(57)【要約】  天然に存在するイリドイド化合物を原料として、原料のイリドイド化合物中のピラン環に付加している置換基を保持したグルタルアルデヒド誘導体を比較的効率的に製造する方法を提供する。  天然に存在するイリドイド化合物を原料として、原料イリドイド化合物中のピラン環に付加している少なくとも一つの置換基構造を保持したグルタルアルデヒド誘導体を製造する方法であって、触媒としてｐＫａが５以下の固体酸または液体酸を用いることを特徴とする。前記固体酸触媒は、シリカアルミナ、ゼオライト、硫酸化ジルコニア、ベントナイト、ポリスチレンスルホン酸から選択される少なくとも１種類である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
天然に存在するイリドイド化合物を原料として、原料イリドイド化合物中のピラン環に付加している少なくとも一つの置換基構造を保持したグルタルアルデヒド誘導体を製造する方法であって、触媒としてｐＫａが５以下の固体酸または液体酸を用いることを特徴とする、グルタルアルデヒド誘導体の製造法。
【請求項２】
前記グルタルアルデヒド誘導体の製造法において、反応系中の水分量が原料とするイリドイド化合物に対して１０００モル当量以下である、請求項１に記載の誘導体の製造法。
【請求項３】
前記固体酸触媒がシリカアルミナ、ゼオライト、硫酸化ジルコニア、ベントナイト、ポリスチレンスルホン酸から選択される少なくとも１種類である請求項１に載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
【請求項４】
前記ゼオライトがプロトン置換型のゼオライトである請求項３に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
【請求項５】
前記ベントナイトがプロトン、チタン、銅から選択される少なくとも１種類のイオンにより置換されているものである請求項３に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
【請求項６】
前記グルタルアルデヒド誘導体の製造法を有機溶媒中で行なう、請求項１から５のいずれか１項に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
【請求項７】
前記グルタルアルデヒド誘導体の製造法を加熱条件下で行なう、請求項１から５のいずれか１項に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
【請求項８】
前記イリドイド化合物がオレウロペインであり、前記グルタルアルデヒド誘導体がオレアセインである、請求項１から５のいずれか１項に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
【請求項９】
前記イリドイド化合物がリグストロサイドであり、前記グルタルアルデヒド誘導体がオレオカンタールである、請求項１から５のいずれか１項に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、天然に存在するイリドイド化合物を原料として、固体酸またはｐＫａが５以下の液体酸触媒の存在下で反応させ、原料のイリドイド化合物中のピラン環に付加している少なくとも一つの置換基構造を保持したグルタルアルデヒド誘導体を製造するための技術に関する。
【背景技術】
【０００２】
天然に存在するグルタルアルデヒド誘導体は様々な薬理活性を持つことが知られている。例えば、非特許文献１には、オリーブ中に存在するグルタルアルデヒド誘導体の一つであるオレオカンタールがイブプロフェンと同等の消炎鎮痛効果を示すことが知られている。【０００３】
一方で、天然に存在するグルタルアルデヒド誘導体は化学的に不安定なものが多く、抽出以外の方法で得る方法は限られている。例えば、オリーブ中に存在するオレアセイン（［化１］参照）を合成する方法として、非特許文献２には、Ｄ−リボースを出発原料として１０段階でオレアセインを全合成する手法が示されている。また、非特許文献３には、オリーブの葉に豊富に含有されるイリドイド化合物の一種であるオレウロペインを原料として用い、２当量の塩化物塩と１０当量の水の存在下で加熱することにより一段でオレアセインを収率２２％で合成する手法が示されている。【０００４】
【化１】
2019151299.tif 000002
【０００５】
他方、グルタルアルデヒドを合成する方法として、特許文献１には、２−アルコキシ−３，４−ジヒドロ−２Ｈ−ピランを原料として用い、水中にて水に可溶な酸の存在下もしくは非存在下で加熱処理する方法が示されている。
【先行技術文献】
【非特許文献】
【０００６】
【非特許文献１】G.K.Beauchamp,R.S.J.Keast,D. Morel,J.Lin,J.Pika, Q.Han,C.-H.Lee,A.B.Smith,P.A.S.Breslin,Nature,437,45(2005).
