(57)【要約】  ソール（１０）の中足部（１４）を足幅方向両側の内側中足部領域（２０）及び外側中足部領域（２２）に所定のソール中心線（ｓ）により区分したとき、内側中足部領域（２０）に設けられる剛性低下部（３２）を有し、内側中足部領域（２０）の剛性低下部（３２）は、外側中足部領域（２２）より内側中足部領域（２０）の足幅方向軸周りでの曲げ剛性が小さくなるように、ソール（１０）の内側縁（１０ｃ）及び外側縁（１０ｄ）の平面視での形状とは別の要素に起因して、内側中足部領域（２０）の曲げ剛性を低下させる。
2019073609.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ソールを備える靴底であって、  前記ソールは、前記ソールの中足部を足幅方向両側の内側中足部領域及び外側中足部領域に所定のソール中心線により区分したとき、前記内側中足部領域に設けられる剛性低下部を有し、  前記内側中足部領域の前記剛性低下部は、前記外側中足部領域より前記内側中足部領域の足幅方向軸周りでの曲げ剛性が小さくなるように、前記ソールの内側縁及び外側縁の平面視での形状とは別の要素に起因して、前記内側中足部領域の前記曲げ剛性を低下させている靴底。
【請求項２】
前記ソールの接地面には、前記ソールの後足部のつま先側端部から踵側端部にかけて足長方向に連続する連続面が形成される請求項１に記載の靴底。
【請求項３】
前記剛性低下部が設けられる足長方向での範囲と、その範囲より踵側の足長方向での範囲とには、前記ソールの接地面に開口し、前記外側縁から足幅方向に延びる外側横溝部が形成されていない請求項１または２に記載の靴底。
【請求項４】
前記剛性低下部は、前記ソールの接地面に開口し、前記内側縁から足幅方向に延びる内側横溝部である請求項１から３のいずれかに記載の靴底。
【請求項５】
前記ソールは、ミッドソール及びアウターソールの何れか一方又は両方を有し、  前記ソールの中足部には、補強部材が取り付けられていない請求項１から４のいずれかに記載の靴底。
【請求項６】
前記ソールには、  前記ソールの接地面に開口し、前記内側縁から足幅方向に延びる複数の内側横溝部が形成され、かつ、  前記ソールの接地面に開口し、足長方向に延び、前記複数の内側横溝部の足幅方向の端部に繋がる縦溝部が形成される請求項１から５のいずれかに記載の靴底。
【請求項７】
前記ソールの平面視において、  前記ソールの足長方向の全長Ｌａをつま先側から踵側に向けて１．５：１．０：１．１に分割する足幅方向に沿った直線を線ｐ及び線ｑとし、  前記ソールの足幅方向の全幅Ｌｂを足幅方向内側から外側に向けて１．２：１．０に分割する足長方向に沿った直線を前記ソール中心線となる線ｓとし、  前記線ｐと前記線ｓの交点である点ｏ１から見て、つま先側を足幅方向外側に回転させる外方向に前記点ｏ１周りで前記線ｐを１３度回転させた直線を線ｔとし、  前記点ｏ１から見て前記外方向に前記点ｏ１周りで前記線ｓを８度回転させた直線を線ｕとし、  前記線ｕと前記線ｑとの交点である点ｏ２から見て前記外方向に前記点ｏ２周りで前記線ｑを５度回転させた直線を線ｖとし、  前記線ｔ、前記線ｕ、前記線ｖ及び前記内側縁で囲まれた領域を第１領域とし、  前記第１領域からなる領域を外ねじれ抵抗想定領域としたとき、  前記剛性低下部は、前記外ねじれ抵抗想定領域に設けられる請求項１から６のいずれかに記載の靴底。
【請求項８】
前記ソールの平面視において、  前記ソールの足長方向の全長Ｌａをつま先側から踵側に向けて１．５：１．０：０．２：０．９に分割する足幅方向に沿った直線を線ｐ、線ｑ及び線ｒとし、  前記ソールの足幅方向の全幅Ｌｂを足幅方向内側から外側に向けて１．２：１．０に分割する足長方向に沿った直線を前記ソール中心線となる線ｓとし、  前記線ｐと前記線ｓの交点である点ｏ１から見て、つま先側を足幅方向外側に回転させる外方向に前記点ｏ１周りで前記線ｐを１３度回転させた直線を線ｔとし、  前記点ｏ１から見て前記外方向に前記点ｏ１周りで前記線ｓを８度回転させた直線を線ｕとし、  前記線ｕと前記線ｑとの交点である点ｏ２から見て前記外方向に前記点ｏ２周りで前記線ｑを５度回転させた直線を線ｖとし、  前記線ｒと前記線ｕとの交点である点Ｐから見て前記外方向に前記点Ｐ周りで前記線ｒを４度回転させた直線を線ｗとし、  前記内側縁と前記線ｗとの交点である点ｏ５と前記点ｏ２とを繋ぐ直線を線ｘとし、  前記線ｔ、前記線ｕ、前記線ｖ及び前記内側縁で囲まれた領域を第１領域とし、  前記線ｖ、前記線ｘ及び前記内側縁で囲まれた領域を第２領域とし、  前記第１領域及び前記第２領域からなる領域を外ねじれ抵抗想定領域としたとき、  前記剛性低下部は、前記外ねじれ抵抗想定領域に設けられる請求項１から６のいずれかに記載の靴底。
【請求項９】
前記ソールの平面視において、  前記ソールの足長方向の全長Ｌａをつま先側から踵側に向けて１．５：１．０：０．２：０．９に分割する足幅方向に沿った直線を線ｐ、線ｑ及び線ｒとし、  前記ソールの足幅方向の全幅Ｌｂを足幅方向内側から外側に向けて１．２：１．０に分割する足長方向に沿った直線を前記ソール中心線となる線ｓとし、  前記線ｐと前記線ｓの交点である点ｏ１から見て、つま先側を足幅方向外側に回転させる外方向に前記点ｏ１周りで前記線ｐを１３度回転させた直線を線ｔとし、  前記点ｏ１から見て前記外方向に前記点ｏ１周りで前記線ｓを８度回転させた直線を線ｕとし、  前記線ｕと前記線ｑとの交点である点ｏ２から見て前記外方向に前記点ｏ２周りで前記線ｑを５度回転させた直線を線ｖとし、  前記線ｒと前記線ｕとの交点である点Ｐから見て前記外方向に前記点Ｐ周りで前記線ｒを４度回転させた直線を線ｗとし、  前記内側縁と前記線ｗとの交点である点ｏ５と前記点ｏ２とを繋ぐ直線を線ｘとし、  前記線ｔ、前記線ｕ、前記線ｖ及び前記内側縁で囲まれた領域を第１領域とし、  前記線ｖ、前記線ｘ及び前記内側縁で囲まれた領域を第２領域とし、  前記線ｓ、前記線ｕ、前記線ｘ、前記線ｗで囲まれた領域を第３領域とし、  前記第１領域、前記第２領域及び前記第３領域からなる領域を外ねじれ抵抗想定領域としたとき、  前記剛性低下部は、前記外ねじれ抵抗領域に設けられる請求項１から６のいずれかに記載の靴底。
【請求項１０】
