(57)【要約】【課題】  着水後にスムーズに重り移動空間の前側へ重りが移動し、長期間に亘って遊泳時に重りが重り移動空間の前側に保持され易く、水中で激しくアクションさせても重りが重り移動空間の後方へ移動し難いルアーを提供する。【解決手段】  本発明のルアー１０は、ボディ１と、ボディ１の内部において、前後方向に延設された重り移動空間２と、重り移動空間２に設けられた、前後方向に延びる一対のレール３と、重り移動空間２に収納された重り４と、重り４から左右方向に突設された支持体６と、を有し、重り４が、一対のレール３上を支持体６を介して前後方向に移動可能であり、一対のレール３が、重り移動空間２の後側に位置する第１レール部３１と、重り移動空間２の前側に位置し且つその後端部が第１レール部３１の前端部よりも下側に位置する第２レール部３２と、を有し、第１レール部３１と第２レール部３２との間に、重り４を係止可能な係止部５が設けられている。【選択図】  図５
2019008643.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ボディと、
前記ボディの内部において、前後方向に延設された重り移動空間と、
前記重り移動空間に設けられた、前後方向に延びる一対のレールと、
前記重り移動空間に収納された重りと、
前記重りから左右方向に突設された支持体と、を有し、
前記重りが、前記一対のレール上を前記支持体を介して前後方向に移動可能であり、
前記一対のレールが、前記重り移動空間の後側に位置する第１レール部と、前記重り移動空間の前側に位置し且つその後端部が前記第１レール部の前端部よりも下側に位置する第２レール部と、を有し、
前記第１レール部と前記第２レール部との間に、前記重りを係止可能な係止部が設けられている、ことを特徴とするルアー。
【請求項２】
前記係止部が、前記第２レール部と前記第１レール部の間に位置し、前記第１レール部の前端部から下側へ延びる第３レール部である、請求項１に記載のルアー。
【請求項３】
前記支持体が、前記重りの前側において左右方向に突設された第１軸部と、前記重りの後側において左右方向に突設された第２軸部と、を有する請求項１又は２に記載のルアー。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ボディ内部に重りが移動可能に収納され、その重りが前後に移動することによって重心が移動するルアーに関する。
【背景技術】
【０００２】
従来、魚釣りに使用されるルアーの中で、その重心を移動させることができる重心移動式ルアーが知られている（特許文献１）。かかるルアーは、ボディの内部に延設された重り移動空間内を球状重りが転動することによって、その重心が前後に移動する。
具体的には、特許文献１の重心移動式ルアーは、キャスティング前において、重り移動空間の前端部に設けられた保持部材（磁石など）によって球状重りが重り移動空間の前端部に吸着保持されている。この時、ルアーの重心は、球状重りが前側に保持されることにより前側に偏っている。
このルアーをキャスティングすると、慣性により、保持部材による球状重りの吸着保持が解け、球状重りが重り移動空間の後側へ転動する。球状重りが重り移動空間の後側へ転動すると、ルアーの重心が後側へ移動するので、ルアーを安定的にキャスティングすることができ、その結果、ルアーを比較的遠くまで飛ばすことができる。そして、ルアーが着水した後に釣糸を引く（リーリング）すると、球状重りは前側に転動して、重り移動空間の前端部に設けられた保持部材によって再び吸着保持される。重心が前側に移動したルアーは、あたかも本物の魚のように遊泳する。【０００３】
特許文献１の重心移動式ルアーは、重り移動空間の前端部に設けられた保持部材に球状重りが吸着されることにより、球状重りが重り移動空間の前端部に保持される。しかしながら、このルアーは、重り移動空間の前端部に保持部材が設けられており且つ重りが球状である。そのため、ルアーが着水した際、球状重りが勢いよく重り移動空間の前側に転動して保持部材に衝突する。そのため、このルアーを長期間に亘って使用すると、保持部材が破損する場合がある。保持部材が破損すると、ルアーの遊泳時において、球状重りが重り移動空間の前端部に保持され難くなり、本物の魚のようにルアーを遊泳させ難くなる場合がある。
また、このルアーは、着水後、水中で遊泳させているうちに、球状重りが保持部材から脱落して重り移動空間の後側へ転動し、重心が後側へ移動する場合がある。特に、水中でルアーを上下左右に激しくアクションさせた際に、球状重りが保持部材から比較的簡単に脱落して後側へ転動してしまう場合がある。このように遊泳中に球状重りの重心がルアーの後側へ移動すると、本物の魚のようにルアーを遊泳させ難くなる場合がある。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】実公平３−１５０２１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
本発明の課題は、着水後にスムーズに重り移動空間の前側へ重りが移動し、長期間に亘って使用しても遊泳時に重りが重り移動空間の前側に保持され易く、水中で上下左右に激しくアクションさせても重りが重り移動空間の後側へ移動し難いルアーを提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上述のように、従来のルアーを長期間に亘って使用すると、球状重りが保持部材に衝突して破損し、その結果、ルアーの遊泳時において、球状重りが重り移動空間の前側に保持され難くなる場合がある。この問題を解決するため、まず本発明者は、保持部材を用いず且つ重りの形状を非球体とすることを試みた。つまり、重りの形状を非球体とし、重り移動空間の底面と重りとの接触面積を大きくすれば、重りと重り移動空間の下面の摩擦力が大きくなり、ルアーの遊泳時に重りが前側から後側へと移動し難くなる（即ち、遊泳中に重りが重り移動空間の前側で保持され易くなる）と共に、保持部材をなくすことによって保持部材の破損という問題も生じなくなると考えた。この考えは正しいものの、重りと重り移動空間の下面の摩擦力が大きいと、ルアーの着水後に重りが重り移動空間の後側から前側へ移動し難くなるという新たな問題が発生する。
このような認識のもと、本発明者は、着水後においては重り移動空間の後側から前側へ比較的スムーズに重りが移動可能であるという第１の特徴、及び、着水後においては上下左右に激しくアクションさせても重りが前側から後側へ移動し難いという第２の特徴をバランス良く兼ね備えたルアーについて鋭意研究し、本発明を創出した。【０００７】
