(57)【要約】  大気汚染物質が免疫応答や皮膚のバリア機能へ、どのように影響するのかを検討し、大気汚染物質による皮膚障害を効果的に改善する組成物を提供することを目的とする。  ＩＬ−８発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物を提供する。また、Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物を提供する。また、酸化ストレス抑制物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物を提供する。また、ＩＬ−３３発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物を提供する。
2019078370.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
ＩＬ−８発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物。
【請求項２】
前記皮膚障害が、皮膚炎症及び／又はかゆみである、請求項１に記載の組成物。
【請求項３】
前記ＩＬ−８発現抑制物質が、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、アーティチョークエキス、トラネキサム酸及びその塩、クマザサ葉エキス、ツバキエキス、バラエキス、シソエキス、オウゴンエキス、甘草エキス、アマチャエキス、アロエ葉エキス、ノイバラ果実エキス、オウレンエキス、ビワ葉エキス、サクラ葉エキス、ローズマリー葉エキス、コンフリー葉エキス、セージ葉エキス、タイムエキス、ニンジン根エキス、アラントイン、ウフェナマート、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、並びに、コレステロール類からなる群より選ばれる１種又は２種以上である請求項１又は２に記載の組成物。
【請求項４】
Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物。
【請求項５】
前記皮膚障害が、皮膚バリア機能の低下及び／又は未熟によるものである、請求項４に記載の組成物。
【請求項６】
前記Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質が、オレンジ果皮エキス、ビルベリー葉エキス、セイヨウシロヤナギ樹皮エキス、アルニカエキス、アシタバエキス、ハトムギエキス、イチョウ葉エキス、ウコンエキス、ノイバラエキス（エイジツエキス）、オウゴンエキス、ヨモギエキス、カミツレエキス、シソ葉エキス、モモエキス、メリッサエキス、ラベンダーエキス、及び、Ｎ‐ラウロイル‐Ｌ‐グルタミン酸とＬ‐リジンとの縮合物のナトリウム塩からなる群から選ばれる１種又は２種以上である、請求項４又は５に記載の組成物。
【請求項７】
酸化ストレス抑制物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物。
【請求項８】
前記皮膚障害が、肌のしわ、しみ、にきび及びたるみからなる群より選択される少なくとも１種である、請求項７に記載の組成物。
【請求項９】
前記酸化ストレス抑制物質が、オウゴンエキス、ビルベリーエキス、加水分解ローヤルゼリー、ヒマワリオイル、ニガハッカ、グリセリルグルコシド、マタタビエキス、ニコチン酸アミド、グリコーゲン、ツボクサエキス、ゼニアオイエキス、ドクダミエキス、メリアアザジラクタエキス、アルゲエキス、オウバクエキス、アスコルビン酸、イチョウ葉エキス、アマチャエキス、緑茶エキス、アロエ葉エキス、ハイビスカス花エキス、シソ葉エキス、ローズマリー葉エキス、セージ葉エキス、シトラスエキス、カミツレエキス、カンゾウエキス、アーティチョークエキス、及びユーカリエキスからなる群から選ばれる１種又は２種以上である、請求項７又は８に記載の組成物。
【請求項１０】
ＩＬ−３３発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物。
【請求項１１】
前記皮膚障害が、かゆみ、湿疹、皮膚炎、かぶれ、蕁麻疹、及び、ただれからなる群より選択される少なくとも１種である、請求項１０に記載の組成物。
【請求項１２】
前記ＩＬ−３３発現抑制物質が、アラントイン、リドカイン、イソプロピルメチルフェノール、ジフェンヒドラミン及びその塩、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、塩化マグネシウム、コレステロール類、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、並びに、ウフェナマートからなる群より選ばれる１種又は２種以上である、請求項１０又は１１に記載の組成物。
【請求項１３】
前記大気汚染物質が、自動車排気ガス、都市大気粉塵、花粉、及び、砂塵からなる群より選択される少なくとも１種である、請求項１〜１２のいずれか一項に記載の組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は皮膚障害改善用組成物に関する。より詳細には、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物に関する。