【非特許文献２】A.B.Smith,III,J.B.Sperry,Q.Han,J.Org.Chem.,72,6891(2007)
【非特許文献３】K.Vougogiannopoulou,C.Lemus,M.Halabalaki,C.Pergola,O.Werz,A.B.Simith,III,S.Michel,L.Skaltsounis,B.Deguin,J.Nat.Prod.,77,441(2014)
【特許文献】
【０００７】
【特許文献１】米国特許第２５４６０１８号明細書
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００８】
本発明者は、上述のような従来のグルタルアルデヒド誘導体の合成法について検討したが、次の（１）、（２）のような問題点が存在することを認識した。
（１）従来のオレアセインの合成法はいずれも収率が低いために十分な量のオレアセインを得るには実用的ではない。
（２）天然に存在する原料としてのイリドイド化合物や製造物のグルタルアルデヒド誘導体は、一般に加水分解しやすい置換基を持つため、特許文献１に記載のような、水中にて水に可溶な酸の存在下もしくは非存在下で加熱処理する手法により合成することは困難である。【０００９】
本発明は、上述のような従来技術や該従来技術に対する本発明者の認識を背景としたものであり、天然に存在するイリドイド化合物を原料として、原料のイリドイド化合物中のピラン環に付加している置換基構造を保持したグルタルアルデヒド誘導体を製造する新規な製造法を提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【００１０】
最近発明者らは、一般的に［化２］に示される構造を持つ天然に存在するイリドイド化合物を原料として用い、有機溶媒中で入手の容易なｐＫａが５以下の固体酸触媒、例えばゼオライト、シリカアルミナ、硫酸化ジルコニア、ベントナイト、ポリスチレンスルホン酸等を存在させることにより、または、有機溶媒中で触媒としてｐＫａが５以下の液体酸触媒を用いることにより、原料化合物中のピラン環に付加している置換基構造を保持したグルタルアルデヒド誘導体を比較的高収率で得ることができることを見いだした。【００１１】
【化２】
2019151299.tif 000003
（式中、Ｘは糖もしくは水素、Ｒ１、Ｒ２、Ｒ３のうち少なくとも一つはアルケン、カルボン酸、エステル、アルコールから選択される１種類または２種類以上を含む置換基を示す。）【００１２】
すなわち、この出願は以下の発明を提供するものである。
（１）天然に存在するイリドイド化合物を原料として、原料イリドイド化合物中のピラン環に付加している少なくとも一つの置換基構造を保持したグルタルアルデヒド誘導体を製造する方法であって、触媒としてｐＫａが５以下の固体酸または液体酸を用いることを特徴とする、グルタルアルデヒド誘導体の製造法。
（２）前記グルタルアルデヒド誘導体の製造法において、反応系中の水分量が原料とするイリドイド化合物に対して１０００モル当量以下である、上記（１）に記載の誘導体の製造法。
（３）前記固体酸触媒がシリカアルミナ、ゼオライト、硫酸化ジルコニア、ベントナイト、ポリスチレンスルホン酸から選択される少なくとも１種類である上記（１）に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
（４）前記ゼオライトがプロトン置換型のゼオライトである上記（３）に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
（５）前記ベントナイトがプロトン、チタン、銅から選択される少なくとも１種類のイオンにより置換されているものである上記（３）に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
（６）前記グルタルアルデヒド誘導体の製造法を有機溶媒中で行なう、上記（１）から（５）のいずれか１項に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
（７）前記グルタルアルデヒド誘導体の製造法を加熱条件下で行なう、上記（１）から（５）のいずれか１項に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
