(57)【要約】  グルコースの消費を促進可能な新たな薬剤を提供する。  本発明のグルコース消費促進剤は、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、モルホリン、プロピルアミン、トリエタノールアミン、トリエチルアミン、トリスヒドロキシメチルアミノメタンからなる群から選択された少なくとも１つを含むことを特徴とする。
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、モルホリン、プロピルアミン、トリエタノールアミン、トリエチルアミン、トリスヒドロキシメチルアミノメタンからなる群から選択された少なくとも１つを含むことを特徴とする、グルコース消費促進剤。
【請求項２】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、モルホリン、プロピルアミン、トリエタノールアミン、トリエチルアミン、トリスヒドロキシメチルアミノメタンからなる群から選択された少なくとも１つを主成分として含む、請求項１記載のグルコース消費促進剤。
【請求項３】
さらに、経口用の添加剤を含む、請求項１または２記載のグルコース消費促進剤。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか一項に記載のグルコース消費促進剤を含むことを特徴とする、糖尿病の治療に使用するための医薬組成物。
【請求項５】
請求項１から３のいずれか一項に記載のグルコース消費促進剤または請求項４記載の医薬組成物を投与する工程を含むことを特徴とするグルコース消費促進方法。
【請求項６】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、モルホリン、プロピルアミン、トリエタノールアミン、トリエチルアミン、トリスヒドロキシメチルアミノメタンからなる群から選択された少なくとも１つを含むことを特徴とする、解糖系促進剤。
【請求項７】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、モルホリン、プロピルアミン、トリエタノールアミン、トリエチルアミン、トリスヒドロキシメチルアミノメタンからなる群から選択された少なくとも１つを主成分として含む、請求項６記載の解糖系促進剤。
【請求項８】
さらに、経口用の添加剤を含む、請求項６または７記載の解糖系促進剤。
【請求項９】
請求項６から８のいずれか一項に記載の解糖系促進剤を含むことを特徴とする、糖尿病の治療に使用するための医薬組成物。
【請求項１０】
請求項６から８のいずれか一項に記載の解糖系促進剤または請求項９記載の医薬組成物を投与する工程を含むことを特徴とする解糖系促進方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、グルコース消費促進剤および解糖系促進剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
糖尿病は、インスリンが十分に働かないことで、血液中のグルコース濃度（血糖値）が高い状態が続く病気である。糖尿病が長期にわたると、高濃度のグルコースにより血管の障害が生じ、心臓病、失明、腎不全、足の切断等の合併症が引き起こされることが知られている。【０００３】
糖尿病の治療法としては、例えば、１型糖尿病の場合、インスリン注射による体外からのインスリンの補充、そして、２型糖尿病の場合、食事療法および運動療法に加え、経口血糖降下薬およびインスリン注射等の薬物療法により、血糖値をコントロールする方法が知られている（特許文献１）。しかし、新たな、グルコース濃度をコントロール可能な方法が求められている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１５−２０５９２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
そこで、本発明は、グルコースの消費を促進可能な新たな薬剤の提供を目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
前記目的を達成するために、本発明のグルコース消費促進剤および解糖系促進剤は、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、モルホリン、プロピルアミン、トリエタノールアミン、トリエチルアミン、トリスヒドロキシメチルアミノメタンからなる群から選択された少なくとも１つを含むことを特徴とする。【０００７】
本発明の糖尿病の治療に使用するための医薬組成物は、前記本発明のグルコース消費促進剤または解糖系促進剤を含むことを特徴とする。【０００８】
本発明のグルコース消費促進方法は、前記本発明のグルコース消費促進剤または前記本発明の医薬組成物を投与する工程を含むことを特徴とする。また、本発明の解糖系促進方法は、前記本発明の解糖系促進剤または前記本発明の医薬組成物を投与する工程を含むことを特徴とする。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、グルコースの消費を促進可能な新たな薬剤を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、実施例１における、各薬剤を添加した線維芽細胞のグルコース消費量の相対値を示したグラフである。
【図２】図２は、実施例１における、比較例の各薬剤を添加した線維芽細胞のグルコース消費量の相対値を示したグラフである。
【図３】図３は、実施例２における、各薬剤を添加した線維芽細胞のグルコース消費量の相対値を示したグラフである。
【図４】図４は、実施例３における、各薬剤を添加した線維芽細胞のグルコース消費量の相対値を示したグラフである。
【図５】図５は、実施例４における、各薬剤を添加した線維芽細胞のグルコース消費量の相対値を示したグラフである。
【図６】図６は、実施例５における、各薬剤を添加した肝がん細胞のグルコース消費量の相対値を示したグラフである。
【図７】図７は、実施例６における、各薬剤を添加した線維芽細胞および肝がん細胞の乳酸濃度の相対値を示したグラフである。
【図８】図８は、実施例７における、薬剤を投与したマウスの血糖値を示したグラフである。
【図９】図９は、実施例７における、薬剤を投与したマウスのＡＵＣの算出値を示したグラフである。
【図１０】図１０は、実施例８における、薬剤を投与した各細胞の培養液中の乳酸濃度を示したグラフである。
【図１１】図１１は、実施例９における、薬剤を投与した各細胞の培養液中の乳酸濃度を示したグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
本発明のグルコース消費促進剤および解糖系促進剤は、例えば、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、モルホリン、プロピルアミン、トリエタノールアミン、トリエチルアミン、トリスヒドロキシメチルアミノメタンからなる群から選択された少なくとも１つを主成分として含む。
【００１２】
本発明のグルコース消費促進剤および解糖系促進剤は、例えば、さらに、経口用の添加剤を含む。
【００１３】
本明細書で使用する用語は、特に言及しない限り、当該技術分野で通常用いられる意味で用いることができる。
【００１４】
以下に、本発明について、詳細に説明する。
【００１５】
（グルコース消費促進剤および解糖系促進剤）