【背景技術】
【０００２】
産業の発展や人口の増加に伴い、世界中で大気汚染が深刻な問題となっている。ＰＭ２．５や排気ガス、ハウスダストなど様々な大気汚染物質が存在する中で、これまでに喘息や気管支炎といった呼吸器疾患や心臓病などの循環器疾患を引き起こすことが報告されてきた。【０００３】
近年新たにアトピー性皮膚炎やアレルギーによる皮膚疾患への大気汚染物質の関与が注目されている。特許文献１では、グミ科ヒッポファエ属の抽出物を有効成分とする大気エアロゾル粒子に起因する皮膚炎症抑制剤が提案されている。また、特許文献２では、大気汚染物質等からの保護を目的とした、所定量のメタケイ酸アルミン酸マグネシウムと、オクチルメトキシシンナメート及び／又はジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシルとを含有するスキンケア化粧料が提案されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２０１６−２１６３６６号公報
【特許文献２】特開２０１７−１０５８２５号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
しかしながら、大気汚染物質と皮膚疾患との関係性は不明な点が多く、分子メカニズムを解明し、対応策を提案していくことが必要とされている。【０００６】
そこで、本発明は、大気汚染物質による皮膚障害を効果的に改善する組成物を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
上記課題を解決するために、本発明者等が鋭意検討した結果、大気汚染物質により、特定の遺伝子発現の促進や低下、酸化ストレスの上昇、タイトジャンクションの障害等が認められることを見出し、本発明を完成するに至った。【０００８】
すなわち、本発明は、下記に掲げる組成物を提供する。
［１］ＩＬ−８発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物。
［２］前記皮膚障害が、皮膚炎症及び／又はかゆみである、［１］に記載の組成物。
［３］前記ＩＬ−８発現抑制物質が、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、アーティチョークエキス、トラネキサム酸及びその塩、クマザサ葉エキス、ツバキエキス、バラエキス、シソエキス、オウゴンエキス、甘草エキス、アマチャエキス、アロエ葉エキス、ノイバラ果実エキス、オウレンエキス、ビワ葉エキス、サクラ葉エキス、ローズマリー葉エキス、コンフリー葉エキス、セージ葉エキス、タイムエキス、ニンジン根エキス、アラントイン、ウフェナマート、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、並びに、コレステロール類からなる群より選ばれる１種又は２種以上である、［１］又は［２］に記載の組成物。
［４］Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物。
［５］前記皮膚障害が、皮膚バリア機能の低下及び／又は未熟によるものである、［４］に記載の組成物。
［６］前記Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質が、オレンジ果皮エキス、ビルベリー葉エキス、セイヨウシロヤナギ樹皮エキス、アルニカエキス、アシタバエキス、ハトムギエキス、イチョウ葉エキス、ウコンエキス、ノイバラエキス（エイジツエキス）、オウゴンエキス、ヨモギエキス、カミツレエキス、シソ葉エキス、モモエキス、メリッサエキス、ラベンダーエキス及びＮ‐ラウロイル‐Ｌ‐グルタミン酸とＬ‐リジンとの縮合物のナトリウム塩からなる群から選ばれる１種又は２種以上である、［４］又は［５］に記載の組成物。
［７］酸化ストレス抑制物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物。
［８］前記皮膚障害が、肌のしわ、しみ、にきび及びたるみからなる群より選択される少なくとも１種である、［７］に記載の組成物。
［９］前記酸化ストレス抑制物質が、オウゴンエキス、ビルベリーエキス、加水分解ローヤルゼリー、ヒマワリオイル、ニガハッカ、グリセリルグルコシド、マタタビエキス、ニコチン酸アミド、グリコーゲン、ツボクサエキス、ゼニアオイエキス、ドクダミエキス、メリアアザジラクタエキス、アルゲエキス、オウバクエキス、アスコルビン酸、イチョウ葉エキス、アマチャエキス、緑茶エキス、アロエ葉エキス、ハイビスカス花エキス、シソ葉エキス、ローズマリー葉エキス、セージ葉エキス、シトラスエキス、カミツレエキス、カンゾウエキス、アーティチョークエキス及びユーカリエキスからなる群から選ばれる１種又は２種以上である、［７］又は［８］に記載の組成物。
［１０］ＩＬ−３３発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する、大気汚染物質による皮膚障害改善用組成物。
［１１］前記皮膚障害が、かゆみ、湿疹、皮膚炎、かぶれ、蕁麻疹、及び、ただれからなる群より選択される少なくとも１種である、［１０］に記載の組成物。
