される。これにより撮影者は、アイポイントＥＰに眼を位置させることにより、接眼光学系ＥＬを介して対物レンズＯＬにより形成される物体（被写体）の像を観察することができる。
【００４３】
また、撮影者によって不図示のレリーズボタンが押されると、撮像部Ｃにより光電変換された画像が不図示のメモリに記憶される。このようにして、撮影者は本カメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、本実施形態では、ミラーレスカメラの例を説明したが、カメラ本体にクイックリターンミラーを有しファインダー光学系により被写体を観察する一眼レフタイプのカメラに本実施形態に係る接眼光学系ＥＬを搭載した場合でも、上記カメラ１と同様の効果を奏することができる。
【００４４】
このように、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、像を拡大観察するための光学系（接眼レンズ）である。ここで像とは、対物レンズによる中間像、または液晶表示素子、有機ＥＬディスプレイ等の画像表示素子の表示面であり、特に有機ＥＬディスプレイの表示面であることが好ましい。したがって、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬは、例えば、表示面に表示された像を観察するための電子双眼鏡、ヘッドマウントディスプレイ、カメラの内臓又は外付けの電子ビューファインダの接眼レンズに用いることに適している。
【００４５】
なお、図１等には図示していないが、観察物体Ｏ（図２３に示す画像表示素子ＤＰの表示面）と第１レンズ成分Ｇ１との間には、カバーガラス、プリズム等の光学部材が配置されていてもよい。また、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの間にも、カバーガラス等の光学部材が配置されていてもよい。
【００４６】
以下、本実施形態に係る接眼光学系ＥＬの製造方法の概略を、図２４を参照して説明する。まず、各レンズを配置して、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３、及び、正の屈折力を有する第４レンズ成分とＧ４をそれぞれ準備する（ステップＳ１００）。そして、所定の条件式（例えば、上述した条件式（１））による条件を満足するように配置する（ステップＳ２００）。
【００４７】
具体的には、本実施形態では、例えば図１に示すように、観察物体側から順に、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１を配置して第１レンズ成分Ｇ１とし、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１２を配置して第２レンズ成分Ｇ２とし、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ３１を配置して第３レンズ成分Ｇ３とし、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１を配置して第４レンズ成分Ｇ４とする。このようにして準備した各レンズ成分を上述した手順で配置して接眼光学系ＥＬを製造する。
【００４８】
以上のような構成により、観察倍率が大きく、良好な光学性能を有する接眼光学系ＥＬ、この接眼光学系ＥＬを有する光学機器及び接眼光学系ＥＬの製造方法を提供することができる。
【実施例】
【００４９】
以下、本願の各実施例を、図面に基づいて説明する。なお、図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３、図１５、図１７、図１９及び図２１は、各実施例に係る接眼光学系ＥＬ（ＥＬ１〜ＥＬ１１）の構成及び屈折力配分を示す断面図である。【００５０】
これらの実施例において、非球面は、光軸に垂直な方向の高さをｙとし、高さｙにおける各非球面の頂点の接平面から各非球面までの光軸に沿った距離（サグ量）をＳ（ｙ）とし、基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）をｒとし、円錐定数をＫとし、ｎ次の非球面係数をＡnとしたとき、以下の式（ａ）で表される。なお、以降の実施例において、「Ｅ−ｎ」は「×１０-n」を示す。【００５１】
Ｓ（ｙ）＝（ｙ2／ｒ）／｛１＋（１−Ｋ×ｙ2／ｒ2）1/2｝
＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10＋Ａ12×ｙ12    （ａ）【００５２】
なお、各実施例において、２次の非球面係数Ａ2は０である。また、各実施例の表中において、非球面には面番号の右側に＊印を付している。【００５３】
［第１実施例］
図１は、第１実施例に係る接眼光学系ＥＬ１の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ１は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有して構成されている。【００５４】
この接眼光学系ＥＬ１において、第１レンズ成分Ｇ１は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ成分Ｇ２は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１２で構成されている。また、第３レンズ成分Ｇ３は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ成分Ｇ４は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１で構成されている。【００５５】
この接眼光学系ＥＬ１における視度調整は、接眼光学系ＥＬ１全体を光軸方向に移動させることにより行う。【００５６】
以下の表１に、接眼光学系ＥＬ１の諸元の値を掲げる。この表１において、全体諸元に示すｆｅは全系の焦点距離、Ｈは最大物体高、ＴＬは全長の値を示している。また、レンズデータにおける第１欄ｍは、光線の進行する方向に沿った物体側からのレンズ面の順序（面番号）を、第２欄ｒは、各レンズ面の曲率半径を、第３欄ｄは、各光学面から次の光学面までの光軸上の距離（面間隔）を、第４欄ｎｄ及び第５欄νｄは、ｄ線（λ＝５８７．６ｎｍ）に対する屈折率及びアッベ数を示している。また、曲率半径∞は平面を示し、空気の屈折率1.00000は省略してある。また、物面が観察物体Ｏを示し、像面がアイポイントＥＰを示している。【００５７】
ここで、以下の全ての諸元値において掲載されている焦点距離ｆ（ｆＯｅ，ｆＥｅ等）、曲率半径ｒ、面間隔ｄ、その他長さの単位は一般に「ｍｍ」が使われるが、光学系は、比例拡大または比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。また、これらの符号の説明及び諸元表の説明は以降の実施例においても同様である。【００５８】
なお、上述したように、本実施例を含む以降の各実施例では図示していないが、観察物体Ｏと第１レンズ成分Ｇ１との間や、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの間に、カバーガラス、プリズム、表示カバーガラス等の光学部材が配置されている場合は、上記面間隔ｄは空気換算長とする。【００５９】
（表１）第１実施例
［全体諸元］
ｆｅ  ＝   17.641
Ｈ    ＝    6.30
ＴＬ  ＝   28.790
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ      ｎｄ      νｄ
物面      ∞         D1
1*      29.01673    6.95    1.77377    47.25
2*     -11.37822    3.03
3*      -6.74812    1.50    1.63550    23.89
4*     -58.92577    1.25
5*     -48.01803    5.40    1.53110    55.91
6*     -10.14569    0.50
7*   -1037.93340    2.75    1.53110    55.91
8*     -42.12958    D2
像面      ∞【００６０】
この接眼光学系ＥＬ１において、第１面、第２面、第３面、第４面、第５面、第６面、第７面及び第８面は非球面形状に形成されている。次の表２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。【００６１】
（表２）
［非球面データ］
第１面
Ｋ＝-1.0414
Ａ4 ＝-1.29144E-04    Ａ6 ＝-4.67158E-07    Ａ8 ＝ 1.78024E-08
Ａ10＝-1.65828E-10    Ａ12＝ 6.30320E-13
第２面
Ｋ＝-2.2911
Ａ4 ＝-1.46042E-04    Ａ6 ＝ 1.05047E-06    Ａ8 ＝-8.71894E-09
Ａ10＝ 3.48401E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第３面
Ｋ＝-0.2684
Ａ4 ＝ 3.35859E-04    Ａ6 ＝-4.37805E-06    Ａ8 ＝ 2.17895E-08
Ａ10＝-4.94107E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第４面
Ｋ＝ 5.9869
Ａ4 ＝ 9.81668E-05    Ａ6 ＝-1.20860E-06    Ａ8 ＝ 6.95819E-09
Ａ10＝-1.72138E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第５面
Ｋ＝5.9905
Ａ4 ＝ 2.82487E-05    Ａ6 ＝ 1.16190E-06    Ａ8 ＝-1.23653E-08
Ａ10＝ 4.18910E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第６面
Ｋ＝ 0.3916
Ａ4 ＝ 1.91131E-04    Ａ6 ＝-3.21702E-07    Ａ8 ＝-3.26701E-09
Ａ10＝ 2.35655E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第７面
Ｋ＝ 1.0000
Ａ4 ＝-1.52684E-04    Ａ6 ＝ 1.49017E-06    Ａ8 ＝-1.20661E-08