（８）前記イリドイド化合物がオレウロペインであり、前記グルタルアルデヒド誘導体がオレアセインである、上記（１）から（５）のいずれか１項に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
（９）前記イリドイド化合物がリグストロサイドであり、前記グルタルアルデヒド誘導体がオレオカンタールである、上記（１）から（５）のいずれか１項に記載のグルタルアルデヒド誘導体の製造法。
【発明の効果】
【００１３】
本発明方法によれば、高価な化合物を触媒として使用することなく、天然に存在するイリドイド化合物を原料として比較的収率よく、原料中のピラン環に付加した少なくとも一つの置換基構造を保持したグルタルアルデヒド誘導体を製造することが可能になる。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
以下、本発明を実施するための形態について説明する。
なお、本明細書において数値範囲を示す「〜」は、その前後に記載される数値を下限値および上限値として含む意味として使用される。
【００１５】
本発明では、天然に存在するイリドイド化合物を原料として、原料イリドイド化合物中のピラン環に付加する置換基構造を保持したグルタルアルデヒド誘導体を製造する方法であって、触媒としてｐＫａが５以下の固体酸または液体酸を用いるものである。
【００１６】
原料として用いる天然物由来のイリドイド化合物としては上記［化２］に示す構造であれば特に限定されないが、例えばオレウロペイン、リグストロサイド、ロガニン、ゲニポシド、アウクビン、モロニシド、ハルパコシド、デアセチルアスペルロシド、スキャンドシドなどが挙げられる。例えば、上記オレウロペインは、オリーブの葉に豊富に含有されている。これらの純度は特に制限されず、粗精製物のまま原料として用いることができる。また、原料を含水状態で供給してもよく、乾燥工程を経て供給してもよい。
【００１７】
イリドイド化合物の変換反応は通常有機溶媒中で行なわれる。使用する有機溶媒は特に限定されないが、例えばジメチルスルホキシド、スルホラン、メタノール、エタノール、プロパノール、ブタノール、ペンタノール、ヘキサノール、テトラヒドロフラン、ジオキサン、ジメチルエーテル、ジエチルエーテル、ジプロピルエーテル、ジブチルエーテル、エチレングリコールジメチルエーテル、ジエチレングリコールジメチルエーテル、トリエチレングリコールジメチルエーテル、酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル、ブチロラクトン、バレロラクトン、ジメチルホルムアミド、ジメチルアセトアミド、Ｎ−メチルピロリドン、ジメチルイミダゾリジノンなどが挙げられる。
【００１８】
ｐＫａが５以下の固体酸触媒としては、特に限定されない。好ましくはゼオライト、シリカアルミナ、硫酸化ジルコニア、ベントナイト、ポリスチレンスルホン酸が挙げられる。ゼオライトで好ましくは、プロトン置換したゼオライトである。またベントナイトで好ましくは、プロトン、チタン、銅から選択される少なくとも１種類のイオンにより置換されているものである。
【００１９】
ｐＫａが５以下の液体酸触媒としては、塩酸、フッ酸、臭素酸、ヨウ素酸、硫酸、リン酸、硝酸、カルボン酸、アスコルビン酸等が挙げられる。
液体酸触媒を用いる場合の反応系の水分量は、原料であるイリドイド化合物に対して１０００モル当量以下であることが好ましく、より好ましくは１００モル当量以下、さらに好ましくは２０モル当量以下である。
【００２０】
これらの触媒の使用量は、原料である天然に存在するイリドイド化合物に対して０.０１ｗｔ％から１０００ｗｔ％であり、好ましくは０.１ｗｔ％から４００ｗｔ％、より好ましくは１ｗｔ％から２００ｗｔ％である。触媒の使用量が少なすぎると反応が十分に進行せず、触媒の使用量が多すぎると操作上の問題が生じる。
【００２１】
本発明の反応方法は、特に制約されないが、好ましくは原料を溶解させた有機溶媒にｐＫａが５以下の固体酸触媒または液体酸触媒を加え、加熱反応させる方法が挙げられる。また、原料を溶解させた有機溶媒を、固体酸触媒を封入し加熱した管に流通させる方法も採用することができる。
