(57)【要約】  一態様に係るショット処理装置は、被処理体の搬送方向に沿って設けられたガイド部と、被処理体が載置される載置面を提供する第１の無端ベルトと、搬送方向とは反対方向に載置面が移動するように第１の無端ベルトを駆動する第１の駆動部とを含む回転機構と、被処理体を搬送方向に向けて押すことで、載置面上において被処理体をガイド部に沿って搬送方向に転がり移動させる搬送機構と、載置面上を転がり移動する被処理体に対して投射材を投射する少なくとも１つの投射機と、を備える。
2019106968.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
被処理体の搬送方向に沿って設けられたガイド部と、
前記被処理体が載置される載置面を提供する第１の無端ベルトと、前記搬送方向とは反対方向に前記載置面が移動するように前記第１の無端ベルトを駆動する第１の駆動部とを含む回転機構と、
前記被処理体を前記搬送方向に向けて押すことで、前記載置面上において前記被処理体を前記ガイド部に沿って前記搬送方向に転がり移動させる搬送機構と、
前記載置面上を転がり移動する前記被処理体に対して投射材を投射する少なくとも１つの投射機と、
を備えるショット処理装置。
【請求項２】
前記ガイド部は、前記搬送方向及び鉛直方向に垂直な方向に前記被処理体を傾けた状態で前記被処理体を支持するように構成されている、請求項１に記載のショット処理装置。
【請求項３】
前記少なくとも１つの投射機は、前記被処理体の搬送経路の上方に設けられた上部投射機を含む、請求項１又は２に記載のショット処理装置。
【請求項４】
前記第１の無端ベルトは、鋼製の複数の板状部材から構成されている、請求項１〜３の何れか一項に記載のショット処理装置。
【請求項５】
前記複数の板状部材の各々は、前記搬送方向及び鉛直方向に垂直な方向において、水平面に対して傾斜する表面を有する、請求項４に記載のショット処理装置。
【請求項６】
前記被処理体を搬出するための搬出室を更に備え、
前記搬出室には、前記搬送方向及び鉛直方向に垂直な方向に移動可能であり、前記搬出室に配置された前記被処理体の上部に対して側方から当接可能な当て部と、
前記当て部を前記搬送方向及び鉛直方向に垂直な方向に移動させる移動機構と、
が設けられている、請求項１〜５のいずれか１項に記載のショット処理装置。
【請求項７】
前記搬送機構は、前記載置面の上方に設けられた第２の無端ベルトと、前記第２の無端ベルトを駆動する第２の駆動部と、前記第２の無端ベルトの外周面に沿って配列された複数の押部とを有し、
前記複数の押部の各々は、前記被処理体に当接するように前記第２の無端ベルトから下方に延び、前記第２の無端ベルトの駆動に応じて前記被処理体を前記搬送方向に押すことで、前記被処理体を前記搬送方向に向けて搬送する、請求項１〜６のいずれか一項に記載のショット処理装置。
【請求項８】
前記載置面よりも前記搬送方向の上流側に設けられ、所定の周期で前記載置面上に前記被処理体を搬入する搬入機構と、
前記被処理体が前記載置面上に搬入されるタイミングに合わせて、前記複数の押部のうち１つの押部が前記載置面上に搬入された前記被処理体を前記搬送方向に押すことが可能な位置に配置されるように、前記第２の無端ベルトの駆動速度を調整する制御装置と、
を更に備える、請求項７に記載のショット処理装置。
【請求項９】
ショット処理装置を用いて被処理体に投射材を投射するショット処理方法であって、
前記ショット処理装置は、
被処理体の搬送方向に沿って設けられたガイド部と、
前記被処理体が載置される載置面を提供する無端ベルトと、前記無端ベルトを駆動する駆動部とを含む回転機構と、
前記被処理体を前記搬送方向に向けて搬送する搬送機構と、
前記被処理体に対して投射材を投射する少なくとも１つの投射機と、
を備え、
前記ショット処理方法は、
前記搬送方向とは反対方向に前記載置面が移動するように前記無端ベルトを駆動する工程と、
前記搬送機構によって前記被処理体を前記搬送方向に向けて押すことで、前記載置面上において前記被処理体を前記ガイド部に沿って前記搬送方向に転がり移動させる工程と、
前記載置面上を転がり移動する前記被処理体に対して前記少なくとも１つの投射機から前記投射材を投射する工程と、
を含む、ショット処理方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、ショット処理装置及びショット処理方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
下記特許文献１には、円板形状の製品の研掃装置に関する技術が開示されている。特許文献１に記載の装置では、円板形状の製品が立てられた状態で研掃室内に搬入される。研掃室内に搬入された製品は、搬送方向に転がりながら搬送される。立てた状態のまま搬送された製品は、研掃室内の定位置で停止され、所望の回転速度で回転された状態で、投射材が投射されることで研掃される。このように、特許文献１に記載の装置では、製品を回転させながら加工することで、研掃むらを抑えている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】実開昭５１−５２３９２号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、上記先行技術では、製品である被処理体を回転させながら投射する際に、その製品を非搬送状態にしなければならない。【０００５】
したがって、被処理体の搬送を停止することなく、被処理体を回転させながら投射材を投射することができるショット処理装置及びショット処理方法が求められている。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