Ａ10＝ 5.44999E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第８面
Ｋ＝ 3.6084
Ａ4 ＝-2.40943E-04    Ａ6 ＝ 2.55221E-06    Ａ8 ＝-1.68422E-08
Ａ10＝ 5.77483E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00【００６２】
この接眼光学系ＥＬ１において、観察物体と第１レンズ成分Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。また、これらの間隔の変化に伴い入射瞳位置ＥｎＰも変化する。次の表３に、視度毎の可変間隔及び入射瞳位置を示す。なお、視度は、−１［１／ｍ］を「−１ｄｐｔ」とし、＋２［１／ｍ］を「＋２ｄｐｔ」とし、−４［１／ｍ］を「−４ｄｐｔ」として表している。以降の実施例においても同様である。【００６３】
（表３）
［可変間隔データ］
視度    −１ｄｐｔ    ＋２ｄｐｔ    −４ｄｐｔ
Ｄ１       7.41          8.33          6.39
Ｄ２      20.60         19.68         21.62
ＥｎＰ   -29.03270     -30.46513     -27.64176【００６４】
次の表４に、この接眼光学系ＥＬ１の各条件式対応値を示す。【００６５】
（表４）
ｆ４  ＝ 82.602
ｆ２３＝-63.706
［条件式対応値］
（１）ｆｅ／ｆ４＝0.214
（２）（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＝-0.102
（３）（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＝-0.437
（４）ｆｅ／ＥｎＰ＝-0.608
（５）ｆｅ／ｆ２３＝-0.277
（６）Ｄ１／ｆ１＝0.649
（７）ＴＬ／ｆｅ＝1.632
（８）ｎｄ１＝1.774
（９）ｎｄ２＝1.636【００６６】
このように、この接眼光学系ＥＬ１は、上記条件式（１）〜（８）を満足している。【００６７】
この接眼光学系ＥＬ１の、基準視度（−１ｄｐｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図２に示す。なお、球面収差図と非点収差図の横軸の単位は「１／ｍ」であり、図では「Ｄ」で示す。また、コマ収差図と倍率色収差図は角度単位の分を示し、図中のｄ、ｇはｄ線、ｇ線での収差曲線を示している。また、コマ収差図は各物体高に対する収差曲線を示している。これらの説明は以降の実施例においても同様である。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ１は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。【００６８】
［第２実施例］
図３は、第２実施例に係る接眼光学系ＥＬ２の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ２は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有して構成されている。【００６９】
この接眼光学系ＥＬ２において、第１レンズ成分Ｇ１は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ成分Ｇ２は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１２で構成されている。また、第３レンズ成分Ｇ３は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ成分Ｇ４は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１で構成されている。【００７０】
この接眼光学系ＥＬ２における視度調整は、接眼光学系ＥＬ２全体を光軸方向に移動させることにより行う。【００７１】
以下の表５に、接眼光学系ＥＬ２の諸元の値を掲げる。【００７２】
（表５）第２実施例
［全体諸元］
ｆｅ  ＝   18.135
Ｈ    ＝    6.30
ＴＬ  ＝   28.100
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ      ｎｄ      νｄ
物面      ∞         D1
1*      18.29768    7.45    1.53110    55.91
2*      -8.02783    2.40
3*      -5.08738    2.15    1.63550    23.89
4*     -16.13188    0.50
5*     -46.53675    5.00    1.53110    55.91
6*      -9.74321    0.50
7*     -62.07807    2.30    1.53110    55.91
8*     -36.52997    D2
像面      ∞【００７３】
この接眼光学系ＥＬ２において、第１面、第２面、第３面、第４面、第５面、第６面、第７面及び第８面は非球面形状に形成されている。次の表６に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。【００７４】
（表６）
［非球面データ］
第１面
Ｋ＝ 0.4135
Ａ4 ＝-1.67471E-04    Ａ6 ＝-2.55937E-06    Ａ8 ＝4.54261E-08
Ａ10＝-3.19957E-10    Ａ12＝ 1.06400E-12
第２面
Ｋ＝-2.0545
Ａ4 ＝-3.02431E-04    Ａ6 ＝ 3.45590E-06    Ａ8 ＝-3.41508E-08
Ａ10＝ 1.41269E-10    Ａ12＝ 0.00000E+00
第３面
Ｋ＝-0.3061
Ａ4 ＝ 5.48726E-04    Ａ6 ＝-5.11105E-06    Ａ8 ＝-4.02571E-10
Ａ10＝ 6.06422E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第４面
Ｋ＝-3.9720
Ａ4 ＝ 1.64809E-04    Ａ6 ＝-6.23672E-07    Ａ8 ＝-3.44304E-09
Ａ10＝ 4.26001E-12    Ａ12＝ 0.00000E+00
第５面
Ｋ＝ 5.8883
Ａ4 ＝-5.24409E-05    Ａ6 ＝ 5.07414E-07    Ａ8 ＝ 3.77890E-09
Ａ10＝-1.41672E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第６面
Ｋ＝ 0.4195
Ａ4 ＝ 2.57996E-04    Ａ6 ＝-1.85757E-06    Ａ8 ＝ 2.18453E-09
Ａ10＝ 5.57891E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第７面
Ｋ＝ 4.9451
Ａ4 ＝-8.67424E-05    Ａ6 ＝ 9.74736E-07    Ａ8 ＝ 5.79036E-09
Ａ10＝-6.53413E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第８面
Ｋ＝ 5.7525
Ａ4 ＝-2.08333E-04    Ａ6 ＝ 2.55741E-06    Ａ8 ＝-6.33475E-09
Ａ10＝-2.34517E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00【００７５】
この接眼光学系ＥＬ２において、観察物体と第１レンズ成分Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。また、これらの間隔の変化に伴い入射瞳位置ＥｎＰも変化する。次の表７に、視度毎の可変間隔及び入射瞳位置を示す。【００７６】
（表７）
［可変間隔データ］
視度    −１ｄｐｔ    ＋２ｄｐｔ    −４ｄｐｔ
Ｄ１       7.80          8.77          6.74
Ｄ２      20.60         19.63         21.66
ＥｎＰ   -34.92593     -37.22500     -32.79600【００７７】
次の表８に、この接眼光学系ＥＬ２の各条件式対応値を示す。【００７８】
（表８）
ｆ４  ＝162.068
ｆ２３＝-93.824
［条件式対応値］
（１）ｆｅ／ｆ４＝0.112
（２）（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＝ 0.485
（３）（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＝-0.390
（４）ｆｅ／ＥｎＰ＝-0.519
（５）ｆｅ／ｆ２３＝-0.193
（６）Ｄ１／ｆ１＝0.670
（７）ＴＬ／ｆｅ＝1.550
（８）ｎｄ１＝1.531
（９）ｎｄ２＝1.636【００７９】
このように、この接眼光学系ＥＬ２は、上記条件式（１）〜（７）を満足している。【００８０】
この接眼光学系ＥＬ２の、基準視度（−１ｄｐｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図４に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ２は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。【００８１】
［第３実施例］
図５は、第３実施例に係る接眼光学系ＥＬ３の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ３は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有して構成されている。【００８２】
この接眼光学系ＥＬ３において、第１レンズ成分Ｇ１は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ成分Ｇ２は、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹負レンズ形状の非球面負レンズＬ１２で構成されている。また、第３レンズ成分Ｇ３は、アイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ成分Ｇ４は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１で構成されている。【００８３】