前記別の要素は、前記ソールの接地面に開口する凹部、及び、前記ソールを構成する素材の伸び特性の何れか一種又は二種の組み合わせである請求項１から９のいずれかに記載の靴底。
【請求項１１】
請求項１から１０のいずれか１項に記載の靴底を備えるシューズ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】  本発明は、シューズの靴底に関する。
【背景技術】
【０００２】  従来より、靴底のソールに対して様々な工夫を施すことで、種々の機能をシューズに持たせる試みがなされている（たとえば、特許文献１参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】国際公開２０１７／０４６９５９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】  ところで、体幹トレーニングでフロントブリッジ動作等をするとき、シューズの着用者（以下、単に着用者という）がつま先立ち姿勢をとることがある。本明細書での「つま先立ち姿勢」とは、ソールの後述する前足部を接地した状態のもと、ソールの少なくとも後足部を地面から浮かせた姿勢をいう。ソールの接地箇所以外の箇所でソールが地面に対してなす角度は特に問わない。【０００５】  着用者の脚部の筋力が弱い場合、つま先立ち姿勢を安定して保持し難い傾向がある。着用者の運動をサポートする観点からは、つま先立ち姿勢で良好な安定性を得られる靴底の提案が望まれる。このような観点のもと検討したところ、詳細は後述するが、特許文献１に記載の靴底は改良の余地があるとの認識を本発明者は得た。【０００６】  本発明のある態様は、このような課題に鑑みてなされ、その目的の１つは、つま先立ち姿勢の安定性の向上を図れる靴底を提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００７】  本発明のある態様は靴底に関し、ソールを備えた靴底であって、前記ソールの中足部を足幅方向両側の内側中足部領域及び外側中足部領域に所定のソール中心線により区分したとき、前記内側中足部領域に設けられる剛性低下部を有し、前記内側中足部領域の前記剛性低下部は、前記外側中足部領域より前記内側中足部領域の足幅方向軸周りでの曲げ剛性が小さくなるように、前記ソールの内側縁及び前記外側縁の平面視での形状とは別の要素に起因して、前記内側中足部領域の前記曲げ剛性を低下させている。
【発明の効果】
【０００８】  本発明によれば、つま先立ち姿勢の安定性の向上を図れる靴底を提供できる。
【図面の簡単な説明】
【０００９】
【図１】発明例の一つとなるソールの平面図である。
【図２】人体の足部の骨格を示す平面図である。
【図３】着用者の右足の骨格を足長方向の前方から見た図であり、図３（ａ）は、着用者のつま先と踵が接地したときの位置関係を示し、図３（ｂ）は、図３（ａ）の位置関係より交差角が大きくなった状態を示す。
【図４】着用者の右足の踵立方関節面と距舟関節面を示す図であり、図４（ａ）は、着用者のつま先と踵が接地したときの位置関係を示し、図４（ｂ）は、図４（ａ）の位置関係より交差角が大きくなった状態を示す。
【図５】ショパール関節の運動軸を説明するための図であり、図５（ａ）は、右足の骨格の平面図であり、図５（ｂ）は、その骨格を足幅方向内側から見た図である。
【図６】剛性低下部を設けたソールの他の発明例を示す底面図である。
【図７】更に他の発明例の一つとなるソールの底面図である。
【図８】解析に用いたソールを模擬したモデルを模式的に示す斜視図である。
【図９】解析の結果を示す図である。
【図１０】外ねじれ抵抗想定領域を説明するための図である。
【図１１】解析に用いた参考例のソールを示す図である。
【図１２】解析により得られたねじれ周波数を示すグラフである。
【図１３】図１３（ａ）は、実験により得られたねじれ角度の計測結果を示し、図１３（ｂ）は、足首の動揺量の計測結果を示す図である。
【図１４】第１変形例のソールの底面図である。
【図１５】第１実施形態の靴底を用いたシューズを足幅方向内側から見た側面図である。
【図１６】第１実施形態のソールの底面図である。
【図１７】第２実施形態のソールの底面図である。
【図１８】図１８（ａ）は、第２実施形態のソールを足幅方向内側から見た側面図であり、図１８（ｂ）は、そのソールを足幅方向外側から見た側面図である。
【図１９】図１９（ａ）は、第２変形例のソールの底面図であり、図１９（ｂ）は、第３変形例のソールの底面図であり、図１９（ｃ）は、第４変形例のソールの底面図である。
【図２０】第３実施形態の靴底を図１５と同じ視点から見た側面図である。
【図２１】第４実施形態の靴底を図１５と同じ視点から見た側面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１０】  本明細書で用いられる用語を説明する。図１は、発明例の一つとなるソール１０を示す平面図である。本明細書での「足長方向Ｌｘ」とは、ソール１０の最もつま先側の先端１０ａと最も踵側の末端１０ｂとを結ぶ直線に沿った方向をいう。足長方向Ｌｘのつま先側は前側ともいい、踵側は後側ともいう。「足幅方向Ｙ」とは、足長方向Ｌｘに直交する水平方向をいい、ソール１０が支持する着用者の足部の第一趾側を内側とし、第五趾側を外側とする。足長方向Ｌｘの「全長Ｌａ」とは、足長方向Ｌｘにおける最長長さとし、足幅方向Ｌｙの「全幅Ｌｂ」とは、足幅方向Ｌｙにおける最長長さとする。
【００１１】  図２は、人体の足部の骨格を示す平面図である。人体の足部は、主に、楔状骨Ｂａ、立方骨Ｂｂ、舟状骨Ｂｃ、距骨Ｂｄ、踵骨Ｂｅ、中足骨Ｂｆ、趾骨Ｂｇで構成される。足の関節には、ＭＰ関節Ｊａ、リスフラン関節Ｊｂ、ショパール関節Ｊｃが含まれる。ショパール関節Ｊｃには、立方骨Ｂｂと踵骨Ｂｅがなす踵立方関節Ｊｃ１と、舟状骨Ｂｃと距骨Ｂｄがなす距舟関節Ｊｃ２とが含まれる。本明細書での着用者の「中足部」（以下、単に人体中足部という）は、ＭＰ関節Ｊａからショパール関節Ｊｃまでの部分をいう。
