(57)【要約】指針の停止位置のばらつき低減機構において、運針方向とは反対向きのトルクが作用しても破損しないものとするために、秒針（９６）の停止位置のばらつき低減機構（１０）は、時計表示機構である輪列機構（８０）に連動して駆動する戻し歯車（１１）と、戻し歯車（１１）に接して戻し歯車（１１）の駆動に摩擦力を与えるスリップトルクばね（１２）（摩擦部材）と、スリップトルクばね（１２）に、戻し歯車（１１）の通常の運針方向（矢印Ｒ方向）とは反対向き（破線矢印−Ｒ方向）のトルクを付与する戻しばね（１３）（戻しばね部材）と、を備える。
2019123821.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
時刻表示機構に連動して駆動される戻し歯車と、
前記戻し歯車に接して、駆動される前記戻し歯車に摩擦力を与える摩擦部材と、
前記摩擦部材に、前記戻し歯車の、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きのトルクを付与する戻しばね部材と、を備えた指針の停止位置のばらつき低減機構。
【請求項２】
前記摩擦部材を介して回転する前記戻しばね部材の回転範囲を規制する規制部材を備えた請求項１に記載の指針の停止位置のばらつき低減機構。
【請求項３】
前記摩擦部材は、前記戻し歯車と接する部分が、弾性力により前記戻し歯車に押圧された突起を有する請求項１又は２に記載の指針の停止位置のばらつき低減機構。
【請求項４】
前記戻し歯車が、前記突起よりも硬度の高い材料で形成されている請求項３に記載の指針の停止位置のばらつき低減機構。
【請求項５】
前記戻し歯車の、前記突起が接する部分が、前記突起よりも硬度の高い硬質膜で被覆されている請求項３に記載の指針の停止位置のばらつき低減機構。
【請求項６】
前記戻しばね部材は、前記戻し歯車を回転自在に支持する、前記戻し歯車に緩く貫通した真に固定されている請求項１から５のうちいずれか１項に記載の指針の停止位置のばらつき低減機構。
【請求項７】
前記戻しばね部材は、前記真に固定された固定部材と、前記固定部材に前記トルクを付与するばね部と、を備えた請求項６に記載の指針の停止位置のばらつき低減機構。
【請求項８】
前記規制部材は、前記固定部材から厚さ方向に突出して形成されている請求項７に記載の指針の停止位置のばらつき低減機構。
【請求項９】
前記規制部材は、前記固定部材の側面から外方に突出して形成されている請求項７に記載の指針の停止位置のばらつき低減機構。
【請求項１０】
前記戻しばね部材は前記摩擦部材と一体に構成されている請求項１から９のうちいずれか１項に記載の指針の停止位置のばらつき低減機構。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、指針の停止位置のばらつきを低減する停止位置のばらつき低減機構に関する。
【背景技術】
【０００２】
時計の指針を回転させる歯車が複数連なった輪列機構には、歯車の歯同士を円滑に噛み合わせて歯車を回転させるために、バックラッシが形成されている。したがって、バックラッシの分だけ、互いに噛み合った歯の間には遊びがあり、歯車はこの遊びの分だけは動くことができる。【０００３】
そして、時計の指針は歯車に固定されているため歯車の動きに従って動くが、歯車が上述したように遊びの分だけ任意に動くと指針も歯車の動きに応じて動くため、特に秒針のように運針の動きを視認できるものは、指針のふらつきが目立ちやすい。【０００４】
このような歯車の遊びによる動きを防止又は抑制するものとして、歯車の端面に板ばね等を押し当てて歯車と板ばねとの間に摩擦力を発生させるものがある。しかし、この場合、例えば輪列を駆動するステップモータのロータが回転したときの慣性モーメントと、板ばねによる摩擦力に応じた負荷トルクとのバランスにより、歯車が停止する位置が決まるため、ふらつきは抑制されるが、指針が停止する位置がばらつき易い。【０００５】
そこで、渦巻きばねを用いて、歯車に、通常の時刻表示のための回転方向（運針方向）とは反対向きに微小なトルクを与え、歯車の歯を運針方向とは反対向きに寄せて、バックラッシによる遊びを詰めた状態（遊びの無い状態）にする技術がある（例えば、特許文献１参照）。【０００６】
この技術によれば、指針のふらつきを低減するとともに停止位置のばらつきを低減することができる。すなわち、歯車の歯が常に、遊びの中の一定の端部側（運針方向とは反対向きの端部側）に寄せられるため、バックラッシの範囲で歯車が遊んでしまうのを防止又は抑制することができ、指針のふらつきを低減することができる。さらに、戻しトルク（渦巻きばねによる運針方向と歯反対向きの負荷トルク）とロータの保持トルクとの釣り合いにより停止位置が決まるため、停止位置のばらつきを低減することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】特許第２６４６９４６号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
ところで、上述した渦巻きばねを用いたものは、回転方向が常に一方向（運針方向）であるとの前提で形成されている。しかし、時計は時刻修正の際に、指針を運針方向に進めたり、運針方向とは反対向きに戻したりするため、運針方向とは反対向きに動かすことがある。そして、上述した渦巻きばねを用いたものは、反対向きのトルクが作用することで、渦巻きばねに不測の荷重が掛って、渦巻きばねが破損する恐れがある。【０００９】
つまり、通常のりゅうず操作によって時刻を修正する方法の場合、渦巻きばねの噛み合う歯車を、時刻修正される歯車と噛み合わせない構造となっている。また、時刻修正をモータ制御によって電磁的に場合は、ロータを運針方向とは反対向きに回転させる必要があり、この場合は全ての歯車が反対向きに回転することになるため、渦巻きばねに不測の荷重が掛る。【００１０】
なお、歯車が、運針方向とは反対向きに回転させるのは、時刻修正に限らず、指針位置の自動補正機能による動作、パワーセーブ機能からの復帰動作等、近年の多機能化に対応した各種の動作によっても起こりうる。【００１１】
本発明は上記事情に鑑みなされたものであり、運針方向とは反対向きの運針を行っても破損することなく、通常の運針方向への回転の際は、歯車の歯を常に、遊びの中の一定の端部側（運針方向とは反対向きの端部側）に寄せることができる指針の停止位置のばらつき低減機構を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１２】
本発明は、時刻表示機構に連動して駆動される戻し歯車と、前記戻し歯車に接して、駆動される前記戻し歯車に摩擦力を与える摩擦部材と、前記摩擦部材に、前記戻し歯車の、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きのトルクを付与する戻しばね部材と、を備えた指針の停止位置のばらつき低減機構である。
【発明の効果】
【００１３】
本発明に係る指針の停止位置のばらつき低減機構によれば、運針方向とは反対向きの運針を行っても破損することなく、通常の運針方向への回転の際は、歯車の歯を常に、遊びの中の一定の端部側（運針方向とは反対向きの端部側）に寄せることができる。
【図面の簡単な説明】
【００１４】
【図１】本発明の各実施形態（実施形態１，２及び変形例）である指針（一例として秒針）の停止位置のばらつき低減機構が組み込まれた、時計の各指針（時針、分針及び秒針）を回転させる輪列機構を機能面で模式的に表した断面図である。
【図２】指針の停止位置のばらつき低減機構の詳細を示す断面図である。
【図３Ａ】指針の停止位置のばらつき低減機構を斜め下方から見た斜視図である。
【図３Ｂ】戻し歯車の下面に対して突起が傾いて接している様子を示す要部断面図である。
【図３Ｃ】戻し歯車の下面が硬質膜で被覆された状態を示す、図３Ｂ相当の断面図である。
