(57)【要約】  ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせたゴム組成物を提供すること。ゴム成分とスチレン・アルキレンブロック共重合体と軟化剤とを含み、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体の合計スチレン含量が、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体の総質量に対して、２５質量％以上であり、前記軟化剤の配合量が、前記ゴム成分１００質量部に対して、１０質量部以上である、ゴム組成物。【特許請求の範囲】
【請求項１】
ゴム成分とスチレン・アルキレンブロック共重合体と軟化剤とを含み、
前記スチレン・アルキレンブロック共重合体の合計スチレン含量が、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体の総質量に対して、２５質量％以上であり、
前記軟化剤の配合量が、前記ゴム成分１００質量部に対して、１０質量部以上である、ゴム組成物。
【請求項２】
前記スチレン・アルキレンブロック共重合体のアルキレンブロックが、−（ＣＨ2−ＣＨ（Ｃ2Ｈ5））−単位（Ａ）と−（ＣＨ2−ＣＨ2）−単位（Ｂ）を有し、単位（Ａ）の合計含量が、全アルキレンブロック（Ａ単位＋Ｂ単位）の総質量に対して、４０質量％以上である、請求項１に記載のゴム組成物。
【請求項３】
前記スチレン・アルキレンブロック共重合体のアルキレンブロックが、−（ＣＨ2−ＣＨ（Ｃ2Ｈ5））−単位（Ａ）と−（ＣＨ2−ＣＨ2）−単位（Ｂ）を有し、単位（Ａ）の合計含量が、全アルキレンブロック（Ａ単位＋Ｂ単位）の総質量に対して、５０質量％以上である、請求項１に記載のゴム組成物。
【請求項４】
前記合計スチレン含量が、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体の総質量に対して、５０質量％以上である、請求項１〜３のいずれか一項に記載のゴム組成物。
【請求項５】
前記スチレン・アルキレンブロック共重合体が、スチレン・エチレンブチレン・スチレンブロック共重合体である、請求項１〜４のいずれか一項に記載のゴム組成物。
【請求項６】
前記軟化剤が、Ｃ5系樹脂、Ｃ9系樹脂、Ｃ5〜Ｃ9系樹脂、フェノール樹脂およびオイルからなる群より選択される１種以上である、請求項１〜５のいずれか一項に記載のゴム組成物。
【請求項７】
充填剤をさらに含み、
前記充填剤が、シリカとカーボンブラックを含み、
前記充填剤の配合量が、前記ゴム成分１００質量部に対して、５０質量部以上であり、
前記充填剤中のシリカの量が、充填剤の総質量に対して、７５質量％以上である、請求項１〜６のいずれか一項に記載のゴム組成物。
【請求項８】
請求項１〜７のいずれか一項に記載のゴム組成物を用いた、タイヤ。
【発明の詳細な説明】
【関連出願の相互参照】
【０００１】
本願は、２０１７年１２月１４日に出願の日本国特許出願第２０１７−２４００８０号の優先権の利益を主張するものであり、その内容は、参照により本願に組み込まれる。
【技術分野】
【０００２】
本発明は、ゴム組成物およびタイヤに関する。
【背景技術】
【０００３】
近年、環境問題への関心の高まりに伴う世界的な二酸化炭素排出規制の動きに関連して、自動車の低燃費化に対する要求が強まりつつある。このような要求に対応するため、タイヤ性能についても転がり抵抗の低減が求められている。従来、タイヤの転がり抵抗を低減させる手法として、タイヤ構造を最適化する手法も検討されてきたが、タイヤに適用するゴム組成物について、ｔａｎδが低く（以下、「低ロス性」という）、低発熱性の優れたものを用いることも、現在一般的な手法として行われている。【０００４】
また、従来、スチレンブタジエンゴムとシリカを使いこなすことで、ＷＥＴ性能と低ロス性を両立したタイヤが主流であった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】国際公開第２０１５／０７９７０３号
【特許文献２】国際公開第２０１７／０７７７１２号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
近年、天然ゴムをベースに、熱可塑性樹脂や軟化剤を従来よりも多量に配合することで、更に高いＷＥＴ性能と低ロス性を発揮できることが分かった（例えば、特許文献１および２参照）。しかし、その場合、耐摩耗性や乾燥路面での操縦安定性（ドライハンドリング性）に改善の余地があった。【０００７】
そこで、本発明は、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせたゴム組成物を提供することを目的とする。また、本発明は、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせたタイヤを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００８】
本発明に係るゴム組成物は、ゴム成分とスチレン・アルキレンブロック共重合体と軟化剤とを含み、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体の合計スチレン含量が、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体の総質量に対して、２５質量％以上であり、前記軟化剤の配合量が、前記ゴム成分１００質量部に対して、１０質量部以上である、ゴム組成物である。
これにより、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせることができる。【０００９】
本発明に係るタイヤは、上記いずれかに記載のゴム組成物を用いた、タイヤである。
これにより、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせることができる。
【発明の効果】
【００１０】