本発明のルアーは、ボディと、前記ボディの内部において、前後方向に延設された重り移動空間と、前記重り移動空間に設けられた、前後方向に延びる一対のレールと、前記重り移動空間に収納された重りと、前記重りから左右方向に突設された支持体と、を有し、前記重りが、前記一対のレール上を前記支持体を介して前後方向に移動可能であり、前記一対のレールが、前記重り移動空間の後側に位置する第１レール部と、前記重り移動空間の前側に位置し且つその後端部が前記第１レール部の前端部よりも下側に位置する第２レール部と、を有し、前記第１レール部と前記第２レール部との間に、前記重りを係止可能な係止部が設けられている。【０００８】
本発明のルアーは、好ましくは、前記係止部が、前記第２レール部と前記第１レール部の間に位置し、前記第１レール部の前端部から下側へ延びる第３レール部である。【０００９】
本発明のルアーは、好ましくは、前記支持体が、前記重りの前側において左右方向に突設された第１軸部と、前記重りの後側において左右方向に突設された第２軸部と、を有する。
【発明の効果】
【００１０】
本発明のルアーは、重りが、一対のレール上を支持体を介して前後方向に移動可能であり、一対のレールが、重り移動空間の後側に位置する第１レール部と、重り移動空間の前側に位置し且つその後端部が第１レール部の前端部よりも下側に位置する第２レール部と、を有する。そのため、ルアーの着水後において比較的容易に重り移動空間の前側へ重りを移動させることができる。
また、本発明のルアーは、第１レール部と第２レール部の間に係止部が設けられているため、着水後、水中でルアーを上下左右に激しくアクションさせても、重りが前側から後側へ移動し難い。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】本発明の第１実施形態に係るルアーを右側から見た側面図。
【図２】同ルアーを前側から見た正面図。
【図３】図２のルアーをＩＩＩ−ＩＩＩ線で切断した縦断面図。
【図４】図３のルアーをＩＶ−ＩＶ線で切断した横断面図。
【図５】図３のルアーを一部拡大した縦断面図。
【図６】図５のルアーをＶＩ−ＶＩ線で切断した縦断面図。
【図７】同ルアーを構成する各部材の分解斜視図。
【図８】同ルアー内において、重りが係止部に係止した状態を表す縦断面図。
【図９】（ａ）は同ルアーで用いられる重り及び支持体の斜視図であり、（ｂ）は（ａ）の重りを矢印ＩＸｂの方向から見た上面図。
【図１０】（ａ）はキャスティング時、（ｂ）及び（ｃ）は着水後における重りの位置を表す同ルアーの縦断面図。
【図１１】図１０（ｂ）を一部拡大した縦断面図。
【図１２】本発明の第２実施形態に係るルアーの縦断面図。
【図１３】（ａ）は本発明の第３実施形態に係るルアーの縦断面図であり、（ｂ）は（ａ）のルアーをＸＩＩＩｂ−ＸＩＩＩｂ線で切断した縦断面図。
【図１４】（ａ）は本発明の第４実施形態に係るルアーの横断面図であり、（ｂ）は同ルアーの縦断面図。
【図１５】（ａ）は本発明の第５実施形態に係るルアーの横断面図であり、（ｂ）は同ルアー内において重りが係止部に係止した状態を表す縦断面図。
【図１６】本発明の第６実施形態に係るルアーで用いられる重り及び支持体の上面図。
【図１７】（ａ）は第１実施形態の重り及び支持体が重り移動空間で右側に寄った状態を表す横断面図であり、（ｂ）は第６実施形態の重り及び支持体が重り移動空間で右側に寄った状態を表す横断面図。
【図１８】（ａ）は本発明の第７実施形態に係るルアーで用いられる重り及び支持体の斜視図であり、（ｂ）は（ａ）の重り及び支持体を矢印ＸＶＩＩＩｂの方向から見た上面図。
【図１９】（ａ）及び（ｂ）は、共に本発明の第８実施形態に係るルアーの縦断面図。
【図２０】（ａ）は本発明の第９実施形態に係るルアーで用いられる重り及び支持体の斜視図であり、（ｂ）は（ａ）の重り及び支持体をＸＸｂ−ＸＸｂ線で切断した縦断面図。
【図２１】（ａ）は本発明の第９実施形態に係るルアーで用いられる重り及び支持体の斜視図であり、（ｂ）は（ａ）の重り及び支持体をＸＸＩｂ−ＸＸＩｂ線で切断した縦断面図。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
以下、図１乃至１１を参照しつつ、本発明の第１実施形態に係るルアーについて説明した後、図１２乃至図２１を参照しつつ、第２乃至第９実施形態に係るルアーについて順番に説明する。第２乃至第９実施形態に係るルアーについては、これまでに説明したルアーとの相違点について説明し、共通する構成及び作用・効果については説明を適宜省略する。各図における寸法は、実際のものとは異なっている点に留意されたい。また、第２乃至第９実施形態の説明の際に参照する各断面図は、第１実施形態に係るルアーと同様の切断線で切断したものである。
【００１３】
本明細書では、ボディの釣糸連結部に結び付けられた釣糸を水中で引いた際にルアーが進む側を「前側」と称し、前側と反対側を「後側」と称し、前側と後側を結ぶ方向を「前後方向」と称する。また、遊泳中のルアーを基準にして水面に向かう側を「上側」と称し、上側と反対側を「下側」と称し、上側と下側を結ぶ方向を「上下方向」と称する。さらに、水中で遊泳中のルアーを前側から正面視した際、その「左側」及び「右側」を結ぶ方向を「左右方向」と称する。「左右方向」は、「前後方向」及び「上下方向」と直交する。図１に示すルアー１０の側面図を例にすると、紙面の左側が「前側」に対応しており、紙面の右側が「後側」に対応しており、紙面の上側が「上側」に対応しており、紙面の下側が「下側」に対応している。また、図２に示すルアー１０の正面図を例にすると、紙面の左側が「左側」に対応しており、紙面の右側が「右側」に対応している。
また、本明細書では、上述した「前後方向」、「上下方向」、及び「左右方向」とは独立して、重り移動空間２に収納された重り４を基準にして、重り４から離れる側を「外側」と称し、重り４に近付く側を内側と称する。例えば、「左右方向内側」とは、左右方向において重り４に近付く側を意味し、「左右方向外側」とは、左右方向において重り４から離れる側を意味する。
さらに、本明細書では、ルアー１０を構成する各部材の寸法を説明する際、上下方向における長さを「高さ」と称し、前後方向における長さを「奥行き」と称し、左右方向における長さを「幅」と称する。
【００１４】
［第１実施形態］
＜第１実施形態＞
図１乃至図１１は、本発明の第１実施形態に係るルアー１０又はその部材を描写している。なお、本願では、図面の視認性を考慮して、ボディ１に含まれる釣糸連結部１２、第１及び第２針連結部１３，１４及び複合針１５にはハッチングを施していない。また、図１では、便宜上、ルアー１０の内部にある重り移動空間２を一点鎖線で表しており、重り移動空間２に存在するレール３、重り４、支持体６、及び係止部５を図示している。また、図４の横断面図では、便宜上、係止部５に格子状の模様を付している（図１４（ａ）、図１５（ａ）及び図１５（ｂ）についても同様）。