［１２］前記ＩＬ−３３発現抑制物質が、アラントイン、リドカイン、イソプロピルメチルフェノール、ジフェンヒドラミン及びその塩、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、塩化マグネシウム、コレステロール類、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、並びに、ウフェナマートからなる群より選ばれる１種又は２種以上である、［１０］又は［１１］に記載の組成物。
［１３］前記大気汚染物質が、自動車排気ガス、都市大気粉塵、花粉、及び、砂塵からなる群より選択される少なくとも１種である、［１］〜［１２］のいずれかに記載の組成物。
【発明の効果】
【０００９】
本発明によれば、大気汚染物質による皮膚障害が生じている場合に効果的に症状を改善することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００１０】
【図１】図１は、試験例１における、ＮＨＥＫ（Ｈｕｍａｎ  Ｅｐｉｄｅｒｍａｌ  Ｋｅｒａｔｉｎｏｃｙｔｅ）における大気汚染物質による細胞毒性評価の結果を示すグラフである。１０μｇ／ｍＬ、２５μｇ／ｍＬ、５０μｇ／ｍＬ、又は２５０μｇ／ｍＬ、５００μｇ／ｍＬ、１０００μｇ／ｍＬの大気汚染物質をＮＨＥＫに添加した。大気汚染物質の添加から２４時間後、Ｈｏｅｃｈｓｔ染色により、細胞を可視化して、ＩｍａｇｅＸｐｒｅｓｓで細胞数を測定した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。
【図２】図２は、試験例２における、大気汚染物質による皮膚への影響評価（遺伝子発現解析）の結果を示すグラフである。１０μｇ／ｍＬ、２５μｇ／ｍＬ、５０μｇ／ｍＬ、又は２５０μｇ／ｍＬ、５００μｇ／ｍＬ、１０００μｇ／ｍＬの大気汚染物質をＮＨＥＫに添加した。大気汚染物質の添加から２４時間後、トータルＲＮＡを細胞から抽出した。ＩＬ−１β、ＩＬ−６、ＩＬ−８、ＩＬ−３３、ＭＭＰ−１及びＭＭＰ−９のｍＲＮＡ発現をｑＲＴ−ＰＣＲにより測定し、ＧＡＰＤＨ発現により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、ダネットの検定により、コントロール群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【図３】図３は、試験例３における、大気汚染物質による皮膚への影響評価（酸化ストレス）の結果を示すグラフである。１０μｇ／ｍＬ、２５μｇ／ｍＬ、５０μｇ／ｍＬ、又は２５０μｇ／ｍＬ、５００μｇ／ｍＬ、１０００μｇ／ｍＬの大気汚染物質をＮＨＥＫに添加した。大気汚染物質の添加から２４時間後、細胞の酸化ストレスをＣｅｌｌＲＯＸ（登録商標）  Ｇｒｅｅｎ  Ｒｅａｇｅｎｔ及びＩｍａｇｅＥｘｐｒｅｓｓで測定した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、ダネットの検定により、コントロール群に対する比較により、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【図４】図４は、試験例４における、大気汚染物質によるＩＬ−８発現量の評価の結果を示すグラフである。１０μｇ／ｍＬ、２５μｇ／ｍＬ、５０μｇ／ｍＬ、又は２５０μｇ／ｍＬ、５００μｇ／ｍＬ、１０００μｇ／ｍＬの大気汚染物質をＮＨＥＫに添加した。大気汚染物質の添加から２４時間後、ＮＨＥＫから培地に分泌されたＩＬ−８レベルをＥＬＩＳＡにより測定し、その細胞数により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、ダネットの検定により、コントロール群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【図５】図５は、試験例５における、大気汚染物質によるバリア機能への影響評価（１）の結果を示すグラフである。ＮＨＥＫは、培養皿でコンフルエントになった後、分化誘導のために２ｍＭ  Ｃａ２＋の条件下で培養された。分化誘導の６日後、５０μｇ／ｍＬ又は１０００μｇ／ｍＬの大気汚染物質を２ｍＭ  Ｃａ２＋の条件下で添加した。バリア機能はＴＥＲにより評価した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、スチューデントのt検定により、コントロール群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５で示した。