本発明によれば、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせたゴム組成物を提供することができる。本発明によれば、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせたタイヤを提供することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
以下、本発明の実施形態について説明する。これらの記載は、本発明の例示を目的とするものであり、本発明を何ら限定するものではない。
【００１２】
（ゴム組成物）
本発明に係るゴム組成物は、ゴム成分とスチレン・アルキレンブロック共重合体と軟化剤とを含み、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体の合計スチレン含量が、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体の総質量に対して、２５質量％以上であり、前記軟化剤の配合量が、前記ゴム成分１００質量部に対して、１０質量部以上である、ゴム組成物である。
これにより、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせることができる。
【００１３】
上記効果について、理論に拘束されることを望むものではないが、これは、軟化剤がゴム組成物に特定量配合されていることによってＷＥＴ性能が向上することに加えて、スチレン・アルキレンブロック共重合体中のスチレンブロックがゴム組成物の加硫物において充填剤のような働きをする一方、スチレンブロック間にアルキレンブロックが存在し、スチレンブロック同士の擦れあいが低減されることによるものと推測される。
【００１４】
＜ゴム成分＞
ゴム成分としては、特に限定されず、公知のゴム組成物において用いられるゴム成分を用いることができる。ゴム成分としては、例えば、天然ゴム（ＮＲ）、スチレンブタジエンゴム（ＳＢＲ）、ブタジエンゴム（ＢＲ）、アクリロニトリルブタジエンゴム、クロロプレンゴム、ポリイソプレンゴム、これらの変性体などが挙げられる。ゴム成分は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００１５】
本発明に係るゴム組成物は、ゴム成分として天然ゴムを含むことが好ましい。
これにより、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性と、耐寒性とをバランスさせることができる。
【００１６】
本発明に係るゴム組成物は、ゴム成分として、未変性ＳＢＲおよび変性ＳＢＲからなる群より選択される１種以上を含むことが好ましい。
【００１７】
本発明に係るゴム組成物は、ゴム成分として、変性ＳＢＲなどの変性共役ジエン系重合体を含むことが好ましい。
【００１８】
上記変性共役ジエン系重合体としては、例えば、国際公開第２０１７／０７７７１２号のポリマー成分Ｐ２としての変性（共）重合体および実施例に記載の変性重合体Ｃ、変性重合体Ｄなどの変性ＳＢＲなどが挙げられる。
【００１９】
＜スチレン・アルキレンブロック共重合体＞
スチレン・アルキレンブロック共重合体は、スチレン系モノマー由来のブロックと、アルキレンブロックとを有する共重合体である。本発明に係るゴム組成物おけるスチレン・アルキレンブロック共重合体は、当該スチレン・アルキレンブロック共重合体の総質量に対して、当該スチレン・アルキレンブロック共重合体の合計スチレン含量が２５質量％以上である。スチレン・アルキレンブロック共重合体は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００２０】
スチレン・アルキレンブロック共重合体の合計スチレン含量（スチレン系モノマー由来のブロックの合計含量）は、２５質量％以上で適宜調節すればよいが、例えば、３０質量％以上、３５質量％以上または５０質量％以上、６０質量％以下である。
【００２１】
本発明に係るゴム組成物は、前記合計スチレン含量が、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体の総質量に対して、５０質量％以上であることが好ましい。これにより、ドライハンドリング性をさらに高めることができる。
【００２２】
本発明において、スチレン・アルキレンブロック共重合体のスチレン含量と、後述するアルキレン単位の含量は、1Ｈ−ＮＭＲの積分比により求める。
【００２３】
スチレン・アルキレンブロック共重合体のスチレンブロックは、スチレン系モノマーに由来する（スチレン系モノマーを重合した）単位を有する。このようなスチレン系モノマーとしては、例えば、スチレン、α−メチルスチレン、ｐ−メチルスチレン、ビニルトルエンなどが挙げられる。この中でも、スチレン系モノマーとしては、スチレンが好ましい。
【００２４】
スチレン・アルキレンブロック共重合体のアルキレンブロックは、アルキレン（二価の飽和炭化水素基）単位を有する。このようなアルキレン単位としては、例えば、炭素数１〜２０のアルキレン基が挙げられる。アルキレン単位は、直鎖構造でもよいし、分岐構造でもよいし、これらの組み合わせでもよい。直鎖構造のアルキレン単位としては、例えば、−（ＣＨ2−ＣＨ2）−単位（エチレン単位）、−（ＣＨ2−ＣＨ2−ＣＨ2−ＣＨ2）−単位（ブチレン単位）などが挙げられる。分岐構造のアルキレン単位としては、例えば、−（ＣＨ2−ＣＨ（Ｃ2Ｈ5））−単位（ブチレン単位）などが挙げられる。これらのうち、アルキレン単位としては、−（ＣＨ2−ＣＨ（Ｃ2Ｈ5））−単位を有することが好ましい。
【００２５】
アルキレン単位の合計含量は適宜調節すればよいが、例えば、スチレン・アルキレンブロック共重合体の総質量に対して、４０〜７５質量％である。
【００２６】
本発明に係るゴム組成物は、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体のアルキレンブロックが、−（ＣＨ2−ＣＨ（Ｃ2Ｈ5））−単位（Ａ）と−（ＣＨ2−ＣＨ2）−単位（Ｂ）を有し、単位（Ａ）の合計含量が、全アルキレンブロック（Ａ単位＋Ｂ単位）の総質量に対して、４０質量％以上であることが好ましく、５０質量％以上がより好ましく、６５質量％以上であることがさらに好ましい。
これにより、ドライハンドリング性に優れながら、ＷＥＴ性能と低ロス性を両立することができる。