図１乃至図６に示すように、本発明のルアー１０は、ボディ１と、前記ボディ１の内部において、前後方向に延設された重り移動空間２と、重り移動空間２に収納された重り４と、を有する。以下、各構成部材ごとに分けながら、第１実施形態のルアー１０の詳細を説明する。
【００１５】
［ボディ］
ボディ１は、ルアー１０の中核となる部分である。ボディ１の形状は特に限定されず、対象魚（釣りの対象となる魚）の補食対象である本物の餌の全体又は一部を模した形状であってもよいし、本物の餌とは無関係な形状であってもよい。もっとも、釣果の向上を図るため、ボディ１は本物の餌の全部又は一部を模した形状であることが好ましい。本物の餌の一部を模した形状とする場合、模倣する部位は特に限定されず、対象魚の種類に応じて適宜変更することができるが、本物の餌の頭部を模した形状であることが好ましい。本実施形態では、図１に示すように、ボディ１は、小魚全体を模した形状とされている。
ボディ１の外面には、無数の小さな窪み（ディンプル）が形成されていることが好ましい（図示せず）。ボディ１の外面が無数の小さな窪みを有することにより、ルアー１０をキャスティングした際、ルアー１０が空気抵抗を受け難くなり、より遠くまでルアー１０を飛行させることができる。
ボディ１は、それ自体、水（淡水及び海水を含む）に浮くことが好ましい。ボディ１の比重は、特に限定されないが、例えば、１．１以下であり、好ましくは１以下であり、より好ましくは０．９以下であり、特に好ましくは０．６以下である。但し、前記ボディ１の比重は、ボディ１の形成材料の比重ではなく、ボディ１そのもの比重をいう。
【００１６】
また、ボディ１には、対象魚の興味を引くような彩色が施されていてもよい。この彩色は、本物の餌の器官（目、エラ、鱗など）を再現したものであってもよく、本物の餌とは無関係な模様を描いたものであってもよい。本実施形態では、ボディ１に本物の餌の目を模した模様が描かれている。
ボディ１の形成材料は、特に限定されず、例えば、ＡＢＳ樹脂などの硬質合成樹脂、ウレタンなどの軟質合成樹脂、発泡ウレタンなどの発泡合成樹脂、木、及びこれらから選択される２以上の素材を組み合わせた材料などが挙げられる。好ましくは、ボディ１は、硬質合成樹脂、軟質合成樹脂、発泡合成樹脂及びこれらから２以上を組み合わせた材料から形成され、より好ましくは、硬質合成樹脂（硬質の発泡合成樹脂を含む）から形成される。ボディ１は、中空状であってもよいし、中実状であってもよい。なお、中実状のボディ１は、重り移動空間２以外に、その内部に空間を有さないボディ１であり、中空状のボディ１は、重り移動空間２及びそれ以外の空間をその内部に有するボディ１である。本実施形態では、図３に示すように、重り移動空間２以外の空間（以下、他空間７と称する）を有する中空状のボディ１を採用している。ボディ１の内部に他空間７を形成することにより、比重が１を超える材質（例えば、ＡＢＳ樹脂など）を用いた場合でも、比重１未満のボディ１を容易に作製できる。
【００１７】
ボディ１の機械的強度を上げるため、ボディ１の他空間７に補強部材を設けてもよい。本実施形態では、図４に示すように、ボディの１の内側における側面（以下、内側面１８と称する）から板状の補強部材１１が突設されている。本実施形態では、補強部材１１は３つ設けられているが、補強部材１１の数は特に限定されず、３つより少なくてもよく、３つよりも多くてもよい。ボディ１の比重を小さくすることを考慮すると、補強部材１１の数は、３〜７つが好ましい。本実施形態では、補強部材１１は、ボディ１と一体的に形成されている。
本実施形態では、図３乃至図５に示すように、後述する仕切壁１９の前端部とレール３の前端部との間に補強部材１１が架設されている。
【００１８】
ボディ１の前端部には、釣糸を締結するための環状の釣糸連結部１２が前側に突設されている。釣糸連結部１２は、例えば、両端にそれぞれ環部を有する略８の字状の金属線材の、一方の環部から構成されている。その金属線材の一方の環部をボディ１から突出させつつ、他方の環部をボディ１内の支持軸に嵌め入れ且つ金属線材の中途部をボディ１内のハウジングによって固定することにより、釣糸連結部１２がボディ１の外側へと突設されている。
また、ボディ１の後端部には、針を取り付けるための環状の第１針連結部１３が後側に突設されている。この第１針連結部１３も釣糸連結部１２と同様に、略８の字状の金属線材から構成され、同様な構造にてボディ１に固定されている。
さらに、ボディ１の前後方向における中途部には、針を取り付けるための環状の第２針連結部１４が下側に突設されている。この第２針連結部１４も釣糸連結部１２と同様に略８の字状の金属線材から構成されている。
前記第１針連結部１３及び第２針連結部１４に取り付ける針は、特に限定されず、例えば、図示したような、複数本のフックからなる複合針１５（例えばトレブルフックなど）、１本のフックからなる単一針などが挙げられる。
さらに、ボディ１の釣糸連結部１２の下側には、水流抵抗板１６が前側に突設されている。本実施形態では、水流抵抗板１６は、ボディ１と一体的に形成されている。水流抵抗板１６は、水中でルアー１０を揺れ動かす機能を有する。つまり、水中でルアー１０を引っ張ったときに水流抵抗板１６に水流が当たることによって、ルアー１０が揺れ動く。もっとも、本発明のルアー１０は、水流抵抗板１６を有していなくてもよい。
【００１９】
ボディ１は、通常、複数の成形品を接合することによって形成される。例えば、ボディ１は、図７に示すように、左右対称一対の半割成形品１Ａ，１Ｂを接着剤などを用いて接合することによって形成されている。このような一対の半割成形品を接合することにより、ボディ１の内部に重り移動空間２や他空間７を容易に形成でき且つその重り移動空間２に後述する重り４及び支持体６を容易に収納することができる。
なお、図７には、本実施形態のルアー１０を構成する全ての部材（半割成形品１Ａ，１Ｂ、釣糸連結部１２、第１及び第２針連結部１３，１４、複合針１５、重り４及び支持体６）を示している。
【００２０】
［重り移動空間とレール］
重り移動空間２は、ボディ１の内部において前後方向に延設された空間であり、後述する重り４及び支持体６が収納される空間である。重り移動空間２は、重り４と支持体６が収納可能であることを条件に、閉鎖空間（他空間７と連通していない空間）であってもよく、非閉鎖空間（他空間７と連通している空間）であってもよい。
