(57)【要約】  本発明の課題は、乗り心地の温度依存性が小さく、広い温度範囲に亘って良好な乗り心地を有すると共に、優れた耐久性を有する非空気入りタイヤを提供することであり、その解決手段は、樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤ（１）であって、前記樹脂組成物は、ＩＳＯ１７８に準拠した−２０℃での曲げ弾性率が１６００ＭＰａ以下であり、且つ、ＩＳＯ１７８に準拠した６０℃での曲げ弾性率が１５０ＭＰａ以上であることを特徴とする、非空気入りタイヤ（１）である。
2019093212.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤであって、
前記樹脂組成物は、ＩＳＯ１７８に準拠した−２０℃での曲げ弾性率が１６００ＭＰａ以下であり、且つ、ＩＳＯ１７８に準拠した６０℃での曲げ弾性率が１５０ＭＰａ以上であることを特徴とする、非空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記樹脂組成物が、分子中にハードセグメント及びソフトセグメントを有する熱可塑性エラストマー（Ａ）と、該熱可塑性エラストマー（Ａ）以外であって、前記ハードセグメントと同種の樹脂（Ｂ）と、を含む、請求項１に記載の非空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記熱可塑性エラストマー（Ａ）が、ポリエステル系熱可塑性エラストマーであり、且つ、前記樹脂（Ｂ）が、ポリエステル樹脂である、請求項２に記載の非空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記ポリエステル系熱可塑性エラストマーのハードセグメントが、ポリブチレンテレフタレートであり、
前記ポリエステル樹脂が、ポリブチレンテレフタレートである、請求項３に記載の非空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記熱可塑性エラストマー（Ａ）と前記樹脂（Ｂ）との質量比率（Ａ／Ｂ）が、６０／４０〜４０／６０である、請求項２〜４のいずれか一項に記載の非空気入りタイヤ。
【請求項６】
車軸に取り付けられるホイール部と、該ホイール部に外装される内筒と、該内筒をタイヤ径方向の外側から囲繞する外筒と、前記内筒と前記外筒との間にタイヤ周方向に沿って複数配置された、前記両筒同士を連結する連結部材と、前記外筒のタイヤ径方向外側に設けられたトレッド部材と、を具える非空気入りタイヤであって、
前記骨格部材としての、前記内筒、前記外筒及び前記連結部材が、前記樹脂組成物からなる、請求項１〜５のいずれか一項に記載の非空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、非空気入りタイヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
近年、パンクの発生を回避するため、内部に加圧空気を充填する必要の無いタイヤが提案されている。
例えば、下記特許文献１には、車軸に取り付けられる取り付け体と、該取り付け体に外装される内筒体、及び該内筒体をタイヤ径方向の外側から囲繞する外筒体を備えるリング部材と、前記内筒体と前記外筒体との間にタイヤ周方向に沿って複数配設されるとともに、これらの両筒体同士を相対的に弾性変位自在に連結する連結部材と、を備える非空気入りタイヤが開示されている。
また、下記特許文献１には、非空気入りタイヤのリング部材や連結部材を、−２０℃での曲げ弾性率と６０℃での曲げ弾性率との倍率を規定した合成樹脂材料で一体的に形成することで、乗り心地を改良できることが開示されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１４−１２５０８１号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかしながら、本発明者が検討したところ、上記特許文献１に開示の非空気入りタイヤは、乗り心地の温度依存性が大きく、特に低温における乗り心地に改善の余地があることが分かった。
一方、安全性の観点から、上述のリング部材や連結部材を合成樹脂材料で形成した非空気入りタイヤにおいても、高い耐久性が求められる。【０００５】
そこで、本発明は、上記従来技術の問題を解決し、乗り心地の温度依存性が小さく、広い温度範囲に亘って良好な乗り心地を有すると共に、優れた耐久性を有する非空気入りタイヤを提供することを課題とする。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
上記課題を解決する本発明の要旨構成は、以下の通りである。【０００７】
本発明の非空気入りタイヤは、樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤであって、
前記樹脂組成物は、ＩＳＯ１７８に準拠した−２０℃での曲げ弾性率が１６００ＭＰａ以下であり、且つ、ＩＳＯ１７８に準拠した６０℃での曲げ弾性率が１５０ＭＰａ以上であることを特徴とする。
かかる本発明の非空気入りタイヤは、乗り心地の温度依存性が小さく、広い温度範囲に亘って乗り心地が良好であると共に、耐久性に優れる。【０００８】
ここで、本発明において、曲げ弾性率は、「ＩＳＯ１７８：２０１０  Ａ法」に準拠した３点曲げ試験で得られる値である。【０００９】
本発明の非空気入りタイヤの好適例においては、前記樹脂組成物が、分子中にハードセグメント及びソフトセグメントを有する熱可塑性エラストマー（Ａ）と、該熱可塑性エラストマー（Ａ）以外であって、前記ハードセグメントと同種の樹脂（Ｂ）と、を含む。この場合、乗り心地の温度依存性が更に小さくなって、広い温度範囲に亘って乗り心地が向上し、また、耐久性が更に向上する。【００１０】
ここで、「熱可塑性エラストマー」とは、分子中にハードセグメント及びソフトセグメントを有する熱可塑性樹脂材料であるが、詳細には、弾性を有する高分子化合物であって、結晶性で融点の高いハードセグメントを構成するポリマーと、非晶性でガラス転移温度の低いソフトセグメントを構成するポリマーとを有する共重合体からなる熱可塑性樹脂材料をいう。
また、熱可塑性エラストマーが有するハードセグメントと「同種の樹脂」とは、熱可塑性エラストマーが有するハードセグメントの主鎖を構成する骨格と共通する骨格を有する樹脂をいう。なお、本発明における樹脂（Ｂ）は、熱可塑性または熱硬化性を有する樹脂を意味し、天然ゴムや合成ゴム等の加硫ゴムは含まない。また、熱可塑性エラストマー（Ａ）も、天然ゴムや合成ゴム等の加硫ゴムを包含しない。【００１１】
ここで、前記熱可塑性エラストマー（Ａ）が、ポリエステル系熱可塑性エラストマーであり、且つ、前記樹脂（Ｂ）が、ポリエステル樹脂であることが好ましい。この場合、広い温度範囲に亘って乗り心地が更に向上し、また、耐久性がより一層向上し、更には、低コストで、非空気入りタイヤを製造することが可能となる。【００１２】
また、前記ポリエステル系熱可塑性エラストマーのハードセグメントが、ポリブチレンテレフタレートであり、前記ポリエステル樹脂が、ポリブチレンテレフタレートであることが更に好ましい。この場合、乗り心地が特に良好である。【００１３】
本発明の非空気入りタイヤの他の好適例においては、前記熱可塑性エラストマー（Ａ）と前記樹脂（Ｂ）との質量比率（Ａ／Ｂ）が、６０／４０〜４０／６０である。この場合、耐久性と乗り心地のバランスが特に優れる。【００１４】
本発明の一実施態様においては、前記非空気入りタイヤは、車軸に取り付けられるホイール部と、該ホイール部に外装される内筒と、該内筒をタイヤ径方向の外側から囲繞する外筒と、前記内筒と前記外筒との間にタイヤ周方向に沿って複数配置された、前記両筒同士を連結する連結部材と、前記外筒のタイヤ径方向外側に設けられたトレッド部材と、を具える非空気入りタイヤであって、
前記骨格部材としての、前記内筒、前記外筒及び前記連結部材が、前記樹脂組成物からなる。この場合も、乗り心地の温度依存性が小さく、広い温度範囲に亘って良好な乗り心地を有すると共に、優れた耐久性を有する非空気入りタイヤを得ることができる。
【発明の効果】
【００１５】
本発明によれば、乗り心地の温度依存性が小さく、広い温度範囲に亘って良好な乗り心地を有すると共に、優れた耐久性を有する非空気入りタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１６】
【図１】本発明の一実施形態に係る非空気入りタイヤの構成を模式的に示す、タイヤ側面から見た説明図である。
【図２】本発明の他の一実施形態に係る非空気入りタイヤの構成を模式的に示す、タイヤ側面から見た説明図である。
【図３】図２の一部を拡大して示す説明図である。
【図４Ａ】他の例による連結部材により連結された内筒と外筒を示す側面図である。
【図４Ｂ】他の例による連結部材により連結された内筒と外筒を示す斜視図である。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下に、本発明の非空気入りタイヤを、その実施形態に基づき、詳細に例示説明する。
本発明の非空気入りタイヤは、樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤである。
ここで、前記非空気入りタイヤの骨格部材とは、タイヤ骨格を構成する部材、より具体的には、タイヤトレッドの形状を維持するため、タイヤ内方から外方へ向かってトレッド部材を支持する部材のことを意味している。例えば、非空気入りタイヤにおける、リング部材（内筒、外筒）及び連結部材（スポーク構造）等のことである。
【００１８】
そして、本発明の非空気入りタイヤにおいて、前記骨格部材に用いる樹脂組成物は、ＩＳＯ１７８に準拠した−２０℃での曲げ弾性率が１６００ＭＰａ以下であり、且つ、ＩＳＯ１７８に準拠した６０℃での曲げ弾性率が１５０ＭＰａ以上であることを特徴とする。