【００２７】
本発明に係るゴム組成物の一例では、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体が、スチレン・エチレンブチレン・スチレンブロック共重合体（ＳＥＢＳ）、スチレン・エチレンプロピレン・スチレンブロック共重合体（ＳＥＰＳ）およびスチレン・エチレン−エチレンプロピレン・スチレンブロック共重合体（ＳＥＥＰＳ）からなる群より選択される１種以上である。
【００２８】
本発明に係るゴム組成物は、前記スチレン・アルキレンブロック共重合体が、スチレン・エチレンブチレン・スチレンブロック共重合体であることが好ましい。
これにより、ドライハンドリング性に優れながら、ＷＥＴ性能と低ロス性を両立することができる。このスチレン・エチレンブチレン・スチレンブロック共重合体のエチレンブチレンブロックは、上述したエチレン単位とブチレン単位を有するブロックである。
【００２９】
スチレン・アルキレンブロック共重合体は、上記スチレンブロックとアルキレンブロック以外のその他の構成単位を含んでいてもよい。このようなその他の構成単位としては、例えば、−（ＣＨ2−ＣＨ（ＣＨ＝ＣＨ2））−単位などの不飽和結合を有する構成単位などが挙げられる。
【００３０】
スチレン・アルキレンブロック共重合体の調製方法は特に限定されず、公知の方法を用いることができる。例えば、スチレンなどのスチレン系モノマーと、１，３−ブタジエンなどの共役ジエン化合物またはブテンなどのオレフィンとを共重合させ、前駆共重合体を得て、この前駆共重合体を水素添加することによって、スチレン・アルキレンブロック共重合体を得ることができる。
【００３１】
スチレン・アルキレンブロック共重合体は、市販品を用いてもよい。このような市販品としては、例えば、ＪＳＲ社のＪＳＲ  ＤＹＮＡＲＯＮ（登録商標）８９０３Ｐ、９９０１Ｐなどが挙げられる。
【００３２】
ゴム組成物におけるスチレン・アルキレンブロック共重合体の配合量は、特に限定されず、適宜調節すればよい。例えば、スチレン・アルキレンブロック共重合体の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、４〜３０質量部である。ドライハンドリング性に優れながら、ＷＥＴ性能と低ロス性を両立する観点から、スチレン・アルキレンブロック共重合体の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、８．５〜３０質量部であることが好ましい。
【００３３】
＜軟化剤＞
本発明に係るゴム組成物は、前記ゴム成分１００質量部に対して、軟化剤を１０質量部以上含む。軟化剤としては、例えば、オイルおよび熱可塑性樹脂などが挙げられる。軟化剤は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。軟化剤は、オイルおよび熱可塑性樹脂からなる群より選択される１種以上であってもよい。
【００３４】
本発明に係るゴム組成物は、前記軟化剤が、Ｃ5系樹脂、Ｃ9系樹脂、Ｃ5〜Ｃ9系樹脂、フェノール樹脂およびオイルからなる群より選択される１種以上であることが好ましい。
これにより、ＷＥＴ性能を向上することができる。
【００３５】
軟化剤の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、１０質量部以上であればよく、例えば、５０質量部以下とすればよい。軟化剤の配合量は、ゴム成分１００質量部に対して、１５〜３０質量部が好ましい。
【００３６】
＜オイル＞
オイルとしては、例えば、アロマオイル、パラフィンオイル、ナフテンオイル、処理留出物芳香族系抽出物（ＴＤＡＥ）オイル、ＳＲＡＥオイルなどの石油系オイル、パーム油、ひまし油、綿実油、大豆油などの植物系オイル、オレイン酸オクチル、オレイン酸２−エチルヘキシル、フタル酸ビス［２−エチルヘキシル］、セバシン酸ビス［２−エチルヘキシル］などの有機酸エステル系オイルなどが挙げられる。本発明のオイルは、ゴム成分の油展成分としてのオイル、および配合剤としてのオイルのいずれも含む。
【００３７】
＜熱可塑性樹脂＞
熱可塑性樹脂としては、例えば、Ｃ5系樹脂、Ｃ5〜Ｃ9系樹脂、Ｃ9系樹脂、テルペン系樹脂、テルペン−芳香族化合物系樹脂、ロジン系樹脂、ジシクロペンタジエン樹脂、アルキルフェノール系樹脂およびこれらを一部水素添加したものなどが挙げられる。
【００３８】
熱可塑性樹脂の配合量としては、特に限定されず、目的に応じて適宜調節することができ、例えば、ゴム成分１００質量部に対して、５〜５０質量部である。
【００３９】
−Ｃ5系樹脂−
Ｃ5系樹脂は、Ｃ5系合成石油樹脂を指し、Ｃ5留分を、ＡｌＣｌ3やＢＦ3などのフリーデルクラフツ型触媒を用いて重合して得られる樹脂を意味する。具体的には、イソプレン、シクロペンタジエン、１，３−ペンタジエン及び１−ペンテンなどを主成分とする共重合体、２−ペンテンとジシクロペンタジエンとの共重合体、１，３−ペンタジエンを主体とする重合体などが挙げられる。
【００４０】
−Ｃ5〜Ｃ9系樹脂−
Ｃ5〜Ｃ9系樹脂は、Ｃ5〜Ｃ9系合成石油樹脂を指し、Ｃ5〜Ｃ11留分を、ＡｌＣｌ3やＢＦ3などのフリーデルクラフツ型触媒を用いて重合して得られる樹脂を意味する。例えば、スチレン、ビニルトルエン、α−メチルスチレン、インデン等を主成分とする共重合体などが挙げられる。これらの中でも、Ｃ9以上の成分の少ないＣ5〜Ｃ9系樹脂は、ゴム成分との相溶性が優れるため好ましい。具体的には、Ｃ5〜Ｃ9系樹脂におけるＣ9以上の成分の割合が５０質量％未満の樹脂が好ましく、４０質量％以下の樹脂がより好ましい。また、これらを一部水添したもの（例えば、荒川化学工業社のアルコン（登録商標））なども挙げられる。
【００４１】
−Ｃ9系樹脂−
Ｃ9系樹脂は、Ｃ9系合成石油樹脂を指し、Ｃ9留分をＡｌＣｌ3やＢＦ3などのフリーデルクラフツ型触媒を用いて重合して得られる樹脂を意味する。例えば、インデン、メチルインデン、α−メチルスチレン、ビニルトルエンなどを主成分とする共重合体などが挙げられる。また、これらを一部水添したもの（例えば、荒川化学工業社のアルコン（登録商標））なども挙げられる。
【００４２】
−テルペン系樹脂−