本実施形態では、図１乃至図６（特に、図３、図５及び図６）に示すように、重り移動空間２は、ボディ１の内側における下面（以下、内下面１７と称する）と、内下面１７から上側に立設された一対の内側面１８と、一対の内側面１８の上下方向における中途部に架設され且つ前後方向に延びた仕切壁１９の下面と、ボディ１の内側における後端面と、補強部材１１の後面によって画成された空間である。本実施形態では、図５に示すように、補強部材１１の下端部と内下面１７との間には、僅かな空隙が形成されているため、重り移動空間２と他空間７は連通している。従って、本実施形態では、重り移動空間２は非閉鎖空間である。もっとも、補強部材１１と内下面１７を連接させることにより、重り移動空間２を閉鎖空間とすることも可能である（図示せず）。
なお、特に図示しないが、ボディ１が他空間７を有さない場合、ボディ１の形成材料によって画成される重り移動空間２は、必然的に閉鎖空間となる。
【００２１】
本実施形態では、図６に示すように、重り移動空間２の縦断面形状は略半円形状である。もっとも、重り移動空間２の縦断面形状は、略半円形状に限定されず、例えば、略円形状、略楕円形状、略多角形状（例えば、略三角形状や略矩形状）などを採用することも可能である（図示せず）。重り移動空間２の縦断面形状は、仕切壁１９の形状やボディ１の内側の内下面１７及び内側面１８の形状を適宜変形させることで変更することが可能である。
なお、重り移動空間２の縦断面形状が、本実施形態のように略半円形状である場合、又は、略円形状又は略楕円形状である場合、ボディ１の内下面１７と一対の内側面１８との間には明確な境界が存在しない。この場合、重り移動空間２の内側における最下部が内下面１７に相当する。
重り移動空間２の高さ（仕切壁１９の下面から内下面１７に至る最大長さ）は、特に限定されないが、例えば、５ｍｍ〜２０ｍｍである。重り移動空間２の奥行き（重り移動空間２の後端部から前端部（本実施形態では、補強部材１１の後面）に至る前後方向の長さ）は、特に限定されないが、例えば、５０ｍｍ〜１００ｍｍである。重り移動空間２の幅（一対の内側面１８間の最大長さ）は、特に限定されないが、例えば、５ｍｍ〜２０ｍｍである。
【００２２】
重り移動空間２には、前後方向に延びる一対のレール３が設けられている。一対のレール３は、図６に示すように、一対の内側面１８の上下方向における中途部から左右方向内側に突出した長状の突部である。このレール３によって後述する重り４が支持される。本実施形態では、レール３は、ボディ１と、即ち、一対の内側面１８と連結手段を用いることなく一体的に形成されている。そのため、レール３の形成材料とボディ１の形成材料は同じである。もっとも、レール３とボディ１は別体で構成され且つ適当な連結手段（接着剤など）を介して連結されていてもよい（図示せず）。この場合、レール３の形成材料はボディ１と同じであってもよく、異なっていてもよい。レール３とボディ１が別体である場合、レール３の形成材料としてアルミニウム、ステンレス、及びタングステンなど、耐摩耗性の高い金属を用いることが好ましい。レール３の形成材料として耐摩耗性の高い金属を用いると、重り４の前後方向への移動によってレール３が摩耗することを効果的に防止することができる。
【００２３】
本発明では、一対のレール３は、重り移動空間２の後側に位置する第１レール部３１と、前記重り移動空間２の前側に位置し且つその後端部が第１レール部３１の前端部よりも下側に位置する第２レール部３２と、を有する。本実施形態では、第１レール部３１と第２レール部３２は、共に前後方向と平行に延びている。
第１レール部３１及び第２レール部３２の上側には、仕切壁１９が設けられており、重り４が仕切壁１９よりも上側に移動しないように（即ち、重り移動空間２から抜け出さないように）制限している。以後、第１レール部３１の上側に位置する仕切壁１９の一部を第１壁１９１と称し、第２レール部３２の上側に位置する仕切壁１９の一部を第２壁１９２と称する。本実施形態では、図５に示すように、第１壁１９１は第１レール部３１と平行に延びており、第２壁１９２は第２レール部３２と平行に延びている。また、本実施形態では、第１壁１９１の前端部は第１レール部３１の前端部よりもやや前側に位置しており、第２壁１９２の後端部は第２レール部３２の後端部よりもやや後側に位置している。また、第２壁１９２の後端部が第１壁１９１の前端部よりも下側に位置しており、第２壁１９２の後端部と第１壁１９１の前端部が第３壁１９３によって架設されている。本実施形態では、第３壁１９３は、後側から前側にかけて下側に傾斜した傾斜面である。なお、特に図示しないが、第３壁１９３は上下方向と平行に延びる鉛直面であってもよい（この場合、前後方向における第１壁１９１の前端部と第２壁１９２の後端部の位置は同じである）。
【００２４】
上下方向における第１レール部３１と第１壁１９１の間隔は、第１レール部３１に乗った重り４が第１壁１９１に非接触となることを条件として、適宜設定されるが、通常、３ｍｍ〜５ｍｍである。また、上下方向における第２レール部３２と第２壁１９２の間隔は、通常、５ｍｍ〜８ｍｍである。
上下方向における第１レール部３１とボディ１の内下面１７の間隔は、レール３に乗った重り４がボディ１の内下面１７に非接触となることを条件として、適宜設定されるが、なるべく短い（即ち、レール３が重り移動空間２のできるだけ下側に位置する）ことが好ましい。レール３が下側に位置すればするほど重り４もより下側に位置することになり、ルアー１０の重心を低くすることができ、その結果、ルアー１０をより安定的に遊泳させることができる。上下方向における第１レール部３１とボディ１の内下面１７の間隔は、通常、５ｍｍ〜１０ｍｍである。また、上下方向における第２レール部３２とボディ１の内下面１７の間隔は、通常、３ｍｍ〜７ｍｍである。
【００２５】
レール３の奥行きは、特に限定されないが、例えば、５０ｍｍ〜１００ｍｍである。本実施形態では、レール３は、重り移動空間２の後端部から前端部にかけて設けられている（即ち、前後方向において重り移動空間２の全体に設けられている）。そのため、レール３の奥行きは重り移動空間２の奥行きと等しい。
もっとも、レール３は、前後方向において、重り移動空間２の全体に設けられていなくてもよく、例えば、重り移動空間２の後端部と前端部にはレール３が設けられておらず、スポンジなどの消音部材が設けられていてもよい（図示せず）。重り移動空間２の後端部と前端部にこのような消音部材が設けられていれば、重り移動空間２の後端部又は前端部に移動した重り４がボディ１又は補強部材１１に衝突し、これらの部材が破損することを効果的に防止できる。
【００２６】
本発明では、図３に示すように、第１レール部３１の奥行きＡは第２レール部３２の奥行きＢよりも長いことが好ましい。具体的には、奥行きＡと奥行きＢの比率（Ａ／Ｂ）は、５／１〜４／３が好ましく、３／１〜４／３がより好ましい。第１レール部３１の奥行きＡを第２レール部３２の奥行きＢよりも長くすることで、キャスティングの際、空中で飛行するルアー１０の内部において、重り４が不意に第１レール部３１から第２レール部３２に移動することをより効果的に防止できる。