樹脂組成物の曲げ弾性率は、一般に温度が上昇するに従い低下する傾向があるが、骨格部材に用いる樹脂組成物の６０℃での曲げ弾性率が１５０ＭＰａ以上であれば、比較的高い温度でも骨格部材が柔らかくなり過ぎず、例えば、非空気入りタイヤを装着した自転車を漕ぐ際にも、漕ぎが重くなることが無く、乗り心地が良好であり、また、耐久性も十分に確保できる。また、樹脂組成物の曲げ弾性率は、一般に温度が低下するに従い上昇する傾向があるが、骨格部材に用いる樹脂組成物の−２０℃での曲げ弾性率が１６００ＭＰａ以下であれば、比較的低い温度でも骨格部材が硬くなり過ぎることが無いため、乗り心地が良好であり、また、骨格部材が硬くなり過ぎて脆くなることも無く、耐久性に優れる。そのため、本発明の非空気入りタイヤは、乗り心地の温度依存性が小さく、広い温度範囲に亘って良好な乗り心地を有すると共に、優れた耐久性を有する。
【００１９】
前記骨格部材に用いる樹脂組成物の−２０℃での曲げ弾性率は、１６００ＭＰａ以下であり、好ましくは１５００ＭＰａ以下、更に好ましくは１４００ＭＰａ以下であり、また、通常は１５０ＭＰａ以上であり、好ましくは６００ＭＰａ以上、更に好ましくは９００ＭＰａ以上である。−２０℃での曲げ弾性率が１６００ＭＰａを超えると、骨格部材が硬くなり過ぎて、タイヤから伝わる振動が激しくなって、乗り心地が悪化し、また、骨格部材が硬くなり過ぎて脆くなるため、耐久性も悪化する。また、−２０℃での曲げ弾性率が６００ＭＰａ以上であれば、低温環境下での乗り心地と耐久性がバランスよく向上する。
【００２０】
前記骨格部材に用いる樹脂組成物の６０℃での曲げ弾性率は、１５０ＭＰａ以上であり、好ましくは１６０ＭＰａ以上、更に好ましくは１７０ＭＰａ以上であり、また、通常は１６００ＭＰａ以下であり、好ましくは６００ＭＰａ以下、更に好ましくは５００ＭＰａ以下である。６０℃での曲げ弾性率が１５０ＭＰａ未満では、骨格部材が柔らかくなり過ぎて、例えば、非空気入りタイヤを装着した自転車を漕ぐ際、漕ぎが重くなって、乗り心地が悪化したり、また、耐久性が低下する恐れがある。また、６０℃での曲げ弾性率が６００ＭＰａ以下であれば、高温環境下での乗り心地と耐久性がバランスよく向上する。
【００２１】
前記骨格部材に用いる樹脂組成物の０℃での曲げ弾性率は、通常は１５０ＭＰａ以上、好ましくは５００ＭＰａ以上、更に好ましくは７００ＭＰａ以上であり、また、通常は１６００ＭＰａ以下、好ましくは１４００ＭＰａ以下、更に好ましくは１２００ＭＰａ以下である。０℃での曲げ弾性率が５００ＭＰａ以上であれば、低温環境下での乗り心地が更に向上し、また、０℃での曲げ弾性率が１４００ＭＰａ以下であれば、低温環境下での乗り心地と耐久性がバランスよく向上する。
【００２２】
前記骨格部材に用いる樹脂組成物の２３℃での曲げ弾性率は、通常は１５０ＭＰａ以上、好ましくは３００ＭＰａ以上、更に好ましくは４００ＭＰａ以上であり、また、通常は１６００ＭＰａ以下、好ましくは１２００ＭＰａ以下、更に好ましくは１０００ＭＰａ以下である。２３℃での曲げ弾性率が３００ＭＰａ以上であれば、常温での乗り心地が更に向上し、また、２３℃での曲げ弾性率が１２００ＭＰａ以下であれば、常温での乗り心地と耐久性がバランスよく向上する。
【００２３】
前記骨格部材に用いる樹脂組成物の４０℃での曲げ弾性率は、通常は１５０ＭＰａ以上、好ましくは１８０ＭＰａ以上、更に好ましくは２５０ＭＰａ以上であり、また、通常は１６００ＭＰａ以下、好ましくは８００ＭＰａ以下、更に好ましくは６００ＭＰａ以下である。４０℃での曲げ弾性率が１８０ＭＰａ以上であれば、高温環境下での乗り心地が更に向上し、また、４０℃での曲げ弾性率が８００ＭＰａ以下であれば、高温環境下での乗り心地と耐久性がバランスよく向上する。
【００２４】
前記骨格部材に用いる樹脂組成物の樹脂成分としては、熱可塑性樹脂や熱可塑性エラストマーが好ましい。また、該樹脂組成物には、樹脂成分の他に、各種添加剤を添加することができる。
ここで、熱可塑性樹脂及び熱可塑性エラストマーは、温度上昇と共に材料が軟化、流動し、冷却すると比較的硬く強度のある状態になる高分子化合物であり、本明細書では、このうち、温度上昇と共に材料が軟化、流動し、冷却すると比較的硬く強度のある状態になり且つゴム状弾性を有する高分子化合物を熱可塑性エラストマーとし、温度上昇と共に材料が軟化、流動し、冷却すると比較的硬く強度のある状態になり且つゴム状弾性を有しない高分子化合物を熱可塑性樹脂として、区別する。
【００２５】
前記熱可塑性樹脂としては、ポリエステル樹脂、ポリアミド樹脂、ポリオレフィン樹脂、ポリスチレン樹脂等が挙げられる。これらの中でも、耐久性とコストの観点から、ポリエステル樹脂が好ましい。
【００２６】
前記ポリエステル樹脂は、主鎖にエステル結合を有する樹脂である。該ポリエステル樹脂としては、特に限定されるものではないが、結晶性のポリエステルが好ましい。該結晶性のポリエステルとしては、芳香族ポリエステルを用いることができる。芳香族ポリエステルは、例えば、芳香族ジカルボン酸又はそのエステル形成性誘導体と脂肪族ジオールとから形成することができる。
前記芳香族ポリエステルとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリスチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレート等が挙げられ、ポリブチレンテレフタレートが好ましい。
【００２７】
前記芳香族ポリエステルの一つとしては、テレフタル酸及び／又はジメチルテレフタレートと１，４−ブタンジオールから誘導されるポリブチレンテレフタレートが挙げられ、更に、イソフタル酸、フタル酸、ナフタレン−２，６−ジカルボン酸、ナフタレン−２，７−ジカルボン酸、ジフェニル−４，４’−ジカルボン酸、ジフェノキシエタンジカルボン酸、５−スルホイソフタル酸、あるいはこれらのエステル形成性誘導体等のジカルボン酸成分と、分子量３００以下のジオール｛例えば、エチレングリコール、トリメチレングリコール、ペンタメチレングリコール、ヘキサメチレングリコール、ネオペンチルグリコール、デカメチレングリコール等の脂肪族ジオール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、トリシクロデカンジメチロール等の脂環式ジオール、キシリレングリコール、ビス（ｐ−ヒドロキシ）ジフェニル、ビス（ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］プロパン、ビス［４−（２−ヒドロキシ）フェニル］スルホン、１，１−ビス［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］シクロヘキサン、４，４’−ジヒドロキシ−ｐ−ターフェニル、４，４’−ジヒドロキシ−ｐ−クオーターフェニル等の芳香族ジオール｝等と、から誘導されるポリエステル、或いは、これらのジカルボン酸成分及びジオール成分を２種以上併用した共重合ポリエステルであってもよい。また、３官能以上の多官能カルボン酸成分、多官能オキシ酸成分及び多官能ヒドロキシ成分等を５モル％以下の範囲で共重合することも可能である。
【００２８】
前記ポリエステル樹脂としては、市販品を用いることもでき、例えば、ポリプラスチック社製の「ジュラネックス」シリーズ（例えば、２０００、２００２、等）、三菱エンジニアリングプラスチック社製のノバデュランシリーズ（例えば、５０１０Ｒ５、５０１０Ｒ３−２等）、東レ社製の「トレコン」シリーズ（例えば、１４０１Ｘ０６、１４０１Ｘ３１、１４０１Ｘ７０等）、東洋紡社製の「プラナック」シリーズ（例えば、ＢＴ−１０００）等が挙げられる。
【００２９】
前記ポリアミド樹脂は、主鎖にアミド結合（−ＮＨＣＯ−）を有する樹脂である。該ポリアミド樹脂としては、ポリカプラミド（ナイロン−６）、ポリ−ω−アミノヘプタン酸（ナイロン−７）、ポリ−ω−アミノノナン酸（ナイロン−９）、ポリウンデカンアミド（ナイロン−１１）、ポリラウリルラクタム（ナイロン−１２）、ポリエチレンジアミンアジパミド（ナイロン−２，６）、ポリテトラメチレンアジパミド（ナイロン−４，６）、ポリヘキサメチレンアジパミド（ナイロン−６，６）、ポリヘキサメチレンセバカミド（ナイロン−６，１０）、ポリヘキサメチレンドデカミド（ナイロン−６，１２）、ポリオクタメチレンアジパミド（ナイロン−８，６）、ポリデカメチレンアジパミド（ナイロン−１０，８）等の脂肪族ポリアミド、メタキシレンジアミン、パラキシレンジアミン等の芳香族ジアミンと、アジピン酸、スベリン酸、セバシン酸、シクロヘキサンジカルボン酸、テレフタル酸、イソフタル酸等のジカルボン酸又はその誘導体との重縮合反応で得られる結晶性芳香族ポリアミド等が挙げられる。これらの中でも、ナイロン−６、ナイロン−６，６、ナイロン−１２等が好ましく、ナイロン−１２がより好ましい。
【００３０】
前記ポリアミド樹脂としては、市販品を用いることもでき、例えば、宇部興産社製のＵＢＥＳＴＡ（例えば、３０１４Ｕ、３０２０Ｕ等）、ダイセル・エボニックス社製のＶＥＳＴＡＭＩＤ（例えば、Ｌ１６００、Ｌ１７００等）が挙げられる。
【００３１】
前記ポリオレフィン樹脂は、主鎖が、エチレン、プロピレン、１−ブテン等のオレフィンのポリマーである。該ポリオレフィン樹脂としては、例えば、ポリエチレン、ポリプロピレン、ポリブテン、シクロオレフィン系樹脂、これらの樹脂の共重合体等が挙げられる。これらの中でも、ポリエチレン、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体が好ましく、ポリプロピレン、エチレン−プロピレン共重合体がより好ましい。
【００３２】
前記ポリオレフィン樹脂としては、市販品を用いることもでき、例えば、プライムポリマー社製のプライムＰＰ（登録商標）及び日本ポリプロピレン社製のノバテックＰＰ（登録商標）、ウィンテック（登録商標）等を用いることができる。
【００３３】
前記ポリスチレン樹脂は、スチレンのポリマーである。該ポリスチレン樹脂としては、市販品を用いることもでき、例えば、出光興産社製のザレック（登録商標）、東洋スチレン社製のトーヨースチロール（登録商標）、ダイセルポリマー社製のセビアン等を用いることができる。
【００３４】