【００１２】  図１に戻る。着用者のＭＰ関節Ｊａの踵側の末端を通ると想定される足幅方向Ｙに沿った直線を線ｐとする。着用者のショパール関節Ｊｃのつま先側の末端を通ると想定される足幅方向Ｙに沿った直線を線ｑとする。線ｐ及び線ｑは、たとえば、ソール１０の足長方向Ｌｘの全長Ｌａをつま先側から踵側に向けて１．５：１．０：１．１に分割する足幅方向Ｙに沿った直線である。本明細書でのソール１０の「前足部１２」は、線ｐからつま先側の領域をいい、ソール１０の「中足部１４」（以下、単にソール中足部１４という）は、線ｐから線ｑまでの領域をいい、ソール１０の「後足部１６」は、線ｑから踵側の領域をいう。ソール中足部１４は、着用者のＭＰ関節Ｊａの踵側の末端からショパール関節Ｊｃのつま先側の末端までの範囲と重なることが想定される領域、つまり、人体中足部と重なることが想定される領域であるともいえる。
【００１３】  本実施形態の靴底を想到するに到った背景を説明する。前述のように、着用者の脚部の筋力が弱い場合、つま先立ち姿勢を安定して保持し難い傾向がある。また、着用者の脚部の筋力が弱い場合、その転倒の要因として、歩行周期の立脚後期における蹴り出し動作での推進力の低下が知られる。この着用者とは、たとえば、女性、高齢者等である。
【００１４】  本発明者は、これらの問題を解決する観点から、人体の足部の解剖学的観点に基づき、着用者の人体中足部における骨性ロック機構を誘発することが有効であるとの知見を得た。
【００１５】  図３、図４は、着用者の右足の骨格を足長方向Ｌｘの前方から見た図である。図３は、骨格の外観図であり、図４は、右足の踵立方関節面Ｓｊａと距舟関節面Ｓｊｂを示す図である。図３（ａ）、図４（ａ）は、着用者のつま先と踵が接地したときの骨格の位置関係を示し、図３（ｂ）、図４（ｂ）は、図３（ａ）、図４（ａ）の位置関係より後述する交差角θｃが大きくなった状態を示す。足長方向Ｌｘの前方から見たショパール関節Ｊｃの踵立方関節Ｊｃ１の関節軸Ａｊ１と距舟関節Ｊｃ２の関節軸Ａｊ２との交差角をθｃとする。
【００１６】  図５は、ショパール関節Ｊｃの運動軸を説明するための図である。図５（ａ）は、右足の骨格の平面図であり、図５（ｂ）は、その骨格を足幅方向内側から見た図である。ショパール関節Ｊｃは二つの運動軸として縦軸と斜軸を持ち、そのうちの縦軸が踵立方関節Ｊｃ１の関節軸Ａｊ１となり、斜軸が距舟関節Ｊｃ２の関節軸Ａｊ２となる。骨格には個人差があるが、一般的に、踵立方関節Ｊｃ１は、つま先と踵が接地した状態にあるときを基準にして、水平面に対してつま先側を足幅方向内側に９度、矢状面に対してつま先側を上側に１５度傾けた軸である。距舟関節Ｊｃ２は、通常、つま先と踵が接地した状態にあるときを基準にして、水平面に対してつま先側を足幅方向内側に５７度、矢状面に対してつま先側を上側に５２度傾けた軸である。
【００１７】  骨性ロック機構は、図３（ｂ）に示すように、着用者のつま先と踵が接地したときよりも交差角θｃがある程度大きくなることで実現される。この交差角θｃが大きくなることにより、この交差角θｃが小さい場合と比べ、ショパール関節Ｊｃの可動性が下げられ、ショパール関節Ｊｃの剛体化を図れる。これにより、つま先立ち姿勢にあるときにショパール関節Ｊｃを構成する複数の骨の間でのがたつきを抑制でき、つま先立ち姿勢の安定性の向上を図れる。また、ショパール関節Ｊｃの剛体化によって、ショパール関節Ｊｃを構成する複数の骨の間での推進力の伝達がスムーズとなり、蹴り出し動作での推進力の向上を図れる。
【００１８】  前述のショパール関節Ｊｃを構成する複数の関節軸の交差角θｃは、人体中足部での外ねじれ量の増加に伴い増大することが知られる。よって、骨性ロック機構を誘発するうえでは、人体中足部での外ねじれ量を増大させる必要がある。なお、ここでの外ねじれとは、人体のつま先と踵が接地したときの位置関係を基準として、つま先に対して踵が回外方向にねじれることをいう。ここで、本発明者は、このような人体中足部での外ねじれ量を増大させるうえで、次の条件を満たすのが好ましいとの知見を得た。
【００１９】  人体中足部が外ねじれしようとしたとき、人体中足部の変形に追従して、ソール中足部１４を含む範囲でソール１０が外ねじれしようとする。よって、人体中足部での外ねじれ量を増大させるうえでは、ソール中足部１４を含む範囲でソール１０の外ねじれ抵抗の低減が望まれる。
【００２０】  このような要求に応えるうえで、本発明者は、図１に示すように、ソール中足部１４の内側中足部領域２０に足幅方向軸周りの曲げ剛性（以下、単に「曲げ剛性」ともいう）を低下させる剛性低下部３２を設けることが有効であるとの知見を得た。ここでの内側中足部領域２０とは、ソール中足部１４を所定のソール中心線ｓにより足幅方向両側の二つの領域に区分したときに、その内側に位置する領域をいう。この二つの領域のうちの外側に位置する領域は外側中足部領域２２という。
【００２１】  このソール中心線ｓは、ソール１０の足幅方向Ｙの中心部を通るものとして定められる。本例では、ソール１０の全幅Ｌｂを足幅方向内側から外側に向けて１．２：１．０に分割する足長方向Ｘに沿った直線をソール中心線ｓに定める。本例でのソール中心線ｓは、着用者の足部の足幅方向中央部が位置すると想定される箇所でもある。ここでの足幅方向中央部とは、人体の第三中足骨Ｂｆ３と踵骨Ｂｅの踵骨隆起内側突起Ｂｅ１を通る直線上に位置する部位を想定している。図１では踵骨隆起内側突起Ｂｅ１が位置すると想定される範囲を示す。
【００２２】  この内側中足部領域２０の剛性低下部３２は、外側中足部領域２２より内側中足部領域２０の曲げ剛性が小さくなるように、内側中足部領域２０の曲げ剛性を低下させる。ここでの「外側中足部領域２２より内側中足部領域２０の曲げ剛性が小さくなる」とは、次の二つの場合が含まれる。第一の場合とは、外側中足部領域２２と内側中足部領域２０のうちの内側中足部領域２０の曲げ剛性のみを小さくする場合である。第二の場合とは、外側中足部領域２２と内側中足部領域２０のうちの両方の曲げ剛性を小さくする場合に、外側中足部領域２２より内側中足部領域２０での曲げ剛性の低下量を大きくする場合である。
【００２３】  この内側中足部領域２０の剛性低下部３２は、ソール１０の内側縁１０ｃ及び外側縁１０ｄの平面視での形状とは別の要素に起因して、内側中足部領域２０の曲げ剛性を低下させる。この「別の要素」とは、たとえば、次に説明するような、ソール１０の接地面に開口する凹部、及び、ソール１０を構成する素材の伸び特性の何れか一種又は二種の組み合わせである。