本発明のグルコース消費促進剤および解糖系促進剤は、前述のように、下記化学式（１）で表される化合物、その互変異性体および立体異性体、ならびにそれらの塩（以下、「本発明における薬剤」ともいう）からなる群から選択される少なくとも一つを含むことを特徴とする。本発明のグルコース消費促進剤および解糖系促進剤において、その他の構成及び条件は、特に制限されない。
【化１】
2020026570.tif 000003
【００１６】
前記化学式（１）中、Ｒ１は、水素原子、またはヒドロキシ基である。また、後述するように、Ｒ１およびＲ６は、一体となって、環状構造を形成してもよい。
【００１７】
前記化学式（１）中、Ｒ２は、水素原子、直鎖もしくは分枝アルキル基、アリール基、シクロアルキル基またはヘテロ環を含む置換基である。前記直鎖もしくは分枝アルキル基の炭素数は、特に限定されず、例えば、１〜４０、１〜３２、１〜２４、１〜１８、１〜１２、１〜６、または１〜２（不飽和炭化水素基の場合は２以上）であってもよい。前記アルキル基は、具体的には、例えば、メチル基、エチル基、n-プロピル基、イソプロピル基、n-ブチル基、イソブチル基、sec-ブチル基およびtert-ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、ヘプチル基、オクチル基、ノニル基、デシル基、ウンデシル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基、ヘキサデシル基、ヘプタデシル基、オクタデシル基、ノナデシル基、イコシル基等である。アルキル基から誘導される基（ヒドロキシアルキル基）においても同様である。前記アリール基は、例えば、単環芳香族炭化水素基および多環芳香族炭化水素基を含む。前記単環芳香族炭化水素基は、例えば、フェニル等が挙げられる。前記多環芳香族炭化水素基は、例えば、１−ナフチル基、２−ナフチル基、１−アントリル基、２−アントリル基、９−アントリル基、１−フェナントリル基、２−フェナントリル基、３−フェナントリル基、４−フェナントリル基、９−フェナントリル基等が挙げられる。前記シクロアルキル基は、例えば、シクロプロピル基、シクロブチル基、シクロペンチル基、およびシクロヘキシル基、シクロヘプチル基、シクロオクチル基等があげられる。前記ヘテロ環を含む置換基における前記ヘテロ環において、環を構成する原子の数は、特に制限されず、例えば、３、４、５、６、７、８、９、および１０である。前記ヘテロ環を含む置換基におけるヘテロ原子は、例えば、Ｏ、Ｓ、Ｎ、およびＮＨからなる群から選択された少なくとも１つである。前記ヘテロ環を含む置換基は、具体的には、例えば、下記化学式（Ｒ２）で表される基があげられる。下記化学式（Ｒ２）において、環を構成する原子は、Ｎに代えてＣＨでもよく、Ｓに代えてＯでもよく、および、Ｏに代えてＳでもよい。
【化Ｒ２】
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【００１８】
置換基等に異性体が存在する場合は、特に断らない限り、どの異性体でもよい。
【００１９】
前記アルキル基、前記アリール基、前記シクロアルキル基および前記ヘテロ環を含む置換基の炭素原子に結合した水素原子の１以上は、さらなる置換基で置換されていてもよい。前記さらなる置換基としては、特に限定されず、例えば、カルボキシ、ハロゲン、ハロゲン化アルキル（例：ＣＦ３、ＣＨ２ＣＦ３、ＣＨ２ＣＣｌ３）、ニトロ、ニトロソ、シアノ、アルキル（例：メチル、エチル、イソプロピル、ｔｅｒｔ−ブチル）、アルケニル（例：ビニル）、アルキニル（例：エチニル）、シクロアルキル（例：シクロプロピル、アダマンチル）、シクロアルキルアルキル（例：シクロヘキシルメチル、アダマンチルメチル）、シクロアルケニル（例：シクロプロペニル）、アリール（例：フェニル、ナフチル）、アリールアルキル（例：ベンジル、フェネチル）、ヘテロアリール（例：ピリジル、フリル）、ヘテロアリールアルキル（例：ピリジルメチル）、ヘテロシクリル（例：ピペリジル）、ヘテロシクリルアルキル（例：モルホリルメチル）、アルコキシ（例：メトキシ、エトキシ、プロポキシ、ブトキシ）、ペルフルオロアルキル（例：ＣＦ３）、ハロゲン化アルコキシ（例：ＯＣＦ３）、アシル、アルケニルオキシ（例：ビニルオキシ、アリルオキシ）、アリールオキシ（例：フェニルオキシ）、アルキルオキシカルボニル（例：メトキシカルボニル、エトキシカルボニル、ｔｅｒｔ−ブトキシカルボニル）、アリールアルキルオキシ（例：ベンジルオキシ）、アミノ［アルキルアミノ（例：メチルアミノ、エチルアミノ、ジメチルアミノ）、アシルアミノ（例：アセチルアミノ、ベンゾイルアミノ）、アリールアルキルアミノ（例：ベンジルアミノ、トリチルアミノ）、ヒドロキシアミノ］、アルキルアミノアルキル（例：ジエチルアミノメチル）、スルファモイル、オキソ等を含む。
【００２０】
前記化学式（１）中、Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は、それぞれ、水素原子、直鎖もしくは分枝アルキル基、または直鎖もしくは分枝ヒドロキシアルキル基である。前記直鎖もしくは分枝アルキル基、および前記直鎖もしくは分枝ヒドロキシアルキル基は、例えば、前述の通りである。Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は、それぞれ、同一でも異なっていてもよい。また、後述するように、Ｒ５およびＲ６は、一体となって、環状構造を形成してもよい。前記アルキル基、および前記ヒドロキシアルキル基の炭素原子に結合した水素原子の１以上は、さらなる置換基で置換されていてもよい。前記さらなる置換基は、例えば、前述の通りである。
【００２１】
前記化学式（１）中、Ｒ６は、水素原子、直鎖もしくは分岐アルキル基、直鎖もしくは分枝ヒドロキシアルキル基、シクロアルキル基、またはヘテロ原子を含む置換基であり、直鎖状でも分枝状でもよく、環状構造を含んでいてもいなくてもよい。前記直鎖もしくは分枝アルキル基、前記直鎖もしくは分枝ヒドロキシアルキル基、および前記シクロアルキル基は、例えば、前述の通りである。前記ヘテロ原子を含む置換基の炭素数は、特に限定されず、例えば、１〜４０、１〜３２、１〜２４、１〜１８、１〜１２、１〜６、または１〜２であってもよい。前記ヘテロ原子を含む置換基におけるヘテロ原子は、例えば、Ｏ、Ｓ、Ｎ、およびＮＨからなる群から選択された少なくとも１つである。前記ヘテロ環を含む置換基は、具体的には、例えば、下記化学式（Ｒ６−１）および（Ｒ６−２）で表される基があげられる。下記化学式（Ｒ６−１）および（Ｒ６−２）において、ｍ、ｎ、ｏ、ｐ、ｑ、ｒおよびｓは、それぞれ、正の整数であり、特に制限されず、例えば、１〜１０、１〜５、１〜３である。前記ヘテロ環を含む置換基は、具体的には、例えば、下記化学式（Ｒ６−１−２）および（Ｒ６−２−２）で表される基があげられる。前記アルキル基、前記ヒドロキシアルキル基、前記シクロアルキル基、および前記ヘテロ原子を含む置換基の炭素原子に結合した水素原子の１以上は、さらなる置換基で置換されていてもよい。前記さらなる置換基は、例えば、前述の通りである。
【化Ｒ６−１】
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【化Ｒ６−２】
2020026570.tif 000006
【化Ｒ６−１−２】
2020026570.tif 000007
【化Ｒ６−２−２】
2020026570.tif 000008
【００２２】