【図６】図６は、試験例６における、大気汚染物質によるバリア機能への影響評価（２）の結果を示すグラフである。ＮＨＥＫが培養皿でコンフルエントになった後、５０μｇ／ｍＬ又は１０００μｇ／ｍＬの大気汚染物質を２ｍＭ  Ｃａ２＋の条件下で細胞に添加した。バリア機能はＴＥＲにより評価した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、スチューデントのt検定により、コントロール群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【図７】図７は、試験例７における、大気汚染物質によるバリア形成機序低下作用機序の解明の結果を示すグラフである。ＮＨＥＫが培養皿でコンフルエントになった後、５０μｇ／ｍＬ又は１０００μｇ／ｍＬの大気汚染物質を２ｍＭ  Ｃａ２＋の条件下で細胞に添加した。分化誘導の６日後、トータルＲＮＡを細胞から抽出した。ＣＬＤＮ１及びＯＣＬＮのｍＲＮＡ発現をｑＲＴ−ＰＣＲにより測定し、ＧＡＰＤＨ発現により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、スチューデントのt検定により、コントロール群に対する比較により、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【図８】図８は、試験例８における、ＵＡによるＩＬ−８の活性化を抑制する素材の探索の結果を示すグラフである。候補化合物をＮＨＥＫに添加した。候補化合物の添加から２４時間後、ＵＡ５０μｇ／ｍＬ及び候補化合物をＮＨＥＫに添加した。ＵＡの添加から２４時間後、ＮＨＥＫから培地に分泌されたＩＬ−８レベルをＥＬＩＳＡにより測定し、その細胞数により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、ダネットの検定により、ＵＡ５０μｇ／ｍＬ群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【図９】図９は、試験例９における、ＵＡによるバリア機能の低下を改善する素材の探索の結果を示すグラフである。ＮＨＥＫが培養皿でコンフルエントになった後、５０μｇ／ｍＬのＵＡ及び候補化合物を２ｍＭ  Ｃａ２＋の条件下で細胞に添加した。バリア機能はＴＥＲにより評価した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、スチューデントのt検定により、ＵＡ５０μｇ／ｍＬ群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１で示した。
【図１０】図１０は、試験例１０における、マンダリンオレンジ果皮エキスのバリア機能改善機序の解明の結果を示すグラフである。ＮＨＥＫが培養皿でコンフルエントになった後、５０μｇ／ｍＬのＵＡ及び候補化合物を２ｍＭ  Ｃａ２＋の条件下で細胞に添加した。分化誘導の４日後及び５日後、トータルＲＮＡを細胞から抽出した。ＣＬＤＮ１のｍＲＮＡ発現をｑＲＴ−ＰＣＲにより測定し、ＧＡＰＤＨ発現により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、スチューデントのt検定により、ＵＡ５０μｇ／ｍＬ群に対する比較により、＊＊Ｐ＜０．０１で示した。
【図１１】図１１は、試験例１１における、２次元皮膚モデルにおける大気汚染物質の表皮を介した真皮への影響評価の結果を示すグラフである。２５μｇ／ｍＬ、５０μｇ／ｍＬの大気汚染物質をＮＨＥＫに添加した。大気汚染物質の添加から２４時間後、上清を回収し、フィルターろ過により上清中から大気汚染物質を取り除いたのち、ＮＨＤＦ（Ｈｕｍａｎ  ｄｅｒｍａｌ  ｆｉｂｒｏｂｌａｓｔ）に添加した。上清の添加から４日後、ＮＨＤＦから培地に分泌されたＭＭＰ１及びＭＭＰ３レベルをＥＬＩＳＡにより測定し、その細胞数により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、スチューデントのt検定により、上清のコントロール群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【図１２】図１２は、試験例１２における、３次元皮膚モデルにおける大気汚染物質の表皮を介した真皮への影響評価の結果を示すグラフである。５０μｇ／ｍＬ、５００μｇ／ｍＬの大気汚染物質をＥＦＴ４００の表皮上に添加した。大気汚染物質の添加から３日後、培地中に分泌されたＭＭＰ１及びＭＭＰ３レベルをＥＬＩＳＡにより測定し、その細胞数により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、スチューデントのt検定又はダネットの検定により、コントロール群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５で示した。
【図１３】図１３は、試験例１３における、大気汚染物質のしみへの影響評価の結果を示すグラフである。１０μｇ／ｍＬ、２５μｇ／ｍＬ、５０μｇ／ｍＬの大気汚染物質をＮＨＥＫに添加した。大気汚染物質の添加から２４時間後、トータルＲＮＡを細胞から抽出した。ＰＴＧＳ２のｍＲＮＡ発現をｑＲＴ−ＰＣＲにより測定し、ＧＡＰＤＨ発現により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、ダネットの検定により、コントロール群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【図１４】図１４は、試験例１４における、２次元皮膚モデルにおける大気汚染物質の表皮を介したメラノサイトへの影響評価の結果を示すグラフである。５０μｇ／ｍＬのＵＡをＮＨＥＫに添加した。ＵＡの添加から２４時間後、上清を回収し、フィルターろ過により上清中からＵＡを取り除いたのち、ＮＨＥＭ（Ｈｕｍａｎ  ｅｐｉｄｅｒｍａｌ  ｍｅｒａｎｏｃｙｔｅ）に添加した。上清の添加から２４時間後、トータルＲＮＡを細胞から抽出した。ＴＹＲのｍＲＮＡ発現をｑＲＴ−ＰＣＲにより測定し、ＧＡＰＤＨ発現により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。