前記熱可塑性エラストマーとしては、ポリエステル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＣ）、ポリアミド系熱可塑性エラストマー（ＴＰＡ）、ポリオレフィン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＯ）、ポリスチレン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＳ）等が挙げられる。これらの中でも、耐久性とコストの観点から、ポリエステル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＣ）が好ましい。
【００３５】
前記ポリエステル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＣ）は、弾性を有する高分子化合物であり、結晶性で融点の高いハードセグメントを構成するポリマーと、非晶性でガラス転移温度の低いソフトセグメントを構成するポリマーと、を有する共重合体からなる熱可塑性の樹脂材料であって、ハードセグメントを構成するポリマーの主鎖にエステル結合を有するものを意味する。
【００３６】
前記ポリエステル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＣ）のハードセグメントを形成する結晶性のポリエステルとしては、芳香族ポリエステルを用いることができる。芳香族ポリエステルは、例えば、芳香族ジカルボン酸又はそのエステル形成性誘導体と脂肪族ジオールとから形成することができる。ハードセグメントを形成する芳香族ポリエステルとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート、ポリブチレンテレフタレート、ポリスチレンテレフタレート、ポリエチレンナフタレート、ポリブチレンナフタレート等が挙げられ、ポリブチレンテレフタレートが好ましい。
前記ハードセグメントを形成する好適な芳香族ポリエステルの一つとしては、テレフタル酸及び／又はジメチルテレフタレートと１，４−ブタンジオールから誘導されるポリブチレンテレフタレートが挙げられ、更に、イソフタル酸、フタル酸、ナフタレン−２，６−ジカルボン酸、ナフタレン−２，７−ジカルボン酸、ジフェニル−４，４’−ジカルボン酸、ジフェノキシエタンジカルボン酸、５−スルホイソフタル酸、或いは、これらのエステル形成性誘導体等のジカルボン酸成分と、エチレングリコール、トリメチレングリコール、ペンタメチレングリコール、ヘキサメチレングリコール、ネオペンチルグリコール、デカメチレングリコール、１，４−シクロヘキサンジメタノール、トリシクロデカンジメチロール、キシリレングリコール、ビス（ｐ−ヒドロキシ）ジフェニル、ビス（ｐ−ヒドロキシフェニル）プロパン、２，２−ビス［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］プロパン、ビス［４−（２−ヒドロキシ）フェニル］スルホン、１，１−ビス［４−（２−ヒドロキシエトキシ）フェニル］シクロヘキサン、４，４’−ジヒドロキシ−ｐ−ターフェニル、４，４’−ジヒドロキシ−ｐ−クオーターフェニル等のジオール成分と、から誘導されるポリエステル、或いは、これらのジカルボン酸成分及びジオール成分を２種以上併用した共重合ポリエステルであってもよい。
【００３７】
前記ポリエステル系熱可塑性エラストマー（ＴＰＣ）のソフトセグメントを形成するポリマーとしては、例えば、脂肪族ポリエーテル及び脂肪族ポリエステルから選択されたポリマーが挙げられる。
前記脂肪族ポリエーテルとしては、ポリ（エチレンオキシド）グリコール、ポリ（プロピレンオキシド）グリコール、ポリ（テトラメチレンオキシド）グリコール、ポリ（ヘキサメチレンオキシド）グリコール、エチレンオキシドとプロピレンオキシドの共重合体、ポリ（プロピレンオキシド）グリコールのエチレンオキシド付加重合体、エチレンオキシドとテトラヒドロフランの共重合体等が挙げられる。
前記脂肪族ポリエステルとしては、ポリ（ε−カプロラクトン）、ポリエナントラクトン、ポリカプリロラクトン、ポリブチレンアジペート、ポリエチレンアジペート等が挙げられる。
これらの脂肪族ポリエーテル及び脂肪族ポリエステルの中でも、得られる共重合体の弾性特性の観点から、ポリ（テトラメチレンオキシド）グリコール、ポリ（プロピレンオキシド）グリコールのエチレンオキシド付加重合体、ポリ（ε−カプロラクトン）、ポリブチレンアジペート、ポリエチレンアジペート等が好ましい。
【００３８】
前記ポリエステル系熱可塑性エラストマーは、ハードセグメントを形成するポリマー及びソフトセグメントを形成するポリマーを公知の方法によって共重合することで合成することができる。また、前記ポリエステル系熱可塑性エラストマーとしては、市販品を利用することができ、例えば、東レ・デュポン社製の「ハイトレル」シリーズ（例えば、３０４６、５５５７、５５７７、５５７７Ｒ−０７、６３４７、４０４７、４７６７、４７６７Ｎ、４７７７等）、東洋紡社製の「ぺルプレン」シリーズ（Ｐ３０Ｂ、Ｐ４０Ｂ、Ｐ４０Ｈ、Ｐ５５Ｂ、Ｐ７０Ｂ、Ｐ９０Ｂ、Ｐ１５０Ｂ、Ｐ２８０Ｂ、Ｐ４５０Ｂ、Ｐ１５０Ｍ、Ｓ１００１、Ｓ２００１、Ｓ５００１、Ｓ６００１、Ｓ９００１等）等が挙げられる。
【００３９】
前記ポリアミド系熱可塑性エラストマー（ＴＰＡ）は、弾性を有する高分子化合物であり、結晶性で融点の高いハードセグメントを構成するポリマーと、非晶性でガラス転移温度の低いソフトセグメントを構成するポリマーと、を有する共重合体からなる熱可塑性の樹脂材料であって、ハードセグメントを構成するポリマーの主鎖にアミド結合（−ＣＯＮＨ−）を有するものを意味する。
前記ポリアミド系熱可塑性エラストマーとしては、少なくともポリアミドが結晶性で融点の高いハードセグメントを構成し、他のポリマー（例えば、ポリエステル、ポリエーテル等）が非晶性でガラス転移温度の低いソフトセグメントを構成している材料が挙げられる。
【００４０】
前記ポリアミド系熱可塑性エラストマー（ＴＰＡ）のハードセグメントを構成する結晶性のポリアミドとしては、ポリカプラミド（ナイロン−６）、ポリ−ω−アミノヘプタン酸（ナイロン−７）、ポリ−ω−アミノノナン酸（ナイロン−９）、ポリウンデカンアミド（ナイロン−１１）、ポリラウリルラクタム（ナイロン−１２）、ポリエチレンジアミンアジパミド（ナイロン−２，６）、ポリテトラメチレンアジパミド（ナイロン−４，６）、ポリヘキサメチレンアジパミド（ナイロン−６，６）、ポリヘキサメチレンセバカミド（ナイロン−６，１０）、ポリヘキサメチレンドデカミド（ナイロン−６，１２）、ポリオクタメチレンアジパミド（ナイロン−８，６）、ポリデカメチレンアジパミド（ナイロン−１０，８）等の脂肪族ポリアミド、メタキシレンジアミン、パラキシレンジアミン等の芳香族ジアミンと、アジピン酸、スベリン酸、セバシン酸、シクロヘキサンジカルボン酸、テレフタル酸、イソフタル酸等のジカルボン酸又はその誘導体との重縮合反応で得られる結晶性芳香族ポリアミド等が挙げられる。こらの中でも、ナイロン−６、ナイロン−６，６、ナイロン−１２等が好ましく、ナイロン−１２がより好ましい。
【００４１】
前記ポリアミド系熱可塑性エラストマー（ＴＰＡ）のソフトセグメントを構成するポリマーとしては、例えば、ポリメチレン及び脂肪族ポリエーテルから選択されたポリマーが挙げられる。
前記脂肪族ポリエーテルとしては、ポリ（エチレンオキシド）グリコール、ポリ（プロピレンオキシド）グリコール、ポリ（テトラメチレンオキシド）グリコール、ポリ（ヘキサメチレンオキシド）グリコール、エチレンオキシドとプロピレンオキシドの共重合体、ポリ（プロピレンオキシド）グリコールのエチレンオキシド付加重合体、エチレンオキシドとテトラヒドロフランの共重合体等が挙げられる。
【００４２】
前記ポリアミド系熱可塑性エラストマーは、前記ハードセグメントを形成するポリマー及びソフトセグメントを形成するポリマーを公知の方法によって共重合することで合成することができる。また、前記ポリアミド系熱可塑性エラストマーとしては、市販品を利用することができ、例えば、宇部興産社製の「ＵＢＥＳＴＡ  ＸＰＡ」シリーズ（例えば、ＸＰＡ９０６３Ｘ１、ＸＰＡ９０５５Ｘ１、ＸＰＡ９０４８Ｘ２、ＸＰＡ９０４８Ｘ１、ＸＰＡ９０４０Ｘ１、ＸＰＡ９０４０Ｘ２、ＸＰＡ９０４４、ＸＰＡ９０４８、ＸＰＡ９０５５等）、ダイセル・エポニック社製の「べスタミド」シリーズ（例えば、Ｅ４０−Ｓ３、Ｅ４７−Ｓ１、Ｅ４７−Ｓ３、Ｅ５５−Ｓ１、Ｅ５５−Ｓ３、ＥＸ９２００、Ｅ５０−Ｒ２）等が挙げられる。
【００４３】
前記ポリオレフィン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＯ）とは、弾性を有する高分子化合物であり、結晶性で融点の高いハードセグメントを構成するポリマーと、非晶性でガラス転移温度の低いソフトセグメントを構成するポリマーと、を有する共重合体からなる熱可塑性樹脂材料であって、ハードセグメントを構成するポリマーが、ポリプロピレンやポリエチレン等のポリオレフィンであるものを意味する。
前記ポリオレフィン系熱可塑性エラストマーとしては、少なくともポリオレフィンが結晶性で融点の高いハードセグメントを構成し、前記ポリオレフィンと該ポリオレフィン以外のオレフィンが非晶性でガラス転移点の低いソフトセグメントを構成している材料が挙げられる。
【００４４】
前記ポリオレフィン系熱可塑性エラストマーのハードセグメントを形成するポリオレフィンとしては、例えば、ポリプロピレン、アイソタクチックポリプロピレン、ポリエチレン、ポリ−１−ブテン等が挙げられる。
前記ポリオレフィン系熱可塑性エラストマーのソフトセグメントを構成するポリマーとしては、例えば、エチレン−プロピレン共重合体、プロピレン−１−ヘキセン共重合体、プロピレン−４−メチル−１−ペンテン共重合体、プロピレン−１−ブテン共重合体、エチレン−１−ヘキセン共重合体、エチレン−４−メチル−ペンテン共重合体、エチレン−１−ブテン共重合体、１−ブテン−１−ヘキセン共重合体、１−ブテン−４−メチル−ペンテン等が挙げられる。