【図４】指針の停止位置のばらつき低減機構を斜め上方から見た斜視図である。
【図５】指針の停止位置のばらつき低減機構の作用を説明する図で、ばらつき低減機構がムーブメントに組み込まれる前の状態であって、戻しばねのばね部に弾性力が作用していない状態を示す図である。
【図６】ばらつき低減機構の作用を説明する図で、ばらつき低減機構がムーブメントに組み込まれた状態であって、戻しばねのばね部に弾性力が作用している状態を示す図（その１）である。
【図７】ばらつき低減機構の作用を説明する図で、ばらつき低減機構がムーブメントに組み込まれた状態であって、戻しばねのばね部に弾性力が作用している状態を示す図（その２）である。
【図８】スリップトルクばねを戻し歯車と戻しばねとの間に配置した変形例のばらつき低減機構を示す図である。
【図９】図８に示したばらつき低減機構の作用を説明する図である。
【図１０】本発明の第２の実施形態（実施形態２）である指針の停止位置のばらつき低減機構の一部構成である戻し歯車とスリップトルクばねと戻し車板と真とを示す分解斜視図である。
【図１１】ばらつき低減機構の板ばねを示す斜視図である。
【図１２】図１０の戻し歯車とスリップトルクばねと戻し車板と真とが組み立てられた状態の断面を示す断面図である。
【図１３】戻し歯車とスリップトルクばねと戻し車板と真とが組み立てられた状態の斜視図である。
【図１４】実施形態２の指針の停止位置のばらつき低減機構の作用を説明する図で、ばらつき低減機構がムーブメントに組み込まれた状態であって、戻しばね機構の板ばねに戻し車ピンが接している状態を示す図である。
【図１５】ばらつき低減機構の作用を説明する図で、ばらつき低減機構がムーブメントに組み込まれた状態であって、ばね部の弾性力によるトルクが戻し車ピンに掛っている状態を示す図である。
【図１６】ばらつき低減機構の作用を説明する図で、ばらつき低減機構がムーブメントに組み込まれた状態であって、輪列機構が通常の運針方向とは反対向きに回転した状態を示す図である。
【図１７】戻し車板の回転できる範囲を、図１４−１６に示した実施形態２のばらつき低減機構よりも小さくした変形例を示す図であり、通常の運針方向への動作中に戻し車ピンが地板の壁（運針方向の前方の壁）に突き当たった状態を示す図である。
【図１８】戻し車板の回転できる範囲を、図１４−１６に示した実施形態２のばらつき低減機構よりも小さくした変形例を示す図であり、通常の運針方向とは反対向きへの動作中に戻し車ピンが地板の反対の壁（運針方向の後方の壁）に突き当たった状態を示す図である。
【図１９】実施形態２のばらつき低減機構における戻し車板に代えて適用する、戻し車レバーを備えた戻し車板を示す斜視図である。
【図２０】戻し車板を備えた変形例２のばらつき低減機構の動作を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１５】
以下、本発明に係る指針の停止位置のばらつき低減機構の実施形態について、図面を用いて説明する。
【００１６】
図１は本発明の各実施形態（実施形態１，２及び変形例）である指針（一例として秒針９６）の停止位置のばらつき低減機構１０が組み込まれた、時計の各指針（時針９８、分針９７及び秒針９６）を回転させる輪列機構８０を機能面で模式的に表した断面図である。図２はばらつき低減機構１０の詳細を示す断面図、図３Ａはばらつき低減機構１０を斜め下方から見た斜視図、図３Ｂは戻し歯車１１の下面１１ａに対して突起１２ｂが傾いて接している様子を示す要部断面図、図３Ｃは戻し歯車１１の下面１１ａが硬質膜１１ｆで被覆された状態を示す、図３Ｂ相当の断面図、図４はばらつき低減機構１０を斜め上方から見た斜視図である。
【００１７】
図示の輪列機構８０は、時刻表示機構であって、ステップモータのロータ８１と、五番車８２、四番車８３、三番車８４、中心車（二番車）８５、日の裏車８６及び筒車８７を備えている。
【００１８】
ステップモータのロータ８１には、ロータ８１の軸心であるロータ真８１ｃと、ロータ真８１ｃに固定されてロータ真８１ｃと一体に回転する永久磁石８１ｂ及びロータかな８１ａ、を備えている。
【００１９】
五番車８２は、歯車８２ａと、歯車８２ａよりも歯数の少ないかな８２ｂと、歯車８２ａ及びかな８２ｂを同心に固定した真８２ｃと、を備えている。五番車８２の歯車８２ａは、ロータかな８１ａに噛み合っている。
【００２０】
四番車８３は、歯車８３ａと、歯車８３ａよりも歯数の少ないかな８３ｂと、歯車８３ａ及びかな８３ｂを同心に固定した軸８３ｃと、を備えている。四番車８３の歯車８３ａは、五番車８２のかな８２ｂに噛み合っている。また、四番車８３の軸８３ｃには、時計の秒針９６が固定される。
【００２１】
三番車８４は、歯車８４ａと、歯車８４ａよりも歯数の少ないかな８４ｂと、歯車８４ａ及びかな８４ｂを同心に固定した真８４ｃと、を備えている。三番車８４の歯車８４ａは、四番車８３のかな８３ｂに噛み合っている。
【００２２】
中心車８５は、歯車８５ａと、歯車８５ａよりも歯数の少ないかな８５ｂと、歯車８５ａ及びかな８５ｂを同心に固定した軸８５ｃと、を備えている。中心車８５の歯車８５ａは、三番車８４のかな８４ｂに噛み合っている。軸８５ｃには、時計の分針９７が固定される。
【００２３】
軸８５ｃは中空の筒状に形成されている。図１においては、四番車８３の軸８３ｃと中心車８５の軸８５ｃとが離れて表現されているが、これは、ロータ８１からの駆動力（トルク）の伝達経路を分かりやすく表現するためであり、実際の構造では、軸８５ｃの中空の空間に、四番車８３の軸８３ｃが、軸８５ｃと同心で配置される。
【００２４】
日の裏車８６は、歯車８６ａと、歯車８６ａよりも歯数の少ないかな８６ｂと、歯車８６ａ及びかな８６ｂを同心に固定した真８６ｃと、を備えている。日の裏車８６の歯車８６ａは、中心車８５のかな８５ｂに噛み合っている。
【００２５】
筒車８７は、歯車８７ａと、歯車８７ａを固定した軸８７ｃと、を備えている。筒車８７の歯車８７ａは、日の裏車８６のかな８６ｂに噛み合っている。軸８７ｃには、時計の時針９８が固定される。
【００２６】
軸８７ｃは中空の筒状に形成されている。図１においては、筒車８７の軸８７ｃと中心車８５の軸８５ｃとが離れて表現されているが、これは、ロータ８１からの駆動力（トルク）の伝達経路を分かりやすく表現するためであり、実際の構造では、軸８７ｃの中空の空間に、中心車８５の軸８５ｃが、軸８７ｃと同心で配置される。
【００２７】
このように構成された輪列機構８０は、ロータ８１で発生した回転駆動力を、五番車８２、四番車８３、三番車８４、中心車８５、日の裏車８６、筒車８７へと、順次減速しながら伝達して、秒針９６、分針９７及び時針９８をそれぞれ回転駆動する。各指針（秒針９６、分針９７及び時針９８）がそれぞれ、時計の文字板に表示されたインデックス等を指示することにより、時計は時刻を表示する。なお、各指針は、いずれも時計回り方向（右回り；時刻表示のための通常の運針方向）に回転する。
【００２８】
輪列機構８０には、ロータ８１の回転駆動によって各指針が指示した時刻（の時及び分）を強制的に修正する修正機構９０が組み合わされている。修正機構９０は、りゅうず９１と、巻真９２と、つづみ車９３と、小鉄車９４とを備えている。この修正機構９０は周知の構成であり、りゅうず９１を巻真９２の軸方向に引き出すことで、りゅうず９１を巻真９２回りに回したときの回転変位が、巻真９２、つづみ車９３、小鉄車９４へと順次伝達される。
【００２９】
そして、小鉄車９４の回転変位が、小鉄車９４に噛み合う日の裏車８６の歯車８６ａに伝達される。日の裏車８６の歯車８６ａに噛み合った中心車８５のかな８５ｂと日の裏車８６のかな８６ｂに噛み合った筒車８７の歯車８７ａとが回転し、中心車８５及び筒車８７が回転する。中心車８５及び筒車８７の回転変位量は、りゅうず９１の回転変位量に対応したものであるため、分針９７及び時針９８はそれぞれ、りゅうず９１の回転変位量に対応した量だけ回転変位して、指示する分及び時が修正される。