前記化学式（１）中、Ｒ１およびＲ６は、一体となって、環状構造を形成してもよい。前記環状構造の炭素数は、特に限定されず、例えば、１〜４０、１〜３２、１〜２４、１〜１８、１〜１２、１〜６であってもよい。前記環状構造は、例えば、ヘテロ原子を有していても有していなくてもよい。前記ヘテロ原子は、例えば、前述の通りである。前記環状構造は、具体的には、例えば、下記化学式（Ｒ１Ｒ６）で表される構造があげられる。下記化学式（Ｒ１Ｒ６）において、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、およびＲ５は、例えば、前述の通りである。前記環状構造の炭素原子に結合した水素原子の１以上は、さらなる置換基で置換されていてもよい。前記さらなる置換基は、例えば、前述の通りである。
【化Ｒ１Ｒ６】
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【００２３】
前記化学式（１）中、Ｒ５およびＲ６は、一体となって、環状構造を形成してもよい。前記環状構造の炭素数は、特に限定されず、例えば、１〜４０、１〜３２、１〜２４、１〜１８、１〜１２、１〜６であってもよい。前記環状構造は、例えば、ヘテロ原子を有していても有していなくてもよい。前記ヘテロ原子は、例えば、前述の通りである。前記環状構造は、具体的には、例えば、下記化学式（Ｒ５Ｒ６）で表される構造があげられる。下記化学式（Ｒ５Ｒ６）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、例えば、前述の通りである。下記化学式（Ｒ５Ｒ６）において、ｔは、正の整数であり、特に制限されず、例えば、１〜１０、１〜５、１〜３、２である。前記環状構造は、具体的には、例えば、下記化学式（Ｒ５Ｒ６−２）で表される構造があげられる。下記化学式（Ｒ５Ｒ６−２）において、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３、およびＲ４は、例えば、前述の通りである。前記環状構造の炭素原子に結合した水素原子の１以上は、さらなる置換基で置換されていてもよい。前記さらなる置換基は、例えば、前述の通りである。
【化Ｒ５Ｒ６】
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【化Ｒ５Ｒ６−２】
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【００２４】
前記化学式（１）で表される化合物は、具体的には、例えば、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、２−アミノエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、２−アミノ−１−フェニルエタノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ＨＥＰＥＳナトリウム塩、メトプロロール酒石酸塩、モルホリン、オクトパミン、プロピルアミン、トリエタノールアミン、トリエチルアミン、チモロールマレイン酸塩、トリスヒドロキシメチルアミノメタン等があげられる。
【００２５】
下記表１に、前記本発明における薬剤の構造を、前記化学式（１）におけるＲ１、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４、Ｒ５、およびＲ６の組合せで示す。表１において、「化Ｒ６−１−２」、および「化Ｒ６−２−２」は、それぞれ、前記化学式（Ｒ６−１−２）、および前記化学式（Ｒ６−２−２）で表される基であることを示す。「（化Ｒ５Ｒ６−２）」は、前記化学式（１）中、Ｒ５およびＲ６が、一体となって、前記化学式（Ｒ５Ｒ６−２）で表される環状構造を形成していることを示す。また、「（化Ｒ１Ｒ６）」は、前記化学式（１）中、Ｒ１およびＲ６が、一体となって、前記化学式（Ｒ１Ｒ６）で表される環状構造を形成していることを示す。
【表１Ａ】
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【表１Ｂ】
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【００２６】
前記各薬剤は、いずれも既知の薬剤である。これに対して、本発明者らは、前記化学式（１）で表される化合物であるこれらの薬剤が、メカニズムは不明であるが、グルコースの消費を促進する、および解糖系を促進するとの新たな知見を得て、本発明を見出すに至った。
【００２７】
本発明において、「グルコースの消費」は、例えば、グルコース濃度の低下の促進でもよいし、グルコース濃度の上昇の抑制でもよい。グルコースの消費は、例えば、後述する実施例に記載の方法により、測定できる。「グルコースの消費」は、例えば、細胞によるグルコースの消費でもよい。この場合、「グルコースの消費」は、例えば、「グルコースの細胞内への取込み」ということもできる。このため、本発明のグルコース消費促進剤は、例えば、グルコースの細胞内への取込み促進剤ということもできる。また、グルコースの取込みは、例えば、細胞膜に存在するグルコーストランスポーターを介することが知られている。このことから、本発明のグルコース消費促進剤は、例えば、グルコーストランスポーターを介するシグナリングカスケードの活性化剤ということもできる。ただし、本発明は、これには制限されない。
【００２８】
本発明において、「解糖系」は、例えば、グルコースを起点とした代謝系である。前記解糖系の代謝産物として、例えば、乳酸があげられる。このため、例えば、後述するように、乳酸濃度を測定することで、解糖系の促進を確認できる。前記解糖系は、例えば、嫌気的解糖系ともいう。
【００２９】
本発明のグルコースの消費促進剤によれば、前述のように、グルコースの消費を促進できる。また、本発明の解糖系促進剤によれば、前述のように、解糖系を促進できる。このため、本発明のグルコースの消費促進剤および本発明の解糖系促進剤は、例えば、生体内のグルコース濃度に起因する疾患の治療に使用するための医薬組成物として使用できる。前記疾患は、例えば、糖尿病があげられる。本発明において、「治療」は、例えば、前記疾患の予防、前記疾患の改善、前記疾患の予後の改善の意味を含み、いずれでもよい。
【００３０】
本発明のグルコースの消費促進剤によれば、例えば、グルコースの消費により生成された乳酸の代謝を抑制することなく、グルコースの消費の促進、および解糖系の促進をすることができる。
【００３１】
本発明のグルコース消費促進剤は、有効成分として前記本発明の薬剤を、例えば、一種類のみ含んでもよいし、二種類以上を併用して含んでもよく、その数は、特に制限されない。本発明のグルコース消費促進剤は、前記本発明の薬剤を、例えば、主成分として含む。
【００３２】
本発明のグルコース消費促進剤は、例えば、ｉｎ ｖｉｖｏで使用してもよいし、ｉｎ ｖｉｔｒｏで使用してもよい。本発明のグルコース消費促進剤は、例えば、研究用試薬として使用することもでき、前述のように、医薬品として使用することもできる。
【００３３】
本発明のグルコース消費促進剤の投与対象は、特に制限されない。本発明のグルコース消費促進剤をｉｎ ｖｉｖｏで使用する場合、本発明のグルコース消費促進剤の投与対象は、特に制限されず、例えば、ヒト、または、ヒトを除く非ヒト動物があげられる。前記非ヒト哺乳類としては、例えば、マウス、ラット、ウサギ、イヌ、ヒツジ、ウマ、ネコ、ヤギ、サル、モルモット等の非ヒト動物等があげられる。前記本発明のグルコース消費促進剤をｉｎ ｖｉｔｒｏで使用する場合、前記投与対象は、例えば、細胞、組織、器官等があげられる。前記細胞は、例えば、生体から採取した細胞でもよいし、培養細胞等でもよい。前記細胞は、特に制限されず、例えば、繊維芽細胞、肝細胞、脂肪細胞等があげられる。
【００３４】