また、第１及び第２レール部３１，３２の幅は、後述する支持部材６によって重り４を支持可能であることを条件として特に限定されず、後述する重り４及び支持部材６の大きさや重り移動空間２の幅に合わせて適宜設定可能であるが、通常、それぞれ独立して１ｍｍ〜３ｍｍであり、好ましくは１ｍｍ〜２ｍｍである。
本実施形態では、図４及び図６に示すように、第１及び第２レール部３１，３２の先端は、それぞれ前後方向と平行に延びている、第１及び第２レール部３１，３２の先端は、それぞれ前後方向と非平行に延びていてもよい（図示せず）。
【００２７】
［係止部］
第１レール部３１と第２レール部３２との間には、後述する重り４を係止可能な係止部５が設けられている。係止部５は、ルアー１０が水中で遊泳している際、重り４が第２レール部３２から第１レール部３１に移動しないように保つ部材である。
本実施形態では、図４乃至図６に示すように、係止部５として、第１レール部３１の前端部から下側へ延びる第３レール部５１を用いている。具体的には、本実施形態において、第３レール部５１は、第１レール部３１の前端部から重り移動空間２の前側且つ下側へ向けて傾斜しており、その前端部は、第２レール部３２の後端部と連接している。
本実施形態では、第３レール部５１は、第１及び第２レール部３１，３２と同様、重り移動空間２の一対の内側面１８の上下方向における中途部から左右方向内側に突出した長状の突部である。
【００２８】
重り４が第２レール部３２の上に位置した状態において、ルアー１０を前側から後側にかけて下側に傾けると、重り４は、重り移動空間２の後側（第１レール部３１）に移動しようとする。しかし、図８に示すように、本実施形態では、第１レール部３１の前端部から下側に延びた係止部５である第３レール部５１に支持部材６（正確には、重り４に設けられた支持部材６である第２軸部６２）が当たり、その結果、第３レール部５１よりも後側へ重り４が移動することが抑制される。従って、水中でルアー１０を激しくアクションさせても重り４が第２レール部３２から第１レール部３１に移動し難い。そのため、本発明のルアー１０は、水中において安定的に遊泳することができ、その結果、優れた釣果を奏する。
図５に示す第３レール部５１の傾斜角度α（第３レール部５１と前後方向に延びる水平面Ｘの交差によって形成される内角）は特に限定されないが、通常、１０°〜９０°であり、好ましくは１０°〜８０°である。傾斜角度αがこのような範囲内であれば、重り４の位置を第２レール部３２に強固に保つことができ、ルアー１０を水中で激しくアクションさせても重り４が第１レール部３１に移動し難い。
【００２９】
［重り］
重り４は、重り移動空間２に収納されており、重り移動空間２を前後方向に移動することでルアー１０の重心を移動させる部材である。本発明では、図９に示すように、重り４には、左右方向に突設された支持体６が設けられている。重り４は、上述した一対のレール３の上を支持体６を介して前後方向に移動可能である。即ち、重り４は支持体６を介してレール３の上に乗っており、ルアー１０を傾斜させることにより重り４がレール３の上を前後方向に移動する。重り４はレール３の上に乗らない。
【００３０】
本発明では、支持体６を介してレール３の上に重り４が乗っているため、重りの形状がその前後方向の動きに殆ど影響しない。そのため、重り４の形状は特に限定されず、任意の形状とすることが可能である。もっとも、重り４は、その重心ができるだけ低位置となるような形状であることが好ましい。重り４の重心を低くすれば、ルアー１０の重心も低くなり、水中において安定的にルアー１０を遊泳させ易くなる。
例えば、本実施形態では、重り４は、図９（ａ）及び図９（ｂ）に示すように、その高さＨが奥行きＤよりも十分に小さな略直方体状に形成されている。もっとも、重り４の形状は略直方体状に限定されず、略円柱状であってもよく、略角錐台状であってもよく、不定形であってもよい（図示せず）。好ましくは、重り４は略直方体状である。重り４を略直方体状にすれば、これと同体積の球状重りよりも重心を十分に低くすることができる。
【００３１】
重り４の高さＨと奥行きＤの比率（Ｈ／Ｄ）の下限値は１／１０が好ましく、より好ましくは３／１０であり、さらに好ましくは１／５である。また、重り４の高さＨと奥行きＤの比率（Ｈ／Ｄ）の上限値は３／４が好ましく、より好ましくは２／３である。重り４の具体的な高さＨ及び奥行きＤは、重り移動空間２の寸法を考慮して適宜設定することができる。後述するように、重り４は、ルアー１０が着水した後、重り移動空間２の前側であって第２レール部３２の上に位置する。そのため、重り４の奥行きＤは第２レール部３２の奥行きＢよりも短い。また、重り４の高さＨは、重り移動空間２の高さよりも十分に短い。
重り４の幅Ｗは、重り移動空間２の幅よりも短いことを条件に、特に限定されない。本実施形態では、図９に示すように、重り４の側面から支持体６が突設されているため、レール３の上に重り４を乗せると、重り４の側面が一対のレール３の間に位置する必要がある。従って、重り４の幅Ｗは、一対のレール３の先端の間隔よりも短い（図６参照）。
【００３２】
重り４の形成材料は特に限定されないが、ルアー１０の重心をできるだけ下側に位置させるという観点から、できるだけ重い形成材料を用いることが好ましい。もっとも、重り４があまりに重すぎると、重り４とレール３の摩擦力が大きくなり、レール３の上で重り４がスムーズに前後に移動し難くなる虞がある。これを考慮すると、重り４の形成材料の比重の下限値は、２であり、好ましくは５であり、より好ましくは７である。また、その上限値は２０であり、好ましくは１８であり、より好ましくは１５である。なお、比重は、大気圧下、４℃の水（基準物質）に対する比である。
上記に示した比重の範囲を満たす形成材料としては、例えば、鉄、ニッケル、コバルト、タングステン、銅、鉛などの純金属、及び、これらの合金などが挙げられる。好ましくは、重り４の形成材料は、鉛、鉛合金、タングステン、又はタングステン合金であり、より好ましくは、タングステン以外にニッケル、鉄及び銅から選ばれる少なくとも１種の金属を含むタングステン合金である。タングステン合金は、タングステンを７０質量％以上含むことが好ましく、８０質量％以上含むことがより好ましい。タングステン合金は耐久性が高いため、重り４の形成材料としてタングステン合金を用いれば、長期に亘ってルアー１０を使用することができる。
【００３３】