一態様に係るショット処理装置は、被処理体の搬送方向に沿って設けられたガイド部と、被処理体が載置される載置面を提供する第１の無端ベルトと、搬送方向とは反対方向に載置面が移動するように第１の無端ベルトを駆動する第１の駆動部とを含む回転機構と、被処理体を搬送方向に向けて押すことで、載置面上において被処理体をガイド部に沿って搬送方向に転がり移動させる搬送機構と、載置面上を転がり移動する被処理体に対して投射材を投射する少なくとも１つの投射機と、を備える。【０００７】
上記実施形態に係るショット処理装置では、載置面を搬送方向とは反対方向に移動させながら被処理体を搬送方向に移動させているので、被処理体は載置面上を搬送方向に沿って転がり移動する。そして、載置面上を転がり移動する被処理体に対して投射材が投射されるので、被処理体の搬送を停止することなく、被処理体を回転させながら投射材を投射することができる。【０００８】
一実施形態では、ガイド部は、搬送方向及び鉛直方向に垂直な方向に被処理体を傾けた状態で被処理体を支持するように構成されていてもよい。【０００９】
上記実施形態では、搬送方向及び鉛直方向に垂直な方向に被処理体を傾けた状態で被処理体が支持されるので、搬送時に被処理体が搬送方向及び鉛直方向に垂直な方向にばたつくことを抑制することができる。別の一実施形態では、少なくとも１つの投射機は、被処理体の搬送経路の上方に設けられた上部投射機を含んでいてもよい。【００１０】
一実施形態では、第１の無端ベルトは、鋼製の複数の板状部材から構成されていてもよい。【００１１】
上記実施形態によれば、例えば第１の無端ベルトがゴムで形成されている場合に比べて、投射材が投射されることに起因したベルトの消耗が抑えられる。【００１２】
一実施形態では、複数の板状部材の各々は、搬送方向及び鉛直方向に垂直な方向において、水平面に対して傾斜する表面を有していてもよい。【００１３】
上記実施形態では、複数の板状部材が水平面に対して傾斜する表面を有しているので、被処理体にはその自重によって鋼製の板状部材の傾斜する面を滑ろうとする力が作用する。これにより、被処理体が傾いた状態でガイド部に支持されることとなるので被処理体が倒れにくくなり、被処理体を安定的に支持することができる。【００１４】
一実施形態では、被処理体を搬出するための搬出室を更に備え、搬出室には、搬送方向及び鉛直方向に垂直な方向に移動可能であり、搬出室に配置された被処理体の上部に対して側方から当接可能な当て部と、当て部を搬送方向及び鉛直方向に垂直な方向に移動させる移動機構と、が設けられていてもよい。【００１５】
上記実施形態では、搬送方向及び鉛直方向に垂直な方向に移動可能であり、搬出室に配置された被処理体の上部に対して側方から当接可能な当て部が搬出室に設けられている。この当て部を被処理体の上部に対して側方から当接するように移動させることによって、被処理体を側方に倒すことが可能となる。搬出室において被処理体を倒すことによって、被処理体に付着した投射材を除去することができる。【００１６】
一実施形態では、搬送機構は、載置面の上方に設けられた第２の無端ベルトと、第２の無端ベルトを駆動する第２の駆動部と、第２の無端ベルトの外周面に沿って配列された複数の押部とを有し、複数の押部の各々は、被処理体に当接するように第２の無端ベルトから下方に延び、第２の無端ベルトの駆動に応じて被処理体を搬送方向に押すことで、被処理体を搬送方向に向けて搬送してもよい。なお、一実施形態では、載置面よりも搬送方向の上流側に設けられ、所定の周期で載置面上に被処理体を搬入する搬入機構と、被処理体が載置面上に搬入されるタイミングに合わせて、複数の押部のうち１つの押部が載置面上に搬入された被処理体を搬送方向に押すことが可能な位置に配置されるように、第２の無端ベルトの駆動速度を調整する制御装置と、を更に備えてもよい。【００１７】
上記実施形態では、被処理体が載置面上に搬入されるタイミングに合わせて、複数の押部のうち１つの押部が載置面上に搬入された被処理体を搬送方向に押すことが可能な位置に配置されるように、第２の無端ベルトの駆動速度が調整されるので、被処理体を効率良く搬送することができる。【００１８】
一態様では、ショット処理装置を用いて被処理体に投射材を投射するショット処理方法が提供される。このショット処理装置は、被処理体の搬送方向に沿って設けられたガイド部と、被処理体が載置される載置面を提供する無端ベルトと、無端ベルトを駆動する駆動部とを含む回転機構と、被処理体を搬送方向に向けて搬送する搬送機構と、被処理体に対して投射材を投射する少なくとも１つの投射機と、を備える。一態様に係るショット処理方法は、搬送方向とは反対方向に載置面が移動するように無端ベルトを駆動する工程と、搬送機構によって被処理体を搬送方向に向けて押すことで、載置面上において、被処理体をガイド部に沿って且つ搬送方向に向けて転がり移動させる工程と、載置面上を転がり移動する被処理体に対して少なくとも１つの投射機から投射材を投射する工程と、を含む。【００１９】
上記一態様に係るショット処理方法では、載置面を搬送方向とは反対方向に移動させながら被処理体を搬送方向に移動させているので、被処理体は載置面上を搬送方向に沿って転がり移動する。そして、載置面上を転がり移動する被処理体に対して投射材が投射されるので、被処理体の搬送を停止することなく、被処理体を回転させながら投射材を投射することができる。
【発明の効果】
【００２０】
本発明の一態様及び種々の実施形態によれば、被処理体の搬送を停止することなく、被処理体を回転させながら投射材を投射することができる。