この接眼光学系ＥＬ３における視度調整は、接眼光学系ＥＬ３全体を光軸方向に移動させることにより行う。【００８４】
以下の表９に、接眼光学系ＥＬ３の諸元の値を掲げる。【００８５】
（表９）第３実施例
［全体諸元］
ｆｅ  ＝   17.654
Ｈ    ＝    6.30
ＴＬ  ＝   29.118
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ      ｎｄ      νｄ
物面      ∞         D1
1*      37.20780    7.34    1.82098    42.50
2*     -10.78310    2.69
3*      -6.86450    1.58    1.63550    23.89
4      403.03380    0.98
5      365.51190    5.94    1.53110    55.91
6*     -10.45160    0.50
7*     -40.06410    2.69    1.53110    55.91
8*     -25.10660    D2
像面      ∞【００８６】
この接眼光学系ＥＬ３において、第１面、第２面、第３面、第６面、第７面及び第８面は非球面形状に形成されている。次の表１０に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。【００８７】
（表１０）
［非球面データ］
第１面
Ｋ＝ 3.5010
Ａ4 ＝-1.08770E-04    Ａ6 ＝-7.76264E-07    Ａ8 ＝ 1.84546E-08
Ａ10＝-1.13779E-10    Ａ12＝ 3.71750E-13
第２面
Ｋ＝-2.3099
Ａ4 ＝-1.29893E-04    Ａ6 ＝9.59335E-07    Ａ8 ＝-7.24273E-09
Ａ10＝ 3.52620E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第３面
Ｋ＝-0.1511
Ａ4 ＝ 4.02440E-04    Ａ6 ＝-4.00609E-06    Ａ8 ＝ 2.11556E-08
Ａ10＝-1.51294E-10    Ａ12＝ 0.00000E+00
第６面
Ｋ＝ 0.5856
Ａ4 ＝ 2.62266E-04    Ａ6 ＝-6.94589E-07    Ａ8 ＝-3.75126E-09
Ａ10＝ 2.70416E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第７面
Ｋ＝ 1.0000
Ａ4 ＝-1.21897E-04    Ａ6 ＝ 1.25808E-06    Ａ8 ＝-5.29696E-09
Ａ10＝ 4.01375E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第８面
Ｋ＝ 0.9506
Ａ4 ＝-2.35090E-04    Ａ6 ＝ 2.42051E-06    Ａ8 ＝-1.44574E-08
Ａ10＝ 7.36171E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00【００８８】
この接眼光学系ＥＬ３において、観察物体と第１レンズ成分Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。また、これらの間隔の変化に伴い入射瞳位置ＥｎＰも変化する。次の表１１に、視度毎の可変間隔及び入射瞳位置を示す。【００８９】
（表１１）
［可変間隔データ］
視度    −１ｄｐｔ    ＋２ｄｐｔ    −４ｄｐｔ
Ｄ１       7.41          8.34          6.40
Ｄ２      20.60         19.67         21.61
ＥｎＰ   -30.17343     -31.78442     -28.65171【００９０】
次の表１２に、この接眼光学系ＥＬ３の各条件式対応値を示す。【００９１】
（表１２）
ｆ４  ＝119.198
ｆ２３＝-70.015
［条件式対応値］
（１）ｆｅ／ｆ４＝0.148
（２）（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＝-0.049
（３）（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＝-0.551
（４）ｆｅ／ＥｎＰ＝-0.585
（５）ｆｅ／ｆ２３＝-0.252
（６）Ｄ１／ｆ１＝0.678
（７）ＴＬ／ｆｅ＝1.649
（８）ｎｄ１＝1.821
（９）ｎｄ２＝1.636【００９２】
このように、この接眼光学系ＥＬ３は、上記条件式（１）〜（８）を満足している。【００９３】
この接眼光学系ＥＬ３の、基準視度（−１ｄｐｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図６に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ３は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。【００９４】
［第４実施例］
図７は、第４実施例に係る接眼光学系ＥＬ４の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ４は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有して構成されている。【００９５】
この接眼光学系ＥＬ４において、第１レンズ成分Ｇ１は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ成分Ｇ２は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１２で構成されている。また、第３レンズ成分Ｇ３は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ成分Ｇ４は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１で構成されている。【００９６】
この接眼光学系ＥＬ４における視度調整は、接眼光学系ＥＬ４全体を光軸方向に移動させることにより行う。【００９７】
以下の表１３に、接眼光学系ＥＬ４の諸元の値を掲げる。【００９８】
（表１３）第４実施例
［全体諸元］
ｆｅ  ＝   17.636
Ｈ    ＝    6.30
ＴＬ  ＝   29.262
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ      ｎｄ      νｄ
物面      ∞         D1
1*      24.08699    7.78    1.77377    47.25
2*     -11.23946    2.66
3*      -6.16897    1.50    1.63550    23.89
4*     -35.90996    1.64
5*     -30.97534    4.55    1.53110    55.91
6*      -9.95862    0.50
7*   -2317.28230    2.89    1.53110    55.91
8*     -41.10583    D2
像面      ∞【００９９】
この接眼光学系ＥＬ４において、第１面、第２面、第３面、第４面、第５面、第６面、第７面及び第８面は非球面形状に形成されている。次の表１４に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。【０１００】
（表１４）
［非球面データ］
第１面
Ｋ＝ 2.7110
Ａ4 ＝-1.01182E-04    Ａ6 ＝-1.33523E-06    Ａ8 ＝ 1.97743E-08
Ａ10＝-1.25195E-10    Ａ12＝ 4.06080E-13
第２面
Ｋ＝-2.9040
Ａ4 ＝-1.58180E-04    Ａ6 ＝ 1.29335E-06    Ａ8 ＝-1.01444E-08
Ａ10＝ 4.38226E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第３面
Ｋ＝-0.4456
Ａ4 ＝ 4.04109E-04    Ａ6 ＝-4.62087E-06    Ａ8 ＝ 2.20818E-08
Ａ10＝-6.21510E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第４面
Ｋ＝-3.9080
Ａ4 ＝ 1.79698E-04    Ａ6 ＝-1.03102E-06    Ａ8 ＝-1.74072E-09
Ａ10＝ 1.01196E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第５面
Ｋ＝ 3.7707
Ａ4 ＝-3.78236E-06    Ａ6 ＝ 1.16143E-06    Ａ8 ＝-5.58959E-09
Ａ10＝ 1.44702E-12    Ａ12＝ 0.00000E+00
第６面
Ｋ＝ 0.6581
Ａ4 ＝ 2.55240E-04    Ａ6 ＝-5.27043E-07    Ａ8 ＝-3.06199E-10
Ａ10＝ 4.00895E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第７面
Ｋ＝ 1.0000
Ａ4 ＝-1.20441E-04    Ａ6 ＝ 1.18792E-06    Ａ8 ＝-6.17544E-09
Ａ10＝ 2.72498E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第８面
Ｋ＝-2.5146
Ａ4 ＝-2.41805E-04    Ａ6 ＝ 2.45866E-06    Ａ8 ＝-1.44853E-08
Ａ10＝ 5.06379E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00【０１０１】