重り４には、支持体６が設けられている。支持体６は、重り４から左右方向に突設されている。本実施形態では、支持体６は、重り４の側面から左右方向外側に突設されている。支持体６が上述したレール３の上に乗ることにより、間接的に重り４がレール３の上に支持される。支持体６の形状は特に限定されない。もっとも、支持体６とレール３の接触面積が小さければ、重り４がレール３の上をよりスムーズに前後方向に移動することができるため、支持体６はレール３との接触面積ができるだけ小さくなるような形状であることが好ましい。このような支持体６としては、例えば、棒状の軸が挙げられる。
本実施形態では、支持体６は、重り４の前側において左右方向に突設された第１軸部６１と、重り４の後側において左右方向に突設された第２軸部６２と、を有する。図９（ａ）及び図９（ｂ）に示すように、第１軸部６１は、重り４の側面の前側において左右方向内側に穿設された第１軸孔４１に、重り４の幅Ｗよりも十分に長い軸を圧入し、その両端部を重り４から左右方向外側に突出させることで構成されている。同様に、第２軸部６２は、重り４の側面の後側において左右方向内側に穿設された第２軸孔４２に、重り４の幅Ｗよりも十分に長い軸を圧入し、その両端部を重り４から左右方向外側に突出させることで構成されている。支持体６の形成材料は特に限定されず、重り４又はボディ１と同様の形成材料を用いることができる。
【００３４】
第１及び第２軸部６１，６２（支持体６）の断面形状は特に限定されないが、レール３の接触面積ができるだけ小さくなるような形状であることが好ましい。このような断面形状としては、例えば、略円形状、略楕円形状、略多角形状などが挙げられ、好ましくは略円形状又は略楕円形状である（本実施形態では、略円形状を採用している）。第１及び第２軸部６１，６２の断面形状が略円形状又は略楕円形状であれば、第１及び第２軸部６１，６２とレール３の接触面積が小さくなるため、レール３の上において重り４をスムーズに前後方向に移動させることができる。なお、第１及び第２軸部６１，６２の断面形状は、同一であってもよく、それぞれ異なっていてもよい。
また、第１及び第２軸部６１，６２（支持体６）は、回転不能であってもよく回転可能であってもよい。第１及び第２軸部６１，６２が回転不能である場合、重り４はレール３の上を滑動し、第１及び第２軸部６１，６２が回転可能である場合、重り４はレール３の上を転動する。本実施形態では、第１及び第２軸部６１，６２は、第１及び第２軸孔４１，４２と略同じ径を有する軸を軸孔に圧入することで構成されている。そのため、第１及び第２軸部６１，６２は回転不能である。なお、第１及び第２軸部６１，６２を回転可能に構成する場合、第１レール部３１は、後側から前側にかけて上側に傾斜させることが好ましい（図示せず）。このようにすれば、ルアー１０が空中で飛行中に重り４が第２レール部３２に移動し難くなる。
【００３５】
本発明では、重り４が第１レール部３１又は第２レール部３２に乗った状態において、重り４がボディ１の内下面１７及び仕切壁１９と非接触である。具体的には、図８に示すように、重り４が第２レール部３２の上に乗った状態において、重り４の下面とボディ１の内下面１７との間に形成される空隙Ｇ１は、１ｍｍ〜５ｍｍであることが好ましく、重り４の上面と仕切壁１９（第２壁１９２）との間に形成される空隙Ｇ２は、０．５ｍｍ〜２ｍｍであることが好ましい。同様に、図示しないが、重り４が第１レール部３１に乗った状態において、重り４の下面とボディ１の内下面１７との間に形成される空隙は、１ｍｍ〜５ｍｍが好ましく、重り４の上面と仕切壁１９（第１壁１９１）との間に形成される空隙は、０．５ｍｍ〜２ｍｍが好ましい。
本発明では、支持体６を介してレール３の上に乗った重り４がボディ１の内下面１７及び仕切壁１９と非接触であるため、重り４がレール３の上を前後方向に移動した際、重り４がボディ１の内下面１７及び仕切壁１９と擦れ合わない。そのため、キャスティング時から水中でルアー１０を遊泳させるまでの間に、重り移動空間２において重り４をスムーズに前後方向に移動させることができる。以下、重り４の動きについて図１０を参照しつつ説明する。
【００３６】
まず、釣糸を介してルアー１０の釣糸連結部１２と釣り竿を連結し、釣り竿を振りかぶってルアー１０をキャスティングする。この際、重り４に強い慣性力が加わることにより、図１０（ａ）に示すように、重り４は重り移動空間２の後側（第１レール部３１の後端部）にまで移動する。重り４が重り移動空間２の後側に位置することにより、空中においてルアー１０は安定的に飛行し、遠くまでルアー１０を飛行させることができる。
次に、ルアー１０が着水した後、釣糸を引くと、第１レール部３１の後端部に位置していた重り４は、第１レール部３１の前端部にまで移動し、図１０（ｂ）に示すように、その前端部が第２レール部３２に向かって傾斜する。そして、傾斜した重り４は、そのまま第２レール部３２にまで滑落して、図１０（ｃ）に示すように第２レール部３２の上に乗る。このようにして第２レール部３２にまで移動した重り４は、ルアー１０が水中で遊泳している間、上述した第３レール部５１（係止部５）によって第２レール部３２に保持される。その結果、ルアー１０を安定的に遊泳させることができる。
【００３７】
図８に示すように、第３レール部５１の高さＧ３（第１レール部３１と第２レール部の高低差）は重り４の高さＨよりも高いことが好ましい。第３レール部５１の高さＧ３が重り４の高さＨよりも高い場合、ルアー１０が遊泳中、第２レール部３２に重り４をより確実に保持することができる。
第３レール部５１の高さＧ３と重り４の高さＨの比率（Ｇ３／Ｈ）は特に限定されないが、６／５〜３／１が好ましく、６／５〜２／１がより好ましく、６／５〜３／２がさらに好ましい。
【００３８】
本実施形態では、重り４の側面に第１及び第２軸部６１，６２（支持体６）が設けられている。そのため、図１１に示すように、重り４が第２レール部３２に滑落する瞬間、重り４の最前下端部がボディ１の内下面１７と最も近接する。これを考慮すると、図１１に示すように、第１軸部６１から重り４の最前下端部に至る仮想線ＶＬの長さＬは、ボディ１の内下面１７と第２レール部３２の高低差Ｇ４よりも十分に短いことが好ましい。仮想線ＶＬの長さＬが高低差Ｇ４よりも長い場合、重り４が第１レール部３１から第２レール部３２に滑落する瞬間、重り４の最前下端部がボディ１の内下面１７に衝突し、その結果、重り４又はボディ１が破損する虞、又は、重り４がボディ１の内下面１７に引っ掛かり、第２レール部３２に重り４が移動し難くなる虞がある。
仮想線ＶＬの長さＬと高低差Ｇ４の比率（Ｌ／Ｇ４）は特に限定されないが、通常、１／３〜５／６であり、好ましくは２／３〜５／６であり、より好ましくは２／３〜４／５である。なお、図１１では、便宜上、重り４及び支持体６の断面を示すハッチングを施していない。
【００３９】