本発明のグルコース消費促進剤の使用条件（以下、「投与条件」ともいう。）は、特に制限されず、例えば、投与対象の種類等に応じて、投与形態、投与時期、投与量等を適宜設定できる。前記投与形態は、例えば、本発明のグルコース消費促進剤をｉｎ ｖｉｖｏで使用する場合、経口投与、腹腔内投与、皮下投与等があげられる。
【００３５】
本発明のグルコース消費促進剤の剤型は、特に制限されず、例えば、前記投与形態に応じて適宜決定できる。前記剤型は、例えば、経口投与の場合、カプセル剤、エキス剤、エリキシル剤、顆粒剤、丸剤、懸濁剤、細粒剤、散剤、酒精剤、錠剤、シロップ剤、浸剤・煎剤、チンキ剤、芳香水剤、リモナーデ剤、流エキス剤等があげられる。
【００３６】
本発明のグルコース消費促進剤は、例えば、必要に応じて、添加剤を含んでもよく、本発明のグルコース消費促進剤を医薬として使用する場合、前記添加剤は、薬学上許容される添加剤が好ましい。前記添加剤は、例えば、賦形剤、安定剤、保存剤、緩衝剤、矯味剤、懸濁化剤、乳化剤、着香剤、溶解補助剤、着色剤、粘稠剤等があげられる。前記添加剤は、例えば、経口用の添加剤があげられる。経口用の添加剤は、例えば、虫歯予防剤、整腸剤、矯味剤等である。本発明において、前記添加剤の配合量は、前記グルコース消費促進剤の機能を妨げるものでなければ、特に制限されない。
【００３７】
本発明のグルコース消費促進剤の投与条件は、特に制限されず、例えば、投与対象の種類、性別、年齢、投与対象の部位等に応じて、投与時期、投与期間、投与量等を適宜設定できる。
【００３８】
具体例として、本発明のグルコース消費促進剤をヒトに経口投与する場合、１日あたりの投与量合計は、例えば、１００〜５０００ｍｇ、５００〜２５００ｍｇである。１日あたりの投与回数は、例えば、１〜５回、２〜３回である。
【００３９】
（医薬用組成物）
本発明の糖尿病の治療に使用するための医薬組成物は、前述のように、本発明のグルコース消費促進剤または本発明の解糖系促進剤を含むことを特徴とする。本発明の医薬組成物は、前記本発明のグルコース消費促進剤または前記本発明の解糖系促進剤を含むことが特徴であって、その他の構成および条件は、特に制限されない。本発明の医薬用組成物は、前記本発明のグルコース消費促進剤および前記本発明の解糖系促進剤の記載を援用できる。本発明の医薬用組成物によれば、例えば、糖尿病を治療できる。
【００４０】
（グルコース消費促進方法および解糖系促進方法）
本発明のグルコース消費促進方法は、投与対象に、前記本発明のグルコース消費促進剤を投与する工程を含むことを特徴とする。また、本発明の解糖系促進方法は、投与対象に、前記本発明の解糖系促進剤を投与する工程を含むことを特徴とする。本発明は、前記本発明のグルコース消費促進剤または解糖系促進剤を投与する工程を含むことが特徴であって、その他の工程および条件は、特に制限されない。前記本発明のグルコース消費促進剤または解糖系促進剤は、前述の通りである。前記本発明のグルコース消費促進剤および解糖系促進剤の投与条件等は、特に制限されず、例えば、本発明のグルコース消費促進剤における記載と同様である。
【００４１】
（薬剤の使用）
本発明は、グルコースの消費促進および解糖系促進に使用するための、本発明における薬剤の使用であり、また、糖尿病の治療に使用するための前記薬剤の使用である。本発明は、グルコースの消費促進剤および解糖系促進剤の製造のための前記薬剤の使用であり、また、糖尿病の治療に使用するための医薬組成物の製造のための前記薬剤の使用である。本発明は、例えば、前記本発明のグルコース消費促進剤および解糖系促進剤、医薬用組成物、ならびにグルコース消費促進方法および解糖系促進方法の説明を援用できる。
【実施例】
【００４２】
つぎに、本発明の実施例について説明する。ただし、本発明は、下記実施例により制限されない。市販の試薬は、特に示さない限り、それらのプロトコルに基づいて使用した。【００４３】
［実施例１］
本発明の薬剤が、線維芽細胞に対して、グルコース消費促進効果を奏することを確認した。【００４４】
薬剤として、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール（2-Amino-1-cyclohexylethanol）（Matrix Biochemicals社製）、２−アミノエタノール（2-Aminoethanol）（東京化成工業社製）、１−アミノ−２−プロパノール（Amino-2-propanol）（和光純薬社製）、２−アミノ−１−フェニルエタノール（2-Amino-1-phenylethanol）（東京化成工業社製）、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン（1,3-Bis[tris(hydroxymethyl)-methylamino]propane）（東京化成工業社製）、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン（N-Cyclohexylethanolamine）（東京化成工業社製）、ジエタノールアミン（Diethanolamine）（和光純薬社製）、ジエチルアミン（Diethylamine）（和光純薬社製）、ジプロピルアミン（Dipropylamine）（東京化成工業社製）、ＨＥＰＥＳナトリウム塩（HEPES sodium salt）（MP Biomedicals社製）、メトプロロール酒石酸塩（Metoprolol Tartrate）（東京化成工業社製）、モルホリン（Morpholine）（和光純薬社製）、オクトパミン（Octopamine）（MP Biomedicals社製）、プロピルアミン（Propylamine）（東京化成工業社製）、トリエチルアミン（Triethylamine）（和光純薬社製）、チモロールマレイン酸塩（Timolol Maleate）（和光純薬社製）、およびトリスヒドロキシメチルアミノメタン（Ｔｒｉｓ）（和光純薬社製）を使用した。前記薬剤を蒸留水に溶解し、サンプルを調製した。【００４５】
そして、ラット由来の線維芽細胞（Ｐｙ−３Ｙ１−Ｓ２、継代培養株）を、２４ウェルマイクロプレートに、〜２×１０５細胞／ｍＬ／ウェルとなるように播種し、単層になるまで培養した。前記培養において、培地として、ＤＭＥＭ（日水製薬社製）を使用した。この培養液に、前記各サンプルを、前記薬剤の終濃度が、それぞれ、０．５ｍｇ/ｍＬとなるように添加し、さらに、１２〜２４時間培養した。薬剤のコントロールとしては、前記サンプルに代えて、薬剤未添加の蒸留水を前記培養液に添加した以外は、同様に培養を行った。【００４６】
前記薬剤添加後、前記培養の開始直後および前記培養後において、それぞれ、前記各培養液のグルコース濃度を測定した。前記グルコース濃度の測定は、グルコースアッセイキット（ワコー社製）を使用した。そして、前記培養後の前記グルコース濃度を、前記培養開始直後の前記グルコース濃度（５．６ｍｍｏｌ／Ｌ）で除算し、グルコース消費量を算出した。さらに、コントロールにおける前記グルコース消費量を基準値１００とし、各サンプルにおける前記グルコース消費量の相対値を算出した。【００４７】
この結果を、図１（Ａ）に示す。図１（Ａ）は、０．５ｍｇ/ｍＬの前記各薬剤を添加した場合の、線維芽細胞のグルコース消費量の相対値を示したグラフである。図１（Ａ）において、縦軸は、グルコース消費量の相対値を示し、横軸は、薬剤を示す。図１（Ａ）に示すように、いずれのサンプルにおいても、前記各薬剤の添加により、前記グルコース消費量の相対値が１００以上となり、グルコース消費量が増加していた。中でも、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、２−アミノエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、２−アミノ−１−フェニルエタノール、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ＨＥＰＥＳナトリウム塩、メトプロロール酒石酸塩、モルホリン、プロピルアミン、トリエチルアミン、チモロールマレイン酸塩、トリスヒドロキシメチルアミノメタンの添加により、コントロールと比較して有意にグルコース消費量が増加しており（ｔ検定、ｐ＜０．０５、またはｐ＜０．１、図１（Ａ）において「＊＊」または「＊」で表す）、強いグルコース消費促進効果を示すことが確認できた。【００４８】