この接眼光学系ＥＬ４において、観察物体と第１レンズ成分Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。また、これらの間隔の変化に伴い入射瞳位置ＥｎＰも変化する。次の表１５に、視度毎の可変間隔及び入射瞳位置を示す。【０１０２】
（表１５）
［可変間隔データ］
視度    −１ｄｐｔ    ＋２ｄｐｔ    −４ｄｐｔ
Ｄ１       7.75          8.68          6.74
Ｄ２      20.60         19.67         21.61
ＥｎＰ   -28.77738     -30.14404     -27.47277【０１０３】
次の表１６に、この接眼光学系ＥＬ４の各条件式対応値を示す。【０１０４】
（表１６）
ｆ４  ＝ 78.761
ｆ２３＝-44.512
［条件式対応値］
（１）ｆｅ／ｆ４＝0.224
（２）（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＝-0.074
（３）（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＝-0.364
（４）ｆｅ／ＥｎＰ＝-0.613
（５）ｆｅ／ｆ２３＝-0.396
（６）Ｄ１／ｆ１＝0.707
（７）ＴＬ／ｆｅ＝1.659
（８）ｎｄ１＝1.774
（９）ｎｄ２＝1.636【０１０５】
このように、この接眼光学系ＥＬ４は、上記条件式（１）〜（８）を満足している。【０１０６】
この接眼光学系ＥＬ４の、基準視度（−１ｄｐｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図８に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ４は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。【０１０７】
［第５実施例］
図９は、第５実施例に係る接眼光学系ＥＬ５の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ５は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有して構成されている。【０１０８】
この接眼光学系ＥＬ５において、第１レンズ成分Ｇ１は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ成分Ｇ２は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１２で構成されている。また、第３レンズ成分Ｇ３は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ成分Ｇ４は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１で構成されている。【０１０９】
この接眼光学系ＥＬ５における視度調整は、接眼光学系ＥＬ５全体を光軸方向に移動させることにより行う。【０１１０】
以下の表１７に、接眼光学系ＥＬ５の諸元の値を掲げる。【０１１１】
（表１７）第５実施例
［全体諸元］
ｆｅ  ＝   18.132
Ｈ    ＝    6.30
ＴＬ  ＝   27.900
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ      ｎｄ      νｄ
物面      ∞         D1
1*      18.12430    7.15    1.54392    55.90
2*      -8.93740    2.70
3*      -5.25010    2.10    1.63550    23.89
4*     -15.01890    0.55
5*     -24.00760    4.55    1.54392    55.90
6*      -9.36770    0.55
7*   -2317.28230    2.50    1.54392    55.90
8*     -51.99250    D2
像面      ∞【０１１２】
この接眼光学系ＥＬ５において、第１面、第２面、第３面、第４面、第５面、第６面、第７面及び第８面は非球面形状に形成されている。次の表１８に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。【０１１３】
（表１８）
［非球面データ］
第１面
Ｋ＝ 1.5721
Ａ4 ＝-1.48925E-04    Ａ6 ＝-2.27684E-06    Ａ8 ＝ 2.76091E-08
Ａ10＝-7.95927E-11    Ａ12＝ 1.93700E-15
第２面
Ｋ＝-2.1582
Ａ4 ＝-2.07700E-04    Ａ6 ＝ 1.44079E-06    Ａ8 ＝-1.32371E-08
Ａ10＝ 7.80799E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第３面
Ｋ＝-0.3642
Ａ4 ＝ 4.11218E-04    Ａ6 ＝-4.53688E-06    Ａ8 ＝ 1.52134E-08
Ａ10＝-5.51553E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第４面
Ｋ＝-2.1105
Ａ4 ＝ 1.75549E-04    Ａ6 ＝-6.55035E-07    Ａ8 ＝-1.17880E-09
Ａ10＝-1.10549E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第５面
Ｋ＝-2.6173
Ａ4 ＝ 3.84318E-05    Ａ6 ＝ 5.26426E-07    Ａ8 ＝-3.63630E-09
Ａ10＝ 1.31408E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第６面
Ｋ＝ 0.5270
Ａ4 ＝ 3.06334E-04    Ａ6 ＝-1.20258E-06    Ａ8 ＝-2.58312E-09
Ａ10＝ 7.29168E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第７面
Ｋ＝ 1.0000
Ａ4 ＝-1.44498E-04    Ａ6 ＝ 6.56846E-07    Ａ8 ＝ 4.58887E-09
Ａ10＝-2.74632E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第８面
Ｋ＝ 3.4680
Ａ4 ＝-2.80056E-04    Ａ6 ＝ 2.69450E-06    Ａ8 ＝-1.10674E-08
Ａ10＝ 1.88829E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00【０１１４】
この接眼光学系ＥＬ５において、観察物体と第１レンズ成分Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。また、これらの間隔の変化に伴い入射瞳位置ＥｎＰも変化する。次の表１９に、視度毎の可変間隔及び入射瞳位置を示す。【０１１５】
（表１９）
［可変間隔データ］
視度    −１ｄｐｔ    ＋２ｄｐｔ    −４ｄｐｔ
Ｄ１       7.80          8.78          6.74
Ｄ２      20.70         19.72         21.76
ＥｎＰ   -34.42818     -36.66472     -32.37294【０１１６】
次の表２０に、この接眼光学系ＥＬ５の各条件式対応値を示す。【０１１７】
（表２０）
ｆ４  ＝ 97.744
ｆ２３＝-77.761
［条件式対応値］
（１）ｆｅ／ｆ４＝0.186
（２）（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＝ 0.230
（３）（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＝-0.339
（４）ｆｅ／ＥｎＰ＝-0.527
（５）ｆｅ／ｆ２３＝-0.233
（６）Ｄ１／ｆ１＝0.643
（７）ＴＬ／ｆｅ＝1.539
（８）ｎｄ１＝1.544
（９）ｎｄ２＝1.636【０１１８】
このように、この接眼光学系ＥＬ５は、上記条件式（１）〜（７）を満足している。【０１１９】
この接眼光学系ＥＬ５の、基準視度（−１ｄｐｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１０に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ５は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。【０１２０】
［第６実施例］
図１１は、第６実施例に係る接眼光学系ＥＬ６の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ６は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有して構成されている。【０１２１】
この接眼光学系ＥＬ６において、第１レンズ成分Ｇ１は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ成分Ｇ２は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１２で構成されている。また、第３レンズ成分Ｇ３は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ成分Ｇ４は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ４１で構成されている。【０１２２】
この接眼光学系ＥＬ６における視度調整は、接眼光学系ＥＬ６全体を光軸方向に移動させることにより行う。【０１２３】
以下の表２１に、接眼光学系ＥＬ６の諸元の値を掲げる。【０１２４】
（表２１）第６実施例
［全体諸元］
ｆｅ  ＝   18.123
Ｈ    ＝    6.30
ＴＬ  ＝   28.139
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ      ｎｄ      νｄ
物面      ∞         D1
1*      16.56700    7.54    1.53110    55.91
2*      -8.36450    2.40
3*      -5.15230    2.11    1.63550    23.89