【図面の簡単な説明】
【００２１】
【図１】一実施形態に係るショットブラスト装置を示す側面図である。
【図２】図１のショットブラスト装置の下部側の一部を拡大して示す側面図である。
【図３】一実施形態に係るショットブラスト装置を示す正面図である。
【図４】一実施形態に係るショットブラスト装置を示す平面図である。
【図５】図１のショットブラスト装置の搬入側の機構の一部を拡大して示す側面図である。
【図６】図１のショットブラスト装置の要部を簡略化してかつ拡大して示す側面図である。
【図７】図１のショットブラスト装置の搬送機構を拡大して示す図である。図７（Ａ）は平面図であり、図７（Ｂ）は正面視の断面図である。
【図８】図１のショットブラスト装置により被処理体がショットブラスト処理される状態を正面視で拡大して示す断面図である。
【図９】図１のショットブラスト装置の搬出側の機構の一部を示す図である。図９（Ａ）は背面図である。図９（Ｂ）は側面図である。
【図１０】図１のショットブラスト装置により被処理体が回転搬送される状態を示す斜視図である。図１０（Ａ）は斜め下方から見た斜視図であり、図１０（Ｂ）は斜め上方から見た斜視図である。
【図１１】一実施形態に係るショット処理方法を示す流れ図である。
【発明を実施するための形態】
【００２２】
一実施形態に係るショット処理装置について図１〜図１０を用いて説明する。以下では、図１〜９に示すように、ショット処理装置の前方から後方に向かう方向をｘ方向とし、ショット処理装置の上方向（鉛直方向）をｚ方向とし、ｘ方向及びｚ方向に直交する方向をｙ方向として説明する。
【００２３】
（実施形態の構成）
図１は、一実施形態に係るショット処理装置であるショットブラスト装置１０の側面図であり、図２は、図１のショットブラスト装置１０の下部側の一部を拡大して示す側面図である。また、図３には、ショットブラスト装置１０の正面図であり、図４は、ショットブラスト装置１０の平面図である。本実施形態に係るショットブラスト装置１０においてショットブラスト処理される被処理体Ｗ（図２参照）は、円板状のディスクロータである。図１０に示されるように、被処理体Ｗの外周部には貫通穴Ｗｃが形成されており、ショットブラスト装置１０は、貫通穴Ｗｃにもショットブラスト処理を施すようになっている。
【００２４】
ショットブラスト装置１０は、被処理体Ｗを搬送方向（図６の矢印Ｘで示す方向）に沿って搬送しながら、被処理体Ｗに投射材を投射する装置である。被処理体Ｗの搬送方向は、ショットブラスト装置１０の前方から後方に向かう方向、すなわちｘ方向に一致している。図２に示されるように、ショットブラスト装置１０は、キャビネット１２を備えている。なお、図１〜図６では、便宜上、キャビネット１２の内部の構成要素の一部を、適宜キャビネット１２の壁を透視した状態で示している。図２に示されるように、キャビネット１２は、被処理体Ｗの搬送方向（矢印Ｘ方向）を長手方向としている。キャビネット１２には、被処理体Ｗの搬送方向の上流側（図中右側）に被処理体Ｗを搬入するための搬入口１４が形成されると共に、被処理体Ｗの搬送方向の下流側（図中左側）に被処理体Ｗの搬出用とされた搬出口１６（図４参照）が形成されている。搬入口１４は、装置手前側（図２では右側）の空間とキャビネット１２の内部空間とを連通させ、搬出口１６（図４参照）は、キャビネット１２の内部空間と装置右側の空間とを連通させている。
【００２５】
搬入口１４よりも装置手前側（−ｘ方向側）には搬入用の載置台１３が設けられている。搬入口１４には、第一昇降扉２０Ａが設けられている。第一昇降扉２０Ａは、載置台１３上に被処理体Ｗが存在することがセンサによって検知されると開き、被処理体Ｗが第一昇降扉２０Ａの閉止位置を通過すると閉じられる。なお、操作盤のタッチパネルを操作することで第一昇降扉２０Ａを開閉させることもできる。また、キャビネット１２の内部の第一昇降扉２０Ａよりも下流側（＋ｘ方向側）には、第二昇降扉２０Ｂが設けられている。また、キャビネット１２の内部の第二昇降扉２０Ｂよりも下流側（＋ｘ方向側）には第三昇降扉２０Ｃが設けられている。さらに、搬出口１６には、第四昇降扉２０Ｄが設けられている。第三昇降扉２０Ｃよりも被処理体Ｗの搬送方向の下流側は、被処理体Ｗを搬出するための搬出室７０とされている。
【００２６】
なお、以下において、第一昇降扉２０Ａ、第二昇降扉２０Ｂ、第三昇降扉２０Ｃ及び第四昇降扉２０Ｄを区別せずにこれらをまとめて説明する場合は、昇降扉２０Ａ〜２０Ｄと称する。昇降扉２０Ａ〜２０Ｄは、シリンダ機構２２Ａ、２２Ｂ、２２Ｃ、２２Ｄ（以下、「シリンダ機構２２Ａ〜２２Ｄ」と略す）によって装置上下方向に昇降する構造となっており、被処理体Ｗを通過させる際に上昇して開くようになっている。シリンダ機構２２Ａ〜２２Ｄには、制御装置７２（図中ではブロック化して示す）が接続されており、シリンダ機構２２Ａ〜２２Ｄの作動が制御装置７２によって制御されるようになっている。
【００２７】
キャビネット１２の内部の第二昇降扉２０Ｂと第三昇降扉２０Ｃとの間には、仕切壁２４Ａ、２４Ｂが設けられている。仕切壁２４Ａと仕切壁２４Ｂとの間は投射室２６となっている。投射室２６は、被処理体Ｗへの投射材の投射によって被処理体Ｗのブラスト処理（ショット投射研掃処理、広義には表面加工）を行うための空間である。
【００２８】
キャビネット１２内の第二昇降扉２０Ｂと第三昇降扉２０Ｃとの間には、被処理体Ｗの搬送経路である搬送路３８が形成されている。搬送路３８の上方側及び側方側には、複数台（本実施形態では計六台（図４参照））の投射機２８が取り付けられている。投射機２８は、例えば遠心式投射機であり、羽根車の回転により投射材に遠心力を付与することが可能となっている。投射機２８は、投射材を遠心力で加速して、搬送路３８を搬送中の被処理体Ｗ（より具体的には投射室２６において搬送されている被処理体Ｗ）に対して投射材を投射する。