さらに、薬剤として、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、２−アミノエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、２−アミノ−１−フェニルエタノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ＨＥＰＥＳナトリウム塩、メトプロロール酒石酸塩、モルホリン、プロピルアミン、トリエタノールアミン（Triethanolamine）（東京化成工業社製）、トリエチルアミン、チモロールマレイン酸塩、トリスヒドロキシメチルアミノメタンを使用し、前記薬剤の終濃度を、それぞれ、１ｍｇ/ｍＬとする以外は、前述の条件と同様にして、グルコース消費促進効果を確認した。【００４９】
この結果を、図１（Ｂ）に示す。図１（Ｂ）は、１ｍｇ/ｍＬの前記各薬剤を添加した場合の、グルコース消費量の相対値を示したグラフである。図１（Ｂ）において、縦軸は、グルコース消費量の相対値を示し、横軸は、薬剤を示す。図１（Ｂ）に示すように、いずれのサンプルにおいても、前記各薬剤の添加により、前記グルコース消費量の相対値が１００以上となり、グルコース消費量が増加していた。中でも、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、２−アミノエタノール、２−アミノ−１−フェニルエタノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、ＨＥＰＥＳナトリウム塩、メトプロロール酒石酸塩、モルホリン、プロピルアミン、トリエチルアミン、チモロールマレイン酸塩、トリスヒドロキシメチルアミノメタンの添加により、コントロールと比較して有意にグルコース消費量が増加しており（ｔ検定、ｐ＜０．０５、またはｐ＜０．１、図１（Ｂ）において「＊＊」または「＊」で表す）、強いグルコース消費促進効果を示すことが確認できた。【００５０】
つぎに、比較例として、前記化学式（１）で表される構造を有さない薬剤である、トリシン（Ｔｒｉｃｉｎｅ）、およびトリメチロールプロパン（Ｔｒｉｍｅｔｈｙｌｏｌｐｒｏｐａｎｅ）を使用した以外は、前述の条件と同様にして、グルコース消費促進効果を確認した。【００５１】
この結果を、図２に示す。図２は、前記比較例の各薬剤を添加した場合の、グルコース消費量の相対値を示したグラフであり、（Ａ）は、０．５ｍｇ/ｍＬの前記比較例の各薬剤を添加した場合の結果を示し、（Ｂ）は、１ｍｇ/ｍＬの前記比較例の各薬剤を添加した場合の結果を示す。図２（Ａ）および（Ｂ）において、縦軸は、グルコース消費量の相対値を示し、横軸は、薬剤を示す。図２（Ａ）および（Ｂ）に示すように、いずれのサンプルにおいても、０．５ｍｇ/ｍＬまたは１ｍｇ/ｍＬの前記比較例の各薬剤の添加により、前記グルコース消費量の相対値が１００未満であり、グルコース消費量が増加しなかった。【００５２】
図１および図２の結果から、本発明の薬剤が、前記化学式（１）で表される構造を有することにより、グルコース消費促進効果を示すことが確認できた。【００５３】
［実施例２］
本発明の薬剤について、投与量依存的に、繊維芽細胞に対して、グルコース消費促進効果を奏することを確認した。【００５４】
実施例１において強いグルコース消費促進作用が確認された、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、および２−アミノ−１−フェニルエタノールの前記サンプルを調製した。前記線維芽細胞を、実施例１と同じ条件で培養した。この培養液に、前記各サンプルを、前記薬剤の終濃度が、それぞれ、０．１、０．２５、および０．５ｍｇ/ｍＬとなるように添加した。そして、各サンプルにおける前記グルコース消費量の相対値を、実施例１と同様にして算出した。【００５５】
これらの結果を、図３に示す。図３は、前記各薬剤を添加した線維芽細胞のグルコース消費量の相対値を示したグラフであり、（Ａ）は、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールを添加した結果を、（Ｂ）は、２−アミノ−１−フェニルエタノールを添加した結果を示す。図３（Ａ）および（Ｂ）において、縦軸は、グルコース消費量の相対値を示し、横軸は、前記各薬剤の濃度を示す。図３（Ａ）に示すように、線維芽細胞において、０．１、０．２５、および０．５ｍｇ/ｍＬの２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールの添加により、それぞれ、約１２０、約１３０、および約１５０まで、投与量依存的にグルコース消費量が増加した。そして、いずれの濃度においても、コントロールと比較して有意にグルコース濃度が増加しており（ｔ検定、ｐ＜０．０５、図３（Ａ）および（Ｂ）において「＊＊」で表す）、強いグルコース消費促進効果を示すことが確認できた。また、図３（Ｂ）に示すように、０．１、０．２５、および０．５ｍｇ/ｍＬの２−アミノ−１−フェニルエタノールの添加により、それぞれ、約１３０、約１４０、および約１６０まで、投与量依存的にグルコース消費量が増加した。そして、コントロールと比較して有意にグルコース濃度が増加しており、強いグルコース消費促進効果を示すことが確認できた。【００５６】
図３の各グラフに示すように、投与した薬剤はいずれも、投与量依存的にグルコース消費促進効果を示した。また、低用量でも効果的にグルコース消費促進効果を奏することがわかった。【００５７】
［実施例３］
本発明の薬剤が、グルコース消費を抑制した線維芽細胞に対して、グルコース消費促進効果を奏することを確認した。【００５８】
まず、前記実施例１と同様にして、ストレプトゾトシン（ＳＴＺ）、アロキサン（Ａｌｌｏｘａｎ）、およびニコチンアミド（Ｎｉｃｏｔｉｎａｍｉｄｅ）の各サンプルを調製した。また、前記線維芽細胞を培養した。この培養液に、前記各サンプルを、それぞれ、１ｍｇ/ｍＬとなるように添加した。ストレプトゾトシン、アロキサン、およびニコチンアミドは、いずれも、生体への投与により、糖尿病の症状を呈することが知られている薬剤である。そして、前記グルコース消費量の相対値を、実施例１と同様にして算出した。【００５９】
つぎに、ストレプトゾトシン、アロキサン、およびニコチンアミドに加え、さらに、２−アミノ−１−フェニルエタノール（２−Ａ−１−Ｐ）を加えた各サンプルを、同様にして調製した。２−Ａ−１−Ｐの濃度は、それぞれ、１ｍｇ/ｍＬとした。そして、前記グルコース消費量の相対値を、同様にして算出した。【００６０】
この結果を、図４に示す。図４は、前記各薬剤を添加した線維芽細胞のグルコース消費量の相対値を示したグラフである。図４において、縦軸は、グルコース消費量の相対値を示し、横軸は、薬剤を示す。図４に示すように、１ｍｇ/ｍＬのストレプトゾトシン、アロキサン、およびニコチンアミドの添加により、前記グルコース消費量の相対値が、それぞれ、約９０、約７０、および約８５となり、グルコース消費量が減少していた。これに対し、ストレプトゾトシン、アロキサン、およびニコチンアミドに加え、さらに、２−Ａ−１−Ｐを添加した結果、いずれも、前記グルコース消費量の相対値が１００以上となり、グルコース消費量が回復していた。このように、２−アミノ−１−フェニルエタノールは、グルコース消費を抑制した線維芽細胞に対しても、グルコース消費促進効果が確認できた。【００６１】