【００２４】  ここでの「ソール１０の接地面に開口する凹部」とは、ソール１０の路面に接する接地面から上向きに窪むものをいう。凹部は、ソール１０の接地面１０ｅの面内方向に連続する溝部でもよいし、その面内方向に連続していなくともよい。図６は、剛性低下部３２を設けたソール１０の他の発明例を示す底面図である。剛性低下部３２を構成する凹部は、面内方向に連続しない場合、直線、曲線等の仮想線上に並ぶように断続的に設けられてもよい。この凹部として、図１では、ソール１０の内側縁１０ｃから足幅方向Ｙに延びる内側横溝部３４を示す。このような凹部が内側中足部領域２０に設けられる場合、そのような凹部がない場合と比べて内側中足部領域２０の曲げ剛性を低下させることができる。「凹部に起因して内側中足部領域２０の曲げ剛性を低下させる」とは、このようなことを意味する。凹部が内側横溝部３４の場合、効果的に曲げ剛性を低下させることができる。
【００２５】  また、ここでの「ソール１０を構成する素材の伸び特性」とは、詳しくは、ソール１０を構成する素材の足長方向Ｘでのヤング率［Ｎ／ｍｍ２］をいう。剛性低下部３２は、ソール１０の剛性低下部３２に隣り合う箇所を構成する第１素材より足長方向Ｘでのヤング率の小さい第２素材を用いて構成される。これにより、剛性低下部３２を第１素材で構成する場合と比べ、内側中足部領域２０の曲げ剛性を低下させることができる。「ソール１０を構成する素材の伸び特性に起因して内側中足部領域２０の曲げ剛性を低下させる」とは、このようなことを意味する。
【００２６】  なお、ソール中足部１４の内側縁１０ｃには足幅方向Ｘの外側に窪むくびれ部１０ｆが形成される。ソール１０の内側中足部領域２０の曲げ剛性は、そのくびれ部１０ｆの影響によって、外側中足部領域２２の曲げ剛性より小さくなることが多い。このくびれ部１０ｆの影響を除外するため、前述の曲げ剛性を低下させる原因となる要素から、ソール１０の内側縁１０ｃや外側縁１０ｄの平面視での形状を除いている。
【００２７】  このような剛性低下部３２を内側中足部領域２０に設けることで、剛性低下部３２を設けない場合と比べ、外側中足部領域２２より内側中足部領域２０の曲げ剛性を低下させ易くなる。外側中足部領域２２より内側中足部領域２０の曲げ剛性を低下させるほど、ソール１０が足幅方向軸周りに曲げ変形したとき、外側中足部領域２２より内側中足部領域２０の接地面での足長方向Ｘでの伸び量を大きくできる。これは、着用者がつま先立ち姿勢にあるとき、外側中足部領域２２より内側中足部領域２０が足長方向Ｘに伸び変形し易いこと、つまり、外ねじれし易いことを意味する。言い換えると、内側中足部領域２０に剛性低下部３２を設けない場合と比べ、ソール中足部１４での外ねじれ抵抗を低減できることを意味する。よって、内側中足部領域２０に剛性低下部３２を設けることで、剛性低下部３２を設けない場合と比べ、つま先立ち姿勢で着用者が人体中足部を外ねじれさせようとしたとき、その外ねじれ量を増大させられる。この結果、骨性ロック機構の誘発を図れ、つま先立ち姿勢の安定性の向上や、蹴り出し動作での推進力の向上を図れる。
【００２８】  なお、内側中足部領域２０は外側中足部領域２２より曲げ剛性が小さくなるように構成される。これは、内側中足部領域２０に剛性低下部３２を設けたり、ソール１０の内側縁１０ｃや外側縁１０ｄの平面視での形状に起因して実現される。これらの曲げ剛性は、言及している中足部領域のつま先側端部及び踵側端部にソールの上面方向へ所定の大きさの足幅方向軸周りの曲げモーメントを付与したときの接地面の足長方向でのひずみ量で評価してもよい。このひずみ量が大きくなるほど曲げ剛性が小さいことを意味する。ここでの「内側中足部領域２０は外側中足部領域２２より曲げ剛性が小さい」とは、内側中足部領域２０でのひずみ量の方が外側中足部領域２２でのひずみ量より大きいことになる。このひずみ量は、言及している中足部領域をソール１０から実際に切り出し、その切り出し片を用いて測定することで取得すればよい。
【００２９】  また、前述の通り、線ｑは、着用者の足部のショパール関節が位置すると想定される箇所を示す。この線ｑに近い箇所に剛性低下部３２があるほど、ショパール関節Ｊｃに近いところでソール中足部１４が外ねじれし易くなり、それに伴い骨性ロック機構が誘発され易くなる。よって、剛性低下部３２は、ソール中足部１４の内側中足部領域２０のうち、ソール中足部１４の足長方向での全長を二等分する足幅方向Ｙに沿った直線ｙより踵側の領域に設けられていると好ましい。
【００３０】  なお、つま先立ち姿勢にあるとき、ソール１０には、ソール１０の前足部１２が拘束された状態で、シューズのアッパーを介してソール１０を外ねじれさせる荷重が付与される。このとき、ソール中足部１４のつま先側端部が固定され、その踵側端部に外ねじれ荷重が付与された状態になる。このとき、ソール中足部１４のなかで最も大きく変形する箇所は、ソール１０のなかで拘束されている前足部１２に近いソール中足部１４のつま先側の領域となる。このソール中足部１４のつま先側の領域において、ソール中足部１４の足幅方向の内側と外側の曲げ剛性の差を付けることによって、ソール中足部１４を効果的に外ねじれさせることができる。よって、剛性低下部３２は、ソール中足部１４を足幅方向に二等分する直線ｙよりつま先側の領域に設けられていても好ましい。
【００３１】  次に、人体中足部での外ねじれ量を増大させるうえで満たすことが好ましい他の条件を説明する。着用者がつま先立ち姿勢にあるとき、ソール１０を外ねじれさせる外ねじれ荷重をシューズのアッパーを介してソール１０に付与する場合を考える。ソール１０の後足部１６に内側縁１０ｃから外側縁１０ｄに至る横溝部が形成されている場合を考える。この場合、前述の外ねじれ荷重をソール１０に入力しても、その後足部１６の横溝部での屈曲変形が支配的となり、ソール中足部１４での外ねじれ量が小さくなる。この結果、着用者がつま先立ち姿勢で人体中足部を外ねじれさせようとしたとき、ソール中足部１４以外の箇所の抵抗を受けて、人体中足部での外ねじれ量を増大させ難くなる。
【００３２】  図７は、他の発明例の一つとなるソール１０を示す底面図である。前述の問題の解決を図るため、他の条件として、ソール１０の接地面には、ソール１０の後足部１６のつま先側端部１６ａから踵側端部１６ｂにかけて足長方向に連続する連続面１６ｃが形成されることを定めている。本図では連続面１６ｃが形成される範囲に二点鎖線のハッチングを付して示す。これは、ソール１０の後足部１６に内側縁１０ｃから外側縁１０ｄに至る横溝部が形成されていないことを意味する。この連続面１６ｃは、図示の例では、足幅方向Ｙの全範囲で形成されているが、足幅方向Ｙの少なくとも一部の範囲で形成されていればよい。