【００２９】
図８には、ショットブラスト装置１０により被処理体Ｗがショットブラスト処理される状態が正面視の拡大断面図で示されている。なお、図８においては、便宜上、断面を示すハッチングが省略されている。図８に示されるように、本実施形態では、投射機２８として、上部投射機２８Ａと、第一横投射機２８Ｂと、第二横投射機２８Ｃと、を含んでいる。上部投射機２８Ａは、被処理体Ｗの搬送経路である搬送路３８の上方に設けられており、被処理体Ｗの外周側に向けて上方から投射材を投射する。第一横投射機２８Ｂは、搬送路３８の側方に設けられており、搬送時の立ち姿勢の被処理体Ｗの一方の側面に向けて斜め上方側から投射材を投射する。第二横投射機２８Ｃは、搬送路３８の側方に設けられており、搬送時の立ち姿勢の被処理体Ｗの他方の側面に向けて側方側から投射材を投射する。なお、以下の説明において、上部投射機２８Ａ、第一横投射機２８Ｂ及び第二横投射機２８Ｃを区別せずにこれらをまとめて説明する場合は、投射機２８と称する。
【００３０】
一方、図２に示される投射機２８の上方側には、導入管２９が配置されている。図１に示されるように、導入管２９の上端は、流量調整装置３０を介して投射材貯蔵用のショットタンク３２に接続されている。また、投射機２８は、導入管２９、流量調整装置３０、及びショットタンク３２を介して循環装置３４に連結されている。循環装置３４は、投射機２８によって投射された投射材を搬送して投射機２８へ循環させるための装置である。
【００３１】
循環装置３４は、キャビネット１２の下部に装置前後方向（図１のｘ方向）に延在する第一スクリューコンベヤ３４Ａと、第一スクリューコンベヤ３４Ａの搬送方向下流側の側方側において装置上方側に立設されたバケットエレベータ３４Ｂ（図３参照）とを備えている。また、循環装置３４は、バケットエレベータ３４Ｂの上部の側方側から装置前後方向（図１のｘ方向）に延在する第二スクリューコンベヤ３４Ｃと、第二スクリューコンベヤ３４Ｃとショットタンク３２との間に設けられたセパレータ３４Ｄとを更に備えている。
【００３２】
図５には、図１のショットブラスト装置１０の搬入側の一部を拡大して示す側面図である。図５に示されるように、キャビネット１２の搬入側には、第一搬入装置３６Ａ及び第二搬入装置３６Ｂが設けられている。第一搬入装置３６Ａは、第一昇降扉２０Ａよりも上流側（−ｘ方向側）に設けられている。第二搬入装置３６Ｂは、第一昇降扉２０Ａと第二昇降扉２０Ｂとの間に設けられている。第一搬入装置３６Ａ及び第二搬入装置３６Ｂには、制御装置７２（図２参照）が接続されており、制御装置７２からの制御信号によって第一搬入装置３６Ａ及び第二搬入装置３６Ｂの作動が制御されるようになっている。第一搬入装置３６Ａは、シリンダ機構を含んでおり、第一昇降扉２０Ａが開けられたタイミングで載置台１３の上の被処理体Ｗを搬送方向に押し出すように構成されている。第二搬入装置３６Ｂは、シリンダ機構を含んで構成され、第二昇降扉２０Ｂが開けられたタイミングで、第一昇降扉２０Ａと第二昇降扉２０Ｂとの間に配置された被処理体Ｗを搬送方向に押し出すように構成されている。
【００３３】
また、キャビネット１２の内部の搬入側であって第二昇降扉２０Ｂの下流側には、第三搬入装置３６Ｃが設けられている。第三搬入装置３６Ｃには、制御装置７２（図２参照）が接続されており、第三搬入装置３６Ｃの作動が制御装置７２（図２参照）によって制御されるようになっている。第三搬入装置３６Ｃは、被処理体Ｗを搬送方向に投げ出すためのＬ字状のアーム３６Ｃ１を備えている。アーム３６Ｃ１は、搬送幅方向の軸３６Ｃ２周りに回動可能とされて図示しないシリンダ機構の作動に応じて被処理体Ｗを受け取る際の第一位置（３６Ｘ）と被処理体Ｗをその搬送方向下流側に投げ出す際の第二位置（３６Ｙ）との間で回動するようになっている。そして、予め設定された所定の周期で第三搬入装置３６Ｃが作動してアーム３６Ｃ１が第一位置（３６Ｘ）から第二位置（３６Ｙ）に回動した後に第一位置（３６Ｘ）に回動する（戻る）ように構成されている。
【００３４】
図１０には、ショットブラスト装置１０により被処理体Ｗが回転搬送される状態が斜視図で示されている。図１０（Ａ）は斜め下方から見た斜視図であり、図１０（Ｂ）は斜め上方から見た斜視図である。図１０（Ａ）及び図１０（Ｂ）に示されるように、ショットブラスト装置１０は、被処理体Ｗの搬送方向に沿って設けられたガイド部４０を更に備えている。一実施形態では、ガイド部４０は、一対の上側ガイドレール４０Ａと一対の下側ガイドレール４０Ｂを含んでいてもよい。一対の上側ガイドレール４０Ａは、被処理体Ｗの搬送方向、すなわちｘ方向に沿って延在しており、搬送路３８を介してｙ方向に互いに離間している。一対の上側ガイドレール４０Ａは、被処理体Ｗの上部に対応する高さ位置に設けられており、被処理体Ｗが搬送方向に搬送されるように当該被処理体Ｗを案内する。一対の下側ガイドレール４０Ｂも、被処理体Ｗの搬送方向、すなわちｘ方向に沿って延在しており、搬送路３８を介してｙ方向に互いに離間している。一対の下側ガイドレール４０Ｂは、被処理体Ｗの下部に対応する高さ位置に設けられており、被処理体Ｗが搬送方向に搬送されるように当該被処理体Ｗを案内する。一実施形態では、図８の部分拡大図に示されるように、ガイド部４０は、搬送方向及び鉛直方向に垂直なｙ方向（本実施形態では一例として装置左側）に被処理体Ｗを傾けた状態で支持してもよい。
【００３５】