［実施例４］
本発明の薬剤が、グルコース消費を促進した線維芽細胞に対して、さらに、グルコース消費促進効果を奏することを確認した。【００６２】
まず、前記実施例１と同様にして、バナジウム（Ｖａｎａｄｉｕｍ）、Ｖ２Ｏ５、およびコンカナバリンＡ（ＣｏｎＡ）の前記サンプルを調製した。また、前記線維芽細胞を培養した。この培養液に、前記各サンプルを、バナジウムは、１．０ｍｇ/ｍＬ、ＣｏｎＡは、１００μｇ/ｍｌとなるように添加した。バナジウム、Ｖ２Ｏ５、およびコンカナバリンＡは、いずれも、繊維芽細胞への投与により、インスリン様の効果を示すことが知られている薬剤である。そして、各サンプルにおける前記グルコース消費量の相対値を、実施例１と同様にして算出した。【００６３】
つぎに、バナジウム、Ｖ２Ｏ５、およびコンカナバリンＡに加え、さらに、２−アミノ−１−フェニルエタノール（２−Ａ−１−Ｐ）を加えた各サンプルを、同様にして調製した。２−Ａ−１−Ｐの濃度は、それぞれ、０．５ｍｇ/ｍＬとした。そして、前記グルコース消費量の相対値を、同様にして算出した。【００６４】
この結果を、図５に示す。図５は、前記各薬剤を添加した線維芽細胞のグルコース消費量の相対値を示したグラフである。図５において、縦軸は、グルコース消費量の相対値を示し、横軸は、薬剤を示す。図５に示すように、バナジウム、Ｖ２Ｏ５、およびコンカナバリンＡの添加により、前記グルコース消費量の相対値が約１１０、約１１５および約１２０となり、グルコース消費量が増加していた。これに対し、バナジウム、Ｖ２Ｏ５、およびコンカナバリンＡに加え、さらに、２−Ａ−１−Ｐを添加した結果、前記グルコース消費量の相対値が、それぞれ、約１４５、約１４０、および約１５０となり、グルコース消費量がさらに増加していた。このように、２−アミノ−１−フェニルエタノールは、バナジウム、Ｖ２Ｏ５、およびコンカナバリンＡによりグルコース消費を促進した線維芽細胞に対しても、さらに、グルコース消費促進効果を奏することが確認できた。【００６５】
［実施例５］
本発明の薬剤が、肝がん細胞に対して、グルコース消費促進効果を奏することを確認した。【００６６】
まず、前記実施例１と同様にして、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールおよび２−アミノ−１−フェニルエタノールの前記サンプルを調製した。前記ラット由来の線維芽細胞（Ｐｙ−３Ｙ１−Ｓ２、継代培養株）に代えて、ラット由来の肝がん細胞（Ｒｙ１２１Ｂ、継代培養株）を使用し、前記実施例１と同じ条件で培養した。この培養液に、前記各サンプルを、１ｍｇ／ｍＬとなるように添加した。コントロールは、前記サンプルに代えて、薬剤未添加の蒸留水を前記培養液に添加した以外は、同様に培養を行った。そして、各サンプルにおける前記グルコース消費量の相対値を、前記実施例１と同様にして算出した。【００６７】
これらの結果を、図６に示す。図６は、前記各薬剤を添加した肝がん細胞のグルコース消費量の相対値を示したグラフである。図６において、縦軸は、グルコース消費量の相対値を示し、横軸は、薬剤を示す。【００６８】
図６に示すように、肝がん細胞においても、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールおよび２−アミノ−１−フェニルエタノールの添加により、コントロールと比較した前記グルコース消費量の相対値が、それぞれ約１４５および約１４０となり、コントロールと比較して有意にグルコース消費量が増加していた。【００６９】
図６の結果から、本発明の薬剤は、肝がん細胞に対しても、グルコース消費促進効果を奏することが確認できた。【００７０】
［実施例６］
本発明の薬剤によるグルコース消費促進効果が、細胞による解糖系を促進するものであることを確認した。【００７１】
まず、前記実施例１と同様にして、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールおよび２−アミノ−１−フェニルエタノールの前記サンプルを調製した。また、前記線維芽細胞および前記肝がん細胞を、前記実施例１および５と同じ条件で培養した。これらの培養液に、前記各サンプルを、それぞれ、１ｍｇ／ｍＬとなるように添加した。コントロールは、前記サンプルに代えて、薬剤未添加の蒸留水を前記培養液に添加した以外は、同様に培養を行った。【００７２】
前記薬剤添加後、前記培養液を、重量比で培養液：蒸留水＝１：１９となるように希釈し、前記希釈後の培養液について、乳酸濃度を測定した。前記乳酸濃度の測定は、乳酸アッセイキット（製品名：Lactate  Assay  Kit-WST、同仁化学社製）を使用した。そして、コントロールにおける乳酸の濃度を基準値１００とし、各サンプルにおける前記乳酸濃度の相対値を算出した。【００７３】
この結果を、図７（Ａ）および（Ｂ）に示す。図７は、前記各薬剤を添加した各細胞の乳酸濃度の相対値を示したグラフであり、（Ａ）は、線維芽細胞における結果を、（Ｂ）は、肝がん細胞における結果を示す。図７（Ａ）および（Ｂ）において、縦軸は、乳酸濃度の相対値を示し、横軸は、薬剤を示す。【００７４】
図７（Ａ）に示すように、線維芽細胞において、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、２−アミノ−１−フェニルエタノールの添加により、それぞれ、約１４５、約１８５まで、乳酸濃度が上昇していた。また、図７（Ｂ）に示すように、肝がん細胞において、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、２−アミノ−１−フェニルエタノールの添加により、それぞれ、約１４０、約１３５まで、乳酸濃度が上昇していた。【００７５】
図７（Ａ）および（Ｂ）の結果から、本発明の薬剤が、線維芽細胞および肝がん細胞において、乳酸濃度を上昇させ、解糖系促進効果を示すことが確認できた。【００７６】
［実施例７］
本発明の薬剤が、マウスの血糖値を低下させることを確認した。【００７７】
薬剤として、２−アミノ−１−フェニルエタノールを使用した。まず、グルコース（関東化学株式会社製）を、２００ｍｇ／ｍＬとなるように注射用水に溶解し、グルコース溶液を調製した。つぎに、前記薬剤を前記注射用水に溶解した後、この溶液に、前記グルコース溶液を、前記薬剤およびグルコースの終濃度が、それぞれ、２．５ｍｇ／ｍＬおよび１００ｍｇ／ｍＬとなるように添加し、サンプルを調製した。前記薬剤のコントロールとしては、前記サンプルに代えて、薬剤未添加の１００ｍｇ／ｍＬのグルコース溶液を使用した。【００７８】
６週齢のＩＣＲ系の雄マウスを日本エスエルシー株式会社から購入し、約１週間の予備飼育を行い、一般状態に異常がないことを確認した。前記予備飼育の条件は、ポリカーボネート製ケージにマウスを各４匹収容し、室温２３℃±３℃、照明時間１２時間／日とした。飼料（マウス、ラット用固型飼料、日本農産工業株式会社製）および飲料水（水道水）は、自由に摂取させた。【００７９】
前記予備飼育後、マウスを約２１時間絶食させた後、体重および血糖値を測定した。そして、群間で血糖値にばらつきが生じないように、試験群および対照群の計２群に群分けを行った。各群の動物数は８匹とした。表２に、前記群分け時のマウスの体重（ｇ）を示す。
【表２】
2020026570.tif 000014
【００８０】