【００２２】
反応温度は６０℃〜２００℃、中でも１２０℃〜１６０℃の範囲とするのがよい。反応温度がこれより低いと反応速度が遅くなるし、また、これより高いと原料のイリドイド化合物もしくは生成したグルタルアルデヒド誘導体が分解もしくは変性する。
【００２３】
本発明の製造法によれば、高価な化合物を触媒として使用することなく、天然に存在するイリドイド化合物を原料として一段で比較的収率よく、原料中のピラン環に付加した少なくとも一つの置換基構造を保持したグルタルアルデヒド誘導体を製造することが可能になる。
また、この製造法では、原料化合物中の置換基構造は分解せず、しかも、固体酸触媒を用いる場合には、反応に用いる触媒を固液分離により容易に除去することができ、また回収した触媒を繰り返し再利用することができるため、既往の様々な問題点を克服することができる。
【実施例】
【００２４】
次に、実施例により本発明をさらに詳細に説明するが、本発明はこれら実施例により何ら限定されるものではない。【００２５】
（実施例１）〈固体酸触媒によるオレアセインの製造〉
（実施例１−１）
内容積２ｍＬのガラス管にオレウロペイン（Toronto Researchs Chemical製、純度７５％）を１０ｍｇ、固体酸触媒としてＹ型ゼオライト（東ソー製、Ｈ＋置換型、ＳｉＯ２／Ａｌ２Ｏ３＝５.５）を２０ｍｇ、有機溶媒としてジメチルスルホキシドを０.５ｍＬ加え、オイルバス中において１５０℃にて１２時間反応させた。反応後の溶液をＮＭＲにて、テトラメチルベンゼンのメチル基を内部標準として定量したところ、オレアセインが収率７８％で得られた。【００２６】
（実施例１−２）
実施例１−１において、固体酸としてＹ型ゼオライトに代えてシリカアルミナ（和光純薬製、ＳｉＯ２  ８２.３％、Ａｌ２Ｏ３  １２.６％）を２０ｍｇ用いた以外は、実施例１−１と同様にして反応を行った結果、オレアセインが収率６０％で得られた。【００２７】
（実施例１−３）
実施例１−１において、固体酸としてＹ型ゼオライトに代えて硫酸化ジルコニア（和光純薬製）を２０ｍｇ用いた以外は、実施例１−１と同様にして反応を行った結果、オレアセインが収率７１％で得られた。【００２８】
（実施例２）＜無機酸によるオレアセインの製造＞
（実施例２−１）
内容積２ｍＬのガラス管にオレウロペイン（Toronto Researchs Chemical製、純度７５％）を１０ｍｇ、０.１４Ｍ塩酸水溶液（１２Ｎ塩酸は富士フィルム 和光純薬より購入）を１０μL（１０ｍｏｌ％）加え、有機溶媒としてジメチルスルホキシド(富士フィルム 和光純薬製)を０.５ｍＬ（水１.３６ｍｇ、０.０７６ｍｍｏｌ含有、カール・フィッシャー滴定法により測定）加え、オイルバス中において１５０℃条件下、マグネチックスターラーを使用して３５０ｒｐｍで撹拌させながら１２時間反応させた。反応後の溶液をＮＭＲにて、確認したところ分解物を確認した。【００２９】
（実施例２−２）
実施例２−１において、０.０１４Ｍ塩酸水溶液を１０μL（１ｍｏｌ％）加えた以外は、実施例２−１と同様にして反応を行った結果、オレアセインが収率５４％で得られた。【００３０】
（実施例２−３）
実施例２−１において、０.００１４Ｍ塩酸水溶液１０μL（０.１ｍｏｌ％）加えた以外は、実施例２−１と同様にして反応を行った。反応後の溶液をＮＭＲにて、テトラメチルベンゼンのメチル基を内部標準として定量したところ、オレアセインが収率６７％で得られた。
また、得られた反応溶液に純水１０ｍLと酢酸エチル（キシダ化学）１０ｍLを加え、分液処理を行った。酢酸エチル相を回収し、乾燥剤に硫酸ナトリウム（富士フィルム 和光純薬製）を使い乾燥処理を行った後、ろ過してろ液を濃縮し、油状物質を得た。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（関東化学製）をヘキサンと酢酸エチル（１０：１から１：１にヘキサンと酢酸エチルの比率を変更した）を使用して精製を行った結果、オレアセインが２.７ｍｇ（収率６１％）で得られた。【００３１】
（実施例３）＜有機酸によるオレアセインの製造＞
（実施例３−１）