図６は、ショットブラスト装置１０の要部を拡大して示す側面図である。図６に示されるように、ショットブラスト装置１０は、回転機構４２を更に備えている。回転機構４２は、搬送路３８の下方に設けられており、スプロケット４４Ａ、スプロケット４４Ｂ、チェーン４６Ａ、第１の無端ベルト４６及びモータＭ１（第１の駆動部）を有している。スプロケット４４Ａ及び４４Ｂは、ｙ方向に延在する軸線を中心に回転可能に構成されている。第１の無端ベルト４６は、ｙ方向から見てループ状となるように、チェーン４６Ａを介してスプロケット４４Ａ及び４４Ｂに架け渡されている。この第１の無端ベルト４６は、その上面に被処理体Ｗが載置される載置面４６Ｃを提供している。すなわち、載置面４６Ｃは、被処理体Ｗが搬送される搬送路３８を提供している。
【００３６】
上流側に配置されたスプロケット４４Ａには、駆動力伝達機構４８を介してモータＭ１が接続されている。モータＭ１には、制御装置７２が接続されており、モータＭ１の作動が制御装置７２によって制御されるようになっている。制御装置７２から制御信号によってモータＭ１が作動されると、スプロケット４４Ａが回転し、第１の無端ベルト４６の載置面４６Ｃが被処理体Ｗの搬送方向（矢印Ｘ方向）とは反対方向（矢印Ｙ方向）に移動するように、第１の無端ベルト４６が回転する。
【００３７】
一実施形態では、第１の無端ベルト４６は、鋼製の複数の板状部材４７から構成されていてもよい。複数の板状部材４７は、チェーン４６Ａの外周に沿って配列されるようにチェーン４６Ａに取り付けられている。図８の部分拡大図に示されるように、第１の無端ベルト４６の外周面を構成する板状部材４７の表面４７Ｓは、ｙ方向において、水平面に対して傾斜していてもよい。すなわち、板状部材４７の表面４７Ｓは、ループ状の第１の無端ベルト４６の上側部分に位置して被処理体Ｗが載置可能な状態では、被処理体Ｗを傾けた側である搬送幅方向一方側（本実施形態では装置左側）から搬送幅方向他方側（本実施形態では装置右側）へ向けて下方側に傾斜している。
【００３８】
図６に示されるように、ショットブラスト装置１０は、搬送機構５０を更に備えている。搬送機構５０は、回転機構４２の上方に設けられおり、被処理体Ｗを搬送方向に向けて押すことで、載置面４６Ｃ上において被処理体Ｗをガイド部４０沿って搬送方向に転がり移動させる。図７（Ａ）は、搬送機構５０の平面図であり、図７（Ｂ）は、搬送機構５０を拡大して示す正面視の断面図である。なお、図７（Ｂ）では断面を示すハッチングを省略している。
【００３９】
図７（Ａ）に示されるように、搬送機構５０は、スプロケット５４Ａ、スプロケット５４Ｂ、チェーン５６Ａ、第２の無端ベルト５６及びモータＭ２（第２の駆動部）を有している。スプロケット５４Ａ及び５４Ｂは、ｚ方向に延在する軸線を中心に回転可能に構成されている。第２の無端ベルト５６は、載置面４６Ｃの上方に設けられており、ｚ方向から見てループ状となるように、チェーン５６Ａを介してスプロケット５４Ａ及び５４Ｂに架け渡されている。第２の無端ベルト５６は、搬送路３８（図６参照）に沿ってｙ方向にずれた位置（装置右側）に配置されており、搬送路３８の上方に位置する搬送面５６Ｃを有している。
【００４０】
搬送下流側に配置されたスプロケット５４Ｂには、駆動力伝達機構５８を介してモータＭ２が接続されている。モータＭ２には、制御装置７２が接続されており、モータＭ２の作動が制御装置７２によって制御されるようになっている。制御装置７２から制御信号によってモータＭ２が作動されると、スプロケット５４Ｂが回転し、第２の無端ベルト５６が回転される。この際、第２の無端ベルト５６は、その搬送面５６Ｃが被処理体Ｗの搬送方向（矢印Ｘ方向）に平行な方向に沿って移動するように回転駆動される。なお、図６では、第２の無端ベルト５６を透視した状態でスプロケット５４Ｂを図示している。
【００４１】
一実施形態では、図７（Ａ）に示されるように、第２の無端ベルト５６は、鋼製の複数の板状部材５７から構成されていてもよい。図６及び１０に示すように、複数の板状部材５７は、チェーン５６Ａの外周に沿って配列されるように当該チェーン５６Ａに取り付けられている。なお、図６では、図を簡略化するために複数の板状部材５７の境界部の図示を省略している。また、図７（Ａ）及び１０（Ｂ）に示されるように、搬送機構５０は、第２の無端ベルト５６の外周面に沿って配列された複数の押部５２を更に備えている。複数の押部５２の一端は、第２の無端ベルト５６の複数の板状部材５７に接続されている。なお、数個の複数の板状部材５７に対して１つの押部５２が接続されてもよい。すなわち、図７（Ａ）に示されるように、第２の無端ベルト５６には、その周方向に沿って押部５２が間隔を開けて複数設けられる。一実施形態では、図７（Ｂ）に示されるように、押部５２は、ｙ方向に沿って延びる第１の部分５２Ａと−ｚ方向（下方）に沿って延びる第２の部分５２Ｂとを有する逆Ｌ字状をなしている。第２の部分５２Ｂは、搬送面５６Ｃの移動に伴って一対の上側ガイドレール４０Ａの間に沿って移動するように構成されている。したがって、押部５２は、第２の無端ベルト５６から下方に延びており、その下部が搬送路３８に配置された被処理体Ｗに当接するように構成されている。
【００４２】
上記のように、搬送機構５０の搬送面５６Ｃが搬送方向に平行な方向に沿って移動することによって、押部５２が被処理体Ｗを搬送方向に押すことになるので、被処理体Ｗが搬送方向（矢印Ｘ方向）に向けて搬送される。この際、回転機構４２の載置面４６Ｃが搬送方向とは反対方向（矢印Ｙ方向）に向けて移動するので、載置面４６Ｃに配置された被処理体Ｗは立てられた状態で、載置面４６Ｃ上を搬送方向へ転がり移動することとなる。以下、回転機構４２及び搬送機構５０が設けられるエリアを回転搬送エリアＡ１と称する。なお、回転搬送エリアＡ１よりも搬送方向上流側に設けられた図５に示される第三搬入装置３６Ｃは、回転搬送エリアＡ１の最上流側、すなわち載置面４６Ｃ上に被処理体Ｗを搬入する搬入機構である。