前記群分け後、前記試験群および前記対照群のマウスに、前記サンプルおよび前記コントロールを、それぞれ、２０ｍＬ／ｋｇの投与容量となるように、胃ゾンデを用いて単回経口投与した。すなわち、前記試験群のマウスには、それぞれ５０ｍｇ／ｋｇおよび２０００ｍｇ／ｋｇの用量となるように前記薬剤およびグルコースを投与し、前記対照群のマウスには、２０００ｍｇ／ｋｇの用量となるようにグルコースを投与した。そして、前記投与時を０分とし、３０分、６０分、９０分および１２０分において、血糖値を測定した。血糖値の測定は、アキュチェックアビバ（ロシュ・ダイアグノスティックス株式会社）を用い、尾の先端部を注射針で刺して血液を採取し、前記採取した血液について、血糖値を測定した。【００８１】
０分、３０分、６０分、９０分および１２０分における血糖値について、ｔ検定により、前記試験群と前記対照群との比較を行った。有意水準は、５％および１％とした。【００８２】
この結果を、表３および図８に示す。表３は、各個体における、前記投与後所定時間における血糖値の測定値（ｍｇ／ｄＬ）を示す表であり、図８は、前記試験群および前記対照群における、前記投与後所定時間における血糖値の平均値を示すグラフである。図８において、縦軸は、血糖値（ｍｇ／ｄＬ）を示し、横軸は、投与後時間（分）を示す。なお、図８（Ａ）は、前記対照群および前記試験群における全個体（Ｎｏ．１〜Ｎｏ．８）について得られた血糖値に基づき、平均値を算出した。一方、表３に示すように、前記試験群における１個体（Ｎｏ．８）のグルコース投与後の血糖値は、前記試験群におけるそれ以外の７個体（Ｎｏ．１〜Ｎｏ．７）の前記算出値と比較して、異常値を示した。このため、図８（Ｂ）では、前記異常値を示した前記試験群における１個体（Ｎｏ．８）のデータを除外し、前記試験群におけるそれ以外の７個体（Ｎｏ．１〜Ｎｏ．７）について得られた血糖値に基づき、平均値を算出した。
【表３】
2020026570.tif 000015
【００８３】
図８（Ａ）および（Ｂ）に示すように、前記試験群は、投与後時間３０分、６０分、９０分および１２０分において、前記対照群と比較して、血糖値の値が低い傾向が見られた。特に、投与後時間３０分において、前記試験群は、前記対照群と比較して、血糖値の値が有意に低かった（Ｐ＜０．０５、およびＰ＜０．０１）。【００８４】
さらに、前記測定した血糖値について、ＡＵＣ（ａｒｅａ  ｕｎｄｅｒ  ｔｈｅ  ｃｕｒｖｅ）を算出した。ＡＵＣの算出は、縦軸を測定値、横軸を時間としたグラフにおける、投与時の測定値を通り時間軸に平行な直線と、測定値曲線とに囲まれた面積を算出することにより行った。そして、血糖値についての前記比較と同様にして、ＡＵＣについて、ｔ検定により、前記試験群と前記対照群との比較を行った。【００８５】
この結果を、表４および図９に示す。表４は、各個体におけるＡＵＣの算出値（ｍｇ／ｄＬ・ｈ）を示す表であり、図９は、前記試験群および前記対照群におけるＡＵＣの平均値を示すグラフである。図９において、縦軸は、ＡＵＣ（ｍｇ／ｄＬ・ｈ）を示し、横軸は、前記対照群および前記試験群を示す。なお、図９（Ａ）は、前記対照群および前記試験群における全個体（Ｎｏ．１〜Ｎｏ．８）について得られたＡＵＣの算出値に基づき、平均値を算出した。一方、表４に示すように、前記試験群における１個体（Ｎｏ．８）のＡＵＣの算出値（２５８）は、前記試験群におけるそれ以外の７個体（Ｎｏ．１〜Ｎｏ．７）の前記算出値と比較して、異常値を示した。このため、図９（Ｂ）では、前記異常値を示した前記試験群における１個体（Ｎｏ．８）のデータを除外し、前記試験群におけるそれ以外の７個体（Ｎｏ．１〜Ｎｏ．７）について得られたＡＵＣの算出値に基づき、平均値を算出した。
【表４】
2020026570.tif 000016
【００８６】
図９（Ａ）に示すように、前記試験群は、前記対照群と比較して、ＡＵＣの値が低い傾向が見られた。また、図９（Ｂ）に示すように、前記試験群は、前記対照群と比較して、ＡＵＣの値が有意に低かった（Ｐ＜０．０５）。【００８７】
図８および図９の結果から、本発明の薬剤が、マウスの血糖値を低下させることを確認することができた。【００８８】
［実施例８］
本発明の薬剤が、長時間培養後においても、乳酸合成促進効果を示すことを確認した。【００８９】
まず、前記実施例１と同様にして、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール（2-amino-1-cyclohexylEOH）の前記サンプルを調製した。前記ラット由来の線維芽細胞（Ｐｙ−３Ｙ１−Ｓ２、継代培養株）に加えて、ヒト由来の食道がん細胞（ＴＥ−１３、継代培養株）、アフリカミドリザル由来の腎臓上皮細胞（ＶＥＲＯ、継代培養株）、およびヒト由来の肝がん細胞（ＨｅｐＧ２、継代培養株）を使用し、それぞれ、前記実施例１と同じ条件で培養した。この培養液に、前記各サンプルを、０．５ｍｇ／ｍＬとなるように添加した。その後、さらに、２４〜４８時間培養した。前記サンプル添加後の培養時間は、細胞毎に同一条件とした。コントロール１は、前記サンプルに代えて、薬剤未添加の蒸留水を前記培養液に添加した以外は、同様に培養を行った。また、コントロール２として、ビグアニド（Biguanide）のサンプルを前記実施例１と同様にして調製し、前記サンプルに代えて添加した以外は、同様に培養を行った。そして、前記実施例６と同様にして、各サンプルにおける前記乳酸濃度を測定した。前記４種類の各細胞を使用し、合計５回（Ｐｙ−３Ｙ１−Ｓ２、ＴＥ−１３及びＨｅｐＧ２については１回、ＶＥＲＯについては２回）の実験を行った。【００９０】
この結果を、図１０に示す。図１０は、前記各薬剤を添加した各細胞の培養液中の乳酸濃度を示したグラフである。各グラフの値は、前記５回の実験結果の平均値を示す。図１０において、縦軸は、培養液中の乳酸濃度（ｍｍｏｌ／Ｌ）を示し、横軸は、薬剤を示す。図１０に示すように、０．５ｍｇ/ｍＬの２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールの添加後、２４〜４８時間の培養を行った場合において、乳酸濃度が９．３５ｍｍｏｌ／Ｌであり、コントロール１（Control）と比較して増加していた（Ｐ＜０．０５）。コントロール２（Biguanide）においても、ビグアニドを添加した結果、乳酸濃度が増加していた（Ｐ＜０．０１）。このように、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールは、長時間培養後においても、乳酸濃度を上昇させ、解糖系促進効果を示すことが確認できた。【００９１】
なお、２４〜４８時間の培養後において、培養液中のグルコースは、ほとんどが乳酸に変化していると考えられる。例えば、１分子のグルコースから２分子の乳酸が合成されることから、前記培養開始直後の前記グルコース（５．６ｍｍｏｌ／Ｌ）が全て乳酸に変化した場合、培養液中の乳酸濃度は１１．２ｍｍｏｌ／Ｌになる。そして、図１０に示すように、各サンプルの添加後、前記２４〜４８時間の培養を行った場合の培養液中の乳酸濃度は、約８〜１０ｍｍｏｌ／Ｌであった。このことから、各サンプルの添加後、前記２４〜４８時間の培養により、例えば、それぞれ、約７０〜９０％のグルコースが消費され、乳酸に変化したといえる。また、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールは、例えば、低濃度のグルコース存在下においても、グルコース消費促進効果を示すといえる。ただし、本発明はこれには制限されない。【００９２】
［実施例９］
本発明の薬剤が、乳酸代謝を抑制しないことを確認した。【００９３】