このように、本発明のルアー１０は、重り４が、一対のレール３の上を前記支持体６を介して前後方向に移動可能であり、一対のレール３が、重り移動空間２の後側に位置する第１レール部３１と、重り移動空間２の前側に位置し且つその後端部が第１レール部３１の前端部よりも下側に位置する第２レール部３２と、を有する。そのため、ルアー１０の着水後において比較的スムーズに重り移動空間２の第２レール部３２へ重り４を移動させることができる。また、本発明のルアー１０は、第１レール部３１と第２レール部３２の間に係止部５が設けられているため、着水後、水中でルアー１０を上下左右に激しくアクションさせても、重り４が第２レール部３２から第１レール部３１へ移動し難い。
また、本発明のルアー１０は、従来のルアーのように保持部材である磁石を用いていないため、重り４が保持部材に衝突する虞がなく、保持部材が破損するという問題が生じない。従って、本発明のルアー１０は、長期間に亘って安定的に使用することができる。
【００４０】
＜第２実施形態＞
第２実施形態では、第１レール部３１の構成を第１実施形態から変更している。
本実施形態では、図１２に示すように、第１レール部３１は、後側から前側にかけて下側に傾斜するように設けられている。本実施形態のように、第１レール部３１を傾斜させることで、ルアー１０が着水した後、重り４をより確実に第２レール部３２にまで移動させることができる。なお、一見、このように第１レール部３１が後側から前側にかけて下側に傾斜している場合、キャスティング時において重り４が重り移動空間２の後側に移動し難くなる（即ち、図１０（ａ）に示すような状態になり難くなる）ように思われる。しかし、実際は、キャスティング時に釣り竿を振りかぶると、重り４に大きな慣性力が加わり、第１レール部３１がある程度傾斜していても十分に重り４を重り移動空間２の後側にまで移動させることが可能である。
もっとも、第１レール部３１が傾斜し過ぎている場合、ルアー１０が飛行中に重り４が第２レール部３２に移動する虞がある。これを考慮すると、第１レール部３１と前後方向に延びる水平面Ｘの交差によって形成される内角βは、０°より大きく１５°以下であることが好ましく、０°より大きく１０°以下であることがより好ましい。
なお、本実施形態では、第１レール部３１の傾斜に対応して第１壁１９１も第１レール部３１と平行となるように傾斜させているが、第１壁１９１は第１レール部３１と非平行であってもよい（図示せず）。
【００４１】
＜第３実施形態＞
第３実施形態では、仕切壁１９の構成を第１実施形態から変更している。
本実施形態では、図１３（ａ）及び図１３（ｂ）に示すように、仕切壁１９は、レール状に形成されている。換言すると、本実施形態の仕切壁１９は、その中央部に前後方向に延びる開口部１９４を有する。
本実施形態では、開口部１９４の幅は、重り４の幅よりも長く、支持体６（第１及び第２軸部６１，６２）の幅よりも短く形成されている。そのため、図１３（ａ）に示すように、第２レール部３２に乗った重り４の上面より第２壁１９２の高さを低くすることができる（第１壁１９１についても同様）。本実施形態でも、第１実施形態と同様、仕切壁１９によって重り４が重り移動空間２から抜け出すことを防止できる。
【００４２】
＜第４実施形態＞
第４実施形態では、係止部５の構成を第１実施形態から変更している。
第１実施形態では、係止部５として第３レール部５１を用いており、第３レール部５１は、第１及び第２レール部３１，３２と同様、重り移動空間２の一対の内側面１８の上下方向における中途部から突出した長状の突部である。他方、本実施形態では、図１４（ａ）及び図１４（ｂ）に示すように、第３レール部５１は、重り移動空間２の一対の内側面１８から突出しておらず、第３レール部５１と一対の内側面１８との間には空隙Ｓが形成されている。即ち、本実施形態では、第３レール部５１は、第１レール部３１の前端部と第２レール部３２の後端部に架設され、且つ、ボディ１の内側面１８と非接触な板状部材である。
第３レール部５１のレール幅は特に限定されないが、あまりに短いと第３レール部５１の機械的強度が低下する虞がある。これを考慮すると、第３レール部５１のレール幅は、第１レール部３１又は第２レール部３２のレール幅の１／２以上が好ましく、２／３以上がより好ましい。
本実施形態のように第３レール部５１がこのように重り移動空間２の一対の内側面１８から突出していなくても、第１実施形態と同様に、重り４を第２レール部３２に保つことが可能である（図８参照）。
なお、特に図示しないが、第１及び第２レール部３１，３２も、本実施形態の第３レール部５１と同様、重り移動空間２の一対の内側面１８から突出しないように構成することも可能である。この場合、第１レール部３１は、重り移動空間２の後端部（ボディ１の内側における後端部）から第３レール部５１の後端部にかけて延出した板状部材であり、第２レール部３２は、第１レール部３１の前端部から重り移動空間２の前端部（補強部材１１）にかけて延出した板状部材である。
【００４３】
＜第５実施形態＞
第５実施形態では、係止部５の構成を第１実施形態から変更している。
第１実施形態では、係止部５として第３レール部５１を用いているが、本実施形態では、図１５（ａ）及び図１５（ｂ）に示すように、係止部５として第１レール部３１の前端部及び第２レール部３２の後端部に架設された１枚の壁部５２を用いている。本実施形態では、壁部５２の幅は、重り移動空間２の幅と等しく、壁部５２の側端部はボディ１の一対の内側面１８と連接している。もっとも、壁部５２の幅は、重り移動空間２の幅よりも小さくてもよい。この場合、特に図示しないが、壁部５２と重り移動空間２の一対の内側面１８との間には、第４実施形態で示したような空隙が形成される。
本実施形態において、係止部５（壁部５２）の傾斜角度γ（壁部５２と前後方向に延びる水平面Ｘの交差によって形成される内角）は特に限定されないが、通常、１０〜９０°であり、好ましくは１０〜８０°であり、より好ましくは２０°〜６０°である。
第１実施形態では、重り４に設けられた支持体６である第２軸部６２が係止部５（第３レール部５１）に当たることにより、係止部５よりも後側へ重り４が移動することが抑制されるが、本実施形態では、係止部５として壁部５２を用いているため、図１５（ｂ）に示すように、重り４の後端部が係止部５である壁部５２に当たることで重り４の後側への移動が抑制される。
壁部５２の形成材料は特に限定されないが、ボディ１又はレール３と同じ形成材料であることが好ましい。また、壁部５２の厚みは特に限定されないが、機械的強度を担保するため、０．５ｍｍ〜２ｍｍであることが好ましく、１ｍｍ〜２ｍｍであることがより好ましい。
【００４４】
＜第６実施形態＞
第４実施形態では、重り４の構成を第１実施形態から変更している。