【００３０】
なお、本実施形態における輪列機構８０における中心車８５は、歯車８５ａと軸８５ｃとの間でスリップを許容する構造となっている。したがって、修正機構９０からトルクが入力された中心車８５の軸８５ｃと、ロータ８１から伝達されたトルクが入力された中心車８５の歯車８５ａとの間でスリップが発生し、分針９７は、修正機構９０から入力されたトルクにしたがって回転する。この中心車８５のスリップを許容する構造により、修正機構９０から輪列機構８０に伝達された回転は、中心車８５よりも上流側である三番車８４、四番車８３、五番車８２及びロータ８１に伝達されることはない。
【００３１】
＜実施形態１：ばらつき低減機構の構成＞
本発明の第１の実施形態（実施形態１）であるばらつき低減機構１０は、修正機構９０から伝達された回転の影響を受けない三番車８４のかな８４ｂに噛み合っている。なお、本実施形態のばらつき低減機構１０は、輪列機構８０における時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きに回転することを許容しているため、修正機構９０から入力されたトルクにより、通常の運針方向とは反対向きに回転し得る中心車８５、日の裏車８６又は筒車８７に噛み合う配置としてもよい。
【００３２】
ばらつき低減機構１０は、図２に示すように、戻し歯車１１（戻し歯車の一例）と、スリップトルクばね１２（摩擦部材の一例）と、戻しばね１３（戻しばね部材の一例）と、真１４とを備えている。戻し歯車１１は、中心に図示しない孔が形成されていて、この孔を緩く貫通した真１４を中心として回転する。真１４は戻し歯車１１と緩く接しているため、真１４は戻し歯車１１と一体的に回転するものではない。真１４は、戻し歯車１１を回転自在に支持する。戻し歯車１１は、三番車８４のかな８４ｂに噛み合っていて、輪列機構に連動して駆動される。
【００３３】
スリップトルクばね１２は、図２及び図３Ａに示すように、戻し歯車１１の下面１１ａの側に配置されている。スリップトルクばね１２は、真１４に固定されて真１４と一体的に回転する。一方、スリップトルクばね１２は、戻し歯車１１に固定されているものではなく、戻し歯車１１とは独立して回転可能となっている。スリップトルクばね１２は、平板部１２ａと腕部１２ｃとにより形成されている。
【００３４】
平板部１２ａは、スリップトルクばね１２の中心部分において、平板状に形成されている。平板部１２ａは、その中心に、図示を略した孔が形成されていて、その孔に真１４が貫通して固定されている。
【００３５】
腕部１２ｃは、平板部１２ａの外周縁から帯状に延びて形成されている。腕部１２ｃは、平板部１２ａの中心に形成された孔を中心とした等角度間隔（１２０［度］間隔）で３つ形成されている。なお、腕部１２ｃは少なくとも１つ形成されていればよいが、複数形成されている方が、孔を中心とした周方向におけるバランスがよい。また、腕部１２ｃは、複数形成されている場合は、孔回りに等角度間隔で形成されている方が、不等角度間隔で形成されているものよりも、周方向におけるバランスがよい。
【００３６】
各腕部１２ｃは、平板部１２ａの孔回りの周方向に延びて形成されている。そして、各腕部１２ｃの先端は、隣り合う別の腕部１２ｃの根元（基端）まで近接している。したがって、各腕部１２ｃは、孔回りの略１２０［度］の角度に対応した周方向の長さに形成されていて、平板部１２ａの半径に比べて長い寸法で形成されている。なお、腕部１２ｃの延びている向きは、時刻表示のための通常の運針方向に回転する輪列機構８０に噛み合った戻し歯車１１の回転方向に一致している。
【００３７】
各腕部１２ｃは、弾性変形可能な材料で形成されている。各腕部１２ｃの先端には、戻し歯車１１の下面１１ａに向けて、腕部１２ｃの上面（戻し歯車１１の下面１１ａに対向する面）よりも突出した短円柱状の突起１２ｂが形成されている。各突起１２ｂは、平板部１２ａが真１４に固定された状態で、戻し歯車１１の下面１１ａに接する。
【００３８】
ここで、腕部１２ｃは一定の剛性を有し、突起１２ｂは、腕部１２ｃの上面よりも突出しているため、突起１２ｂが戻し歯車１１の下面１１ａに接した状態で、腕部１２ｃが図２に示すように、腕部１２ｃの弾性変形領域で下方に撓むように弾性変形する。この腕部１２ｃの弾性変形による復元力（弾性力）は、突起１２ｂを戻し歯車１１の下面１１ａに押し付ける垂直抗力となる。
【００３９】
ここで、真１４及びスリップトルクばね１２の回転を阻止した状態で保持し、戻し歯車１１を回転させるトルクが掛ると、戻し歯車１１は、真１４に対して緩く接しているだけであるため真１４及びスリップトルクばね１２に対して真１４まわりに回転する。このとき、上述した垂直抗力により、戻し歯車１１には、その回転方向に対して反対向きの摩擦力を生じさせる。なお、真１４及びスリップトルクばね１２に対して、その回転を阻止しない程度の小さい荷重が掛っているとき、又はその荷重が掛っていないときは、真１４及びスリップトルクばね１２は、戻し歯車１１の回転に連れ回る。
【００４０】
なお、スリップトルクばね１２によって戻し歯車１１に生じる摩擦力は、戻し歯車１１が、噛み合っている三番車８４のかな８４ｂから伝達される、時刻表示のための通常の運針によるトルクに対して、戻し歯車１１を停止させるよりも低い荷重である。したがって、戻し歯車１１に時刻表示のための通常の運針によるトルクが作用しているとき、そのトルク以上のトルクで真１４及びスリップトルクばね１２の回転が阻止されているときは、スリップトルクばね１２による摩擦力は、戻し歯車１１の回転を停止させることはできず、戻し歯車１１とスリップトルクばね１２との間では滑り（スリップ）が生じる。
【００４１】
また、このばらつき低減機構１０が組み込まれる時計が、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きにロータ８１を回転させる機能を有している場合、すなわち、例えば修正機構９０による手動の時刻修正機能の他に、電波修正時計のように、時計が有している制御装置により、ロータ８１を通常の運針方向とは反対向きに回転させて時刻修正を行う場合、戻し歯車１１には、三番車８４から、通常の運針方向とは反対向きのトルクが作用する。
【００４２】
この場合も、戻し歯車１１に作用する反対向きのトルク以上のトルクで真１４及びスリップトルクばね１２の回転が阻止されているときは、スリップトルクばね１２による摩擦力は、戻し歯車１１の回転を停止させることはできず、戻し歯車１１とスリップトルクばね１２との間では滑りが生じる。
【００４３】
なお、突起１２ｂは腕部１２ｃの上面よりも突出しているため、腕部１２ｃが下方に撓むと、図３Ｂに示すように、戻し歯車１１の下面１１ａに接する突起１２ｂも、腕部１１ｃの撓みに伴って下面１１ａに対して傾く。つまり、突起１２ｂの上面や腕部１２ｃの上面と平行に形成されている場合、腕部１２ｂの撓みによって、腕部１２ｂの先端に形成されている突起１２ｂの上面が、戻し歯車１１の下面１１ａに対して平行ではなく、０［度］以外の所定の角度で傾く。
【００４４】
この結果、突起１２ｂは、上面の全体で戻し歯車１１の下面１１ａに接するのではなく、上面の一部（特に、腕部１２ｃに繋がった側の角部）が下面１１ａに接することになり、下面１１ａに対する突起１２ｂの面圧が、上面の全体で接している場合よりも高くなる。そして、傾いた突起１２ｂとの面圧の高い接触によって、戻し歯車１１の下面１１ａが、摩耗したり、削られたりする可能性がある。
【００４５】
そこで、戻し歯車１１を、突起１２ｂ（スリップトルクばね１２）よりも硬度の高い材料で形成するのが好ましい。スリップトルクばね１２は一般的な弾性材料（例えば、ステンレス）で形成されているため、それよりも硬度の高い材料としては、例えば、炭素鋼、ニッケル（Ｎｉ）や、ニッケル（Ｎｉ）にリン（Ｐ）を加えたリン化合物（ＮｉＰ）などを適用することができる。硬度の高い材料としては、例示した材料に限定されず、突起１２ｂよりも硬度の高いものであればよい。