テルペン系樹脂は、松属の木からロジンを得る際に同時に得られるテレビン油またはこれから分離した重合成分を配合し、フリーデルクラフツ型触媒を用いて重合して得ることができる。例えば、β−ピネン樹脂、α−ピネン樹脂などが挙げられる。
【００４３】
−テルペン−芳香族化合物系樹脂−
テルペン−芳香族化合物系樹脂は、テルペン類と種々のフェノール類とを、フリーデルクラフツ型触媒を用いて反応させたり、あるいはさらにホルマリンで縮合することで得ることができる。例えば、テルペン−フェノール樹脂などが挙げられる。前記テルペン−フェノール樹脂のなかでも、テルペン−フェノール樹脂中のフェノール成分が５０質量％未満の樹脂が好ましく、４０質量％以下の樹脂がより好ましい。
【００４４】
原料のテルペン類としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、α−ピネン、リモネンなどのモノテルペン炭化水素などが挙げられる。これらの中でも、α−ピネンを含むものが好ましく、α−ピネンがより好ましい。
【００４５】
−ロジン系樹脂−
ロジン系樹脂としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、生松ヤニやトール油に含まれるガムロジン、トール油レジン、ウッドロジンなどの天然樹脂ロジン；変性ロジン；変性ロジン誘導体などが挙げられる。前記変性ロジン誘導体は、具体的には、重合ロジン、その部分水添ロジン；グリセリンエステルロジン、その部分水添ロジンや完全水添ロジン；ペンタエリスリトールエステルロジン、その部分水添ロジンや完全水添ロジンなどが挙げられる。
【００４６】
−ジシクロペンタジエン樹脂−
ジシクロペンタジエン樹脂は、ジシクロペンタジエンを、ＡｌＣｌ3やＢＦ3などのフリーデルクラフツ型触媒などを用いて重合して得ることができる。ジシクロペンタジエン樹脂の市販品の具体例としては、クイントン１９２０（日本ゼオン社製）、クイントン１１０５（日本ゼオン社製）、マルカレッツＭ−８９０Ａ（丸善石油化学社製）などが挙げられる。
【００４７】
−アルキルフェノール系樹脂−
アルキルフェノール系樹脂としては、特に制限はなく、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、ｐ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール−アセチレン樹脂などのアルキルフェノール−アセチレン樹脂、低重合度のアルキルフェノール−ホルムアルデヒド樹脂などが挙げられる。
【００４８】
本発明に係るゴム組成物は、ゴム成分とスチレン・アルキレンブロック共重合体と軟化剤に加えて、充填剤、加硫促進剤、シランカップリング剤、加硫剤およびグリセリン脂肪酸エステルからなる群より選択される１種以上をさらに含んでいてもよい。
【００４９】
＜充填剤＞
充填剤としては、例えば、シリカ、カーボンブラック、酸化アルミニウム、クレー、アルミナ、タルク、マイカ、カオリン、ガラスバルーン、ガラスビーズ、炭酸カルシウム、炭酸マグネシウム、水酸化マグネシウム、炭酸カルシウム、酸化マグネシウム、酸化チタン、チタン酸カリウム、硫酸バリウムなどが挙げられる。充填剤は、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００５０】
補強性と低ロス性の観点から、充填剤はシリカを含むことが好ましい。
【００５１】
シリカとしては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、湿式シリカ（含水ケイ酸）、乾式シリカ（無水ケイ酸）、ケイ酸カルシウム、ケイ酸アルミニウムなどが挙げられる。
【００５２】
シリカのＢＥＴ比表面積は、特に限定されず、例えば、４０〜３５０ｍ2／ｇまたは８０〜３００ｍ2／ｇであり、１５０〜２８０ｍ2／ｇが好ましく、１９０〜２５０ｍ2／ｇがより好ましい。
【００５３】
充填剤中のシリカの量は、特に限定されず、目的に応じて適宜調節することができるが、充填剤の総質量に対して、５０〜１００質量％であることが好ましく、７５〜１００質量％であることがより好ましく、８５〜１００質量％であることが特に好ましく、９０質量％以上１００質量％未満がさらに好ましい。
【００５４】
カーボンブラックとしては、特に限定されず、例えば高、中または低ストラクチャーのＳＡＦ、ＩＳＡＦ、ＩＳＡＦ−ＨＳ、ＩＩＳＡＦ、Ｎ３３９、ＨＡＦ、ＦＥＦ、ＧＰＦ、ＳＲＦグレードなどのカーボンブラックが挙げられる。
【００５５】
充填剤の配合量としては、特に限定されず、適宜調節すればよいが、例えば、ゴム成分１００質量部に対して２０〜１２０質量部である。充填剤の配合量は、低ロス性とＷＥＴ性能の観点から、ゴム成分１００質量部に対して５０〜１００質量部であることが好ましい。
【００５６】
本発明に係るゴム組成物は、充填剤をさらに含み、
前記充填剤が、シリカとカーボンブラックを含み、
前記充填剤の配合量が、前記ゴム成分１００質量部に対して、５０質量部以上であり、
前記充填剤中のシリカの量が、充填剤の総質量に対して、７５質量％以上であることが好ましい。
これにより、転がり抵抗の低減、ＷＥＴ性能向上、およびゴム成分の柔軟性を両立することができる。
【００５７】
＜加硫促進剤＞
本発明に係るゴム組成物は、ゴム成分とスチレン・アルキレンブロック共重合体に加えて、加硫促進剤を含むことが好ましい。加硫促進剤は、例えば、グアニジン類、スルフェンアミド類、チアゾール類、チオウレアおよびジエチルチオウレアの中から選ばれる少なくとも１種である。これらは、それぞれ、１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００５８】
加硫促進剤の配合量としては、特に限定されず、目的に応じて適宜調節することができ、例えば、ゴム成分１００質量部に対して０．１〜２０質量部である。０．１質量部以上であると、加硫の効果が得られやすく、２０質量部以下であると、加硫の過度の進行を抑制することができる。
【００５９】
−グアニジン類−