【００４５】
前記ポリオレフィン系熱可塑性エラストマーは、上記ハードセグメントを構成するポリマー及びソフトセグメントを構成するポリマーを公知の方法によって共重合することで合成することができる。また、前記ポリオレフィン系熱可塑性エラストマーとしては、市販品を利用することができ、例えば、プライムポリマー社製のプライムＴＰＯ（登録商標）、三井化学社製のタフマー（登録商標）、ノティオ（登録商標）等を用いることができる。
【００４６】
前記ポリスチレン系熱可塑性エラストマー（ＴＰＳ）とは、弾性を有する高分子化合物であり、ハードセグメントを構成するポリマーと、非晶性でガラス転移温度の低いソフトセグメントを構成するポリマーと、を有する共重合体からなる熱可塑性樹脂材料であって、ハードセグメントを構成するポリマーが、ポリスチレンやポリスチレン誘導体であるものを意味する。
前記ポリスチレン系熱可塑性エラストマーとしては、特に限定されるものではないが、ポリスチレンがハードセグメントを構成し、非晶性のポリマーがガラス転移温度の低いソフトセグメント（例えば、ポリエチレン、ポリブタジエン、ポリイソプレン、水添ポリブタジエン、水添ポリイソプレン、ポリ（２，３−ジメチル−ブタジエン）等）を構成している共重合体が挙げられる。
【００４７】
前記ポリスチレン系熱可塑性エラストマーは、上記ハードセグメントを構成するポリマー及びソフトセグメントを構成するポリマーをブロック共重合等の公知の方法によって共重合することで合成することができる。また、前記ポリスチレン系熱可塑性エラストマーとしては、市販品を利用することができ、例えば、旭化成社製のタフプレン（登録商標）及びタフテック（登録商標）、クラレ社製のセプトン（登録商標）等を用いることができる。
【００４８】
本発明の非空気入りタイヤにおいては、前記樹脂組成物が、分子中にハードセグメント及びソフトセグメントを有する熱可塑性エラストマー（Ａ）と、該熱可塑性エラストマー（Ａ）以外であって、前記ハードセグメントと同種の樹脂（Ｂ）と、を含むことが好ましい。分子中にハードセグメント及びソフトセグメントを有する熱可塑性エラストマー（Ａ）と、該熱可塑性エラストマー（Ａ）以外であって、前記ハードセグメントと同種の樹脂（Ｂ）とは、相溶性に優れ、かかる樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤは、乗り心地の温度依存性が更に小さくなって、広い温度範囲に亘って乗り心地が向上し、また、耐久性が更に向上する。
【００４９】
ここで、前記熱可塑性エラストマー（Ａ）が、ポリエステル系熱可塑性エラストマーであり、且つ、前記樹脂（Ｂ）が、ポリエステル樹脂であることが好ましい。ポリエステル系熱可塑性エラストマーと、ポリエステル樹脂とは、相溶性が更に優れるため、ポリエステル系熱可塑性エラストマーと、ポリエステル樹脂と、を含む樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤは、広い温度範囲に亘って乗り心地が更に向上し、また、耐久性がより一層向上する。また、ポリエステル樹脂は製造量が多く、安価であるため、低コストで、非空気入りタイヤを製造することが可能となる。
【００５０】
また、前記ポリエステル系熱可塑性エラストマーのハードセグメントが、ポリブチレンテレフタレートであり、前記ポリエステル樹脂が、ポリブチレンテレフタレートであることが更に好ましい。ハードセグメントがポリブチレンテレフタレートであるポリエステル系熱可塑性エラストマーと、ポリブチレンテレフタレートと、を含む樹脂組成物は、強度が高く、かかる樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤは、撓みが小さく、漕ぎが軽く、乗り心地が特に良好である。
【００５１】
前記骨格部材に用いる樹脂組成物において、前記熱可塑性エラストマー（Ａ）と前記樹脂（Ｂ）との質量比率（Ａ／Ｂ）は、６０／４０〜４０／６０の範囲が好ましい。熱可塑性エラストマー（Ａ）と樹脂（Ｂ）との質量比率（Ａ／Ｂ）が６０／４０〜４０／６０の範囲内であれば、樹脂組成物の硬度が適度であり、かかる樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤは、耐久性と乗り心地のバランスが特に優れる。
【００５２】
前記骨格部材に用いる樹脂組成物は、上述した熱可塑性樹脂や熱可塑性エラストマー等の樹脂成分の他に、添加剤を含んでもよい。樹脂組成物に添加する添加剤としては、耐湿熱添加剤、耐候老化防止剤、耐熱老化防止剤、帯電防止剤、滑剤、結晶核剤、粘着性付与剤、防曇剤、離型剤、可塑剤、充填剤、顔料、染料、香料、難燃剤等が挙げられ、これらの中でも、耐湿熱添加剤、耐候老化防止剤、耐熱老化防止剤が好ましい。樹脂組成物に、耐湿熱添加剤、耐候老化防止剤、耐熱老化防止剤を添加することで、樹脂組成物の安定性が向上し、かかる樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤは、長期に亘って所望の特性を維持できる。これら添加剤の合計含有量は、樹脂成分１００質量部に対して、２０質量部以下が好ましく、１０質量部以下が更に好ましい。
【００５３】
前記耐湿熱添加剤は、樹脂組成物の耐湿熱性を向上させる作用を有する添加剤であり、該耐湿熱添加剤としては、カルボジイミド化合物やエポキシ化合物が好ましく、エポキシ化合物がより好ましい。
該カルボジイミド化合物として、具体的には分子内に１個以上のカルボジイミド基を有する化合物であれば如何なるものでもよく、例えばＮ，Ｎ’−ジイソプロピルカルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジ（ｏ−トルイル）カルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ジシクロヘキシルカルボジイミド、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，６−ジイソプロピルフェニル）カルボジイミド等の一官能カルボジイミド化合物；ｐ−フェニレン−ビス（２，６−キシリルカルボジイミド）、ｐ−フェニレン−ビス（ｔ−ブチルカルボジイミド）、ｐ−フェニレン−ビス（メシチルカルボジイミド）、テトラメチレン−ビス（ｔ−ブチルカルボジイミド）、シクロヘキサン−１，４−ビス（メチレン−ｔ−ブチルカルボジイミド）等の二官能カルボジイミド化合物；イソシアネート単量体の縮合物等の多官能カルボジイミド化合物等が挙げられ、その中でも多官能カルボジイミド化合物が好ましい。ここで、多官能カルボジイミド化合物とは、２個以上のカルボジイミド基を有する化合物をさす。該多官能カルボジイミド化合物としては、例えばカルボジライトＬＡ−１（日清紡社製）、カルボジライトＨＭＶ−８ＣＡ（日清紡社製）、カルボジライトＨＭＶ−１５ＣＡ（日清紡社製）、エラストスタブＨ０１（日清紡社製）、Ｓｔａｂａｘｏｌ  Ｐ（ＲｈｅｉｎＣｈｅｍｉｅ社製）等の商品名で一般的に知られている多官能カルボジイミド化合物が挙げられる。これらのカルボジイミド化合物は、１種又は２種以上が使用できる。
また、前記エポキシ化合物として、具体的には、エポキシ化大豆油、エポキシ化アマニ油、フェニルグリシジルエーテル、アリルグリシジルエーテル、ｔｅｒｔ−ブチルフェニルグリシジルエーテル、３，４−エポキシシクロヘキシルメチル−３’，４’−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート、３，４−エポキシ−６−メチルシクロヘキシルメチル−３’，４’−エポキシ−６'−メチルシクロヘキシルカルボキシレート、２，３−エポキシシクロヘキシルメチル−３’，４’−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート、４−（３，４−エポキシ−５−メチルシクロヘキシル）ブチル−３’，４’−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート、３，４−エポキシシクロヘキシルエチレンオキシド、シクロヘキシルメチル−３，４−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート、３，４−エポキシ−６−メチルシクロヘキシルメチル−６'−メチルシロヘキシルカルボキシレート、ビスフェノールＡジグリシジルエーテル、テトラブロモビスフェノールＡグリシジルエーテル、フタル酸のジグリシジルエステル、ヘキサヒドロフタル酸のジグリシジルエステル、ビス−エポキシジシクロペンタジエニルエーテル、ビス−エポキシエチレングリコール、ビス−エポキシシクロヘキシルアジペート、ブタジエンジエポキシド、テトラフェニルエチレンエポキシド、オクチルエポキシタレート、エポキシ化ポリブタジエン、３，４−ジメチル−１，２−エポキシシクロヘキサン、３，５−ジメチル−１，２−エポキシシクロヘキサン、３−メチル−５−ｔｅｒｔ−ブチル−１，２−エポキシシクロヘキサン、オクタデシル−２，２−ジメチル−３，４−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート、ｎ−ブチル−２，２−ジメチル−３，４−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート、シクロヘキシル−２−メチル−３，４−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート、ｎ−ブチル−２−イソプロピル−３，４−エポキシ−５−メチルシクロヘキシルカルボキシレート、オクタデシル−３，４−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート、２−エチルヘキシル−３’，４’−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート、４，６−ジメチル−２，３−エポキシシクロヘキシル−３’，４’−エポキシシクロヘキシルカルボキシレート、４，５−エポキシ無水テトラヒドロフタル酸、３−ｔｅｒｔ−ブチル−４，５−エポキシ無水テトラヒドロフタル酸、ジエチル−４，５−エポキシ−シス−１，２−シクロヘキシルジカルボキシレート、ジ−ｎ−ブチル−３−ｔｅｒｔ−ブチル−４，５−エポキシ−シス−１，２−シクロヘキシルジカルボキシレート等が挙げられる。これらのエポキシ化合物は、１種又は２種以上が使用できる。