4*     -15.20140    0.72
5*     -23.94520    4.46    1.53110    55.91
6*      -9.83340    0.50
7*     153.86920    2.57    1.53110    55.91
8*     -57.12010    D2
像面      ∞【０１２５】
この接眼光学系ＥＬ６において、第１面、第２面、第３面、第４面、第５面、第６面、第７面及び第８面は非球面形状に形成されている。次の表２２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。【０１２６】
（表２２）
［非球面データ］
第１面
Ｋ＝ 0.7228
Ａ4 ＝-1.63997E-04    Ａ6 ＝-2.61921E-06    Ａ8 ＝ 3.31813E-08
Ａ10＝-1.23005E-10    Ａ12＝ 1.44200E-13
第２面
Ｋ＝-2.0402
Ａ4 ＝-2.39241E-04    Ａ6 ＝ 1.88690E-06    Ａ8 ＝-1.74329E-08
Ａ10＝ 7.72117E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第３面
Ｋ＝-0.4513
Ａ4 ＝ 4.08176E-04    Ａ6 ＝-4.24658E-06    Ａ8 ＝ 1.05383E-08
Ａ10＝-4.81073E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第４面
Ｋ＝-2.0834
Ａ4 ＝ 1.95661E-04    Ａ6 ＝-5.64298E-07    Ａ8 ＝-2.58247E-09
Ａ10＝-1.66041E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第５面
Ｋ＝-3.9899
Ａ4 ＝ 7.61468E-06    Ａ6 ＝ 4.89100E-07    Ａ8 ＝ 5.08311E-10
Ａ10＝-5.69059E-12    Ａ12＝ 0.00000E+00
第６面
Ｋ＝ 0.4497
Ａ4 ＝ 2.70507E-04    Ａ6 ＝-1.61737E-06    Ａ8 ＝-1.10795E-09
Ａ10＝ 7.33076E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第７面
Ｋ＝-4.0000
Ａ4 ＝-1.50783E-04    Ａ6 ＝ 6.32142E-07    Ａ8 ＝ 8.23469E-09
Ａ10＝-5.41717E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第８面
Ｋ＝ 4.7540
Ａ4 ＝-2.61403E-04    Ａ6 ＝ 2.68176E-06    Ａ8 ＝-9.54981E-09
Ａ10＝ 4.35054E-12    Ａ12＝ 0.00000E+00【０１２７】
この接眼光学系ＥＬ６において、観察物体と第１レンズ成分Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。また、これらの間隔の変化に伴い入射瞳位置ＥｎＰも変化する。次の表２３に、視度毎の可変間隔及び入射瞳位置を示す。【０１２８】
（表２３）
［可変間隔データ］
視度    −１ｄｐｔ    ＋２ｄｐｔ    −４ｄｐｔ
Ｄ１       7.84          8.82          6.78
Ｄ２      20.60         19.62         21.66
ＥｎＰ   -34.03960     -36.20254     -32.04697【０１２９】
次の表２４に、この接眼光学系ＥＬ６の各条件式対応値を示す。【０１３０】
（表２４）
ｆ４  ＝ 78.767
ｆ２３＝-49.345
［条件式対応値］
（１）ｆｅ／ｆ４＝0.230
（２）（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＝ 0.223
（３）（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＝-0.329
（４）ｆｅ／ＥｎＰ＝-0.532
（５）ｆｅ／ｆ２３＝-0.367
（６）Ｄ１／ｆ１＝0.671
（７）ＴＬ／ｆｅ＝1.553
（８）ｎｄ１＝1.531
（９）ｎｄ２＝1.636【０１３１】
このように、この接眼光学系ＥＬ６は、上記条件式（１）〜（７）を満足している。【０１３２】
この接眼光学系ＥＬ６の、基準視度（−１ｄｐｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１２に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ６は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。【０１３３】
［第７実施例］
図１３は、第７実施例に係る接眼光学系ＥＬ７の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ７は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有して構成されている。【０１３４】
この接眼光学系ＥＬ７において、第１レンズ成分Ｇ１は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ成分Ｇ２は、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１２で構成されている。また、第３レンズ成分Ｇ３は、アイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ成分Ｇ４は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ４１で構成されている。【０１３５】
この接眼光学系ＥＬ７における視度調整は、接眼光学系ＥＬ７全体を光軸方向に移動させることにより行う。【０１３６】
以下の表２５に、接眼光学系ＥＬ７の諸元の値を掲げる。【０１３７】
（表２５）第７実施例
［全体諸元］
ｆｅ  ＝   17.662
Ｈ    ＝    6.30
ＴＬ  ＝   28.320
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ      ｎｄ      νｄ
物面      ∞         D1
1*      28.07266    7.30    1.74400    44.80
2*     -10.67758    2.70
3*      -6.63855    1.55    1.63550    23.89
4     -144.14719    1.00
5     -167.66045    5.95    1.53110    55.91
6*     -11.29042    0.50
7*    1712.67070    2.70    1.53110    55.91
8*     -31.84183    D2
像面      ∞【０１３８】
この接眼光学系ＥＬ７において、第１面、第２面、第３面、第６面、第７面及び第８面は非球面形状に形成されている。次の表２６に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。【０１３９】
（表２６）
［非球面データ］
第１面
Ｋ＝-2.0140
Ａ4 ＝-1.26801E-04    Ａ6 ＝-7.92018E-07    Ａ8 ＝ 1.72033E-08
Ａ10＝-1.32394E-10    Ａ12＝ 5.48090E-13
第２面
Ｋ＝-2.1884
Ａ4 ＝-1.51405E-04    Ａ6 ＝ 8.63584E-07    Ａ8 ＝-7.98722E-09
Ａ10＝ 2.78537E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第３面
Ｋ＝-0.1010
Ａ4 ＝ 3.80395E-04    Ａ6 ＝-4.01258E-06    Ａ8 ＝ 2.22431E-08
Ａ10＝-1.81820E-10    Ａ12＝ 0.00000E+00
第６面
Ｋ＝ 0.6429
Ａ4 ＝ 2.44680E-04    Ａ6 ＝-7.34170E-07    Ａ8 ＝-4.17875E-09
Ａ10＝ 2.11837E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第７面
Ｋ＝ 1.0000
Ａ4 ＝-1.23377E-04    Ａ6 ＝ 1.23089E-06    Ａ8 ＝-5.34263E-09
Ａ10＝ 3.90858E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第８面
Ｋ＝-0.0905
Ａ4 ＝-2.34359E-04    Ａ6 ＝ 2.48218E-06    Ａ8 ＝-1.41661E-08
Ａ10＝ 7.75465E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00【０１４０】
この接眼光学系ＥＬ７において、観察物体と第１レンズ成分Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。また、これらの間隔の変化に伴い入射瞳位置ＥｎＰも変化する。次の表２７に、視度毎の可変間隔及び入射瞳位置を示す。【０１４１】
（表２７）
［可変間隔データ］
視度    −１ｄｐｔ    ＋２ｄｐｔ    −４ｄｐｔ
Ｄ１       6.62          7.55          5.61
Ｄ２      20.10         19.17         21.11
ＥｎＰ   -30.15672     -31.88364     -28.53315【０１４２】
次の表２８に、この接眼光学系ＥＬ７の各条件式対応値を示す。【０１４３】
（表２８）
ｆ４  ＝ 58.892
ｆ２３＝-45.926
［条件式対応値］
（１）ｆｅ／ｆ４＝0.300
（２）（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＝ 0.075
（３）（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＝-0.449
（４）ｆｅ／ＥｎＰ＝-0.586