グアニジン類としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、１，３−ジフェニルグアニジン、１，３−ジ−ｏ−トリルグアニジン、１−ｏ−トリルビグアニド、ジカテコールボレートのジ−ｏ−トリルグアニジン塩、１，３−ジ−ｏ−クメニルグアニジン、１，３−ジ−ｏ−ビフェニルグアニジン、１，３−ジ−ｏ−クメニル−２−プロピオニルグアニジンなどが挙げられる。これらの中でも、反応性が高い点で、１，３−ジフェニルグアニジン、１，３−ジ−ｏ−トリルグアニジンおよび１−ｏ−トリルビグアニドが好ましく、１，３−ジフェニルグアニジンがより好ましい。
【００６０】
−スルフェンアミド類−
スルフェンアミド類としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジシクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オキシジエチレン−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−メチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−エチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−プロピル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ペンチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−オクチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−２−エチルヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−デシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ドデシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ−ステアリル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジエチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジプロピル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジペンチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジオクチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジ−２−エチルヘキシルベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジドデシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミド、Ｎ，Ｎ−ジステアリル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミドなどが挙げられる。これらの中でも、反応性が高い点で、Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミドおよびＮ−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ベンゾチアゾリルスルフェンアミドが好ましい。
【００６１】
−チアゾール類−
チアゾール類としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、２−メルカプトベンゾチアゾールの亜鉛塩、２−メルカプトベンゾチアゾールのシクロヘキシルアミン塩、２−（Ｎ，Ｎ−ジエチルチオカルバモイルチオ）ベンゾチアゾール、２−（４´−モルホリノジチオ）ベンゾチアゾール、４−メチル−２−メルカプトベンゾチアゾール、ジ−（４−メチル−２−ベンゾチアゾリル）ジスルフィド、５−クロロ−２−メルカプトベンゾチアゾール、２−メルカプトベンゾチアゾールナトリウム、２−メルカプト−６−ニトロベンゾチアゾール、２−メルカプト−ナフト［１，２−ｄ］チアゾール、２−メルカプト−５−メトキシベンゾチアゾール、６−アミノ−２−メルカプトベンゾチアゾールなどが挙げられる。これらの中でも、反応性が高い点で、２−メルカプトベンゾチアゾールおよびジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィドが好ましい。
【００６２】
−チオウレア−
チオウレアは、ＮＨ2ＣＳＮＨ2で表される化合物である。
【００６３】
−ジエチルチオウレア−
ジエチルチオウレアは、Ｃ2Ｈ5ＮＨＣＳＮＨＣ2Ｈ5で表される化合物である。
【００６４】
＜シランカップリング剤＞
シランカップリング剤を用いることによって、ゴム加工時の作業性が更に優れると共に、耐摩耗性がより良好なタイヤを得ることができる。シランカップリング剤は１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００６５】
シランカップリング剤としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、式（Ｉ）：（Ｒ1Ｏ）3-p（Ｒ2）pＳｉ−Ｒ3−Ｓa−Ｒ3−Ｓｉ（ＯＲ1）3-r（Ｒ2）rで表わされる化合物、式（ＩＩ）：（Ｒ4Ｏ）3-s（Ｒ5）sＳｉ−Ｒ6−Ｓk−Ｒ7−Ｓk−Ｒ6−Ｓｉ（ＯＲ4）3-t（Ｒ5）tで表わされる化合物などが挙げられる。
【００６６】
式（Ｉ）中、Ｒ1はそれぞれ独立して炭素数１〜８の直鎖、環状もしくは分岐のアルキル基、炭素数２〜８の直鎖もしくは分岐のアルコキシアルキル基または水素原子であり、Ｒ2はそれぞれ独立して炭素数１〜８の直鎖、環状または分岐のアルキル基であり、Ｒ3はそれぞれ独立して炭素数１〜８の直鎖または分岐のアルキレン基である。ａは平均値として２〜６であり、ｐおよびｒは同一でも異なっていてもよく、各々平均値として０〜３である。ただし、ｐおよびｒの双方が３であることはない。
【００６７】