【００４３】
回転搬送エリアＡ１の最上流側、すなわち載置面４６Ｃ上に第三搬入装置３６Ｃが被処理体Ｗを搬入するタイミングに合わせて、複数の押部５２の１つが載置面４６Ｃ上に搬入された被処理体Ｗを搬送方向に押すことが可能な位置に配置されるように、制御装置７２によって第２の無端ベルト５６を回転駆動させる速度が制御される。制御装置７２は、第２の無端ベルト５６を一定の速度で回転駆動させる。
【００４４】
図８に示される搬送上流側に配置された従動側のスプロケット５４Ａの回転軸上端部には、スプロケット５４Ａの軸の半径方向に突出した金属製のバー６０が固定されている。また、バー６０の近傍には、近接スイッチ６２が配置されている。
【００４５】
近接スイッチ６２は、バー６０が所定範囲内まで接近した際に近接スイッチ６２を含む電気回路（制御回路部）を導通状態にする構成とされている。すなわち、近接スイッチ６２は、バー６０の近接を検出するようになっている。そして、本実施形態では、複数の押部５２のいずれかが図５に示される回転搬送エリアＡ１の最上流側の所定位置に達した場合に図８に示される近接スイッチ６２がバー６０の近接を検出するように設定されている。近接スイッチ６２は、制御装置７２（図２参照）に接続されており、検出信号を制御装置７２（図２参照）に出力するようになっている。また、近接スイッチ６２がバー６０の近接を検出した場合に、制御装置７２（図２参照）は、図５に示されるシリンダ機構２２Ｂを作動させて第二昇降扉２０Ｂを開くと共に第二搬入装置３６Ｂが被処理体Ｗを第三搬入装置３６Ｃのアーム３６Ｃ１の上側に押し出すように制御する。
【００４６】
図９（Ａ）には、ショットブラスト装置１０の搬出側の機構の一部が背面図で示され、図９（Ｂ）には、ショットブラスト装置１０の搬出側の機構の一部が側面図で示されている。図９（Ｂ）に示されるように、回転搬送エリアＡ１の搬出側に連続する搬出側エリアＡ２には、スロープ６４が設けられており、被処理体Ｗが立ち姿勢で転がるようになっている。
【００４７】
第三昇降扉２０Ｃの近傍には、第三昇降扉２０Ｃの手前（図９（Ｂ）の右側）に到達した被処理体Ｗを検出するセンサＳ１が設けられている。センサＳ１は、制御装置７２（図２参照）に接続されており、検出信号を制御装置７２（図２参照）に出力するようになっている。センサＳ１が第三昇降扉２０Ｃの手前に被処理体Ｗが到達したことを検出した場合、制御装置７２は、第三昇降扉２０Ｃが開くようにシリンダ機構２２Ｃの作動を制御する。
【００４８】
図９（Ａ）に示されるように、搬送路３８の搬出側である搬出室７０内には、押出プレート６５及び当て部材６６が設けられている。押出プレート６５は、ｙ方向に直交する平面上に設けられ、搬出室７０内に配置された被処理体Ｗに対して側方（装置左側）に配置される。当て部材６６は、押出プレート６５の上部に取付部材を介して取り付けられており、押出プレート６５から搬出室７０内に配置された被処理体Ｗ側（装置右側）に張り出している。この当て部材６６は、略Ｕ字状（コ字状）に曲げられた屈曲棒状の部材であり、装置背面視で装置下方側が開放されるように配置されている。当て部材６６は、ガイド部４０（図９（Ｂ）参照）に対して被処理体Ｗの搬送方向の下流側に設けられており、搬出室７０に配置された立ち姿勢にある被処理体Ｗの上部に対して側方側（装置右側）から当接可能な当て部６６Ａを備えている。
【００４９】
また、押出プレート６５の装置左側の面には、断面Ｌ字状のブラケット６７Ａが取り付けられ、ブラケット６７Ａの下辺部には、搬送幅方向への移動をスムーズにするための車輪６７Ｂが取り付けられている。また、ブラケット６７Ａの装置左側の面には移動機構としてのシリンダ機構６８のロッド部６８Ａの先端部が連結されている。これにより、当て部６６Ａは、搬送路３８を搬送幅方向に横切るように、すなわちｙ方向に沿って移動可能である。また、当て部６６Ａは、被処理体Ｗが搬出室７０に配置されたタイミングでは被処理体Ｗに対して装置右側に配置されるように設定されている。
【００５０】
シリンダ機構６８は、公知のシリンダ機構である。シリンダ機構６８には、制御装置７２が接続されており、シリンダ機構６８の作動が制御装置７２によって制御される。シリンダ機構６８のロッド部６８Ａは、搬送路３８の側方側（装置左側）において搬送幅方向を軸線方向として配置されている。これにより、シリンダ機構６８は、作動することによって押出プレート６５及び当て部材６６をｙ方向に移動させるようになっている。なお、図中では、装置左側に移動した状態の押出プレート６５、当て部材６６、ブラケット６７Ａ及び車輪６７Ｂを二点鎖線で示している。
【００５１】
図９（Ｂ）に示されるように、搬出室７０の上側には、搬出室７０の所定位置に配置された被処理体Ｗを検出するセンサＳ２が設けられている。このセンサＳ２は、制御装置７２（図２参照）に接続されており、検出信号を制御装置７２（図２参照）に出力するようになっている。制御装置７２（図２参照）は、センサＳ２からの検出信号に基づいて被処理体Ｗが搬出室７０の前記所定位置に配置されたタイミングで、図９（Ａ）に示される当て部６６Ａが搬送姿勢にある被処理体Ｗに対して装置右側から当接されて装置左側に移動されるように、シリンダ機構６８の作動を制御する。これにより、搬送姿勢にある被処理体Ｗが装置左側に倒されるようになっている。また、被処理体Ｗが倒されたタイミングで、制御装置７２（図２参照）は、第四昇降扉２０Ｄが開かれるようにシリンダ機構２２Ｄ（図２参照）の作動を制御すると共に、押出プレート６５が装置右側に移動されるようにシリンダ機構６８の作動を制御する。これにより、倒された被処理体Ｗが搬出口１６から搬出されるようになっている。