樹脂組成物に、耐湿熱添加剤を添加することで、樹脂組成物の耐湿熱性が向上し、かかる樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤは、長期に亘って所望の特性を維持できる。耐湿熱添加剤の添加量は、樹脂組成物の樹脂成分１００質量部に対して、１〜１５質量部の範囲が好ましい。１５質量部を超えて耐湿熱添加剤を添加すると、未反応の耐湿熱添加剤が相分離して、ウェルド強度（成形において、モールド内で溶融樹脂が合流して融着した部分の強度）が低下することがある。
【００５４】
前記耐候老化防止剤は、樹脂組成物の耐候性を向上させる作用を有する添加剤であり、該耐候老化防止剤としては、ベンゾトリアゾール系化合物、アミン系化合物（ヒンダードアミン系化合物）が好ましい。
前記ベンゾトリアゾール系化合物としては、例えば、２−（２−ヒドロキシ−５−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−２Ｈ−ベンゾトリアゾール、ベンゼンプロパン酸及び３−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−５−（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシ（Ｃ７−９側鎖及び直鎖アルキル）のエステル化合物、オクチル３−［３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−（５−クロロ−２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）フェニル］プロピオネートおよび２−エチルヘキシル−３−［３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−（５−クロロ−２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）フェニル］プロピオネートの混合物、２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−４，６−ビス（１−メチル−１−フェニルエチル）フェノール、２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−６−（１−メチル−１−フェニルエチル）−４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェノール、メチル−３−（３−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−５−ｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート／ポリエチレングリコール３００の反応生成物、２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−ｐ−クレゾール、２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−４−６−ビス（１−メチル−１−フェニルエチル）フェノール、２−〔５−クロロ（２Ｈ）−ベンゾトリアゾール−２−イル〕−４−メチル−６−（ｔｅｒｔ−ブチル）フェノール、２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ペンチルフェノール、２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェノール、２，２’−メチレンビス〔６−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−４−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）フェノール〕、２−（２Ｈ−ベンゾトリアゾール−２−イル）−６−ドデシル−４−メチルフェノール、２−［２−ヒドロキシ−３−（３、４、５，６−テトラヒドロフタルイミド−メチル）−５−メチルフェニル］ベンゾトリアゾール、２，２’−メチレンビス［６−（ベンゾトリアゾール−２−イル）−４−ｔｅｒｔ−オクチルフェノール］等が挙げられる。
前記アミン系化合物としては、例えば、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジニル）［［３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシフェニル］メチル］ブチルマロネート、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）セバケートとメチル１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジルセバケートの混合物、ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）セバケート、Ｎ，Ｎ’−ビス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）−Ｎ，Ｎ’−ジホルミルヘキサメチレンジアミン、ポリ［｛６−（１，１，３，３−テトラメチルブチル）アミノ−１，３，５−トリアジン−２，４−ジイル｝｛２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝ヘキサメチレン｛（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）イミノ｝］、テトラキス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジル）ブタン−１，２，３，４−テトラカルボキシレート、テトラキス（２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジル）ブタン−１，２，３，４−テトラカルボキシレート、１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジオールとβ，β，β’，β’−テトラメチル−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５．５］ウンデカン−３，９−ジエタノールの反応物、２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジオールとβ，β，β’，β’−テトラメチル−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５．５］ウンデカン−３，９−ジエタノールの反応物、ビス（１−ウンデカノキシ−２，２，６，６−テトラメチルピペリジン−４−イル）カーボネート、１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジルメタクリレート、２，２，６，６−テトラメチル−４−ピペリジルメタクリレート等が挙げられる。
樹脂組成物に、耐候老化防止剤を添加することで、樹脂組成物の耐候性が向上し、かかる樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤは、長期に亘って所望の特性を維持できる。耐候老化防止剤の添加量は、樹脂組成物の樹脂成分１００質量部に対して、１〜５質量部の範囲が好ましい。
【００５５】
前記耐熱老化防止剤は、樹脂組成物の耐熱性を向上させる作用を有する添加剤であり、該耐熱老化防止剤としては、フェノール系化合物（ヒンダードフェノール系化合物）が好ましい。該フェノール系化合物としては、例えば、２，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、ｎ−オクタデシル−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート、テトラキス［メチレン−３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］メタン、２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−６−メチルフェノール、１，６−ヘキサンジオール−ビス−［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）−イソシアヌレイト、１，３，５−トリメチル−２，４，６−トリス（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシベンジル）ベンゼン、ペンタエリスリトールテトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、３，９−ビス−〔２−［３−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシ−５−メチルフェニル）−プロピオニルオキシ］−１，１−ジメチルエチル〕−２，４，８，１０−テトラオキサスピロ［５．５］ウンデカン、トリエチレングリコール−ビス［３−（３−ｔ−ブチル−５−メチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］、２，２’−ブチリデンビス（４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２，２’−メチレンビス（４−エチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−６−（３−ｔｅｒｔ−ブチル−２−ヒドロキシ−５−メチルベンジル）−４−メチルフェノールアクリレート、２−［１−（２−ヒドロキシ−３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ペンチルフェニル）エチル］−４，６−ジ−ｔｅｒｔ−ペンチルフェニルアクリレート、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、２−ｔｅｒｔ−ブチル−４−メチルフェノール、２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール、２，４−ジ−ｔｅｒｔ−ペンチルフェノール、４，４’−チオビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、４，４’−ブチリデンビス（３−メチル−６−ｔｅｒｔ−ブチルフェノール）、ビス−［３，３−ビス−（４’−ヒドロキシ−３’−ｔｅｒｔ−ブチルフェニル）−ブタノイックアシッド］−グリコールエステル、Ｎ，Ｎ’−ヘキサメチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパンアミド］等が挙げられる。