【００４６】
なお、硬度の高い材料としては、上述した材料のように素材自体の特性で硬度の高い材料の他、熱処理等の硬化処理によって硬度を高くしたものも含まれる。つまり、戻し歯車１１を、スリップトルクばね１２と同じ材料（例えば、ステンレス）で形成し、戻し歯車１１を硬化処理することで、戻し歯車１１をスリップトルクばね１２よりも硬度の高い材料としてもよい。もちろん、素材自体の硬度が高い上述した炭素鋼、ニッケル（Ｎｉ）や、ニッケルにリン（Ｐ）を加えたリン化合物（ＮｉＰ）などの材料をさらに硬化処理して適用することもできる。
【００４７】
このように、戻し歯車１１を、突起１２ｂ（スリップトルクばね１２）よりも硬度の高い材料で形成したものでは、戻し歯車１１の下面１１ａが、摩耗したり、削られたりするのを防止又は抑制することができる。
【００４８】
また、戻し歯車１１自体を硬度の高い材料で形成する（硬化処理により硬度の高い材料にすることを含む）のに代えて、戻し歯車１１の、突起１２ｂが接する下面１１ａだけを、突起１２ｂよりも硬度が高くなるように形成してもよい。具体的には、例えば、図３Ｃに示すように、下面１１ａに、突起１２ｂよりも硬度の高い硬質膜１１ｆを形成すればよい。硬質膜１１ｆとしては、例えばＤＬＣ（diamond‐like carbon）膜を適用することができる。硬質膜１１ｆとしては、例示したＤＬＣ膜に限定されず、突起１２ｂよりも硬度の高い膜であればよい。なお、硬質膜の形成方法については、塗布やメッキなど特定の形成方法に限定されない。
【００４９】
このように、戻し歯車１１の下面１１ａを、突起１２ｂ（スリップトルクばね１２）よりも硬質膜１１ｆで被覆したものでは、戻し歯車１１の下面１１ａが、摩耗したり、削られたりするのを防止又は抑制することができる。
【００５０】
なお、下面１１ａに対する突起１２ｂの面圧が低い場合等により、戻し歯車１１の下面１１ａが摩耗したり削られたりする恐れがないときは、戻し歯車１１に対する硬度の高い材料の適用（硬化処理により硬度の高い材料にすることを含む）や下面１１ａへの硬質膜１１ｆの形成は行わなくてもよい。
【００５１】
つまり、本発明に係る指針の停止位置のばらつき低減機構は、戻し歯車に対する硬度の高い材料の適用（硬化処理を含む）や硬質膜の形成処理は必須では無い。
【００５２】
一方、戻し歯車１１の下面１１ａに対する突起１２ｂの面圧が低い場合等であっても、戻し歯車１１に対する硬度の高い材料の適用（硬化処理を含む）や下面１１ａへの硬質膜の形成を行ってもよい。
【００５３】
戻しばね１３は、図４に示すように、戻し歯車１１の上面１１ｂの側に配置されている。戻しばね１３も、真１４に固定されて真１４と一体的に回転する。つまり、戻しばね１３とスリップトルクばね１２とは、一体的に回転する。戻しばね１３も、戻し歯車１１に固定されているものではなく、戻し歯車１１とは独立して回転可能となっている。戻しばね１３は、基部１３ｄ（固定部材の一例）と、ストッパ部１３ａ（規制部材の一例）と、ばね部１３ｃ（ばね部の一例）とにより形成されている。
【００５４】
基部１３ｄは、戻しばね１３の中心部分において平板状に形成されている。基部１３ｄは、中心に、図示を略した孔が形成されていて、その孔に真１４が貫通して固定されている。基部１３ｄは、戻し歯車１１の上面１１ｂに接していない。
【００５５】
ストッパ部１３ａは、基部１３ｄの外周縁から半径方向に、戻し歯車１１の外周から外方に突出して形成されている。ストッパ部１３ａは後述するムーブメントの地板７０に形成された隙間７５の範囲で、戻しばね１３の回転範囲を規制する。
【００５６】
ばね部１３ｃは、ストッパ部１３ａの、戻し歯車１１の半径よりも内側に位置する部分から、真１４回りの周方向に延びて形成されている。ばね部１３ｃは、基端側はストッパ部１３ａに接続している固定端となっている。一方、ばね部１３ｃの先端側は、ストッパ部１３ａから離れていて自由端となっている。ばね部１３ｃは、弾性変形可能な材料で形成されている。自由端と固定端とが近づけられて弾性変形した状態では、ばね部１３ｃは、自由端と固定端との距離が元の寸法に戻ろうとする弾性変形による復元力（弾性力）が発生する。したがって、ばね部１３ｃは、基部１３ｄに回転のトルクを付与する。
【００５７】
ばね部１３ｃの自由端には、戻し歯車１１の外周から半径方向の外方に突出した引掛け部１３ｂが形成されている。引掛け部１３ｂは、このばらつき低減機構１０が時計のムーブメントに組み込まれて、ばね部１３ｃが延びた側の側縁１３ｅが、そのムーブメントの地板等の固定部分に突き当たるように形成されている。
【００５８】
＜ばらつき低減機構の作用＞
次に、上述のように構成されたばらつき低減機構１０の作用について説明する。図５，６，７は、ばらつき低減機構１０の作用を説明する図であり、図５は、ばらつき低減機構１０がムーブメントに組み込まれる前の状態であって、戻しばね１３のばね部１３ｃに弾性力が作用していない状態を示す図、図６，７は、ばらつき低減機構１０がムーブメントに組み込まれた状態であって、戻しばね１３のばね部１３ｃに弾性力が作用している状態を示す図である。
【００５９】
図５に示すように、本実施形態の秒針９６の停止位置のばらつき低減機構１０が組み込まれる時計は、ムーブメントの地板７０に、ストッパ部１３ａが配置される隙間７５と、引掛け部１３ｂが配置される隙間７６とが形成されている。隙間７５は、地板の壁７１，７２の間の空間であり、この隙間７５は、真１４を中心としてストッパ部１３ａが周方向にわずかに移動できる長さに設定されている。なお、隙間７６は、隙間７５よりも内周側に形成された地板の壁７３，７４の間の空間であるが、引掛け部１３ｂを引っ掛けるための壁７４が形成される構造であればよく、空間である必要はない。
【００６０】
そして、ばらつき低減機構１０がムーブメントに組み込まれた状態では、図６に示すように、ストッパ部１３ａが隙間７５に配置され、引掛け部１３ｂが隙間７６に配置される。このとき、ばね部１３ｃは、固定端と自由端とが近づく方向に弾性変形された状態となる。すなわち、ばね部１３ｃは、ストッパ部１３ａと引掛け部１３ｂとが、近づく方向に弾性変形している。つまり、ばね部１３ｃは、ストッパ部１３ａと引掛け部１３ｂとが遠ざかる方向の弾性力を発生している。これにより、ストッパ部１３ａの、ばね部１３ｃが延びた側の側縁１３ｆが、地板の壁７１に接し、引掛け部１３ｂの、ばね部１３ｃが延びた側の側縁１３ｅが、地板の壁７４に接して、戻しばね１３には初期的な弾性力が掛っている。
【００６１】
ここで、戻しばね１３は、ばね部１３ｃの固定端側がストッパ部１３ａに結合し、ストッパ部１３ａは基部１３ｄに結合し、基部１３ｄは真１４を介してスリップトルクばね１２と結合しているため、この初期的な弾性力は、スリップトルクばね１２の突起１２ｂを通じて、戻し歯車１１に作用する。
【００６２】
戻し歯車１１は、三番車８４のかな８４ｂから、時刻表示のための通常の運針方向へのトルクが伝達されるが、そのトルクにより回転する方向は矢印Ｒ方向（図６において反時計回り方向）である。一方、スリップトルクばね１２から受ける弾性力によるトルクの向きは、矢印Ｒ方向とは反対向き（図６において時計回り方向）である。そして、戻し歯車１１の歯は、このスリップトルクばね１２から受ける弾性力によるトルクによって、噛み合う三番車８４のかな８４ｂに対して、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きのトルクを作用させる。
【００６３】
したがって、三番車８４が噛み合う、三番車８４よりも、駆動力が伝達される方向の上流側となる四番車８３及び五番車８２も、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きのトルクが作用する。これにより、三番車８４、四番車８３及び五番車８２は、歯がそれぞれバックラッシの一方側に寄せられた状態で保持され、これにより、四番車８３に固定された秒針９６は、時刻表示のための通常の運針動作において、バックラッシに起因するふらつき及び停止位置のばらつきが防止又は抑制される。