式（ＩＩ）中、Ｒ4はそれぞれ独立して炭素数１〜８の直鎖、環状もしくは分岐のアルキル基、炭素数２〜８の直鎖もしくは分岐のアルコキシアルキル基または水素原子であり、Ｒ5はそれぞれ独立して炭素数１〜８の直鎖、環状もしくは分岐のアルキル基であり、Ｒ6はそれぞれ独立して炭素数１〜８の直鎖もしくは分岐のアルキレン基である。Ｒ7は一般式（−Ｓ−Ｒ8−Ｓ−）、（−Ｒ9−Ｓm1−Ｒ10−）および（−Ｒ11−Ｓm2−Ｒ12−Ｓm3−Ｒ13−）のいずれかの二価の基（Ｒ8〜Ｒ13は各々炭素数１〜２０の二価の炭化水素基、二価の芳香族基、または硫黄および酸素以外のヘテロ元素を含む二価の有機基であり、ｍ１、ｍ２およびｍ３は同一でも異なっていてもよく、各々平均値として１以上４未満である。）であり、ｋはそれぞれ独立して平均値として１〜６であり、ｓおよびｔは各々平均値として０〜３である。ただし、ｓおよびｔの双方が３であることはない。
【００６８】
式（Ｉ）で表わされるシランカップリング剤としては、例えば、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（３−メチルジメトキシシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（３−メチルジメトキシシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）ジスルフィド、ビス（３−トリエトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−トリメトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−メチルジメトキシシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（２−トリエトキシシリルエチル）トリスルフィド、ビス（３−モノエトキシジメチルシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（３−モノエトキシジメチルシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−モノエトキシジメチルシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（３−モノメトキシジメチルシリルプロピル）テトラスルフィド、ビス（３−モノメトキシジメチルシリルプロピル）トリスルフィド、ビス（３−モノメトキシジメチルシリルプロピル）ジスルフィド、ビス（２−モノエトキシジメチルシリルエチル）テトラスルフィド、ビス（２−モノエトキシジメチルシリルエチル）トリスルフィド、ビス（２−モノエトキシジメチルシリルエチル）ジスルフィドなどが挙げられる。
【００６９】
式（ＩＩ）で表わされるシランカップリング剤としては、例えば、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ2−（ＣＨ2）6−Ｓ2−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ2−（ＣＨ2）10−Ｓ2−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ3−（ＣＨ2）6−Ｓ3−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ4−（ＣＨ2）6−Ｓ4−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ−（ＣＨ2）6−Ｓ2−（ＣＨ2）6−Ｓ−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ−（ＣＨ2）6−Ｓ2.5−（ＣＨ2）6−Ｓ−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ−（ＣＨ2）6−Ｓ3−（ＣＨ2）6−Ｓ−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ−（ＣＨ2）6−Ｓ4−（ＣＨ2）6−Ｓ−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ−（ＣＨ2）10−Ｓ2−（ＣＨ2）10−Ｓ−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ4−（ＣＨ2）6−Ｓ4−（ＣＨ2）6−Ｓ4−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ2−（ＣＨ2）6−Ｓ2−（ＣＨ2）6−Ｓ2−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3、平均組成式（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）3Ｓｉ−（ＣＨ2）3−Ｓ−（ＣＨ2）6−Ｓ2−（ＣＨ2）6−Ｓ2−（ＣＨ2）6−Ｓ−（ＣＨ2）3−Ｓｉ（ＯＣＨ2ＣＨ3）3を有するものなどが挙げられる。
シランカップリング剤としては、例えば、エボニック・デグサ社製Ｓｉ３６３（エトキシ（３−メルカプトプロピル）ビス（３，６，９，１２，１５−ペンタオキサオクタコサン−１−イルオキシ）シラン、［Ｃ13Ｈ27Ｏ（ＣＨ2ＣＨ2Ｏ）5］2（ＣＨ3ＣＨ2Ｏ）Ｓｉ（ＣＨ2）3ＳＨ）などが挙げられる。
【００７０】
シランカップリング剤の配合量としては、適宜調節すればよいが、例えば、ゴム成分１００質量部に対して２質量部以上である。シリカの反応性向上の観点から、ゴム成分１００質量部に対して２〜２０質量部であることが好ましく、４〜１２質量部であることがより好ましい。
【００７１】
シリカの配合量（質量）に対するシランカップリング剤の配合量（質量）の割合（シランカップリング剤の配合量／シリカの配合量）としては、特に限定されず、目的に応じて適宜調節することができるが、０．０１〜０．２０が好ましく、０．０３〜０．２０がより好ましく、０．０４〜０．１０が特に好ましい。この割合が、０．０１以上であると、ゴム組成物の発熱性の低減の効果を得られやすく、０．２０以下であると、ゴム組成物の製造コストが低減し、経済性を向上させることができる。
【００７２】
＜加硫剤＞