【００５２】
（実施形態の作用・効果）
次に、上記実施形態の作用及び効果について説明する。
【００５３】
図１０に示されるように、ショットブラスト装置１０には、被処理体Ｗの搬送経路である搬送路３８のｙ方向の両側にガイド部４０が設けられている。ガイド部４０は、立ち姿勢の被処理体Ｗがその搬送方向（矢印Ｘ方向）に搬送されるように当該被処理体Ｗを案内する。また、搬送路３８の下方には、回転機構４２が設けられている。回転機構４２は、ｙ方向から見てループ状をなす第１の無端ベルト４６を有し、その載置面４６Ｃ上に前記立ち姿勢の被処理体Ｗが載置されると共に、載置面４６Ｃが搬送方向（矢印Ｘ方向）とは反対方向（矢印Ｙ方向）に移動するように第１の無端ベルト４６が回転駆動される。第１の無端ベルト４６が回転駆動されている状態で、第１の無端ベルト４６上の被処理体Ｗが、搬送機構５０の押部５２によって搬送方向（矢印Ｘ方向）搬送される。これにより、被処理体Ｗは、所望の回転速度で（矢印Ｒ方向に）回転しながら搬送方向に転がり移動する。載置面４６Ｃ上を転がり移動する被処理体Ｗに対しては、投射機２８から投射材が投射される。したがって、被処理体Ｗの搬送を停止することなく、被処理体Ｗを回転させながら被処理体Ｗに投射材を投射することができる。
【００５４】
上記実施形態に係るショットブラスト装置１０では、被処理体Ｗを所望の回転速度で回転しながら搬送することができるので、被処理体Ｗの搬送方向における投射室２６の長さを抑えることができると共に、投射機２８による投射材の無駄打ちも抑えられる。
【００５５】
また、ショットブラスト装置１０では、図７（Ａ）に示されるように、搬送路３８の側方に配置され、ｚ方向から見てループ状をなす搬送機構５０の第２の無端ベルト５６が回転駆動される。第２の無端ベルト５６には、その周方向に沿って押部５２が間隔を開けて複数設けられている。一方、図５に示される第三搬入装置３６Ｃは、所定の周期で作動して回転機構の回転搬送エリアＡ１の最上流側に被処理体Ｗを搬入する。ここで、第三搬入装置３６Ｃが被処理体Ｗを回転搬送エリアＡ１の最上流側に搬入するタイミングに合わせて、複数の押部５２のいずれかが回転搬送エリアＡ１の最上流側で被処理体Ｗを押すことが可能な位置に配置されるように、第２の無端ベルト５６を回転駆動させる速度が設定されている。したがって、第三搬入装置３６Ｃによって回転搬送エリアＡ１の最上流側に搬入される被処理体Ｗを効率良く順次図６に示される押部５２で押して搬送することができる。
【００５６】
ショットブラスト装置１０では、図８に示されるように、被処理体Ｗの外周側に向けて上部投射機２８Ａが上方側から投射材を投射する。また、図８の部分拡大図に示されるように、ガイド部４０は被処理体Ｗをｙ方向に（本実施形態では装置左側）に傾けた状態で支持している。このため、被処理体Ｗに対して上部投射機２８Ａから投射材を投射した場合に、被処理体Ｗが左右にばたつきにくいので、被処理体Ｗの外周部側の貫通穴Ｗｃを良好にブラスト処理することができる。なお、例えば被処理体Ｗの外周部側に貫通穴Ｗｃは形成されていないものの凹部が形成されているような場合についても同様に当該凹部を良好にブラスト処理することができる。
【００５７】
また、本実施形態では、図６に示されるように、第１の無端ベルト４６は、その周方向に沿って並設されて当該第１の無端ベルト４６の外周面を構成する複数の鋼製の板状部材４７を含んで構成されている。このため、例えば第１の無端ベルト４６がゴムで形成されている場合に比べて、投射材が投射されることに起因した第１の無端ベルト４６の消耗が抑えられる。
【００５８】
また、本実施形態では、図８の部分拡大図に示されるように、板状部材４７の表面４７Ｓが、ｙ方向において水平面に対して傾斜している。したがって、被処理体Ｗにはその自重によって鋼製の板状部材４７の傾斜した表面４７Ｓを滑ろうとする力が作用する。これにより、被処理体Ｗは、ガイド部４０の上側ガイドレール４０Ａに寄り掛かろうとするので、被処理体Ｗを傾けた側とは反対側（本実施形態では装置右側）には倒れにくくなり、被処理体Ｗの姿勢を安定的に保つことができる。
【００５９】
また、本実施形態では、搬送路３８の搬出側には、図９（Ａ）に示される当て部材６６及びシリンダ機構６８が設けられている。当て部材６６の当て部６６Ａは、ガイド部４０（図９（Ｂ）参照）に対して被処理体Ｗの搬送方向の下流側に設けられて搬送路３８をｙ方向に移動可能に配置されると共に搬送路３８の搬出側で立ち姿勢にある被処理体Ｗの上部に対して側方側から当接可能となっている。また、シリンダ機構６８は、当て部６６Ａを搬送幅方向に移動させる。これにより、搬送路３８の搬出側で立ち姿勢にある被処理体Ｗの上部に対して側方側に配置された当て部６６Ａがシリンダ機構６８によって移動されることで、当て部６６Ａが被処理体Ｗを倒すことが可能となる。その結果、被処理体Ｗに付着した投射材を被処理体Ｗから落とすことができる。
【００６０】
以下、円板状の被処理体Ｗを搬送しながら被処理体Ｗに対して投射材を投射するショット処理方法について説明する。
【００６１】