【００６４】
図６に示した状態から、三番車８４のかな８４ｂから戻し歯車１１に、時刻表示のための通常の運針方向へのトルクが伝達されると、戻し歯車１１は、そのトルクにより矢印Ｒ方向（図６において反時計回り方向）に回転し始める。戻し歯車１１の下面１１ａには、図２，３に示したスリップトルクばね１２が配置されていて、スリップトルクばね１２は、突起１２ｂに摩擦力により、戻し歯車１１とともに矢印Ｒ方向に回転を始める。
【００６５】
戻しばね１３は、真１４を介してスリップトルクばね１２と結合しているため、スリップトルクばね１２とともに、図７に示すように矢印Ｒ方向に回転する。このとき、戻しばね１３の基部１３ｄ及びストッパ部１３ａは、スリップトルクばね１２とともに回転するが、引掛け部１３ｂは回転方向(矢印Ｒ方向）の前側の側縁１３ｅが地板７０の壁７４に突き当たっているため回転しない。この結果、スリップトルクばね１２の回転が進むにしたがって、ばね部１３ｃの弾性変形量が大きくなる。
【００６６】
そして、ストッパ部１３ａの、引掛け部１３ｂに近い側の側縁１３ｇが、隙間７５を仕切る反対側の壁７２に突き当たると、戻しばね１３は矢印Ｒ方向への回転が止められる。この結果、真１４を介して戻しばね１３と結合したスリップトルクばね１２も回転を停止する。一方、戻し歯車１１には、時刻表示の通常の運針動作によるトルクが掛り続けるため、矢印Ｒ方向への回転が継続し、突起１２ｂと戻し歯車１１の下面１１ａとの間で滑りが生じる。以後、戻し歯車１１は、突起１２ｂからの一定の摩擦力（動摩擦力）を受けながら、矢印Ｒ方向の回転を継続する。
【００６７】
この状態の期間中は、運針動作により戻し歯車１１が矢印Ｒ方向に回転し、スリップトルクばね１２が滑った後、戻しばね１３からの反力により破線矢印−Ｒ方向への回転トルクが真１４に作用する。真１４と一体化されたスリップトルクばね１２を介して戻し歯車１１にも破線矢印−Ｒ方向への回転トルクが伝達され、戻し歯車１１と噛み合う三番車８４以前の車（四番車８３、五番車８２及びロータ８１）へ、通常の運針方向と反対向きの回転トルク（負荷トルク）が伝達される。これにより、三番車８４以前の各車（四番車８３、五番車８２及びロータ８１）間のバックラッシが詰められ、秒針９６のふらつきを抑制するとともに、四番車８３に固定された秒針９６の停止位置のばらつきを低減（防止又は抑制）する。
【００６８】
また、この時計が、ロータ８１を通常の運針方向とは反対向きに回転させて時刻修正を行う場合、戻し歯車１１には、三番車８４から、通常の運針方向とは反対向きのトルクが作用し、図７に示した状態から図６に示した状態に向けて、破線矢印−Ｒ方向（図６，７において時計回り方向）に回転する。この場合、戻し歯車１１には、ばね部１３ｃの弾性力を解放する方向へのトルクが、スリップトルクばね１２を介して作用するが、図６に示すように、ストッパ部１３ａの側縁１３ｆが、隙間７５を仕切る壁７１に突き当たると、戻しばね１３もスリップトルクばね１２も回転しなくなる。
【００６９】
このとき、スリップトルクばね１２の突起１２ｂと戻し歯車１１の下面１１ａとの間で滑りが発生して、戻し歯車１１だけが回転を継続し、スリップトルクばね１２、真１４及び戻しばね１３は、突起１２ｂを介して戻し歯車１１から摩擦力を受けるだけで、損傷、破損することはない。
【００７０】
以上のように、本実施形態の秒針９６の停止位置のばらつき低減機構１０によれば、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きのトルクが作用しても損傷、破損することがなく、通常の運針方向への回転の際は、歯車の歯を常に、バックラッシの中の、通常の運針方向とは反対向きの端部側に寄せることができ、秒針９６の停止位置のばらつきを防止又は抑制して低減することができる。
【００７１】
本実施形態の秒針９６の停止位置のばらつき低減機構１０は、ストッパ部１３ａが隙間７５の壁７２に突き当たることにより、ばね部１３ｃの弾性変形量が一定範囲に規制される。しかも、その弾性変形量に応じた弾性力により戻しばね１３に生じる、通常の運針方向とは反対向きのトルクが、戻し歯車１１と戻しばね１３との間での摩擦力（戻し歯車１１とスリップトルクばね１２との間で生じる摩擦力）によるトルクを上回る前に、ストッパ部１３ａが隙間７５の壁７２に突き当たる。
【００７２】
したがって、弾性力によるトルクが、戻し歯車１１と戻しばね１３との間での摩擦力によるトルクを上回ることがなく、戻し歯車１１には、ストッパ部１３ａが壁７２に突き当たった状態でのばね部１３ｃの弾性変形量に応じた一定の弾性力によるトルクが作用し続ける。
【００７３】
これに対して、仮に、ストッパ部１３ａを備えないものでは、ばね部１３ｃの弾性力によるトルクが、戻し歯車１１１と戻し車板１１５との間での摩擦力によるトルクを上回るまで戻しばね１３が回転し続け、その上回った瞬間に、戻し歯車１１に対して戻しばね１３が急激に滑り、戻し歯車１１に作用する反対向きのトルクが大きく変動するおそれがある。
【００７４】
このように、隙間７５とストッパ部１３ａとの相対的な大きさにより、弾性力によるトルクが、戻し歯車１１とスリップトルクばね１２との間での摩擦力によるトルクを上回る前に、ストッパ部１３ａが壁７２に突き当たる構成とすることにより、戻し歯車１１に作用する反対向きのトルクを一定に維持することができる。
【００７５】
また、本実施形態のばらつき低減機構１０は、スリップトルクばね１２の戻し歯車１１に接する部分が、腕部１２ｃの弾性力により戻し歯車１１に押圧された突起１２ｂであるため、突起の突出高さを変更することにより、戻し歯車１１との摩擦力を容易に変更することができる。また、突起１２ｂの面積を変更することで、戻し歯車１１と接する面積を変更することができる。
【００７６】
また、本実施形態のばらつき低減機構１０は、戻しばね１３とスリップトルクばね１２とが、真１４を介して一体に形成されているため、一体でないものに比べて、ムーブメントに組み込む際の作業性がよい。
【００７７】
＜変形例＞
図８はスリップトルクばね１２を戻し歯車１１と戻しばね１３との間に配置した変形例のばらつき低減機構１０を示す図、図９は図８に示したばらつき低減機構１０の作用を説明する図である。
【００７８】
上述した実施形態１の秒針９６の停止位置のばらつき低減機構１０は、スリップトルクばね１２と戻しばね１３とが戻し歯車１１の別々の面側に配置された構造であるが、図８に示すように、スリップトルクばね１２として板ばねを適用し、このスリップトルクばね１２を、戻し歯車１
１と戻しばね１３との間に配置した構造を適用することもできる。この構造では、スリップトルクばね１２及び戻しばね１３は、両方とも戻し歯車１１の上面１１ｂの側に配置される。
【００７９】
図８に示したスリップトルクばね１２は、例えば円板状の弾性部材であり、中心部に、真１４を緩く貫通させる孔が形成されて、その孔を真１４が緩く貫通している。スリップトルクばねは、その一部が厚さ方向の上向きに折り曲げられて傾斜して形成されている。スリップトルクばね１２は、戻し歯車１１と戻しばね１３の基部１３ｄとで挟まれて、その傾斜して立ち上がった部分が、折り曲げられていない状態に戻されるように撓んで弾性変形した状態となっている。
【００８０】
これにより、スリップトルクばね１２の撓んだ部分には弾性力が生じ、戻し歯車１１と戻しばね１３の基部１３ｄとの間で弾性力による垂直抗力が生じて、戻し歯車１１と戻しばね１３との間に、実施形態１における戻し歯車１１とスリップトルクばね１２との間に生じる摩擦力と同様の摩擦力を生じさせる。
【００８１】