【００３３】  これにより、着用者がつま先立ち姿勢で中足部を外ねじれさせようとしたとき、ソール１０の後足部１６での屈曲変形を連続面１６ｃにより抑制でき、その屈曲変形に伴いソール中足部１４で外ねじれ量が小さくなる事態を防止できる。これに伴い、前述の条件を満たすことで、ソール中足部１４での外ねじれ抵抗の低減効果を得やすくなり、人体中足部での外ねじれ量を増大させ易くなる。
【００３４】  なお、シャンク等の補強部材をソール中足部１４に取り付けた場合、靴底の曲げ剛性が過度に高められてしまい、ソール中足部１４の外ねじれ抵抗が過度に増大してしまう。そこで、本実施形態の靴底では、シャンク等の補強部材がソール中足部１４に取り付けられていないことが好ましい。これにより、ソール中足部１４の曲げ剛性が過度に高められるのを抑えられ、ソール中足部１４の外ねじれ抵抗を低減し易くなる。
【００３５】  ここでの補強部材は、後述するソール１０のミッドソール５６やアウターソール５８以外のものである。この補強部材は、たとえば、シャンク等のような、靴底の足幅方向軸周りの曲げ剛性を高めるために用いられ、ソール１０の最大硬度より大きい硬度の素材を用いて構成される。この素材は、たとえば、種々の金属やＪＩＳ  Ａ硬度で８０度以上の合成樹脂である。ここでのＪＩＳ  Ａ硬度とは、ＪＩＳ  Ｋ６３０１に準拠してＡ型硬度計により測定して得られる値をいう。なお、ミッドソール５６の硬度は、たとえば、ＪＩＳ  Ｃ硬度で３５度〜７５度であり、アウターソール５８の硬度は、たとえば、ＪＩＳ  Ａ硬度で５０度〜７５度である。ここでのＪＩＳ  Ｃ硬度とは、ＪＩＳ  Ｋ６３０１に準拠してＣ型硬度計により測定して得られる値をいう。
【００３６】  なお、ソール中足部１４には補強部材を取り付けない場合でも、ソール前足部１２やソール後足部１６には補強部材を取り付けていてもよい。この構成のもとでも、ソール中足部１４の外ねじれ抵抗を低減し易くできる。
【００３７】  次に、実施形態の靴底を想到するうえで行った解析を説明する。図８は、解析に用いたソール１０を模擬したモデルを模式的に示す斜視図である。この解析では、図７に示すソール１０と同じ寸法のソールを用いた。このソール１０は全長Ｌａ＝２８０ｍｍとし、全幅Ｌｂ＝２００ｍｍとし、厚みを一様に２０ｍｍとした。ソール１０の物性条件は、ヤング率６［Ｎ／ｍｍ２］、ポアソン比０．２５［−］、密度３×１０２［ｋｇ／ｍ３］に設定した。この解析は、フロントブリッジ動作でのソール１０の変形状態を再現することを想定している。このため、着用者のつま先から母趾球が当たることが想定される領域Ｓａを完全拘束し、ソール１０の後足部１６には上向きの荷重Ｆｚを付与した。また、ソール１０に外ねじれ荷重を付与するため、ソール１０の後足部１６には足幅方向Ｙ外側に向かう荷重Ｆｙを付与した。
【００３８】  図９は、この解析結果を示す図である。本図では、前述の条件のもとで得られたソール１０の底面での最大主応力の分布を示す。ドットの密度が高い領域ほど応力が大きいことを示す。ソール１０に外ねじれ荷重を付与したとき、ソール１０の内側中足部領域２０や周辺領域を含む領域２４では、他の領域より応力が大きくなることが確認できる。これは、この領域２４が、ソール中足部１４の外ねじれに大きく抵抗していることを意味する。よって、このようなソール中足部１４の外ねじれに抵抗していると想定される領域２４（以下、外ねじれ抵抗想定領域２４という）に剛性低下部３２を設けることによって、ソール中足部１４での外ねじれを効果的に低減できると考えられる。そこで、剛性低下部を設けることが好ましい領域として、この解析により得られた外ねじれ抵抗想定領域２４を用いる。
【００３９】  図１０は、外ねじれ抵抗想定領域２４を説明するための図である。外ねじれ抵抗想定領域２４は、ソール１０の形状との関係で幾何学的に特定している。以下、ソール１０の平面視での位置関係を基準に説明する。
【００４０】  線ｓ、線ｐ、線ｑの定義は前述と同様である。ソール１０の線ｑより踵側の領域を０．２：０．９に分割する足幅方向Ｙに沿った直線を線ｒとする。線ｐと線ｓの交点である点ｏ１から見て、つま先側を足幅方向外側に回転させる外方向Ｐａに点ｏ１周りで線ｐを１３度回転させた直線を線ｔとする。線ｓと線ｐの交点である点ｏ１から見てつま先側を前述の外方向Ｐａに点ｏ１周りで線ｓを８度回転させた直線を線ｕとする。線ｕと線ｑとの交点である点ｏ２から見て外方向Ｐａに点ｏ２周りで線ｑを５度回転させた直線を線ｖとする。線ｒと線ｕとの交点である点Ｐから見て外方向Ｐａに点Ｐ周りで線ｒを４度回転させた直線を線ｗとする。ソール１０の内側縁１０ｃと線ｗとの交点である点ｏ５と点ｏ２とを繋ぐ直線を線ｘとする。
【００４１】  このとき、外ねじれ抵抗想定領域２４は、線ｔ、線ｕ、線ｖ及びソール１０の内側縁１０ｃで囲まれた第１領域２６からなると定める。この外ねじれ抵抗想定領域２４は、ソール１０の平面視において、ソール１０の接地面に設けられる。剛性低下部３２は、このような外ねじれ抵抗想定領域２４に設けられることが好ましい。この外ねじれ抵抗想定領域２４に剛性低下部３２を設けることにより、ソール中足部１４の外ねじれ抵抗を効果的に低減できると考えられる。
【００４２】  この剛性低下部３２は、内側中足部領域２０で外ねじれ抵抗想定領域２４に属する箇所の他に、内側中足部領域２０の範囲外で外ねじれ抵抗想定領域２４に属する箇所（範囲Ｓ１の箇所）に設けられるとよい。この内側中足部領域２０の範囲外で外ねじれ抵抗想定領域２４に属する箇所に設けられる剛性低下部３２も、前述のような、ソール１０の接地面に開口する凹部、ソール１０を構成する素材の伸び特性等に起因して、その箇所の曲げ剛性を低下させる。
【００４３】  図９の解析結果を参照すると、ソール１０の外ねじれ抵抗想定領域２４と定めた第１領域２６は、主として、足長方向Ｌｘの踵側に向かう方向Ｌｂに大きく広がっている。また、第１領域２６は、足幅方向Ｙの外側に向かう方向Ｌｃにもいくらか広がっている。今般の解析はフロントブリッジ動作を想定しているが、ランニング等の他の動作ではソール１０により大きい外ねじれ荷重が付与されることが予想される。かりに、ソール１０に大荷重が付与された場合、外ねじれ抵抗想定領域２４は、まずは足長方向Ｌｘの踵側に向かう方向Ｌｂに広がることが考えられる。また、外ねじれ抵抗想定領域２４は、足長方向Ｌｘの踵側への広がり方より小さい程度で足幅方向Ｙの外側に向かう方向Ｌｃに広がることが考えられる。