まず、前記実施例１と同様にして、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール（2-amino-1-cyclohexylEOH）および２−アミノ−１−フェニルエタノール（2-amino-1-phenylEOH）の前記サンプルを調製した。また、前記実施例８と同様にして、前記４種類の各細胞を使用し、それぞれ、前記実施例１と同じ条件で培養した。この培養液に、前記各サンプルを、０．５ｍｇ／ｍＬとなるように添加した。その後、さらに、前記実施例８よりも培養時間を長くし、２〜３日間（４８〜７２時間）培養した。コントロール１は、前記サンプルに代えて、薬剤未添加の蒸留水を前記培養液に添加した以外は、同様に培養を行った。また、コントロール２は、前記サンプルに代えて、前記実施例１と同様にして調製したビグアニド（Biguanide）のサンプルを前記培養液に添加した以外は、同様に培養を行った。そして、前記実施例６と同様にして、各サンプルにおける前記乳酸濃度を測定した。前記４種類の各細胞を使用し、合計４回の実験を行った。【００９４】
この結果を、図１１に示す。図１１は、前記各薬剤を添加した各細胞の乳酸濃度を示したグラフである。各グラフの値は、前記４回の実験結果の平均値を示す。図１１において、縦軸は、培養液中の乳酸濃度（ｍｍｏｌ／Ｌ）を示し、横軸は、薬剤を示す。図１１に示すように、０．５ｍｇ/ｍＬの２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールおよび２−アミノ−１−フェニルエタノールの添加後、２〜３日間の培養を行った場合において、それぞれ、乳酸濃度がコントロール１（Control）と同程度の値であった。一方、コントロール２（Biguanide）は、ビグアニドの添加後、２〜３日間の培養を行った場合において、乳酸濃度がコントロール１と比較して約３．５倍であった（Ｐ＜０．０５）。ここで、解糖系の代謝産物として産生される培養液中の乳酸は、その後、代謝されることが知られている。このことから、２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールおよび２−アミノ−１−フェニルエタノールは、コントロール１と同程度に乳酸が代謝されており、前記乳酸の代謝を抑制しないことが示された。一方、ビグアニドは、前記乳酸の代謝を抑制することが確認できた。【００９５】
以上、実施形態および実施例を参照して本発明を説明したが、本発明は、上記実施形態および実施例に限定されるものではない。本発明の構成や詳細には、本発明のスコープ内で当業者が理解しうる様々な変更をすることができる。【００９６】
この出願は、２０１８年７月３１日に出願された日本出願特願２０１８−１４３０５６、２０１８年９月２７日に出願された日本出願特願２０１８−１８１３０２、および国際出願ＰＣＴ／ＪＰ２０１９／００３９１５を基礎とする優先権を主張し、その開示の全てをここに取り込む。
【産業上の利用可能性】
【００９７】
以上のように、本発明によれば、前記化学式（１）で表される化合物、その互変異性体および立体異性体、ならびにそれらの塩からなる群から選択される少なくとも一つを含むことにより、グルコース消費を促進できる。そして、前記薬剤は、このようにグルコース消費を促進できることから、例えば、糖尿病の治療薬として使用できる。このため、本発明は、医薬の分野等において、極めて有用といえる。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【手続補正書】
【提出日】令和1年8月20日(2019.8.20)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、プロピルアミンからなる群から選択された少なくとも１つを含むことを特徴とする、グルコース消費促進剤。
【請求項２】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、プロピルアミンからなる群から選択された少なくとも１つを主成分として含む、請求項１記載のグルコース消費促進剤。
【請求項３】
さらに、経口用の添加剤を含む、請求項１または２記載のグルコース消費促進剤。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか一項に記載のグルコース消費促進剤を含むことを特徴とする、糖尿病の治療に使用するための医薬組成物。
【請求項５】
非ヒト動物に対し、請求項１から３のいずれか一項に記載のグルコース消費促進剤または請求項４記載の医薬組成物を投与する工程を含むことを特徴とするグルコース消費促進方法。
【請求項６】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、プロピルアミンからなる群から選択された少なくとも１つを含むことを特徴とする、解糖系促進剤。
【請求項７】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、プロピルアミンからなる群から選択された少なくとも１つを主成分として含む、請求項６記載の解糖系促進剤。
【請求項８】
さらに、経口用の添加剤を含む、請求項６または７記載の解糖系促進剤。
【請求項９】
請求項６から８のいずれか一項に記載の解糖系促進剤を含むことを特徴とする、糖尿病の治療に使用するための医薬組成物。
【請求項１０】
非ヒト動物に対し、請求項６から８のいずれか一項に記載の解糖系促進剤または請求項９記載の医薬組成物を投与する工程を含むことを特徴とする解糖系促進方法。
【手続補正書】
【提出日】令和1年10月3日(2019.10.3)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、プロピルアミンからなる群から選択された少なくとも１つを含むことを特徴とする、グルコース消費促進剤。
【請求項２】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノール、１−アミノ−２−プロパノール、１，３−ビス〔トリス（ヒドロキシメチル）メチルアミノ〕プロパン、Ｎ−シクロヘキシルエタノールアミン、ジエチルアミン、ジプロピルアミン、プロピルアミンからなる群から選択された少なくとも１つを主成分として含む、請求項１記載のグルコース消費促進剤。
【請求項３】
さらに、経口用の添加剤を含む、請求項１または２記載のグルコース消費促進剤。
【請求項４】
請求項１から３のいずれか一項に記載のグルコース消費促進剤を含むことを特徴とする、糖尿病の治療に使用するための医薬組成物。
【請求項５】
非ヒト動物に対し、請求項１から３のいずれか一項に記載のグルコース消費促進剤または請求項４記載の医薬組成物を投与する工程を含むことを特徴とするグルコース消費促進方法。
【請求項６】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールを含むことを特徴とする、解糖系促進剤。
【請求項７】
２−アミノ−１−シクロヘキシルエタノールを主成分として含む、請求項６記載の解糖系促進剤。
【請求項８】
さらに、経口用の添加剤を含む、請求項６または７記載の解糖系促進剤。
【請求項９】
非ヒト動物に対し、請求項６から８のいずれか一項に記載の解糖系促進剤を投与する工程を含むことを特徴とする解糖系促進方法。
【国際調査報告】
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2020026570.tif 000029
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