また、スリップトルクばね１２を、戻し歯車１１にも戻しばね１３及び真１４にも固定しない構造、又は戻し歯車１１若しくは戻しばね１３及び真１４に固定した構造とすることにより、戻し歯車１１と戻しばね１３との間で滑りを生じさせることができる。
【００８２】
なお、図８に示したばらつき低減機構１０は、ストッパ部１３ａを備えないが、ストッパ部１３ａを備えた構成としてもよい。ストッパ部１３ａを備えたものは、実施形態１で説明したように、ストッパ部１３ａを備えないものに比べて、回転し続ける戻し歯車１１に対して作用する摩擦力の大きさの変動を抑制することができる。
【００８３】
このように構成された変形例のばらつき低減機構１０は、図９に示すように、初期的には戻し歯車１１に、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きの摩擦力を作用させないが、時刻表示のための通常の運針動作により戻し歯車１１が矢印Ｒ方向に回転し、引掛け部１３ｂの側縁１３ｅが、地板７０の壁７４に突き当たった後は、戻し歯車１１の回転が進むにしたがって、ばね部１３ｃが弾性変形して、戻しばね１３の基端部からスリップトルクばね１２を介して戻し歯車１１には、矢印Ｒ方向とは反対向き（破線矢印−Ｒ方向）の摩擦力が作用する。これにより、戻し歯車１１には、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きのトルクが作用し、秒針９６のばらつきを低減することができる。
【００８４】
また、戻し歯車１１の回転がさらに進むと、戻しばね１３とスリップトルクばね１２との間及びスリップトルクばね１２と戻し歯車１１との間の少なくとも一方において、滑りが発生するが、戻し歯車１１には、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きのトルクが作用し続けるため、通常の運針動作中は、常に、秒針９６のばらつきを低減することができる。
【００８５】
また、時刻修正等の機能により、戻し歯車１１が通常の運針方向とは反対向き（破線矢印−Ｒ方向）に回転した場合は、スリップトルクばね１２を介して戻しばね１３も戻し歯車１１とともに回転するが、引掛け部１３ｂの反対側の側縁１３ｈが、隙間７６を仕切る反対側の壁７３に突き当たると、やがて、戻しばね１３とスリップトルクばね１２との間及びスリップトルクばね１２と戻し歯車１１との間の少なくとも一方において、滑りが発生する。したがって、戻し歯車１１だけが回転を継続し、スリップトルクばね１２、真１４及び戻しばね１３は、突起１２ｂを介して戻し歯車１１から摩擦力を受けるだけで、損傷、破損することはない。
【００８６】
なお、本発明に係る指針の停止位置のばらつき低減機構における摩擦部材（実施形態１およびその変形例におけるスリップトルクばね１２）は、上述したスリップトルクばね１２の構成に限定されるものではなく、戻し歯車に接して戻し歯車の駆動に摩擦力を与え、一定のトルク以上のときは、戻し歯車とばね部材との間で滑りを生じさせるものであれば、如何なる構成も適用することができる。
【００８７】
＜実施形態２：ばらつき低減機構の構成＞
図１０は本発明に係る第２の実施形態（実施形態２）の指針（一例として、秒針９６）の停止位置のばらつき低減機構１１０の一部構成である戻し歯車１１１とスリップトルクばね１１２と戻し車板１１５と真１１４とを示す分解斜視図、図１１はばらつき低減機構１１０の残りの構成である板ばね１１６を示す斜視図、図１２は図１０の戻し歯車１１１とスリップトルクばね１１２と戻し車板１１５と真１１４とが組み立てられた状態の断面を示す断面図、図１３は戻し歯車１１１とスリップトルクばね１１２と戻し車板１１５と真１１４とが組み立てられた状態の斜視図である。
【００８８】
本発明に係る第２の実施形態（実施形態２）であるばらつき低減機構１１０は、戻し歯車１１１（戻し歯車の一例）と、スリップトルクばね１１２（摩擦部材の一例）と、真１１４と、戻しばね部材１１３（戻しばね部材の一例）とを備えている。戻しばね部材１１３は、戻し車板１１５（戻しばね部材の固定部材の一例）と板ばね１１６（戻しばね部材のばね部材の一例）とを備えている。
【００８９】
ばらつき低減機構１１０の戻し歯車１１１は、実施形態１のばらつき低減機構１０における戻し歯車１１に対応し、スリップトルクばね１１２はスリップトルクばね１２に対応し、真１１４は真１４に対応し、戻しばね部材１１３は戻しばね１３に対応している。なお、戻し車板１１５は戻しばね１３の基部１３ｄに相当し、板ばね１１６はばね部１３ｃに相当する。
【００９０】
そして、このばらつき低減機構１１０もばらつき低減機構１０と同様に、三番車８４のかな８４ｂに噛み合っていて、秒針９６のばらつきを低減する。ばらつき低減機構１１０は、図１０，１１に示すように、戻し歯車１１１と、スリップトルクばね１１２と、戻し車板１１５と、真１１４と、板ばね１１６とを備えている。戻し歯車１１１と、スリップトルクばね１１２と、戻し車板１１５と、真１１４とは組み立てられて、図１２，１３に示すように一体をなしている。一方、板ばね１１６は、このばらつき低減機構１１０が組み込まれる時計のムーブメントにおける地板７０に組み込まれる。
【００９１】
戻し歯車１１１は、戻し歯車１１と同様に三番車８４のかな８４ｂに噛み合う。戻し歯車１１１は、中心に孔１１１ｃが形成されていて、この孔１１１ｃに、下面１１ａの側から真１１４が通されている。真１１４は、孔１１１ｃを緩く貫通している。したがって、真１１４に対して戻し歯車１１１は、独立して回転可能になっている。真１１４には戻し歯車１１１の孔１１１ｃより大きな直径で形成された抜け止め部１１４ａが形成されていて、抜け止め部１１４ａは、戻し歯車１１１の下面１１１ａに接する。
【００９２】
スリップトルクばね１１２は、円板状の弾性部材であり、材料により形成されている。スリップトルクばね１１２は、その一部が厚さ方向の上向きに折り曲げられて傾斜した形状となっている。なお、このスリップトルクばね１１２は、図８，９に示したスリップトルクばね１２と同じである。スリップトルクばね１１２は、中心に孔１１２ｃが形成されている。
【００９３】
スリップトルクばね１１２は、戻し歯車１１１の上面１１１ｂ側において、戻し歯車１１１に重ねて配置される。スリップトルクばね１１２は、孔１１２ｃに、下面の側から真１１４が通されている。真１１４は、孔１１２ｃを緩く貫通している。したがって、真１１４に対してスリップトルクばね１１２は、独立して回転可能になっている。
【００９４】
戻し車板１１５は、平板状に形成され、中心に孔１１５ｃが形成されている。戻し車板１１５は、戻し歯車１１１の上面１１１ｂ側において、スリップトルクばね１１２の上方側から重ねて配置され、戻し車板１１５は、戻し歯車１１１との間にスリップトルクばね１１２を挟む。戻し車板１１５には、スリップトルクばね１１２が接する下面１１５ａとは反対側に突出した、短円柱状の戻し車ピン１１５ｄ（規制部材の一例）が形成されている。
【００９５】
戻し車板１１５は、孔１１５ｃに、下面１１５ａの側から真１１４が通されている。真１１４は、孔１１５ｃに嵌め合わされて、戻し車板１１５は真１１４に固定されている。このとき、戻し車板１１５は、スリップトルクばね１１２の、傾斜して立ち上がった部分１１２ａ，１１２ｂを、図１２に示すように折り曲げられていない状態に戻すように撓ませて弾性変形させた状態で真１１４に固定される。これにより、スリップトルクばね１１２の撓んだ部分には弾性力が生じ、戻し歯車１１１と戻し車板１１５との間で弾性力による垂直抗力が生じて、戻し歯車１１と戻し車板１１５との間に、実施形態１で説明した摩擦力を生じさせる。
【００９６】