【００４４】  そこで、外ねじれ抵抗想定領域２４は、図１０に示すように、平面視において、第１領域２６と、線ｖ、線ｘ及びソール１０の内側縁１０ｃで囲まれた第２領域２８とからなるように定めてもよい。このような外ねじれ抵抗想定領域２４に剛性低下部３２を設けることにより、ソール１０に大きい外ねじれ荷重が付与された場合に、ソール中足部１４の外ねじれ抵抗をより効果的に低減できると考えられる。
【００４５】  この剛性低下部３２も、内側中足部領域２０で外ねじれ抵抗想定領域２４に属する箇所の他に、内側中足部領域２０の範囲外で外ねじれ抵抗想定領域２４に属する箇所（範囲Ｓ１、範囲Ｓ２の箇所）に設けられるとよい。
【００４６】  また、外ねじれ抵抗想定領域２４は、平面視において、第１領域２６と、第２領域２８と、線ｓ、線ｕ、線ｘ及び線ｗで囲まれた第３領域３０とからなるように定めてもよい。このような外ねじれ抵抗想定領域２４に剛性低下部３２を設けることにより、ソール１０に一層大きい外ねじれ荷重が付与された場合に、ソール中足部１４の外ねじれ抵抗をより効果的に低減できると考えられる。
【００４７】  この剛性低下部３２も、内側中足部領域２０で外ねじれ抵抗想定領域２４に属する箇所の他に、内側中足部領域２０の範囲外で外ねじれ抵抗想定領域２４に属する箇所（範囲Ｓ１、Ｓ２、Ｓ３の箇所）に設けられるとよい。
【００４８】  次に、前述の条件の有無による発明の効果を解析を用いて説明する。図１１は、解析に用いた参考例のソール１００を示す。実施例のソール１０は図７に示す。ソール１０、１００の寸法条件、物性条件は、図８の解析と同じに設定した。
【００４９】  参考例のソール１００と実施例のソール１０の両方とも、つま先立ち姿勢でソールの前足部１２で足幅方向軸周りに屈曲するように、ソールの前足部１２でＭＰ関節に対応する箇所に横溝部４０を設けている。実施例のソール１０では、内側中足部領域２０の曲げ剛性を低下させる剛性低下部３２として二本の内側横溝部３４を設けている。また、実施例のソール１０では、内側中足部領域２０の範囲外の箇所Ｓ１で外ねじれ抵抗想定領域２４の曲げ剛性を低下させる剛性低下部３２としてもう一本の内側横溝部３４を設けている。三本の内側横溝部３４は、ソール１０の内側縁１０ｃから足幅方向Ｙに延びており、足長方向Ｌｘに間を置いて設けられる。参考例のソール中足部１４には同様の剛性低下部３２が設けられていない。
【００５０】  ソール１０、１００の外ねじれに対する変形特性は固有値解析により評価した。詳しくは、ソール１０、１００の固有振動モードがねじれ振動になるときの固有振動数であるねじれ周波数を固有値解析により求め、そのねじれ周波数を用いてソール１０、１００の変形特性を評価した。このねじれ周波数が小さくなるほど、ソール１０、１００の外ねじれ抵抗が小さいことを意味する。
【００５１】  図１２は、この解析により得られたねじれ周波数を示すグラフである。本図に示すように、実施例のソール１０は、参考例のソール１００と比べて、ねじれ周波数が小さくなった。これは、実施例のソール１０の方が参考例のソール１００より外ねじれ抵抗が小さいことを示す。
【００５２】  次に、前述の条件の有無による発明の効果を実験例を用いて説明する。本実験では、図７、図１１に示す二種類のソールと同じ寸法、物性のソールを用いた。本実験では、これらソールを用いたシューズを着用した。このシューズを用いて、着用者の両肘で接地するとともに、ソールの前足部１２を接地させ、体幹を地面から浮かせ、頭部から踵部までがまっすぐとなるように意識した姿勢を４０秒間保持した。
【００５３】  この実験の結果は、ソール中足部１４のねじれ角度と、着用者の足首の動揺量を用いて評価した。このねじれ角は、モーションキャプチャーシステムを用いて、ソール１０の複数箇所に取り付けたマーカの３次元的な位置情報を取得することで計測した。このねじれ角は、ソール後足部の接地面に対するソール中足部の接地面がなす角度で定義される。着用者の足首の動揺量も、ねじれ角と同様に、足首に取り付けたマーカの３次元的な位置情報を取得することで計測した。
【００５４】  図１３（ａ）は、実験により得られたねじれ角度の計測結果を示し、図１３（ｂ）は、足首の動揺量の計測結果を示す。実施例のソール１０は、参考例のソール１００と比べ、ソール中足部１４のねじれ角が大きくなることが確認できる。このことから、実施例のソール１０の方が、参考例のソール１００より外ねじれ抵抗が小さいことを確認できる。また、実施例のソール１０は、参考例のソール１００と比べ、足首の動揺量が小さくなることが確認できる。このことから、実施例のソール１０を用いたシューズによって、つま先立ち姿勢で良好な安定性を得られることが確認できる。これは、前述した通り、ソール中足部１４のねじれ角の増大に伴い、骨性ロック機構を誘発できていることに起因すると考えられる。
【００５５】  図１４は、第１変形例のソール１０を示す底面図である。第１変形例のソール１０のソール中足部１４及び後足部１６には、ソール１０の接地面１０ｅに開口し、ソール１０の外側縁１０ｄから足幅方向Ｙに延びる外側横溝部４４が形成されている。この場合、ソール１０の外側中足部領域２２を含む範囲で曲げ剛性が低下する。これに伴い、ソール１０の内側中足部領域２０と外側中足部領域２２の間で十分な曲げ剛性の差をつけにくくなる。ソール中足部１４での外ねじれ抵抗の低減効果を十分に得るうえでは、この曲げ剛性の差をつけるほど好ましい。
【００５６】  このため、ソール１０の足長方向Ｘでの一部の範囲Ｓｂには、ソール１０の外側縁１０ｄから足幅方向Ｙに延びる外側横溝部４４が形成されていないことが好ましい。この一部の範囲Ｓｂとは、全ての剛性低下部３２が設けられる足長方向Ｘでの範囲Ｓｂ１と、その範囲Ｓｂ１より踵側の全ての範囲Ｓｂ２とが含まれる。これにより、ソール１０の内側中足部領域２０と外側中足部領域２２の間で十分な曲げ剛性の差をつけやすくなり、ソール中足部１４での外ねじれ抵抗の低減効果を得やすくなる。なお、同様の観点からみると、前述した線ｙより踵側の範囲Ｓｃに外側横溝部４４が形成されていないと好ましいともいえる。