樹脂組成物に、耐熱老化防止剤を添加することで、樹脂組成物の耐熱性が向上し、かかる樹脂組成物を骨格部材に用いた非空気入りタイヤは、長期に亘って所望の特性を維持できる。耐熱老化防止剤の添加量は、樹脂組成物の樹脂成分１００質量部に対して、１〜５質量部の範囲が好ましい。
【００５６】
前記骨格部材に用いる樹脂組成物の各温度での曲げ弾性率は、使用する樹脂成分の種類や配合比、添加する添加剤の種類や添加量を調整することで、所望の範囲に調整することができる。
また、樹脂組成物の調製方法は、特に限定されず、樹脂成分を混合した後、添加剤を添加しても、樹脂成分と添加剤を一度に混合してもよいし、また、添加剤が予め添加された樹脂成分を複数混合しても、添加剤が添加された樹脂成分と添加剤が添加されていない樹脂成分を混合してもよい。
前記樹脂組成物は、種々の成形法を利用して、所望の形状の骨格部材に加工できる。ここで、成形法としては、射出成型が好ましい。
【００５７】
次に、本発明の一実施形態に係る、非空気入りタイヤの構成について説明する。
図１は、本発明の一実施形態に係る非空気入りタイヤの構成を模式的に示す、タイヤ側面から見た説明図である。なお、以下の説明に用いる各図面では、各部材を認識可能な大きさとするため、縮尺を適宜変更している。
図１に示すように、非空気入りタイヤ１は、車軸に取り付けられるホイール部２と、ホイール部２の外周に配置されたタイヤ部７と、を具えている。
この非空気入りタイヤ１は、自転車、二輪車、車椅子、ゴルフカート、自動車等（以下、これらの総称を単に車両という）に用いられる。
【００５８】
ここで、ホイール部２は、円板状に形成され、タイヤ部７は、環状に形成されており、各中心軸は、共通軸上に位置している。この共通軸を中心軸Ｏ１といい、中心軸Ｏ１に沿う方向をタイヤ幅方向という。また、タイヤ幅方向から見た側面視において、中心軸Ｏ１を中心として周回する方向をタイヤ周方向といい、この中心軸Ｏ１に直交する方向をタイヤ径方向という。
【００５９】
図１に示すように、ホイール部２は、中心軸Ｏ１を中心としてタイヤ幅方向に延びる筒状のボス８と、ボス８の外周面に固定された装着筒部２ａと、装着筒部２ａをタイヤ径方向外側から囲う外装筒部２ｃと、装着筒部２ａ及び外装筒部２ｃを互いに連結する複数のリブ２ｂと、を具えている。
【００６０】
本実施形態では、ボス８は、アルミニウムにより形成されている。ボス８が車軸によって回転自在に支持されることで、ホイール部２は、車軸に取り付けられる。なお、ボス８は、アルミニウム以外の金属、又は非金属により形成されていてもよい。タイヤ幅方向において、ボス８の幅は、装着筒部２ａ、複数のリブ２ｂ、及び外装筒部２ｃの幅よりも大きい。
【００６１】
装着筒部２ａ及び外装筒部２ｃは、それぞれ、ボス８と同軸に配置されている。複数のリブ２ｂは、例えば、タイヤ周方向に等間隔をあけて配置されている。複数のリブ２ｂは、それぞれ、ボス８を中心として放射状に延びている。
本実施形態では、装着筒部２ａ、複数のリブ２ｂ、及び外装筒部２ｃは、熱可塑性樹脂により一体に形成されている。これにより、ホイール部２は、ボス８上に射出成形により成形することが可能であり、量産に適している。
なお、ボス８、装着筒部２ａ、複数のリブ２ｂ、及び外装筒部２ｃは、それぞれ別体に形成されていてもよい。また、装着筒部２ａ、複数のリブ２ｂ、及び外装筒部２ｃは、熱可塑性樹脂以外の材質により形成されていてもよい。
【００６２】
タイヤ部７は、ホイール部２の外装筒部２ｃに外装された内筒６と、内筒６をタイヤ径方向外側から囲繞する外筒４と、内筒６と外筒４との間にタイヤ周方向に沿って複数配置された、内筒６と外筒４とを相対変位可能に連結する弾性変形可能な連結部材３と、を具えている。外筒４の外周面には、トレッド部材５が嵌合されている。
【００６３】
内筒６は、ホイール部２を介して、車軸に取り付けられる。内筒６及び外筒４の中心軸は、中心軸Ｏ１と同軸に配置されている。内筒６、連結部材３、及び外筒４は、タイヤ幅方向において、それぞれのタイヤ幅方向の中央部が互いに一致した状態で配置されている。
【００６４】
本実施形態では、内筒６、連結部材３、及び外筒４は、樹脂組成物により一体に形成されている。これにより、タイヤ部７は、射出成形により成形することが可能であり、量産に適している。
なお、内筒６、連結部材３、及び外筒４は、それぞれ別体に形成されていてもよい。
【００６５】
前記タイヤ部７及びホイール部２は、一体に形成されていてもよく、それぞれ別体に形成されていてもよい。なお、ホイール部２の装着筒部２ａ、複数のリブ２ｂ、及び外装筒部２ｃは、ボス８とタイヤ部７とを連結する機能を有しており、タイヤ部７は、地面からボス８に伝わる振動を吸収する機能を有している。このように、ホイール部２の装着筒部２ａ、複数のリブ２ｂ、及び外装筒部２ｃと、タイヤ部７とは、異なる機能を有しているため、異なる材質により形成されていてもよい。
【００６６】
トレッド部材５は、例えば、天然ゴム等を含むゴム組成物が加硫された加硫ゴム、又は熱可塑性材料等で形成されている。熱可塑性材料としては、例えば、ポリウレタン樹脂、オレフィン樹脂、塩化ビニル樹脂、ポリアミド樹脂等の熱可塑性樹脂が挙げられる。なお、耐摩耗性の観点では、トレッド部材５を加硫ゴムで形成するのが好ましい。本実施形態では、接着層が、リング部材の外筒４とトレッド部材５との間に設けられて、外筒４とトレッド部材５の接合を介在している。当該接着層は、市販の接着剤を用いることができる。例えば、シアノアクリレート系接着剤もしくはエポキシ系接着剤を挙げることができ、具体的にはアロンアルファＥＸＴＲＡ２０００（東亜合成株式会社製）が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００６７】
連結部材３は、全体として湾曲した長方形状の板状に形成されており、表裏面がタイヤ周方向を向き、側面がタイヤ幅方向を向いている。連結部材３は、弾性変形可能な材質により形成され、内筒６の外周面側と外筒４の内周面側とを相対的に弾性変位可能に連結している。連結部材３は、タイヤ周方向に等間隔をあけて複数配置されている。
【００６８】
複数の連結部材３は、それぞれ、内筒６に接続される内側部３ａと、外筒４に接続される外側部３ｂと、を有する。内側部３ａと外側部３ｂとは、連結部材３のタイヤ径方向の中央部において互いに接続されており、側面視において、この接続部で鈍角に交わっている。内側部３ａのタイヤ周方向における厚みは、外側部３ｂのタイヤ周方向における厚みよりも小さい。外側部３ｂのタイヤ周方向における厚みは、タイヤ径方向外側に向かうに従い、漸次大きくなっている。
【００６９】
そして、本実施形態に係る非空気入りタイヤでは、前記骨格部材が、非空気入りタイヤ１の前記内筒６、外筒４及び連結部材３に該当し、該内筒６、外筒４及び連結部材３が、上述した樹脂組成物、即ち、ＩＳＯ１７８に準拠した−２０℃での曲げ弾性率が１６００ＭＰａ以下であり、且つ、ＩＳＯ１７８に準拠した６０℃での曲げ弾性率が１５０ＭＰａ以上である樹脂組成物からなっている。
前記内筒６、外筒４及び連結部材３を、上述した樹脂組成物から形成することで、乗り心地の温度依存性が小さく、広い温度範囲に亘って良好な乗り心地を有しつつ、耐久性に優れた非空気入りタイヤを提供できる。
【００７０】
次に、本発明の他の一実施形態に係る、非空気入りタイヤについて説明する。
図２は、本発明の他の一実施形態に係る非空気入りタイヤの構成を模式的に示す、タイヤ側面から見た説明図であり、また、図３は、図２の一部を拡大して示す説明図である。なお、図３では、理解し易いように、後述する複数の第１弾性連結板２１及び複数の第２弾性連結板２２のうち、それぞれ一つの第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２のみを、実線で強調して描いている。
【００７１】
図２及び図３に示すように、本実施形態の非空気入りタイヤ１０は、車軸（図示しない）に取り付けられるホイール部１１と、ホイール部１１に外装される内筒１２及び内筒１２をタイヤ径方向の外側から囲繞する外筒１３を有するリング部材１４と、内筒１２と外筒１３との間にタイヤ周方向に沿って複数配置された、両筒１２，１３同士を連結する連結部材１５と、外筒１３のタイヤ径方向外側に設けられたトレッド部材１６とを具えている。ここで、トレッド部材１６は、リング部材１４の外周を一体的に覆う加硫ゴムからなっている。
ここで、ホイール部１１、内筒１２、外筒１３、及びトレッド部材１６は、それぞれ共通軸と同軸に、また、タイヤ幅方向の中央部を互いに一致させて配置されており、この共通軸を軸線Ｏ、軸線Ｏに沿う方向をタイヤ幅方向、軸線Ｏに直交する方向をタイヤ径方向、軸線Ｏ回りに周回する方向をタイヤ周方向という。
【００７２】
ホイール部１１は、車軸の先端部が装着される装着筒部１７と、装着筒部１７をタイヤ径方向の外側から囲繞する外リング部１８と、装着筒部１７と外リング部１８とを連結する複数のリブ１９と、を具えている（図２，３参照）。