内容積２ｍＬのガラス管にオレウロペイン（Toronto Researchs Chemical製、純度７５％）を１０ｍｇ、パラトルエンスルホン酸（キシダ化学製）を０.２４ｍｇ（１０ｍｏｌ％）加え、有機溶媒としてジメチルスルホキシド（富士フィルム 和光純薬製）を０.５ｍＬ（水を１.３６ｍｇ含有、カール・フィッシャー滴定法により測定）加え、オイルバス中において１５０℃条件下、マグネチックスターラーを使用して３５０ｒｐｍで撹拌させながら１２時間反応させた。反応後の溶液をＮＭＲにて、テトラメチルベンゼンのメチル基を内部標準として定量したところ、オレアセインが収率５４％で得られた。【００３２】
（実施例３−２）
実施例３−１において、パラトルエンスルホン酸（キシダ化学製）を２４μｇ（１ｍｏｌ％）加えた以外は、実施例２-１と同様にして反応を行った結果、オレアセインが収率７３％で得られた。【００３３】
（実施例３−３）
実施例３−１において、パラトルエンスルホン酸（キシダ化学製）を２.４μｇ（０.１ｍｏｌ％）加えた以外は、実施例３−１と同様にして反応を行った結果、反応後の溶液をＮＭＲにて、テトラメチルベンゼンのメチル基を内部標準として定量したところ、オレアセインが収率７７％で得られた。
また、得られた反応溶液に純水１０ｍLと酢酸エチル（キシダ化学）１０ｍLを加え、分液処理を行った。酢酸エチル相を回収し、乾燥剤に硫酸ナトリウム（富士フィルム 和光純薬製）を使い乾燥処理を行った後、ろ過してろ液を濃縮し、油状物質を得た。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（関東化学製）をヘキサンと酢酸エチル（１０：１から１：１にヘキサンと酢酸エチルの比率を変更した）を使用して精製を行った結果、オレアセインが収率３.１ｍｇ（収率６９％）で得られた。【００３４】
以下の結果を表１に示す。
【表１】
2019151299.tif 000004
【００３５】
（実施例４）＜固体酸量による収率の変化＞
（実施例４−１）
内容積２ｍＬのガラス管にオレウロペイン（Toronto Researchs Chemical製、純度７５
％）を１０ｍｇ、固体酸触媒としてベントナイト（クニミネ工業製クニピアＦ、Ｈ＋置換型）を５ｍｇ、有機溶媒としてジメチルスルホキシドを０.５ｍＬ（水を１.３６ｍｇ含有、カール・フィッシャー滴定法により測定）加え、オイルバス中において１５０℃にて１２時間静置反応させた。反応後の溶液をＮＭＲにて、テトラメチルベンゼンのメチル基を内部標準として定量したところ、オレアセインが収率２９％で得られた。【００３６】
（実施例４−２）
実施例４−１において、ベントナイト（クニミネ工業製クニピアＦ、Ｈ＋置換型）を１０ｍｇ加えた以外は、実施例４−１と同様にして反応を行った結果、オレアセインが収率６９％で得られた。【００３７】
（実施例４−３）
実施例４−１において、ベントナイト（クニミネ工業製クニピアＦ、Ｈ＋置換型）を２０ｍｇ加えた以外は、実施例４−１と同様にして反応を行った結果、オレアセインが収率８２％で得られた。【００３８】
（実施例４−４）
実施例４−１において、ベントナイト（クニミネ工業製クニピアＦ、Ｈ＋置換型）を４０ｍｇ加えた以外は、実施例４−１と同様にして反応を行った結果、オレアセインが収率８９％で得られた。【００３９】
以下の結果を表２に示す。
【表２】
2019151299.tif 000005
【００４０】
（実施例５）＜反応時間による収率の変化＞
内容積２ｍＬのガラス管にオレウロペイン（Toronto Researchs Chemical製、純度７５
％）を１０ｍｇ、固体酸触媒としてベントナイト（クニミネ工業製クニピアＦ、Ｈ＋置換型）を５ｍｇ、有機溶媒としてジメチルスルホキシドを０.５ｍＬ（水を１.３６ｍｇ含有、カール・フィッシャー滴定法により測定）加え、オイルバス中において１５０℃にて２、４、６、８、１０、１２時間静置反応させた。反応後の溶液をＮＭＲにて、テトラメチルベンゼンのメチル基を内部標準として定量したところ、オレアセインが収率（２時間２９％、４時間２５％、６時間３５％、８時間７５％、１０時間８０％、１２時間８２％）で得られた。【００４１】
以下の結果を表３に示す。
【表３】
2019151299.tif 000006
【００４２】