【００５７】（第１の実施の形態）  図１５は、第１実施形態の靴底５０を用いたシューズ５２を足幅方向内側から見た側面図である。シューズ５２は、たとえば、ジム等の室内での運動に用いられるが、その用途は特に限定されない。シューズ５２は、着用者の足部を支持する靴底５０と、着用者の足部を包むアッパー５４とを備える。
【００５８】  靴底５０は、ソール１０を備える。本実施形態のソール１０は、ミッドソール５６を備える。ソール１０は、路面に接する接地面１０ｅを有する。本実施形態の接地面１０ｅはミッドソール５６の下面が構成する。ミッドソール５６は、主に、着地の衝撃を緩和する役割を持つ。ミッドソール５６は、たとえば、樹脂の発泡体又は非発泡体等を用いて構成される。
【００５９】  図１６は、ソール１０の底面図である。ソール１０には複数の内側横溝部３４が形成される。複数の内側横溝部３４は、ソール１０の接地面１０ｅに開口するとともに、その接地面１０ｅの面内方向に延びるように形成される。複数の内側横溝部３４は、ソール１０の内側縁１０ｃから外側縁１０ｄ側に向けて足幅方向Ｙに延びている。複数の内側横溝部３４は、足長方向Ｌｘに間を置いて設けられる。複数の内側横溝部３４は、ソール１０の足幅方向Ｙの途中位置に足幅方向Ｙ外側の端部が設けられる。
【００６０】  内側横溝部３４の延び方向は、足幅方向軸に対して斜めとなる方向に設定される。詳しくは、平面視において線ｔに沿った方向と同じ方向に設定される。この線ｔに沿った方向は、図２に示すように、リスフラン関節Ｊｂを構成する第１中足骨Ｂｆ１の後端部から第５中足骨Ｂｆ５の後端部をつなぐ直線Ｌｄに沿った方向と同じ方向となる。ここでの「同じ」とは、字句通りに同じである場合の他に、ほぼ同じである場合の両方が含まれる。この条件を満たす場合、ソール１０の踵側端部が回外方向を向き易くなる結果、ソール中足部１４を外ねじれし易くできる。
【００６１】  内側横溝部３４の接地面１０ｅからの深さは、ソール１０の内側中足部領域２０の曲げ剛性を効果的に低減させる観点からは深いほど好ましい。この観点から、内側横溝部３４の深さは、ソール１０の全体の平均厚みに対して、１％以上が好ましく、５％以上がさらに好ましく、１０％以上が特に好ましい。
【００６２】  内側横溝部３４の溝幅は、１ｍｍ以上の大きさであると好ましい。ここでの溝幅とは、ソール１０の接地面１０ｅでの内側横溝部３４の開口幅をいう。溝幅を１ｍｍ以上としたのは、ソール１０の内側中足部領域２０の曲げ剛性を効果的に低減させるためである。溝幅の上限値は、特に限定されるものではないが、たとえば、２０ｍｍ以下であると好ましい。
【００６３】  内側横溝部３４の形状は、面内方向に延びる直線形状である例を示すが、これに限定されない。たとえば、面内方向に延びる曲線形状、又は、直線と曲線を組み合わせた形状等でもよい。
【００６４】  複数の内側横溝部３４のそれぞれは内側中足部領域２０の曲げ剛性を低下させる剛性低下部３２を構成する。剛性低下部３２は複数設けられることになる。複数の内側横溝部３４のうちの一部の内側横溝部３４となる一つの内側横溝部３４は、内側中足部領域２０から外側中足部領域２２に跨がるように形成される。このように、剛性低下部３２は、内側中足部領域２０に設けられることを前提としているが、その一部が外側中足部領域２２にはみ出るように設けられていてもよい。また、複数の剛性低下部３２は外ねじれ抵抗想定領域２４の第１領域２６、第２領域２８、第３領域３０のそれぞれの上に位置するように形成される。剛性低下部３２は、このように外ねじれ抵抗想定領域２４に設ける場合でも、その外ねじれ抵抗想定領域２４からはみ出るように設けられていてもよい。
【００６５】（第２の実施の形態）  図１７は、第２実施形態のソール１０を示す底面図である。図１８（ａ）は、ソール１０を足幅方向内側から見た側面図であり、図１８（ｂ）は、ソール１０を足幅方向外側から見た側面図である。
【００６６】  第２実施形態のソール１０は、複数の内側横溝部３４の他に、足長方向Ｘに延びる縦溝部３６を有する。縦溝部３６は、ソール１０の接地面１０ｅに開口する。縦溝部３６は、複数の内側横溝部３４それぞれの足幅方向外側の端部に繋がっている。本実施形態の縦溝部３６は、内側中足部領域２０に収まるように設けられ、外側中足部領域２２には設けられていない。
【００６７】  本実施形態の縦溝部３６は、その足長方向Ｘの途中部分３６ａより踵側に設けられる踵側部分３６ｂと、その途中部分３６ｂよりつま先側に設けられるつま先側部分３６ｃとを有する。本実施形態の縦溝部３６の途中部分３６ａは足幅方向外側に向けて凸状をなすように設けられる。踵側部分３６ｂは，ソール１０の踵側に向かうにつれてソール１０の内側縁１０ｃに近づくように，足長方向軸に対して傾斜して設けられる。踵側部分３６ｂの末端部はソール１０の内側縁１０ｃに連ねられる。つま先側部分３６ｃは、ソール１０のつま先側に向かうにつれてソール１０の内側縁１０ｃに近づくように、足長方向軸に対して傾斜して設けられる。つま先側部分３６ｃの末端部はソール１０の内側縁１０ｃに連ねられる。縦溝部３６は、その途中部分３６ａから踵側に向かう一部の範囲が線ｕと重なるように設けられる。
【００６８】  ソール１０の内側中足部領域２０には、複数の内側横溝部３４と縦溝部３６とソール１０の内側縁１０ｃにより囲まれた複数の島状領域３８が形成される。島状領域３８は、ソール１０の外側中足部領域２２を含む他の領域に対して、縦溝部３６を含む溝部によって分断されている。本実施形態での「縦溝部３６を含む溝部」とは、縦溝部３６のみをいう。縦溝部３６がソール１０の内側縁１０ｃに連ならない場合は、最もつま先側又は踵側の内側横溝部３４も含まれる。島状領域３８は、ここでの縦溝部３６を含む溝部により、外側中足部領域２２を含む領域に対して分断されているといえる。
【００６９】  これにより、複数の内側横溝部３４が形成されている箇所で内側中足部領域２０が屈曲変形しようとしたとき、その複数の内側横溝部３４の変形の影響が縦溝部３６より外側中足部領域２２側に及ぶのを避けられる。このため、内側中足部領域２０と外側中足部領域２２の曲げ剛性に差をつけるように設計し易くなる。
【００７０】  なお、縦溝部３６の溝幅は内側横溝部３４の溝幅より大きくなるように設定される。縦溝部３６の端部と連なる最もつま先側の内側横溝部３４も他の内側横溝部３４の溝幅より大きくなるように設定される。