加硫剤としては、特に限定されず、目的に応じて適宜選択することができ、例えば、硫黄などが挙げられる。加硫剤は１種単独で用いてもよいし、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７３】
加硫剤の配合量としては、特に限定されず、目的に応じて適宜調節することができ、例えば、ゴム成分１００質量部に対して、０．１〜２．０質量部であり、１．０〜２．０質量部がより好ましく、１．２〜１．８質量部が特に好ましい。
【００７４】
本発明のゴム組成物は、充填剤としてシリカを含む場合、更に、グリセリン脂肪酸エステルからなり、該グリセリン脂肪酸エステルが、グリセリンと、２種以上の脂肪酸とのエステルであって、該グリセリン脂肪酸エステルを構成する２種以上の脂肪酸のうち、最も多い脂肪酸成分が全脂肪酸中に１０〜９０質量％であり、さらにモノエステル成分をグリセリン脂肪酸エステル中に５０〜１００質量％含むことを特徴とする、グリセリン脂肪酸エステル組成物を含むことが好ましい。該グリセリン脂肪酸エステル組成物を含む場合、ゴム組成物の加工性が向上し、また、ゴム組成物をタイヤに適用することで、タイヤの低ロス性を更に向上することができる。
【００７５】
前記グリセリン脂肪酸エステルは、グリセリンと、２種以上の脂肪酸とのエステルである。なお、グリセリン脂肪酸エステルとは、グリセリンの３つのＯＨ基の少なくとも１つと、脂肪酸のＣＯＯＨ基とがエステル結合してなる化合物である。
ここで、前記グリセリン脂肪酸エステルは、グリセリン１分子と脂肪酸１分子とがエステル化してなるグリセリン脂肪酸モノエステル（モノエステル成分）でも、グリセリン１分子と脂肪酸２分子とがエステル化してなるグリセリン脂肪酸ジエステル（ジエステル成分）でも、グリセリン１分子と脂肪酸３分子とがエステル化してなるグリセリン脂肪酸トリエステル（トリエステル成分）でもよいし、これらの混合物でもよいが、グリセリン脂肪酸モノエステルが好ましい。なお、グリセリン脂肪酸エステルがグリセリン脂肪酸モノエステル、グリセリン脂肪酸ジエステル、グリセリン脂肪酸トリエステルの混合物である場合、各エステルの含有率は、ゲルパーミエーションクロマトグラフィー（ＧＰＣ）で測定することができる。また、グリセリン脂肪酸ジエステルを構成する２つの脂肪酸、並びに、グリセリン脂肪酸トリエステルを構成する３つの脂肪酸は、同一でも、異なってもよい。
【００７６】
前記グリセリン脂肪酸エステルは、グリセリンと、２種以上の脂肪酸とのエステルであり、２種以上の脂肪酸がグリセリン１分子とエステル化してなるグリセリン脂肪酸ジエステルやグリセリン脂肪酸トリエステルでもよいが、グリセリン１分子と上記２種以上の脂肪酸のうち１種類の脂肪酸１分子とがエステル化してなるグリセリン脂肪酸モノエステルと、グリセリン１分子と他の種類の脂肪酸１分子とがエステル化してなるグリセリン脂肪酸モノエステルとの混合物であることが好ましい。
【００７７】
前記グリセリン脂肪酸エステルの原料となる２種以上の脂肪酸（即ち、グリセリン脂肪酸エステルの構成脂肪酸）としては、ゴム組成物の加工性、低ロス性、破壊特性の観点から、炭素数が８〜２２である脂肪酸が好ましく、炭素数１２〜１８である脂肪酸がより好ましく、炭素数が１４〜１８である脂肪酸がさらに好ましく、炭素数が１６の脂肪酸と炭素数が１８の脂肪酸がよりさらに好ましい。また、前記グリセリン脂肪酸エステルの原料となる２種以上の脂肪酸のうち、最も多い脂肪酸成分と２番目に多い脂肪酸成分は、一方が炭素数１６の脂肪酸で他方が炭素数１８の脂肪酸であることがより好ましい。
【００７８】
また、前記グリセリン脂肪酸エステルがグリセリンと炭素数が１６の脂肪酸及び炭素数が１８の脂肪酸とのエステルである場合、炭素数が１６の脂肪酸と炭素数が１８の脂肪酸との質量比（炭素数１６の脂肪酸／炭素数１８の脂肪酸）は、９０／１０〜１０／９０の範囲が好ましく、８０／２０〜２０／８０の範囲がより好ましく、７５／２５〜２５／７５の範囲がより一層好ましい。炭素数が１６の脂肪酸と炭素数が１８の脂肪酸との質量比がこの範囲であれば、ゴム組成物の加工性、低ロス性、破壊特性を更に向上させることができる。
【００７９】
前記グリセリン脂肪酸エステルの構成脂肪酸は、直鎖状でも、分岐状でもよいが、直鎖状であることが好ましく、また、飽和脂肪酸でも、不飽和脂肪酸でもよいが、飽和脂肪酸であることが好ましい。
【００８０】
前記グリセリン脂肪酸エステルの構成脂肪酸として、具体的には、カプリル酸、ペラルゴン酸、カプリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸、イソステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸、アラギン酸、アラキドン酸、ベヘン酸等が挙げられ、これらの中でも、ラウリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸、ステアリン酸が好ましく、パルミチン酸及びステアリン酸がより好ましい。
【００８１】
また、前記グリセリン脂肪酸エステルとして、具体的には、ラウリン酸モノグリセリド、ミリスチン酸モノグリセリド、パルミチン酸モノグリセリド、ステアリン酸モノグリセリドが好ましく、パルミチン酸モノグリセリド及びステアリン酸モノグリセリドがより好ましい。
【００８２】
本発明のゴム組成物において、前記グリセリン脂肪酸エステル組成物の配合量は、ゴム組成物の加工性の観点から、前記シリカ１００質量部に対して、好ましくは０．５質量部以上、より好ましくは１質量部以上、より一層好ましくは１．５質量部以上であり、また、ゴム組成物の破壊特性の観点から、前記シリカ１００質量部に対して、好ましくは２０質量部以下、より好ましくは１０質量部以下、より一層好ましくは５質量部以下である。
【００８３】
＜その他の成分＞
本発明に係るゴム組成物は、上述した成分以外に、ゴム工業界で通常使用される成分、例えば、老化防止剤、加硫促進助剤、有機酸化合物などを、本発明の趣旨に反しない範囲で適宜選択して含有することができる。
【００８４】
（ゴム組成物の調製方法）
本発明に係るゴム組成物の調製方法は特に限定されず、公知の混練方法を用いて、ゴム成分、スチレン・アルキレンブロック共重合体、軟化剤や、充填剤などの成分を混練すればよい。
【００８５】
（タイヤ）