（５）ｆｅ／ｆ２３＝-0.385
（６）Ｄ１／ｆ１＝0.586
（７）ＴＬ／ｆｅ＝1.603
（８）ｎｄ１＝1.744
（９）ｎｄ２＝1.636【０１４４】
このように、この接眼光学系ＥＬ７は、上記条件式（１）〜（８）を満足している。【０１４５】
この接眼光学系ＥＬ７の、基準視度（−１ｄｐｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１４に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ７は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。【０１４６】
［第８実施例］
図１５は、第８実施例に係る接眼光学系ＥＬ８の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ８は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有して構成されている。【０１４７】
この接眼光学系ＥＬ８において、第１レンズ成分Ｇ１は、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１とアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ１２とを接合した接合レンズで構成されている。また、第２レンズ成分Ｇ２は、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１２で構成されている。また、第３レンズ成分Ｇ３は、アイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ成分Ｇ４は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１で構成されている。【０１４８】
この接眼光学系ＥＬ８における視度調整は、接眼光学系ＥＬ８全体を光軸方向に移動させることにより行う。【０１４９】
以下の表２９に、接眼光学系ＥＬ８の諸元の値を掲げる。【０１５０】
（表２９）第８実施例
［全体諸元］
ｆｅ  ＝   17.671
Ｈ    ＝    6.30
ＴＬ  ＝   28.340
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ      ｎｄ      νｄ
物面      ∞         D1
1*      36.28535    1.50    1.75520    27.57
2     -256.85195    5.55    1.74400    44.80
3*      -9.58387    2.70
4*      -6.33627    1.60    1.63550    23.89
5     -309.22499    1.00
6     -340.41004    5.95    1.53110    55.91
7*     -10.20313    0.50
8*    -118.11140    2.70    1.53110    55.91
9*     -33.13998    D2
像面      ∞【０１５１】
この接眼光学系ＥＬ８において、第１面、第３面、第４面、第７面、第８面及び第９面は非球面形状に形成されている。次の表３０に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。【０１５２】
（表３０）
［非球面データ］
第１面
Ｋ＝-2.0658
Ａ4 ＝-1.42501E-04    Ａ6 ＝-8.76658E-07    Ａ8 ＝ 1.88394E-08
Ａ10＝-1.09268E-10    Ａ12＝ 3.68460E-13
第３面
Ｋ＝-1.7532
Ａ4 ＝-1.52859E-04    Ａ6 ＝ 8.23715E-07    Ａ8 ＝-8.45101E-09
Ａ10＝ 3.67563E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第４面
Ｋ＝-0.2498
Ａ4 ＝ 3.64026E-04    Ａ6 ＝-4.01765E-06    Ａ8 ＝ 2.07275E-08
Ａ10＝-1.61058E-10    Ａ12＝ 0.00000E+00
第７面
Ｋ＝ 0.5740
Ａ4 ＝ 2.54149E-04    Ａ6 ＝-6.32718E-07    Ａ8 ＝-3.76424E-09
Ａ10＝ 2.73994E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第８面
Ｋ＝ 1.0000
Ａ4 ＝-1.19587E-04    Ａ6 ＝ 1.18521E-06    Ａ8 ＝-5.01478E-09
Ａ10＝ 4.10280E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第９面
Ｋ＝ 1.4393
Ａ4 ＝-2.39375E-04    Ａ6 ＝ 2.51700E-06    Ａ8 ＝-1.48286E-08
Ａ10＝ 7.54336E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00【０１５３】
この接眼光学系ＥＬ８において、観察物体と第１レンズ成分Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。また、これらの間隔の変化に伴い入射瞳位置ＥｎＰも変化する。次の表３１に、視度毎の可変間隔及び入射瞳位置を示す。【０１５４】
（表３１）
［可変間隔データ］
視度    −１ｄｐｔ    ＋２ｄｐｔ    −４ｄｐｔ
Ｄ１       6.84          7.77          5.83
Ｄ２      20.10         19.17         21.11
ＥｎＰ   -31.23485     -33.09550     -29.49620【０１５５】
次の表３２に、この接眼光学系ＥＬ８の各条件式対応値を示す。【０１５６】
（表３２）
ｆ４  ＝ 85.790
ｆ２３＝-57.363
［条件式対応値］
（１）ｆｅ／ｆ４＝0.206
（２）（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＝ 0.048
（３）（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＝-0.582
（４）ｆｅ／ＥｎＰ＝-0.566
（５）ｆｅ／ｆ２３＝-0.308
（６）Ｄ１／ｆ１＝0.629
（７）ＴＬ／ｆｅ＝1.604
（８）ｎｄ１＝1.755
（９）ｎｄ２＝1.636【０１５７】
このように、この接眼光学系ＥＬ８は、上記条件式（１）〜（８）を満足している。【０１５８】
この接眼光学系ＥＬ８の、基準視度（−１ｄｐｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１６に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ８は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。【０１５９】
［第９実施例］
図１７は、第９実施例に係る接眼光学系ＥＬ９の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ９は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有して構成されている。【０１６０】
この接眼光学系ＥＬ９において、第１レンズ成分Ｇ１は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ成分Ｇ２は、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ１２で構成されている。また、第３レンズ成分Ｇ３は、アイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ成分Ｇ４は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１で構成されている。【０１６１】
この接眼光学系ＥＬ９における視度調整は、接眼光学系ＥＬ９全体を光軸方向に移動させることにより行う。【０１６２】
以下の表３３に、接眼光学系ＥＬ９の諸元の値を掲げる。【０１６３】
（表３３）第９実施例
［全体諸元］
ｆｅ  ＝   17.664
Ｈ    ＝    6.30
ＴＬ  ＝   28.440
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ      ｎｄ      νｄ
物面      ∞         D1
1*      30.06223    7.30    1.74300    49.25
2*     -10.46380    2.70
3*      -6.62848    1.55    1.65093    21.51
4      -43.12860    1.00
5      -44.49530    5.95    1.53110    55.91
6*     -10.78420    0.50
7*   -1133.34000    2.70    1.53110    55.91
8*     -34.07780    D2
像面      ∞【０１６４】
この接眼光学系ＥＬ９において、第１面、第２面、第３面、第６面、第７面及び第８面は非球面形状に形成されている。次の表３４に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。【０１６５】
（表３４）
［非球面データ］
第１面
Ｋ＝-1.3191
Ａ4 ＝-1.08297E-04    Ａ6 ＝-5.23642E-07    Ａ8 ＝ 1.65142E-08
Ａ10＝-1.39777E-10    Ａ12＝ 5.22770E-13
第２面
Ｋ＝-2.1775
Ａ4 ＝-1.37725E-04    Ａ6 ＝ 9.31664E-07    Ａ8 ＝-7.77285E-09
Ａ10＝ 2.31975E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第３面
Ｋ＝-0.0873
Ａ4 ＝ 3.71838E-04    Ａ6 ＝-4.12160E-06    Ａ8 ＝ 2.25930E-08
Ａ10＝-1.98410E-10    Ａ12＝ 0.00000E+00