装着筒部１７、外リング部１８、及びリブ１９は、例えば、アルミニウム合金等の金属材料で一体的に形成されている。装着筒部１７及び外リング部１８は、それぞれ、円筒状に形成され軸線Ｏと同軸に配設されている。また、複数のリブ１９は、周方向に同等の間隔をあけて配置されている。
【００７３】
連結部材１５は、リング部材１４における内筒１２と外筒１３とを互いに連結する第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２を具えている。第１弾性連結板２１は、一方のタイヤ幅方向の位置にタイヤ周方向に沿って複数配置され、第２弾性連結板２２は、一方のタイヤ幅方向の位置とは異なる他方のタイヤ幅方向の位置にタイヤ周方向に沿って複数配置されている。第１弾性連結板２１と第２弾性連結板２２は、合わせて、例えば６０個設けられている。
【００７４】
即ち、第１弾性連結板２１は、タイヤ幅方向における同一の位置にタイヤ周方向に沿って複数配置され、第２弾性連結板２２は、第１弾性連結板２１からタイヤ幅方向に離れた同一のタイヤ幅方向の位置にタイヤ周方向に沿って複数配置されている。
なお、複数の連結部材１５は、リング部材１４における内筒１２と外筒１３との間において、軸線Ｏを基準に軸対称となる位置に各別に配置されている。また、全ての連結部材１５は、互いに同形同大となっている。さらに、連結部材１５のタイヤ幅方向幅は、外筒１３のタイヤ幅方向幅より小さくなっている。
【００７５】
そして、タイヤ周方向で隣り合う第１弾性連結板２１同士は、互いに非接触とされ、タイヤ周方向で隣り合う第２弾性連結板２２同士も、互いに非接触となっている。さらに、タイヤ幅方向で隣り合う第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２同士も、互いに非接触となっている。
なお、第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２のそれぞれのタイヤ幅方向幅は、互いに同等になっている。また、第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２のそれぞれのタイヤ側面視における厚さも、互いに同等になっている。
【００７６】
ここで、第１弾性連結板２１の内、外筒１３に連結された一端部２１ａは、内筒１２に連結された他端部２１ｂよりもタイヤ周方向の一方側に位置し、第２弾性連結板２２の内、外筒１３に連結された一端部２２ａは、内筒１２に連結された他端部２２ｂよりもタイヤ周方向の他方側に位置している。
また、第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２の各一端部２１ａ，２２ａは、外筒１３の内周面において、タイヤ幅方向の位置を互いに異ならせて、タイヤ周方向における同一の位置に連結されている。
【００７７】
図示例では、第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２のそれぞれにおいて、一端部２１ａ，２２ａと他端部２１ｂ，２２ｂとの間に位置する中間部分２１ｃ，２２ｃに、タイヤ周方向に湾曲する湾曲部２１ｄ〜２１ｆ，２２ｄ〜２２ｆが、このタイヤ１０をタイヤ幅方向から見たタイヤ側面視で、弾性連結板２１，２２が延びる方向に沿って複数形成されている。両弾性連結板２１，２２のそれぞれにおいて、複数の湾曲部２１ｄ〜２１ｆ，２２ｄ〜２２ｆの内、前述の延びる方向で互いに隣り合う各湾曲部２１ｄ〜２１ｆ，２２ｄ〜２２ｆの湾曲方向は、互いに逆向きになっている。
【００７８】
第１弾性連結板２１に形成された複数の湾曲部２１ｄ〜２１ｆは、タイヤ周方向の他方側に向けて突となるように湾曲した第１湾曲部２１ｄと、第１湾曲部２１ｄと一端部２１ａとの間に位置し、且つタイヤ周方向の一方側に向けて突となるように湾曲した第２湾曲部２１ｅと、第１湾曲部２１ｄと他端部２１ｂとの間に位置し、且つタイヤ周方向の一方側に向けて突となるように湾曲した第３湾曲部２１ｆと、を有している。
【００７９】
第２弾性連結板２２に形成された複数の湾曲部２２ｄ〜２２ｆは、タイヤ周方向の一方側に向けて突となるように湾曲した第１湾曲部２２ｄと、第１湾曲部２２ｄと一端部２２ａとの間に位置し、且つタイヤ周方向の他方側に向けて突となるように湾曲した第２湾曲部２２ｅと、第１湾曲部２２ｄと他端部２２ｂとの間に位置し、且つタイヤ周方向の他方側に向けて突となるように湾曲した第３湾曲部２２ｆと、を有している。
図示例では、第１湾曲部２１ｄ，２２ｄは、第２湾曲部２１ｅ，２２ｅ及び第３湾曲部２１ｆ，２２ｆよりも、タイヤ側面視の曲率半径が大きくなっている。なお、第１湾曲部２１ｄ，２２ｄは、第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２の延びる方向における中央部に配置されている。
【００８０】
更に、両弾性連結板２１，２２の各長さは、互いに同等とされている。また、両弾性連結板２１，２２の各他端部２１ｂ，２２ｂは、図３に示すように、タイヤ側面視で、内筒１２の外周面において、各一端部２１ａ，２２ａとタイヤ径方向で対向する位置から軸線Ｏを中心にタイヤ周方向における他方側及び一方側にそれぞれ同じ角度（例えば２０°以上１３５°以下）ずつ離れた各位置に、各別に連結されている。また、第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２のそれぞれの第１湾曲部２１ｄ，２２ｄ同士、第２湾曲部２１ｅ，２２ｅ同士、並びに第３湾曲部２１ｆ，２２ｆ同士は、互いに、タイヤ周方向に突となる向きが逆で、かつ大きさが同等になっている。
【００８１】
これにより、各連結部材１５のタイヤ側面視の形状は、図３において実線で強調して描いた、一組の第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２に示すように、タイヤ径方向に沿って延在し、且つ両弾性連結板２１，２２の各一端部２１ａ，２２ａを通る仮想線Ｌに対して線対称となっている。
また、両弾性連結板２１，２２のそれぞれにおいて、図３に示すように、タイヤ側面視で、前述した延びる方向の中央部から一端部２１ａ，２２ａにわたる一端側部分は、中央部から他端部２１ｂ，２２ｂにわたる他端側部分よりも厚さが大きくなっている。これにより、連結部材１５の重量の増大を抑えたり、連結部材１５の柔軟性を確保したりしながら、第１、第２弾性連結板２１，２２において大きな負荷がかかり易い一端側部分の強度を高めることができる。なお、これらの一端側部分と他端側部分とは、段差なく滑らかに連なっている。
【００８２】
なお、リング部材１４は、タイヤ幅方向の一方側に位置する一方側分割リング部材と、タイヤ幅方向の他方側に位置する他方側分割リング部材とに、例えばタイヤ幅方向の中央部で分割されていてもよい。この場合、一方側分割リング部材は第１弾性連結板２１と、他方側分割リング部材は第２弾性連結板２２と、それぞれ一体に形成してもよく、更に、一方側分割リング部材及び第１弾性連結板２１、並びに、他方側分割リング部材及び第２弾性連結板２２は、それぞれ射出成形により一体に形成してもよい。
リング部材１４は、内筒１２がホイール部１１に外嵌された状態で、ホイール部１１に固定されている。
【００８３】
そして、本実施形態に係る非空気入りタイヤ１０では、前記骨格部材が、非空気入りタイヤのリング部材１４及び連結部材１５に該当し、該リング部材１４の内筒１２及び外筒１３、並びに、該連結部材１５が、上述した樹脂組成物、即ち、ＩＳＯ１７８に準拠した−２０℃での曲げ弾性率が１６００ＭＰａ以下であり、且つ、ＩＳＯ１７８に準拠した６０℃での曲げ弾性率が１５０ＭＰａ以上である樹脂組成物からなっている。
前記内筒１２、前記外筒１３及び前記連結部材１５を、上述した樹脂組成物から形成することで、乗り心地の温度依存性が小さく、広い温度範囲に亘って良好な乗り心地を有しつつ、耐久性に優れた非空気入りタイヤを提供できる。
【００８４】
また、本実施形態に係る非空気入りタイヤ１０は、前記内筒１２、前記外筒１３及び前記連結部材１５が、上述した樹脂組成物からなることが必要であるが、前記骨格部材を構成する内筒１２と、外筒１３と、連結部材１５とで、異なる樹脂組成物を用いてもよい。
【００８５】
本実施形態の非空気入りタイヤ１０では、トレッド部材１６は、リング部材１４の外筒１３のタイヤ径方向外側に設けられた加硫ゴムからなっている。より具体的には、本実施形態では、トレッド部材１６は、円筒状に形成され、リング部材１４の外筒１３の外周面側を全域にわたって一体に覆っている。トレッド部材１６は、耐摩耗性等の観点から、例えば天然ゴム等を含むゴム組成物が加硫された加硫ゴムで形成されている。
また、本実施形態では、接着層２５が、リング部材１４の外筒１３とトレッド部材１６との間に設けられて、外筒１３とトレッド部材１６の接合を介在している。当該接着層２５は、市販の接着剤を用いることができる。例えば、シアノアクリレート系接着剤もしくはエポキシ系接着剤を挙げることができ、具体的にはアロンアルファＥＸＴＲＡ２０００（東亜合成株式会社製）が挙げられるが、これらに限定されるものではない。
【００８６】
次に、内筒１２と外筒１３同士を連結する連結部材の他の例を示す。
図４Ａ及び図４Ｂは、他の例による連結部材により連結された内筒と外筒を示し、図４Ａは側面図、図４Ｂは斜視図である。図４Ａ及び図４Ｂに示すように、連結部材２３は、第１弾性連結板２１及び第２弾性連結板２２で構成されている図２及び図３の例の連結部材１５とは異なり、第１弾性連結板２１のみで構成されている。連結部材２３を構成する第１弾性連結板２１は、内筒１２と外筒１３の間にタイヤ周方向に沿って複数配置され、両筒１２，１３同士を連結している。その他の構成及び作用は、連結部材１５と同様である。
【実施例】
【００８７】
以下に、実施例を挙げて本発明を更に詳しく説明するが、本発明は下記の実施例に何ら限定されるものではない。【００８８】
（実施例１〜３、５及び９、並びに、比較例２、５、１８及び２２）
表１、表３又は表４中に示す配合処方に従い樹脂成分（ポリマー）と添加剤を混合して、樹脂組成物を調製した。得られた樹脂組成物に対して、下記の方法で曲げ弾性率を測定した。【００８９】