【００７１】  第２実施形態のソール１０の前足部１２や中足部１４には複数の第２横溝部４２が形成される。複数の第２横溝部４２は足長方向Ｌｘに間を置いて複数設けられる。複数の第２横溝部４２のうちの一部の第２横溝部４２は、ソール１０の外側縁１０ｄから内側縁１０ｃに至るように設けられる。複数の第２横溝部４２のうちの他の第２横溝部４２は、ソール１０の外側縁１０ｄから内側縁１０ｃ側に延びるように設けられる。この他の第２横溝部４２は、ソール１０の足幅方向の途中位置に端部が設けられる。いずれの第２横溝部４２も前述した線ｙよりつま先側に設けられる。
【００７２】  図１９（ａ）は、第２変形例のソール１０の底面図である。図１９（ｂ）は、第３変形例のソール１０の底面図である。図１９（ｃ）は、第４変形例のソール１０の底面図である。図１７の例の縦溝部３６は、その両端部がソール１０の内側縁１０ｃに連なる例を説明した。本例の縦溝部３６は、その両端部がソール１０の内側縁１０ｃから足幅方向に離れた位置に設けられる。本例の縦溝部３６は、内側横溝部３４との間で角部を形成するように、内側横溝部３４の端部と自らの端部が連なっている。この他にも、縦溝部３６の端部は他の溝部と連ならずに突き当たりとなるように設けられていてもよい。
【００７３】  図１９（ａ）では、単数の縦溝部３６が設けられ、図１９（ｂ）では、複数の縦溝部３６−Ａ、３６−Ｂ（以下、これらを総称するときは縦溝部３６という）が設けられる例を示す。複数の縦溝部３６−Ａ、３６−Ｂには、足幅方向外側の第１縦溝部３６−Ａと、足幅方向内側の第２縦溝部３６−Ｂとが含まれる。第１縦溝部３６−Ａは、複数の内側横溝部３４の端部に連なるように設けられる。第２縦溝部３６−Ｂは、複数の内側横溝部３４の途中部分とＴ字状又はＸ字状に交差して連なるように設けられる。
【００７４】  図１９（ａ）、図１９（ｂ）では、縦溝部３６が線ｓに沿って直線状に延びるように設けられる例を示し、図１９（ｃ）では、縦溝部３６が線ｕに沿って直線状に延びるように設けられる例を示す。ここでの「直線状」とは、直線を模した形であることを意味し、幾何学的に厳密に直線的な形状であることを意味するものではない。このように直線状の縦溝部３６がつま先側から踵側に向けて延びる延び方向Ｐｂは、たとえば、その方向軸が線ｓに対してなす角度が０°〜１５°に設定される。
【００７５】（第３の実施の形態）  図２０は、第３実施形態の靴底５０を図１５と同じ視点から見た側面図である。ソール１０は、前述の実施形態において、ミッドソール５６のみを有する例を説明したが、この他にもアウターソール５８を有してもよい。
【００７６】  アウターソール５８は、ミッドソール５６の下方に配置されるとともに、ミッドソール５６の下面に接着等により取り付けられる。ソール１０の接地面１０ｅはアウターソール５８の下面が構成する。アウターソール５８は、主に、路面に対するグリップ性を確保する役割を持つ。アウターソール５８は、たとえば、ゴムの非発泡体又は発泡体等を用いて構成される。ミッドソール５６は、着地の衝撃を緩和する役割を果たす観点から、アウターソール５８より厚く形成される。また、アウターソール５８は、グリップ性を確保する役割を果たすため、ミッドソール５６より大きい硬度を持ってもよい。本実施形態の内側横溝部３４は、アウターソール５８の接地面１０ｅからミッドソール５６に至らない範囲で形成される。
【００７７】（第４の実施の形態）  図２１は、第４実施形態の靴底５０を図１５と同じ視点から見た側面図である。本例の内側横溝部３４は、図２０の例と異なり、アウターソール５８の接地面１０ｅからミッドソール５６に至る範囲で形成される。
【００７８】  このように、ソール１０は、ミッドソール５６及びアウターソール５８の何れか一方又は両方を有していればよい。たとえば、図示はしないが、ソール１０がアウターソール５８のみを有していてもよい。
【００７９】  以上、本発明の実施形態について詳細に説明した。前述した実施形態は、いずれも本発明を実施するにあたっての具体例を示したものにすぎない。実施形態の内容は、本発明の技術的範囲を限定するものではなく、請求の範囲に規定された発明の思想を逸脱しない範囲において、構成要素の変更、追加、削除等の多くの設計変更が可能である。前述の実施形態では、このような設計変更が可能な内容に関して、「実施形態の」「実施形態では」等との表記を付して説明しているが、そのような表記のない内容に設計変更が許容されないわけではない。また、図面の断面に付したハッチングは、ハッチングを付した対象の材質を限定するものではない。
【００８０】  「足長方向Ｌｘ」は、ソール１０上にあると設計上想定される着用者の足部の第二趾のつま先側端部から踵骨Ｂｅの最後端部（踵骨隆起）をつなぐ直線に沿った方向として定めてもよい。
【００８１】  ソール中心線ｓは、ソール１０の全幅Ｌｂを１：１に分割する足長方向Ｙに沿って延びる直線を用いてもよい。別の観点から捉えると、ソール１０の全幅Ｌｂを足幅方向内側から外側に向けて１：１〜３．７：３．２に分割する足長方向Ｙに沿った直線が用いられてもよい。
【００８２】  ミッドソール５６は、たとえば、異なる材料特性を持つ二つ以上のパーツを上下方向に積層したり、足長方向に並べて構成されていてもよい。
【符号の説明】
【００８３】１０…ソール、１０ｃ…内側縁、１０ｄ…外側縁、１０ｅ…接地面、１４…中足部、１６…後足部、１６ａ…つま先側端部、１６ｂ…踵側端部、１６ｃ…連続面、２０…内側中足部領域、２２…外側中足部領域、２４…外ねじれ抵抗想定領域、２６…第１領域、２８…第２領域、３０…第３領域、３２…剛性低下部、３４…内側横溝部、３６…縦溝部４４…外側横溝部、５０…靴底、５２…シューズ、５６…ミッドソール、５８…アウターソール。
【産業上の利用可能性】
【００８４】  本発明は、シューズの靴底に関する。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【図２０】
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【図２１】
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【国際調査報告】
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