第６面
Ｋ＝ 0.6318
Ａ4 ＝ 2.37664E-04    Ａ6 ＝-7.12383E-07    Ａ8 ＝-4.02440E-09
Ａ10＝ 2.46401E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第７面
Ｋ＝ 1.0000
Ａ4 ＝-1.19476E-04    Ａ6 ＝ 1.21154E-06    Ａ8 ＝-5.10047E-09
Ａ10＝ 4.12044E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第８面
Ｋ＝-0.6189
Ａ4 ＝-2.32309E-04    Ａ6 ＝ 2.50741E-06    Ａ8 ＝-1.40702E-08
Ａ10＝ 7.88020E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00【０１６６】
この接眼光学系ＥＬ９において、観察物体と第１レンズ成分Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。また、これらの間隔の変化に伴い入射瞳位置ＥｎＰも変化する。次の表３５に、視度毎の可変間隔及び入射瞳位置を示す。【０１６７】
（表３５）
［可変間隔データ］
視度    −１ｄｐｔ    ＋２ｄｐｔ    −４ｄｐｔ
Ｄ１       6.74          7.67          5.73
Ｄ２      20.00         19.07         20.01
ＥｎＰ   -31.17085     -32.51888     -29.03853【０１６８】
次の表３６に、この接眼光学系ＥＬ９の各条件式対応値を示す。【０１６９】
（表３６）
ｆ４  ＝ 66.097
ｆ２３＝-51.032
［条件式対応値］
（１）ｆｅ／ｆ４＝0.267
（２）（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＝ 0.016
（３）（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＝-0.484
（４）ｆｅ／ＥｎＰ＝-0.567
（５）ｆｅ／ｆ２３＝-0.346
（６）Ｄ１／ｆ１＝0.596
（７）ＴＬ／ｆｅ＝1.610
（８）ｎｄ１＝1.743
（９）ｎｄ２＝1.651【０１７０】
このように、この接眼光学系ＥＬ９は、上記条件式（１）〜（９）を満足している。【０１７１】
この接眼光学系ＥＬ９の、基準視度（−１ｄｐｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図１８に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ９は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。【０１７２】
［第１０実施例］
図１９は、第１０実施例に係る接眼光学系ＥＬ１０の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ１０は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有して構成されている。【０１７３】
この接眼光学系ＥＬ１０において、第１レンズ成分Ｇ１は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ成分Ｇ２は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズ形状の非球面負レンズＬ２１で構成されている。また、第３レンズ成分Ｇ３は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ成分Ｇ４は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１で構成されている。【０１７４】
この接眼光学系ＥＬ１０における視度調整は、接眼光学系ＥＬ１０全体を光軸方向に移動させることにより行う。【０１７５】
以下の表３７に、接眼光学系ＥＬ１０の諸元の値を掲げる。【０１７６】
（表３７）第１０実施例
［全体諸元］
ｆｅ  ＝   17.655
Ｈ    ＝    6.30
ＴＬ  ＝   28.870
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ      ｎｄ      νｄ
物面      ∞         D1
1*      27.64520    7.35    1.74300    49.25
2*     -10.59980    2.70
3*      -6.62160    1.50    1.66133    20.35
4*     -30.41490    1.00
5*     -33.42740    5.95    1.53110    55.91
6*     -11.06910    0.50
7*    -447.12000    2.70    1.53110    55.91
8*     -33.61500    D2
像面      ∞【０１７７】
この接眼光学系ＥＬ１０において、第１面、第２面、第３面、第４面、第５面、第６面、第７面及び第８面は非球面形状に形成されている。次の表３８に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。【０１７８】
（表３８）
［非球面データ］
第１面
Ｋ＝ 1.8706
Ａ4 ＝-1.58806E-04    Ａ6 ＝-6.47977E-07    Ａ8 ＝ 2.00513E-08
Ａ10＝-1.19924E-10    Ａ12＝ 3.39780E-13
第２面
Ｋ＝-2.5122
Ａ4 ＝-1.82235E-04    Ａ6 ＝ 1.26664E-06    Ａ8 ＝-9.55146E-09
Ａ10＝ 4.41287E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第３面
Ｋ＝-0.1010
Ａ4 ＝ 3.59553E-04    Ａ6 ＝-3.81376E-06    Ａ8 ＝ 2.31702E-08
Ａ10＝-1.65901E-10    Ａ12＝ 0.00000E+00
第４面
Ｋ＝ 1.2085
Ａ4 ＝ 9.08220E-06    Ａ6 ＝ 4.92684E-09    Ａ8 ＝ 2.99069E-11
Ａ10＝ 0.00000E+00    Ａ12＝ 0.00000E+00
第５面
Ｋ＝-0.6362
Ａ4 ＝ 2.08532E-05    Ａ6 ＝ 3.39041E-08    Ａ8 ＝-4.09295E-10
Ａ10＝ 0.00000E+00    Ａ12＝ 0.00000E+00
第６面
Ｋ＝ 0.5759
Ａ4 ＝ 2.44689E-04    Ａ6 ＝-6.87340E-07    Ａ8 ＝-4.20734E-09
Ａ10＝ 2.20759E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第７面
Ｋ＝ 1.0000
Ａ4 ＝-1.28197E-04    Ａ6 ＝ 1.23524E-06    Ａ8 ＝-5.32987E-09
Ａ10＝ 3.98596E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第８面
Ｋ＝ 0.3803
Ａ4 ＝-2.29306E-04    Ａ6 ＝ 2.47452E-06    Ａ8 ＝-1.42769E-08
Ａ10＝ 7.86334E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00【０１７９】
この接眼光学系ＥＬ１０において、観察物体と第１レンズ成分Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。また、これらの間隔の変化に伴い入射瞳位置ＥｎＰも変化する。次の表３９に、視度毎の可変間隔及び入射瞳位置を示す。【０１８０】
（表３９）
［可変間隔データ］
視度    −１ｄｐｔ    ＋２ｄｐｔ    −４ｄｐｔ
Ｄ１       7.17          8.10          6.16
Ｄ２      20.10         19.17         21.11
ＥｎＰ   -30.13523     -31.77608     -28.58721【０１８１】
次の表４０に、この接眼光学系ＥＬ１０の各条件式対応値を示す。【０１８２】
（表４０）
ｆ４  ＝ 68.284
ｆ２３＝-47.435
［条件式対応値］
（１）ｆｅ／ｆ４＝0.259
（２）（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＝ 0.047
（３）（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＝-0.446
（４）ｆｅ／ＥｎＰ＝-0.586
（５）ｆｅ／ｆ２３＝-0.372
（６）Ｄ１／ｆ１＝0.638
（７）ＴＬ／ｆｅ＝1.635
（８）ｎｄ１＝1.743
（９）ｎｄ２＝1.661【０１８３】
このように、この接眼光学系ＥＬ１０は、上記条件式（１）〜（９）を満足している。【０１８４】
この接眼光学系ＥＬ１０の、基準視度（−１ｄｐｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図２０に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ１０は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。【０１８５】
［第１１実施例］
図２１は、第１１実施例に係る接眼光学系ＥＬ１１の構成を示す図である。この接眼光学系ＥＬ１１は、観察物体側から順に、正の屈折力を有する第１レンズ成分Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ成分Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ成分Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ成分Ｇ４と、を有して構成されている。【０１８６】