＜曲げ弾性率＞
ＩＳＯ１７８に準拠した３点曲げ試験により、−２０℃、０℃、２３℃、４０℃、６０℃における、樹脂組成物の曲げ弾性率を測定した。【００９０】
次に、得られた樹脂組成物を使用して、サンプルとなる非空気入りタイヤを作製した。サンプルの非空気入りタイヤは、いずれもタイヤサイズが外径２０インチ（ホイールサイズΦ３４０ｍｍ、幅４０ｍｍ）の自転車用タイヤであり、それらの構造は、図１に示したものである。
各サンプルの非空気入りタイヤについては、内筒６、外筒４及び連結部材３を構成する材料が異なるだけであり、その他の部材については、同様のものを用いた。なお、ボス８は、アルミニウムにより形成されており、装着筒部２ａ、リブ２ｂ、及び外装筒部２ｃは、熱可塑性樹脂により一体に形成されている。内筒６、外筒４及び連結部材３を構成する樹脂組成物に含有される材料の種類及びその含有量については、表１〜表４に示す通りである。
作製した各サンプルの非空気入りタイヤについて、下記の方法で、初期耐久性、湿熱劣化耐久性、紫外線劣化耐久性と、乗り心地を評価した。【００９１】
＜初期耐久性の評価方法＞
各サンプルのタイヤについて、ドラム耐久試験機に直径２０ｍｍの半球状の突起を取り付け、２５℃、湿度５０％ＲＨの環境下、７００Ｎの荷重を掛け、４０ｋｍ／ｈで走行させた際の故障に至るまでの走行距離を測定することによって、初期耐久性を評価した。なお、結果については、以下の基準で分類した。評価基準を以下に示す。
走行距離が５０００ｋｍ以上の場合：  Ａ
走行距離が３０００ｋｍ以上５０００ｋｍ未満の場合：  Ｂ
走行距離が３０００ｋｍ未満の場合：  Ｃ【００９２】
＜湿熱劣化耐久性の評価方法＞
各サンプルのタイヤを、８０℃、相対湿度９５％の環境下で９日間保管した。保管後のタイヤについて、ドラム耐久試験機に直径２０ｍｍの半球状の突起を取り付け、２５℃、湿度５０％ＲＨの環境下、７００Ｎの荷重を掛け、４０ｋｍ／ｈで走行させた際の故障に至るまでの走行距離を測定することによって、湿熱劣化耐久性を評価した。なお、結果については、以下の基準で分類した。評価基準を以下に示す。
走行距離が５０００ｋｍ以上の場合：  Ａ
走行距離が３０００ｋｍ以上５０００ｋｍ未満の場合：  Ｂ
走行距離が３０００ｋｍ未満の場合：  Ｃ【００９３】
＜紫外線劣化耐久性の評価方法＞
各サンプルのタイヤに対して、ＪＩＳ  Ｋ  ７３５０−２  Ａ法に準拠した紫外線照射を行った。紫外線照射後のタイヤについて、ドラム耐久試験機に直径２０ｍｍの半球状の突起を取り付け、２５℃、湿度５０％ＲＨの環境下、７００Ｎの荷重を掛け、４０ｋｍ／ｈで走行させた際の故障に至るまでの走行距離を測定することによって、紫外線劣化耐久性（ＵＶ劣化耐久性）を評価した。なお、結果については、以下の基準で分類した。評価基準を以下に示す。
走行距離が５０００ｋｍ以上の場合：  Ａ
走行距離が３０００ｋｍ以上５０００ｋｍ未満の場合：  Ｂ
走行距離が３０００ｋｍ未満の場合：  Ｃ【００９４】
＜乗り心地の評価方法＞
各サンプルのタイヤを自転車に装着して、５℃、２３℃、３５℃のそれぞれの環境下で乾燥路面を走行し、乗り心地をライダーのフィーリングで評価した。なお、結果については、以下の基準で分類した。評価基準を以下に示す。
ハンドルやサドルからの振動が気にならない：  Ａ
ハンドルやサドルからの振動が激しい：  Ｃ１
漕ぎが重い：  Ｃ２【００９５】
（実施例４、６〜８及び１０〜１９、並びに、比較例１、３、４、６〜１７、１９〜２１及び２３）
表１〜表４中に示す配合処方に従い樹脂組成物を調製し、該樹脂組成物に対して、上記の方法で曲げ弾性率を測定する。各例の曲げ弾性率を、表１〜表４中に示す。
また、得られる樹脂組成物を使用して、上記と同様の非空気入りタイヤを作製し、該タイヤに対して、上記の方法で初期耐久性、湿熱劣化耐久性、紫外線劣化耐久性と、乗り心地を評価する。各例の評価を、表１〜表４中に示す。【００９６】
【表１】
2019093212.tif 000003
【００９７】
【表２】
2019093212.tif 000004
【００９８】
【表３】
2019093212.tif 000005
【００９９】
【表４】
2019093212.tif 000006
【０１００】
＊１  ＰＢＴ−１：ポリブチレンテレフタレート、東レ社製、商品名「トレコン１４０１Ｘ０６」
＊２  ＰＢＴ−２：ポリブチレンテレフタレート、東レ社製、商品名「トレコン１４０１Ｘ７０」
＊３  ＰＢＴ−３：ポリブチレンテレフタレート、東洋紡社製、商品名「プラナックＢＴ−１０００」【０１０１】
＊４  ＴＰＣ−１：ハードセグメントがポリブチレンテレフタレートであるポリエステル系熱可塑性エラストマー、東レ・デュポン社製、商品名「ハイトレル５５５７」
＊５  ＴＰＣ−２：ハードセグメントがポリブチレンテレフタレートであるポリエステル系熱可塑性エラストマー、東レ・デュポン社製、商品名「ハイトレル５５７７Ｒ−０７」
＊６  ＴＰＣ−３：ハードセグメントがポリブチレンテレフタレートであるポリエステル系熱可塑性エラストマー、東洋紡社製、商品名「ペルプレンＰ９０Ｂ」
＊７  ＴＰＣ−４：ハードセグメントがポリブチレンテレフタレートであるポリエステル系熱可塑性エラストマー、東レ・デュポン社製、商品名「ハイトレル３０４６」
＊８  ＴＰＣ−５：ハードセグメントがポリブチレンテレフタレートであるポリエステル系熱可塑性エラストマー、東レ・デュポン社製、商品名「ハイトレル４７６７Ｎ」【０１０２】
＊９  ＴＰＡ−１：ハードセグメントがナイロン−１２であるポリアミド系熱可塑性エラストマー、宇部興産社製、商品名「ＸＰＡ９０５５」
＊１０  ＴＰＡ−２：ハードセグメントがナイロン−１２であるポリアミド系熱可塑性エラストマー、宇部興産社製、商品名「ＸＰＡ９０４８」【０１０３】
＊１１  ＰＡ：  ナイロン−１２、宇部興産社製、商品名「３０２０Ｕ」
＊１２  ＰＰＳ：  ポリフェニレンサルファイド、ＤＩＣ社製、商品名「ＦＺ２１００」【０１０４】
＊１３  耐湿熱添加剤−１：  エポキシ化合物、アデカ社製、商品名「アデカサイザーＯ−１３０Ｐ」、エポキシ化大豆油
＊１４  耐湿熱添加剤−２：  エポキシ化合物、アデカ社製、商品名「アデカサイザーＯ−１８０Ａ」、エポキシ化アマニ油
＊１５  耐候老化防止剤−１：ＢＡＳＦ社製、商品名「Ｔｉｎｕｖｉｎ  ３２６」、２−〔５−クロロ（２Ｈ）−ベンゾトリアゾール−２−イル〕−４−メチル−６−（ｔｅｒｔ−ブチル）フェノール
＊１６  耐候老化防止剤−２：ＢＡＳＦ社製、商品名「Ｔｉｎｕｖｉｎ  ＰＡ１４４」、ビス（１，２，２，６，６−ペンタメチル−４−ピペリジニル）［［３，５−ビス（１，１−ジメチルエチル）−４−ヒドロキシフェニル］メチル］ブチルマロネート
＊１７  耐熱老化防止剤−１：ＢＡＳＦ社製、商品名「Ｉｒｇａｎｏｘ  １０１０」、ペンタエリスリトールテトラキス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロピオネート］
＊１８  耐熱老化防止剤−２：ＢＡＳＦ社製、商品名「Ｉｒｇａｎｏｘ  １０９８」、Ｎ，Ｎ’−ヘキサメチレンビス［３−（３，５−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−４−ヒドロキシフェニル）プロパンアミド］【０１０５】
表１〜表２から、本発明に従う実施例のタイヤは、耐久性が高く、また、乗り心地が優れることが分かる。なお、評価結果においてＣ、Ｃ１、Ｃ２を含まないものが、乗り心地の温度依存性が小さく、広い温度範囲に亘って良好な乗り心地を有すると共に、優れた耐久性を有する非空気入りタイヤである。【０１０６】
一方、比較例１、３、５、７、１４〜１７、１９〜２１から、骨格部材に用いる樹脂組成物の６０℃での曲げ弾性率が１５０ＭＰａ未満であると、漕ぎが重くなることが分かる。
また、比較例２、４、６、８、１１〜１３から、骨格部材に用いる樹脂組成物の−２０℃での曲げ弾性率が１６００ＭＰａを超えると、骨格部材が硬くなり過ぎ、乗り心地及び耐久性が悪化することが分かる。
また、比較例９及び１０から、耐湿熱添加剤を過剰に使用して樹脂組成物の６０℃での曲げ弾性率を１５０ＭＰａ未満にすると、未反応の耐湿熱添加剤が相分離して、ウェルド強度が低下し、耐久性が低下することが分かる。
また、比較例１８及び２３から、樹脂成分としてポリアミド樹脂のみ、或いは、ポリフェニレンサルファイドのみを使用して骨格部材に用いる樹脂組成物の−２０℃での曲げ弾性率を１６００ＭＰａ超にすると、骨格部材が硬くなり過ぎ、乗り心地が悪化することが分かる。
【符号の説明】
【０１０７】
１：非空気入りタイヤ、  ２：ホイール部、  ２ａ：装着筒部、  ２ｂ：リブ、  ２ｃ：外装筒部、  ３：連結部材、  ３ａ：内側部、  ３ｂ：外側部、  ４：外筒、  ５：トレッド部材、  ６：内筒、  ７：タイヤ部、  ８：ボス、  １０：非空気入りタイヤ、  １１：ホイール部、  １２：内筒、  １３：外筒、  １４：リング部材、  １５：連結部材、  １６：トレッド部材、  １７：装着筒部、  １８：外リング部、  １９：リブ、  ２１：第１弾性連結板（連結部材）、  ２１ａ：一端部、  ２１ｂ：他端部、  ２１ｃ：中間部分、  ２１ｄ〜２１ｆ：湾曲部、  ２２：第２弾性連結板（連結部材）、  ２２ａ：一端部、  ２２ｂ：他端部、  ２２ｃ：中間部分、  ２２ｄ〜２２ｆ：湾曲部、  ２３：連結部材、  ２５：接着層
【図１】
2019093212.tif 000007
【図２】
2019093212.tif 000008
【図３】
2019093212.tif 000009
【図４Ａ】
2019093212.tif 000010
【図４Ｂ】
2019093212.tif 000011
【国際調査報告】
2019093212.tif 000012
2019093212.tif 000013
2019093212.tif 000014
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