（実施例６）＜水分量による収量の変化＞
内容積２ｍＬのガラス管にオレウロペイン（Toronto Researchs Chemical製、純度７５
％）を１０ｍｇ、固体酸触媒としてベントナイト（クニミネ工業製クニピアＦ、Ｈ＋置換型）を５ｍｇ、有機溶媒として水分含有量の違うジメチルスルホキシドを０.５ｍＬ（カール・フィッシャー滴定法を利用し、２、３、７、２２、３７当量の水を含んだジメチルスルホキシドをそれぞれ準備した）加え、オイルバス中において１５０℃にて１２時間静置反応させた。反応後の溶液をＮＭＲにて、テトラメチルベンゼンのメチル基を内部標準として定量したところ、オレアセインが収率（２当量７２％、３当量８４％、７当量８２％、２２当量５９％、３７当量４８％）で得られた。【００４３】
以下の結果を表４に示す。
【表４】
2019151299.tif 000007
【００４４】
（実施例７）＜反応温度による収量の変化＞
内容積２ｍＬのガラス管にオレウロペイン（Toronto Researchs Chemical製、純度７５
％）を１０ｍｇ、固体酸触媒としてベントナイト（クニミネ工業製クニピアＦ、Ｈ＋置換型）を２０ｍｇ、有機溶媒としてジメチルスルホキシドを０.５ｍＬ（水を１.３６ｍｇ含有、カール・フィッシャー滴定法により測定）加え、オイルバス中において１２５℃にて静置反応させた。１２時間毎に、反応溶液をＮＭＲにて、テトラメチルベンゼンのメチル基を内部標準として定量したところ、オレアセインが収率（１２時間２２％、２４時間６８％、３６時間７６％）で得られた。【００４５】
以下の結果を表５に示す。
【表５】
2019151299.tif 000008
【００４６】
（実施例８）＜溶媒の違いによる収量の変化＞
（実施例８−１）
内容積２ｍＬのガラス管にオレウロペイン（Toronto Researchs Chemical製、純度７５
％）を１０ｍｇ、固体酸触媒としてベントナイト（クニミネ工業製クニピアＦ、Ｈ＋置換型）を２０ｍｇ、有機溶媒としてガンマーブチロラクトンを０.５ｍＬ（カール・フィッシャー滴定法を用いて水を１.３６ｍｇ含有させた）加え、オイルバス中において１５０℃にて１２時間静置反応させた。また得られた反応溶液に純水１０ｍLと酢酸エチル（キシダ化学）１０ｍLを加え、分液処理を行った。酢酸エチル相を回収し、乾燥剤に硫酸ナトリウム（富士フィルム 和光純薬製）を使い乾燥処理を行った後、ろ過してろ液を濃縮し、油状物質を得た。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（関東化学製）をヘキサンと酢酸エチル（１０：１から１：１にヘキサンと酢酸エチルの比率を変更した）を使用して精製を行った結果、オレアセインが２.５ｍｇ（収率５６％）で得られた。【００４７】
（実施例８−２）
実施例８−１において、ガンマーブチロラクトンの代わりにジエチレングリコールジメチルエーテル（ジグリム）を加えたこと以外は、実施例８−１と同様にして反応と後処理を行った。その結果、オレアセインが１.４ｍｇ（収率３２％）で得られた。【００４８】
（実施例８−３）
実施例８−１において、ガンマーブチロラクトンの代わりにエヌメチルピロリジンを加えたこと以外は、実施例８−１と同様にして反応と後処理を行った。その結果、オレアセインを得ることができなかった。【００４９】
（実施例８−４）
実施例８−１において、ガンマーブチロラクトンの代わり１−オクタノールを加えたこと以外は、実施例８−１と同様にして反応と後処理を行った。その結果、オレアセインを得ることができなかった。【００５０】
（実施例８−５）
実施例８−１において、ガンマーブチロラクトンの代わりにジメチルスルホキシドを加えたこと以外は、実施例８-１と同様にして反応と後処理を行った。その結果、オレアセインが３.５ｍｇ（収率８０％）で得られた。【００５１】
以下の結果を表６に示す。
【表６】
2019151299.tif 000009
【００５２】
（実施例９）＜固体酸触媒によるオレオカンタールの製造＞