図１４は、実施形態２のばらつき低減機構１１０の作用を説明する図で、ばらつき低減機構１１０がムーブメントに組み込まれた状態であって、戻しばね部材１１３の板ばね１１６に戻し車ピン１１５ｄが接している状態を示す図、図１５は、ばらつき低減機構１１０の作用を説明する図で、ばらつき低減機構１１０がムーブメントに組み込まれた状態であって、板ばね１１６の弾性力によるトルクが戻し車ピン１１５ｄに掛っている状態を示す図、図１６は、ばらつき低減機構１１０の作用を説明する図で、ばらつき低減機構１１０がムーブメントに組み込まれた状態であって、輪列機構８０が通常の運針方向とは反対向きに回転した状態を示す図である。
【００９７】
板ばね１１６は、図１１に示すように、平板状の固定部１１６ａと、固定部１１６ａから細長く腕状に延びたばね部１１６ｂとが形成されている。固定部１１６ａは、図１４に示すように、このばらつき低減機構１１０が組み込まれる時計のムーブメントの地板７０にねじ７８等で固定される。
【００９８】
ばね部１１６ｂは、弾性変形可能な材料で形成されている。ばね部１１６ｂは、基端が固定部１１６ａに接続し、自由端の側が、ムーブメントに組み込まれた状態におけるばらつき低減機構１１０の戻し車ピン１１５ｄの外周面に接する。図示の状態においては、ばね部１１６ｂの自由端の側は、戻し車ピン１１５ｄに、図示の右側から接する。
【００９９】
戻し車板１１５が図示の左回転方向（反時計回り方向）に回転して、戻し車ピン１１５ｄが図示の右方向に移動すると、板ばね１１６の自由端が、戻し車ピン１１５ｄに押されて右方向に変位する。一方、板ばね１１６の固定端は変位しないため、板ばね１１６はばね部１１６ｂが弾性変形する。この弾性変形により、ばね部１３ｃには、自由端を元の位置に戻そうとする弾性変形による復元力（弾性力）が発生する。
【０１００】
戻し車板１１５と板ばね１１６とで、戻しばね部材１１３を構成している。戻しばね部材１１３は、実施形態１における戻しばね１３と同様の機能を発揮する。
【０１０１】
＜ばらつき低減機構の作用＞
次に、上述のように構成されたばらつき低減機構１１０の作用について説明する。図１５，１６は、ばらつき低減機構１１０の作用を説明する図であり、図１５は、ばらつき低減機構１１０がムーブメントに組み込まれた状態であって、ばね部１１６ｂに弾性力によるトルクが戻し車ピン１１５ｄに掛っている状態を示す図、図１６は、ばらつき低減機構１１０がムーブメントに組み込まれた状態であって、輪列機構８０が通常の運針方向とは反対向きに回転した状態を示す図である。
【０１０２】
図１４に示すように、ばらつき低減機構１１０がムーブメントに組み込まれた状態で、戻し歯車１１１が、三番車８４から、時刻表示のための通常の運針方向へのトルクが伝達されるが、そのトルクにより回転する方向は矢印Ｒ方向（図１４において反時計回り方向）である。
【０１０３】
図１４に示した状態から、戻し歯車１１１が矢印Ｒ方向に回転すると、戻し歯車１１１の上面１１１ｂには、図１０，１２に示したスリップトルクばね１１２が配置されていて、スリップトルクばね１１２は、戻し歯車１１１との間に作用する垂直抗力に起因した摩擦力により、戻し歯車１１１とともに矢印Ｒ方向に回転を始める。
【０１０４】
戻しばね部材１１３の戻し車板１１５も、スリップトルクばね１１２との間に作用する垂直抗力に起因した摩擦力により、スリップトルクばね１１２とともに矢印Ｒ方向に回転を始める。
【０１０５】
このとき、戻し車板１１５の回転により戻し車ピン１１５ｄが、図１５に示すように右方向に変位し、板ばね１１６のばね部１１６ｂが弾性変形し始め、戻し車ピン１１５ｄには、ばね部１１６ｂの弾性力が作用し、戻し車板１１５は、通常の運針方向（矢印Ｒ方向）とは反対向き（破線矢印−Ｒ方向）のトルクが掛る。
【０１０６】
ここで、戻し車板１１５はスリップトルクばね１１２と摩擦力を以て接し、スリップトルクばね１１２は戻し歯車１１１と摩擦力を以て接しているため、戻し車板１１５に作用したトルクは戻し歯車１１１に作用する。
【０１０７】
戻し歯車１１１がスリップトルクばね１１２から受ける弾性力によるトルクの向きは、矢印Ｒ方向とは反対向き（破線矢印−Ｒ方向）であるため、戻し歯車１１は、その歯が噛み合う三番車８４に対して、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きのトルクを作用させる。
【０１０８】
したがって、三番車８４が噛み合う、三番車８４よりも、駆動力が伝達される方向の上流側となる四番車８３及び五番車８２も、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きのトルクが作用する。これにより、三番車８４、四番車８３及び五番車８２は、歯がそれぞれバックラッシの一方側に寄せられた状態で保持され、これにより、四番車８３に固定された秒針９６は、時刻表示のための通常の運針動作において、バックラッシに起因するばらつきが防止又は抑制される。
【０１０９】
そして、ばね部１１６ｂの弾性力によって戻し車板１１５に作用するトルクが、戻し車板１１５とスリップトルクばね１１２との間の垂直抗力に起因した摩擦力によるトルクを上回るか、又はスリップトルクばね１１２と戻し歯車１１１との間の垂直抗力に起因した摩擦力によるトルクを上回ると、通常の運針方向に回転する戻し歯車１１１と、通常の運針方向とは反対向きの弾性力が作用する戻し車板１１５との間（戻し車板１１５とスリップトルクばね１１２との間及びスリップトルクばね１１２と戻し歯車１１１との間の少なくとも一方）で滑り（スリップ）が生じる。以後、戻し歯車１１１は、スリップトルクばね１１２からの一定の摩擦力（動摩擦力）を受けながら、矢印Ｒ方向の回転を継続する。
【０１１０】
この状態の期間中は、運針動作運により戻し歯車１１１が矢印Ｒ方向に回転し、戻し車板１１５とスリップトルクばね１１２との間及びスリップトルクばね１１２と戻し歯車１１１との間の少なくとも一方で滑りが生じた後、ばね部１１６ｂからの反力により破線矢印−Ｒ方向への回転トルクが戻し車板１１５に作用する。
【０１１１】
戻し車板１１５に作用した回転トルクは、スリップトルクばね１１２を介して戻し歯車１１にも伝達され、戻し歯車１１１と噛み合う三番車８４以前の車（四番車８３、五番車８２及びロータ８１）へ、通常の運針方向と反対向きの回転トルク（負荷トルク）が伝達される。これにより、三番車８４以前の各車（四番車８３、五番車８２及びロータ８１）間のバックラッシが詰められ、秒針９６のふらつきを抑制するとともに、四番車８３に固定された秒針９６の停止位置のばらつきを低減（防止又は抑制）する。
【０１１２】
また、この時計が、ロータ８１を通常の運針方向とは反対向きに回転させて時刻修正を行う場合、戻し歯車１１１には、三番車８４から、通常の運針方向とは反対向きのトルクが作用し、図１５に示した状態から図１６に示した状態に向けて、破線矢印−Ｒ方向（図１６において時計回り方向）に回転する。この場合、戻し歯車１１１には、ばね部１３ｃの弾性力を解放する方向へのトルクが、スリップトルクばね１１２を介して作用するが、図１６に示すように、戻し車ピン１１５ｄの外周面がばね部１１６ｂから離れ、戻し車ピン１１５ｄの外周面の左側が地板７０の壁７１に突き当たると、戻し車板１１５は回転しなくなる。
【０１１３】
このとき、戻し車板１１５とスリップトルクばね１１２との間、又はスリップトルクばね１１２と戻し歯車１１１との間で滑りが発生して、戻し歯車１１１だけ、又は戻し歯車１１１とスリップトルクばね１１２とが回転を継続し、戻し車板１１５及び板ばね１１６からなる戻しばね部材１１３は、戻し歯車１１１はスリップトルクばね１１２から摩擦力を受けるだけであり、損傷、破損することはない。
【０１１４】
以上のように、本実施形態の秒針９６の停止位置のばらつき低減機構１１０によれば、時刻表示のための通常の運針方向とは反対向きのトルクが作用しても損傷、破損することがなく、通常の運針方向への回転の際は、歯車の歯を常に、バックラッシの中の、通常の運針方向とは反対向きの端部側に寄せることができ、秒針９６のふらつき及び停止位置のばらつきを防止又は抑制して低減することができる。
【０１１５】