この接眼光学系ＥＬ１１において、第１レンズ成分Ｇ１は、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ１１で構成されている。また、第２レンズ成分Ｇ２は、観察物体側のレンズ面が非球面形状に形成された両凹負レンズ形状の非球面負レンズＬ２１とアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成された両凸正レンズ形状の非球面正レンズＬ２２とを接合した接合レンズで構成されている。また、第３レンズ成分Ｇ３は、アイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ３１で構成されている。また、第４レンズ成分Ｇ４は、観察物体側のレンズ面及びアイポイント側のレンズ面が非球面形状に形成され、観察物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズ形状の非球面正レンズＬ４１で構成されている。【０１８７】
この接眼光学系ＥＬ１１における視度調整は、接眼光学系ＥＬ１１全体を光軸方向に移動させることにより行う。【０１８８】
以下の表４１、接眼光学系ＥＬ１１の諸元の値を掲げる。【０１８９】
（表４１）第１１実施例
［全体諸元］
ｆｅ  ＝   17.623
Ｈ    ＝    6.30
ＴＬ  ＝   30.240
［レンズデータ］
ｍ        ｒ          ｄ      ｎｄ      νｄ
物面      ∞         D1
1*      28.78836    7.35    1.82098    42.50
2      -11.25246    2.70
3*      -7.11620    1.50    1.63550    23.89
4      564.01019    1.48    1.53110    55.91
5*    -165.33547    1.00
6     -397.01843    5.95    1.53110    55.91
7*     -11.70908    0.5
8*     -87.51711    2.70    1.53110    55.91
9*     -33.70935    D2
像面      ∞【０１９０】
この接眼光学系ＥＬ１１において、第１面、第３面、第５面、第７面、第８面及び第９面は非球面形状に形成されている。次の表４２に、非球面のデータ、すなわち円錐定数Ｋ及び各非球面定数Ａ4〜Ａ12の値を示す。【０１９１】
（表４２）
［非球面データ］
第１面
Ｋ＝ 4.9064
Ａ4 ＝-1.05219E-04    Ａ6 ＝-6.21990E-07    Ａ8 ＝ 1.81446E-08
Ａ10＝-1.14918E-10    Ａ12＝ 3.47790E-13
第３面
Ｋ＝-2.7141
Ａ4 ＝-1.22865E-04    Ａ6 ＝ 1.06684E-06    Ａ8 ＝-6.77704E-09
Ａ10＝ 4.48572E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第５面
Ｋ＝-0.1268
Ａ4 ＝ 3.96618E-04    Ａ6 ＝-3.89261E-06    Ａ8 ＝ 2.32375E-08
Ａ10＝-1.45358E-10    Ａ12＝ 0.00000E+00
第７面
Ｋ＝ 0.5892
Ａ4 ＝ 2.52841E-04    Ａ6 ＝-6.99186E-07    Ａ8 ＝-4.09567E-09
Ａ10＝ 2.38163E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第８面
Ｋ＝ 1.0000
Ａ4 ＝-1.15871E-04    Ａ6 ＝ 1.20055E-06    Ａ8 ＝-5.20908E-09
Ａ10＝ 4.32497E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00
第９面
Ｋ＝ 2.7036
Ａ4 ＝-2.43083E-04    Ａ6 ＝ 2.51325E-06    Ａ8 ＝-1.39088E-08
Ａ10＝ 7.50477E-11    Ａ12＝ 0.00000E+00【０１９２】
この接眼光学系ＥＬ１１において、観察物体と第１レンズ成分Ｇ１との軸上空気間隔Ｄ１、及び、第４レンズ成分Ｇ４とアイポイントＥＰとの軸上空気間隔Ｄ２は視度調節時に変化する。また、これらの間隔の変化に伴い入射瞳位置ＥｎＰも変化する。次の表４３に、視度毎の可変間隔及び入射瞳位置を示す。【０１９３】
（表４３）
［可変間隔データ］
視度    −１ｄｐｔ    ＋２ｄｐｔ    −４ｄｐｔ
Ｄ１       7.06          7.98          6.04
Ｄ２      20.10         19.18         21.12
ＥｎＰ   -27.40929     -28.67303     -26.17269【０１９４】
次の表４４に、この接眼光学系ＥＬ１１の各条件式対応値を示す。【０１９５】
（表４４）
ｆ４  ＝101.468
ｆ２３＝-66.090
［条件式対応値］
（１）ｆｅ／ｆ４＝0.174
（２）（Ｇ２Ｒ２−Ｇ３Ｒ１）／（Ｇ２Ｒ２＋Ｇ３Ｒ１）＝ 0.412
（３）（Ｇ１Ｒ２＋Ｇ１Ｒ１）／（Ｇ１Ｒ２−Ｇ１Ｒ１）＝-0.438
（４）ｆｅ／ＥｎＰ＝-0.643
（５）ｆｅ／ｆ２３＝-0.267
（６）Ｄ１／ｆ１＝0.657
（７）ＴＬ／ｆｅ＝1.716
（８）ｎｄ１＝1.821
（９）ｎｄ２＝1.636【０１９６】
このように、この接眼光学系ＥＬ１０は、上記条件式（１）〜（８）を満足している。【０１９７】
この接眼光学系ＥＬ１１の、基準視度（−１ｄｐｔ）における球面収差図、非点収差図、歪曲収差図及びコマ収差図を図２２に示す。これらの各収差図より、この接眼光学系ＥＬ１１は、視度調節範囲内にて良好な収差が達成されていることがわかる。【０１９８】
なお、以下に記載の内容は、光学性能を損なわない範囲で適宜採用可能である。【０１９９】
本実施形態では、接眼光学系ＥＬの数値実施例として４つのレンズ成分の構成のものを示したが、例えば５つのレンズ成分等の他のレンズ構成にも適用可能である。また、最も物体側にレンズ成分を追加した構成や、最もアイポイント側にレンズ成分を追加した構成でも構わない。【０２００】
また、単独又は複数のレンズ成分を光軸に直交方向の変位成分を持つように移動させ、または、光軸を含む面内方向に回転移動（揺動）させて、手振れによって生じる像ブレを補正する防振レンズ群としてもよい。特に、第３レンズ成分Ｇ３を防振レンズ群とするのが好ましい。【０２０１】
また、本実施形態の接眼光学系ＥＬを構成するレンズ（レンズ成分、レンズ要素）のレンズ面は、球面または平面としてもよく、或いは非球面としてもよい。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工及び組立調整が容易になり、レンズ加工及び組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるため好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。レンズ面が非球面の場合、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に成型したガラスモールド非球面、又はガラスの表面に設けた樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでもよい。また、レンズ面は回折面としてもよく、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）或いはプラスチックレンズとしてもよい。【０２０２】
また、本実施形態の接眼光学系ＥＬを構成するレンズ（レンズ成分、レンズ要素）のレンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施してもよい。【０２０３】
また、本実施形態の接眼光学系ＥＬは、第１レンズ成分Ｇ１と第２レンズ成分Ｇ２と第３レンズ成分Ｇ３と第４レンズ成分Ｇ４とが一体で、又は接眼光学系ＥＬ全体が一体で移動して視度調整を行う構成を示したが、最もアイポイント側のレンズ成分を固定し、当該レンズ成分よりも観察物体側のレンズ成分全体を一体で移動したり、第１レンズ成分Ｇ１と第２レンズ成分Ｇ２と第３レンズ成分Ｇ３と第４レンズ成分Ｇ４との少なくとも一部のレンズ成分を移動したりする構成でも構わない。特に、第１レンズ成分Ｇ１を移動させ、その他のレンズ成分は視度調整時に像面に対する位置を固定とするのが好ましい。視度調整レンズ群は単レンズから構成するのが好ましい。
【符号の説明】
【０２０４】
ＥＬ（ＥＬ１〜ＥＬ１１）  接眼光学系
Ｇ１  第１レンズ成分    Ｇ２  第２レンズ成分
Ｇ３  第３レンズ成分    Ｇ４  第４レンズ成分
１  カメラ（光学機器）
【図１】
2019054358.tif 000003
【図２】
2019054358.tif 000004
【図３】
2019054358.tif 000005
【図４】
2019054358.tif 000006
【図５】
2019054358.tif 000007
【図６】
2019054358.tif 000008
【図７】
2019054358.tif 000009
【図８】
2019054358.tif 000010
【図９】
2019054358.tif 000011
【図１０】
2019054358.tif 000012
【図１１】
2019054358.tif 000013
【図１２】
2019054358.tif 000014
【図１３】
2019054358.tif 000015
【図１４】
2019054358.tif 000016
【図１５】
2019054358.tif 000017
【図１６】
2019054358.tif 000018
【図１７】
2019054358.tif 000019
【図１８】
2019054358.tif 000020
【図１９】
2019054358.tif 000021
【図２０】
2019054358.tif 000022
【図２１】
2019054358.tif 000023
【図２２】
2019054358.tif 000024
【図２３】
2019054358.tif 000025
【図２４】
2019054358.tif 000026
【国際調査報告】
2019054358.tif 000027
2019054358.tif 000028
2019054358.tif 000029
2019054358.tif 000030
2019054358.tif 000031
2019054358.tif 000032