第１実施形態では、重り４の側面が前後方向と平行な平面とされているが、本実施形態では、重り４の側面は前後方向と非平行な部分を有する。
具体的には、図１６に示すように、重り４に設けられた第１軸部６１と第２軸部６２の間に位置する一対の第１側面４３は、内側に窪んだ曲面とされており、第１軸部６１よりも前側に位置する一対の第２側面４４は、後側から前側へ向かって互いに近接する傾斜面とされており、第２軸部６２よりも後側に位置する一対の第３側面４５は、前側から後側へ向かって互いに近接する傾斜面とされている。即ち、本実施形態では、重り４の側面全体が、前後方向と非平行とされている。
第１実施形態では、重り４の側面が前後方向と平行である。そのため、ルアー１０が右側に傾いた際、図１７（ａ）に示すように、重り４の側面とレール３が接触する（左側に傾いた場合も同様である）。他方、本実施形態のように、重り４の側面が前後方向と非平行な部分を有すると、ルアー１０の傾きにより重り４が右側又は左側に寄った際、第１実施形態に比して重り４とレール３の接触面積を著しく減らすことができる（図１７（ｂ）参照）。従って、第１実施形態に比して、よりスムーズに重り４を前後方向に移動させることができる。
【００４５】
＜第７実施形態＞
第７実施形態では、重り４の構成を第１実施形態から変更している。
第１実施形態では、重り４の側面から左右方向外側に支持体６が突設されているが、本実施形態では、図１８（ａ）及び図１８（ｂ）に示すように、重り４の上面から左右方向外側に支持体６（第１軸部６１及び第２軸部６２）が突設されている。
本実施形態では、支持体６が重り４の上面から左右方向外側に突設されているため、重り４がレール３に乗った際、重り４の位置を第１実施形態よりもさらに下側に位置させることができる。従って、ルアー１０の重心がより下側に位置し易くなり、ルアー１０をより安定的に遊泳させることができる。
【００４６】
＜第８実施形態＞
第８実施形態では、第２レール部３２の構成を第１実施形態から変更している。
本実施形態では、第２レール部３２の前後方向における中途部に、重り４に設けられた第１軸部６１を係止する係止部（以下、第１レール部３１と第２レール部３２との間に設けられた係止部５と区別するため、第２レール部３２の前側に設けられた係止部を第２係止部８と称する）が設けられている。
第２係止部８は、図１９（ａ）に示すように、第１軸部６１が嵌入可能なスリット部８１であってもよく、図１９（ｂ）に示すように、第１軸部６１が嵌入可能な段差部８２であってもよい。
第２係止部８を設けることにより、着水後に第１レール部３１から第２レール部３２に移動した重り４をより強固に第２レール部３２に保持することができる。そのため、水中でルアー１０を上下左右に激しくアクションさせても、重り４が第１レール部３１から第２レール部３２へより移動し難い。
なお、スリット部８１及び段差部８２の奥行きは、第１軸部６１が嵌入可能であることを条件に特に限定されないが、好ましくは第１軸部６１の直径の１．１〜２．０倍であり、より好ましくは１．１〜１．５倍である。
【００４７】
＜第９実施形態＞
第９実施形態では、重り４の構成を第１実施形態から変更している。
第１実施形態では、第１及び第２軸部６１，６２（支持体６）は、回転不能に構成されていたが、本実施形態では、第１及び第２軸部６１，６２が回転可能に構成されている。
具体的には、図２０（ａ）及び図２０（ｂ）に示すように、重り４の第１軸孔４１には、第１軸孔４１の内径と略同じ外径を有する筒状部材９が嵌入されている。本実施形態では、筒状部材９は、第１軸孔４１よりも長い幅長さを有し、且つ、その両端部が第１軸孔４１から左右方向外側へ突出した１本の筒である。この筒状部材９には、筒状部材９の内径よりも小さな直径を有する第１軸部６１が挿入されている。従って、第１軸部６１は回転可能である。同様に、第２軸孔４２にも、筒状部材９と第２軸部６２が挿入されており、第２軸部６２は回転可能である。筒状部材９の内面には、第１軸部６１及び第２軸部６２を回転し易くするため、潤滑剤を塗布してもよい。
【００４８】
筒状部材９の幅長さは、図２０（ａ）及び図２０（ｂ）に示すように第１及び第２軸孔４１，４２の幅長さよりも長くてもよいが、第１及び第２軸孔４１，４２の幅長さと略同じ又は短くすることも可能である。第１及び第２軸孔４１，４２の幅長さよりも十分に短い筒状部材９としては、例えば、図２１（ａ）及び図２１（ｂ）に示すようなグロメット状の筒状部材９を用いることが考えられる。
具体的には、グロメット状の筒状部材９は、第１及び第２軸孔４１，４２の幅長さよりも十分に短い筒部９１と、筒部９１の端部から延設されたフランジ部９２と、を有する。フランジ部９２は、重り４の側面に当接することにより、筒部９１がそれ以上第１及び第２軸孔４１，４２の内側に入り込まないように抑制する部分である。図２１（ｂ）に示すように、グロメット状の筒状部材９は、第１軸孔４１の右端部及び第１軸孔４１の左端部にそれぞれ１つずつ嵌入されている。この２つの筒状部材９の内径は、第１軸部６１の直径よりも大きいため、第１軸孔４１に挿入された第１軸部６１は回転可能である。第２軸部６２についても同様である。
【００４９】
本実施形態のように、支持体６を回転可能とすれば、水中からルアー１０を引き上げた際に重り４が重り移動空間２の後側（第１レール部３１）に移動し易くなる。つまり、水中からルアー１０を引き上げた際、ルアー１０は直立姿勢（図１に示すルアー１０の前端部が上側に向き、且つ、その後端部が下側に向いた姿勢）をとり、その結果、前側（第２レール部３２の上）に位置していた重り４が下側に落下し、第１レール部３１の上へ移動する。従って、再びルアー１０をキャスティングする前に、確実に重り４を重り移動空間２の後側へ位置させることができる。
【００５０】
なお、本発明のルアー１０は、第１乃至第９実施形態で示した具体的な構成に限定されず、本発明の意図する範囲内で、各実施形態の構成を組み合わせるなど、適宜設計変更することができる。
例えば、第２実施形態の重り４を、第７実施形態又は第８実施形態の重り４に変更してもよく、第３実施形態のレール３（第１レール部３１）を第２実施形態のように傾斜させてもよい。
【符号の説明】
【００５１】
１０  ルアー
１  ボディ
２  重り移動空間
３  レール
３１  第１レール部
３２  第２レール部
４  重り
５  係止部
５１  第３レール部
５２  壁部
６  支持体
６１  第１軸部
６２  第２軸部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【国際調査報告】
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