また、本実施形態の秒針９６の停止位置のばらつき低減機構１１０は、戻しばね部材１１３は、真１１４に固定された戻し車板１１５と板ばね１１６とに分割した構造としたため、板ばね１１６をムーブメント側に配置することができ、ばらつき低減機構１１０の配置の自由度を高めることができる。
【０１１６】
＜変形例１＞
図１７，１８は戻し車板１１５の回転できる範囲を、図１４−１６に示した実施形態２のばらつき低減機構１１０よりも小さくした変形例１のばらつき低減機構１１０を示す図であり、図１７は、通常の運針方向への動作中に戻し車ピン１１５ｄが地板７０の壁７２（運針方向の前方の壁）に突き当たった状態を示す図、図１８は、通常の運針方向とは反対向きへの動作中に戻し車ピン１１５ｄが地板７０の反対の壁７１（運針方向の後方の壁）に突き当たった状態を示す図である。
【０１１７】
図示のばらつき低減機構１１０は、戻し車板１１５に形成された戻し車ピン１１５ｄが動くことのできる回転範囲は狭く規制するために、このばらつき低減機構１１０が組み込まれる時計のムーブメントにおける地板７０に形成された、戻し車ピン１１５ｄが突出した窓（隙間）７５を小さくしたものである。なお、窓７５を小さくする代わりに、戻し車ピン１１５ｄの直径を大きく形成してもよい。つまり、窓７５に対する戻し車ピン１１５ｄの相対的な直径を大きくすればよい。
【０１１８】
このように構成されたばらつき低減機構１１０によれば、ばね部１１６ｂの弾性変形量が戻し車ピン１１５ｄの回転範囲に規制される。しかも、その弾性変形量に応じた弾性力により戻し車板１１５に生じる、通常の運針方向とは反対向きのトルクが、戻し歯車１１１と戻し車板１１５との間での摩擦力（戻し歯車１１１とスリップトルクばね１１２との間で生じる摩擦力とスリップトルクばね１１２と戻し車板１１５との間で生じる摩擦力とののいずれか小さい方の摩擦力）によるトルクを上回る前に、戻し車ピン１１５ｄが窓７５の壁７２に突き当たる。
【０１１９】
したがって、弾性力によるトルクが、戻し歯車１１１と戻し車板１１５との間での摩擦力によるトルクを上回ることがなく、戻し歯車１１１には、戻し車ピン１１５ｄが窓７５の壁７２に突き当たった状態でのばね部１１６ｂの弾性変形量に応じた一定の弾性力によるトルクが作用し続ける。
【０１２０】
これに対して、図１４に示すように窓７５が大きく、戻し車ピン１１５ｄが壁７２に突き当たる前にばね部１１６ｂの弾性力によるトルクが、戻し歯車１１１と戻し車板１１５との間での摩擦力によるトルクを上回ったとすると、その上回った瞬間に、戻し歯車１１１に対して戻し車板１１５が急激に滑り、戻し歯車１１１に作用する反対向きのトルクが大きく変動するおそれがある。
【０１２１】
このように、窓７５に対する戻し車ピン１１５ｄの相対的な大きさを大きくして、弾性力によるトルクが、戻し歯車１１１と戻し車板１１５との間での摩擦力によるトルクを上回る前に、戻し車ピン１１５ｄが窓７５の壁７２に突き当たる構成とすることにより、戻し歯車１１１に作用する反対向きのトルクを一定に維持することができる。
【０１２２】
なお、窓７５に対する戻し車ピン１１５ｄの相対的な大きさを大きく形成することにより、図１８に示すように、戻し歯車１１１が反対向き（破線矢印−Ｒ方向）に回転するときも、戻し車ピン１１５ｄがばね部１１６ｂから離れてからの変位量を小さくすることができる。
【０１２３】
これにより、戻し歯車１１１が再び通常の運針方向に回転し始めた際に、戻し車ピン１１５ｄがばね部１１６ｂに接触し始めるまでの、戻し車板１１５の回転変位量を少なくすることができる。したがって、再び通常の運針方向に回転し始めてから戻し歯車１１１に、弾性力による反対向きのトルクが作用し始めるまでの時間を短縮することができる。
【０１２４】
＜変形例２＞
図１９は、実施形態２のばらつき低減機構１１０における戻し車板１１５に代えて適用する、戻し車レバー２１５ｄを備えた戻し車板２１５を示す斜視図、図２０は、戻し車板２１５を備えた変形例２の指針（一例として秒針９６）の停止位置のばらつき低減機構２１０の動作を説明する図である。
【０１２５】
上述した実施形態２及び変形例１のばらつき低減機構１１０は、戻し車板１１５に戻し車ピン１１５ｄを設けた構成であるが、戻し車ピン１１５ｄに代えて他の規制部材により、ばね部１１６ｂを弾性変形させるものとしてもよい。例えば、ばらつき低減機構１１０の戻し車板１１５を、図１９に示す戻し車板２１５に代えたばらつき低減機構２１０（変形例２）としてもよい。
【０１２６】
図１９に示した戻し車板２１５は、戻し車板２１５の、スリップトルクばね１１２に接する平板状の本体部分２１５ａを、図１０に示した戻し車板１１５よりも小さく形成し、この本体部分から、戻し歯車１１１の外周縁よりも半径方向の外方まで延びた戻し車レバー２１５ｄ（規制部材の一例）が形成されている。
【０１２７】
そして、図１０に示した戻し車板１１５の戻し車ピン１１５ｄは、戻し車板１１５の厚さ方向に突出し、その厚さ方向に突出した領域においてばね部１１６ｂと接触しているため、戻し車板１１５の面内での占有空間を小さくすることができる。一方、この戻し車板２１５の戻し車レバー２１５ｄは、図２０に示すように、戻し車板２１５の側面から半径方向の外方に突出し、その半径方向に突出した領域においてばね部１１６ｂと接触する。したがって、戻し車レバー２１５ｄの場合は、戻し車板１１５の厚さ方向における占有空間を小さくすることができる。
【０１２８】
このように構成された変形例２のばらつき低減機構２１０によっても、実施形態２のばらつき低減機構１１０と同様の作用、効果を得ることができる。
【０１２９】
また、時刻表示のための通常の運針方向（矢印Ｒ方向）に戻し歯車１１１が回転し、それに伴って戻し車レバー２１５ｄがばね部１１６ｂを押しながら矢印Ｒ方向に回転し、ばね部１１６ｂの弾性力による反対向きのトルクが、戻し歯車１１１と戻し車板２１５との間での摩擦力によるトルクを上回る前に、戻し車レバー２１５ｄに押されて弾性変形したばね部１１６ｂが、隙間７５の壁７２に突き当たるように、戻し車レバー２１５ｄの位置と地板７０の隙間７５との寸法関係を設定しておくことにより、戻し歯車１１１に作用する反対向きのトルクを一定に維持することができる。
【０１３０】
上述した各実施形態及び各変形例の指針の停止位置のばらつき低減機構１０，１１０，２１０は、秒針９６を停止値のばらつき低減の対象としたものであるが、本発明に係る指針の停止位置のばらつき低減機構は、秒針だけを停止位置のばらつき低減の対象とするものに限定されない。したがって、例えば、停止位置のばらつき低減の対象は分針であってもよいし、時針であってもよい。ただし、通常は、動きの頻度が高い指針において、停止位置のばらつきが目立つため、ばらつき低減の効果は、動きの頻度が高い秒針などを対象にしたものにおいて、より大きい。このように、動きの頻度が高い指針としては、秒針の他に、例えばクロノグラフ用の指針などを適用することができる。
【関連出願の相互参照】
【０１３１】
本出願は、２０１７年１２月２０日に日本国特許庁に出願された特願２０１７−２４４１６６に基づいて優先権を主張し、その全ての開示は完全に本明細書で参照により組み込まれる。
【図１】
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【図２】
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【図３Ａ】
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【図３Ｂ】
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【図３Ｃ】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【国際調査報告】
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