図１１は、一実施形態のショット処理方法ＭＴを示す流れ図である。この方法ＭＴでは、図１に示すショットブラスト装置１０を用いて被処理体に投射材が投射される。方法ＭＴでは、まず、工程ＳＴ１が行われる。工程ＳＴ１では、載置面４６Ｃが被処理体Ｗの搬送方向（矢印Ｘ方向）とは反対方向（矢印Ｙ方向）に移動するように第１の無端ベルト４６が駆動される。続く工程ＳＴ２では、搬送機構５０の搬送面５６Ｃが被処理体Ｗの搬送方向（矢印Ｘ方向）に移動するように第２の無端ベルト５６が駆動される。これにより、第２の無端ベルト５６に設けられた複数の押部５２が搬送方向に沿って移動する。続く工程ＳＴ３では、ショットブラスト装置１０の搬送路３８に被処理体Ｗが搬入される。具体的には、第一搬入装置３６Ａ、第二搬入装置３６Ｂ及び第三搬入装置３６Ｃによって、第１の無端ベルト４６の載置面４６Ｃ上に被処理体Ｗの外周側が載置される。載置面４６Ｃ上に載置された被処理体Ｗは、複数の押部５２のうち１つの押部５２によって搬送方向に向けて押され、その結果、搬送方向とは反対方向に移動する載置面４６Ｃ上において被処理体Ｗがガイド部４０に沿って搬送方向に転がり移動する。続く工程ＳＴ４では、載置面４６Ｃ上を転がり移動する被処理体Ｗに対して投射機２８から投射材が投射される。これにより、被処理体Ｗの表面が加工される。続く工程ＳＴ５では、表面加工済みの被処理体Ｗが搬出室７０に搬送され、ショットブラスト装置１０から搬出される。なお、一実施形態では、被処理体Ｗを搬出する際に、当て部６６Ａを被処理体Ｗの上部に対して側方から当接するように移動させることによって、被処理体Ｗを側方に倒してもよい。
【００６２】
以上説明したように、本実施形態によれば、被処理体Ｗを立てた状態でかつ所望の回転速度で回転させながら搬送しつつ当該被処理体Ｗに向けて投射材を投射することができるという優れた効果を有する。
【００６３】
（実施形態の補足説明）
なお、上記実施形態におけるショットブラスト装置１０及びショット処理方法では、被処理体Ｗが円板状のディスクロータとされているが、被処理体は、円板状の他の製品とされてもよいし、有底短円筒状の製品（例えばドラムブレーキ）とされてもよい。
【００６４】
また、上記実施形態では、図８等に示されるガイド部４０は、被処理体Ｗを上方へ向けて搬送幅方向一方側に傾けた状態で支持しているが、ガイド部４０は、被処理体Ｗを鉛直方向に立てた状態で指示することも可能である。
【００６５】
また、上記実施形態では、図６等に示される第１の無端ベルト４６は、その周方向に沿って並設されて当該第１の無端ベルト４６の外周面を構成する複数の鋼製の板状部材４７を含んで構成されているが、第１の無端ベルト４６は、例えばゴム製の無端ベルトであってもよい。
【００６６】
また、上記実施形態では、図８に示される板状部材４７において第１の無端ベルト４６の外周面を構成する表面４７Ｓは、ループ状の第１の無端ベルト４６の上側部分に位置して被処理体Ｗが載置可能な状態では、被処理体Ｗを傾けた側である搬送幅方向一方側（本実施形態では装置左側）から搬送幅方向他方側（本実施形態では装置右側）へ向けて下方側に傾斜しているが、表面４７Ｓは、ループ状の第１の無端ベルト４６の上側部分に位置して被処理体Ｗが載置可能な状態で、例えば搬送幅方向（言い換えれば水平方向）に沿って配置されていてもよい。
【００６７】
また、上記実施形態では、図９に示される搬送路３８の搬出側に当て部６６Ａとシリンダ機構６８（移動機構）とが設けられているが、当て部６６Ａとシリンダ機構６８は必ずしも設けられていなくてもよい。
【００６８】
また、上記実施形態では、図５に示される第三搬入装置３６Ｃが被処理体Ｗを回転搬送エリアＡ１の最上流側に搬入するタイミングに合わせて、複数の押部５２のいずれかが回転搬送エリアＡ１の最上流側で被処理体Ｗを押すことが可能な位置に配置されるように、第２の無端ベルト５６を回転駆動させる速度が制御されているが、必ずしもこのような制御が行われなくてもよい。
【００６９】
また、上記実施形態では、ショット処理装置は、ショットブラスト装置１０とされているが、ショット処理装置は、例えば、ショットピーニング装置及びショットブラスト装置兼ショットピーニング装置といった任意のショット処理装置に適用することができる。
【００７０】
なお、上記実施形態及び上述の複数の変形例は、矛盾のない範囲で適宜組み合わされてもよい。
【００７１】
以上、種々の実施形態に係るショット処理装置及びショット処理方法について説明してきたが、上述した実施形態に限定されることなく発明の要旨を変更しない範囲で種々の変形態様を構成可能である。
【符号の説明】
【００７２】
１０…ショットブラスト装置、１２…キャビネット、２８…投射機、２８Ａ…上部投射機、３６Ａ…第一搬入装置、３６Ｂ…第二搬入装置、３６Ｃ…第三搬入装置、３８…搬送路、４０…ガイド部、４２…回転機構、４６…第１の無端ベルト、４６Ｃ…載置面、４７…板状部材、４７Ｓ…表面、５０…搬送機構、５２…押部、５６…第２の無端ベルト、５６Ｃ…搬送面、６６Ａ…押部、７０…搬出室、７２…制御装置、Ｍ１…モータ、Ｍ２…モータ、Ｗ…被処理体。
【図１】
2019106968.tif 000003
【図２】
2019106968.tif 000004
【図３】
2019106968.tif 000005
【図４】
2019106968.tif 000006
【図５】
2019106968.tif 000007
【図６】
2019106968.tif 000008
【図７】
2019106968.tif 000009
【図８】
2019106968.tif 000010
【図９】
2019106968.tif 000011
【図１０】
2019106968.tif 000012
【図１１】
2019106968.tif 000013
【国際調査報告】
2019106968.tif 000014
2019106968.tif 000015
2019106968.tif 000016