内容積２ｍＬのガラス管にリグストロサイドを１１ｍｇ、固体酸触媒としてベントナイト（クニミネ工業製クニピアＦ、Ｈ＋置換型）を２２ｍｇ、有機溶媒としてジメチルスルホキシドを０.５ｍＬ（水を１.３６ｍｇ含有、カール・フィッシャー滴定法により測定）加え、オイルバス中において１５０℃にて静置反応させた。１２時間後、反応溶液に純水１０ｍLと酢酸エチル（キシダ化学）１０ｍLを加え、分液処理を行った。酢酸エチル相を回収し、乾燥剤に硫酸ナトリウム（富士フィルム 和光純薬製）を使い乾燥処理を行った後、ろ過してろ液を濃縮し、油状物質を得た。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（関東化学製）をヘキサンと酢酸エチル（１０：１から１：１にヘキサンと酢酸エチルの比率を変更した）を使用して精製を行い、オレオカンタールを４.１ｍｇ（収率６３％）得た。【００５３】
（実施例１０）＜固体酸触媒によるロガニン由来グルタルアルデヒド化合物の製造＞
内容積２ｍＬのガラス管にロガニン（ChengduBiopurifyより購入）を１０ｍｇ、固体酸触媒としてベントナイト（クニミネ工業製クニピアＦ、Ｈ＋置換型）を２０ｍｇ、有機溶媒としてジメチルスルホキシドを０.５ｍＬ（水を１.３６ｍｇ含有、カール・フィッシャー滴定法により測定）加え、オイルバス中において１５０℃にて静置反応させた。１２時間後、反応溶液に純水１０ｍLと酢酸エチル（キシダ化学）１０ｍLを加え、分液処理を行った。酢酸エチル相を回収し、乾燥剤に硫酸ナトリウム（富士フィルム 和光純薬製）を使い乾燥処理を行った後、ろ過してろ液を濃縮し、油状物質を得た。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（関東化学製）をヘキサンと酢酸エチル（１０：１から１：１にヘキサンと酢酸エチルの比率を変更した）を使用して精製を行い、ロガニン由来グルタルアルデヒド化合物が１.１ｍｇ（収率２５％）を得た。
【化３】
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【００５４】
（実施例１１）＜固体酸触媒によるオリーブ葉から単離したオレウロペインを使用したオレアセインの製造＞
内容積１００ｍLの三角フラスコにオリーブの葉（ひなた食品  晨星興産株式会社から購入）１０ｇと８０％メタノール溶液を４０ｍL加え室温で静置抽出した。１２時間後、オリーブの葉をろ過し取り除き、ろ液を濃縮し油状物質を得た。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（シリカゲルは関東化学製）を用いてヘキサンと酢酸エチル（１０：１から１：１にヘキサンと酢酸エチルの比率を変更した）を使用して精製を行った結果、オレウロペインを１.５３ｇ（純度８８％、ＨＰＬＣの２５４ｎｍの波長を使用し確認）得た。
得られたオレウロペイン１.５３ｇを固体酸触媒としてベントナイト（クニミネ工業製クニピアＦ、Ｈ＋置換型）を３.０６ｇ、有機溶媒としてジメチルスルホキシドを１０ｍＬ（水を１２７ｍｇ含有、カール・フィッシャー滴定法により測定）加え、オイルバス中において１５０℃にて静置反応させた。３時間後、固体触媒をろ過して回収した後、反応溶液に純水５０ｍLと酢酸エチル（キシダ化学）５０ｍLを加え、分液処理を行った。酢酸エチル相を回収し、乾燥剤に硫酸ナトリウム（富士フィルム 和光純薬製）を使い乾燥処理を行った後、ろ過してろ液を濃縮し、油状物質を得た。シリカゲルカラムクロマトグラフィー（シリカゲルは関東化学製）をヘキサンと酢酸エチル（１０：１から１：１にヘキサンと酢酸エチルの比率を変更した）を使用して精製を行い、オレアセインを５９８ｍｇ（収率７５％）得た。【００５５】
（比較例１）
実施例３−３において、水をオレウロペインに対して１０００モル当量加えたほかは実施例３−３と同様に反応を行ったところ、オレアセインの生成は認められず、またオレウロペインの残留も認められなかった。したがって、水分量の制御が本発明においては重要である。【００５６】
本発明は、天然に存在するイリドイド化合物を原料として用い、対応するグルタルアルデヒド誘導体を収率よく製造するのに有用である。製造したグルタルアルデヒド誘導体は医薬品、医薬品原料、機能性食品として提供できる。
【国際調査報告】
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