本発明に係るタイヤは、上記いずれかに記載のゴム組成物を用いた、タイヤである。
これにより、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせることができる。
【００８６】
ゴム組成物の適用部位は特に限定されないが、タイヤのトレッドゴムに用いることが好ましい。
【実施例】
【００８７】
以下、実施例を挙げて本発明をさらに詳しく説明するが、これらの実施例は、本発明の例示を目的とするものであり、本発明を何ら限定するものではない。【００８８】
実施例で使用した材料の詳細は以下のとおりである。
天然ゴム（ＮＲ）：ＲＳＳ＃４
スチレンブタジエンゴム（変性ＳＢＲ）：後述する方法で合成した
スチレンブタジエンゴム（未変性ＳＢＲ）：ＪＳＲ社製のＳＢＲ＃１５００
ブタジエンゴム（ＢＲ）：ＪＳＲ社製のＢＲ０１
スチレン・アルキレンブロック共重合体（合計スチレン含量１５質量％）：ＪＳＲ社製のＤＹＮＡＲＯＮ（登録商標）８６００Ｐ、Ａ単位のＡ＋Ｂ単位に対する割合６８質量％
スチレン・アルキレンブロック共重合体（合計スチレン含量３２質量％）：クラレ社製のＳＥＰＴＯＮ（登録商標）８００７、Ａ単位のＡ＋Ｂ単位に対する割合４１質量％
スチレン・アルキレンブロック共重合体（合計スチレン含量３５質量％）：ＪＳＲ社製のＤＹＮＡＲＯＮ（登録商標）８９０３Ｐ、Ａ単位のＡ＋Ｂ単位に対する割合７０質量％
スチレン・アルキレンブロック共重合体（合計スチレン含量５３質量％）：ＪＳＲ社製のＤＹＮＡＲＯＮ（登録商標）９９０１Ｐ、Ａ単位のＡ＋Ｂ単位に対する割合７０質量％
シリカ：東ソー・シリカ社製の商品名ＮｉｐＳｉｌ（登録商標）  ＡＱ
カーボンブラック：旭カーボン社製の商品名＃８０
Ｃ5系樹脂：エクソンモービルケミカル社製、商品名ＥＣＲ１１０２
Ｃ5〜Ｃ9系樹脂（表中、Ｃ５／Ｃ９樹脂と表記）：エクソンモービルケミカル社製、商品名：ＥＣＲ２１３
Ｃ9系樹脂：新日本石油化学社製、商品名ネオポリマー１４０
オイル（表中、ＴＤＡＥオイルと表記）：Ｅｘｘｏｎ  Ｍｏｂｉｌ社製のＴｙｒｅｘ２０
オイル（表中、ＳＲＡＥオイルと表記）：ＪＸ日鉱日石エネルギー社製のＮＣ−１４０
ワックス：マイクロクリスタリンワックス、日本精蝋社製の商品名オゾエース０７０１
老化防止剤（６ＰＰＤ）：Ｎ−（１，３−ジメチルブチル）−Ｎ’−フェニル−ｐ−フェニレンジアミン、大内新興化学工業社製の商品名ノクラック  ６Ｃ
老化防止剤（ＴＭＤＱ）：２，２，４−トリメチル−１，２−ジヒドロキノリン重合体、大内新興化学工業社製の商品名ノクラック  ２２４
加硫促進剤（ＤＰＧ）：１，３−ジフェニルグアニジン、大内新興化学工業社製の商品名ノクセラーＤ
加硫促進剤（ＭＢＴＳ）：ジ−２−ベンゾチアゾリルジスルフィド、大内新興化学工業社製の商品名ノクセラーＤＭ
加硫促進剤（ＣＢＳ）：Ｎ−シクロヘキシル−２−ベンゾチアゾールスルフェンアミド、三新化学工業社製の商品名サンセラーＣＭ−Ｇ【００８９】
変性ＳＢＲの合成
乾燥し、窒素置換した８００ｍＬの耐圧ガラス容器に、１，３−ブタジエンのシクロヘキサン溶液およびスチレンのシクロヘキサン溶液を、１，３−ブタジエン７０．２ｇおよびスチレン３９．５ｇになるように加え、２，２−ジテトラヒドロフリルプロパン０．６ｍｍｏｌを加え、０．８ｍｍｏｌのｎ−ブチルリチウムを加えた後、５０℃で１．５時間重合を行う。この際の重合転化率がほぼ１００％となった重合反応系に対し、変性剤としてＮ−（１，３−ジメチルブチリデン）−３−トリエトキシシリル−１−プロパンアミンを０．７２ｍｍｏｌ添加し、５０℃で３０分間変性反応を行う。その後、２，６−ジ−ｔ−ブチル−ｐ−クレゾール（ＢＨＴ）のイソプロパノール５質量％溶液２ｍＬを加えて反応を停止させ、常法に従い乾燥して変性ＳＢＲを得る。その変性ＳＢＲのミクロ構造は、結合スチレン量が３５質量％である。【００９０】
＜実施例１〜７および比較例１〜４＞
表１〜２に示す配合処方に従って、ゴム組成物を調製する。そのゴム組成物をトレッドゴムに用いて、常法に従ってサイズ：１９５／６５Ｒ１５の乗用車用ラジアルタイヤを作製する。【００９１】
【表１】
2019117217.tif 000002
【００９２】
【表２】
2019117217.tif 000003
【００９３】
（性能評価）
＜ドライハンドリング性＞
各供試タイヤにつき、乾燥路面での実車試験にて、テストドライバーによるフィーリングに基づき、ドライハンドリング性を予測評価する。比較例１のドライハンドリング性能を１００として指数表示する。評価結果を表２に示す。指数値が大きいほどタイヤのドライハンドリング性に優れることを示す。【００９４】
＜ＷＥＴ性能＞
湿潤路のコース上において、テストドライバーが、様々な走行を行い、走行中のタイヤの走行性能についてフィーリング予測評価を行う。比較例１のＷＥＴ性能を１００として指数表示する。評価結果を表２に示す。指数値が大きいほどタイヤのＷＥＴ性能に優れることを示す。【００９５】
＜低ロス性＞
各ゴム組成物を１４５℃で３３分間加硫して得られた加硫ゴムについて、損失正接（ｔａｎδ）を、上島製作所製スペクトロメーター、温度５０℃、初期歪２％、動歪１％、周波数５２Ｈｚの条件で予測する。比較例１のｔａｎδを１００として指数表示する。結果を表２に示す。指数値が小さいほど低ロス性に優れる。【００９６】
表２に示すように、スチレン・アルキレンブロック共重合体の合計スチレン含量が２５質量％以上であり、軟化剤を所定量含むゴム組成物によって、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせることができる。
【産業上の利用可能性】
【００９７】
本発明によれば、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせたゴム組成物を提供することができる。本発明によれば、ドライハンドリング性と、ＷＥＴ性能と、低ロス性とを高度にバランスさせたタイヤを提供することができる。
【国際調査報告】
2019117217.tif 000004
2019117217.tif 000005
2019117217.tif 000006
2019117217.tif 000007
2019117217.tif 000008