【図１５】図１５は、試験例１５における、３次元皮膚モデルにおける大気汚染物質の表皮を介したメラノサイトへの影響評価の結果を示すグラフである。５００μｇ／ｍＬ、１０００μｇ／ｍＬの大気汚染物質をＭＥＬ３００Ａに添加した。大気汚染物質の添加から２４時間後、トータルＲＮＡを細胞から抽出した。ＰＴＧＳ２及びＴＹＲのｍＲＮＡ発現をｑＲＴ−ＰＣＲにより測定し、ＧＡＰＤＨ発現により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、ダネットの検定により、コントロール群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【図１６】図１６は、試験例１６における、大気汚染物質による酸化ストレスを抑制する素材の探索の結果を示すグラフである。候補化合物をＮＨＥＫに添加した。候補化合物の添加から２４時間後、５０μｇ／ｍＬのＵＡ及び候補化合物をＮＨＥＫに添加した。大気汚染物質の添加から２４時間後、細胞の酸化ストレスをＣｅｌｌＲＯＸ（登録商標）  Ｇｒｅｅｎ  Ｒｅａｇｅｎｔ及びＩｍａｇｅＥｘｐｒｅｓｓで測定した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。
【図１７】図１７は、試験例１７における、大気汚染物質によるＭＭＰ１を抑制する素材の探索の結果を示すグラフである。候補化合物をＮＨＥＫに添加した。候補化合物の添加から２４時間後、５０μｇ／ｍＬのＵＡ及び候補化合物をＮＨＥＫに添加した。ＵＡの添加から２４時間後、ＮＨＥＫから培地に分泌されたＭＭＰ１レベルをＥＬＩＳＡにより測定し、その細胞数により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、ダネットの検定により、ＵＡ５０μｇ／ｍＬ群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【図１８】図１８は、試験例１８における、大気汚染物質によるＩＬ−３３の発現増加を抑制する素材の探索の結果を示すグラフである。２ｍｇ／ｍＬのＣＰ及び候補化合物をＮＨＥＫに添加した。ＣＰの添加から６時間後、ＩＬ−３３のｍＲＮＡ発現をｑＲＴ−ＰＣＲにより測定し、同時に測定したＧＡＰＤＨ発現により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、ダネットの検定により、ＣＰ２ｍｇ／ｍＬ（コントロール）群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【図１９】図１９は、試験例１９における、大気汚染物質によるＩＬ−３３の発現増加を抑制する素材の探索の結果を示すグラフである。１００μｇ／ｍＬのＧＫＤ及び候補化合物をＮＨＥＫに添加した。ＧＫＤの添加から２４時間後、ＩＬ−３３のｍＲＮＡ発現をｑＲＴ−ＰＣＲにより測定し、同時に測定したＧＡＰＤＨ発現により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、ダネットの検定により、ＧＫＤ１００μｇ／ｍＬ（コントロール）群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。
【発明を実施するための形態】
【００１１】
［皮膚障害改善用組成物］
一つの実施形態において、本発明の皮膚障害改善用組成物は、ＩＬ−８発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する。また、本発明の皮膚障害改善用組成物は、特に大気汚染物質による皮膚障害の改善に適している。
【００１２】
本明細書において、ＩＬ−８発現抑制物質は、インビトロ、エクスビボ又はインビボにおいて、ＩＬ−８の遺伝子発現、又はタンパク質発現を抑制することができる物質であれば特に制限されない。ＩＬ−８の発現抑制率は、ＩＬ−８の遺伝子発現又はタンパク質発現において、大気汚染物質の存在下であってＩＬ−８発現抑制物質の非存在下の条件に対して少なくとも１％あればよく、２％が好ましく、５％がより好ましく、１０％が更に好ましい。ＩＬ−８の遺伝子発現又はタンパク質発現の測定方法は、公知の方法により測定することが可能であるが、例えば、実施例にて説明するように、ＩＬ−８特異的プローブを用いたリアルタイムＰＣＲ法によりＩＬ−８の遺伝子発現を定量することができ、ＩＬ−８特異的抗体を用いたＥＬＩＳＡ法によりＩＬ−８のタンパク質発現を定量することができる。
【００１３】
ＩＬ−８発現抑制物質としては、本発明の効果を奏する限り、特に制限されないが、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、アーティチョークエキス、トラネキサム酸及びその塩、クマザサ葉エキス、ツバキエキス、バラエキス、シソエキス、オウゴンエキス、甘草エキス、アマチャエキス、アロエ葉エキス、ノイバラ果実エキス、オウレンエキス、ビワ葉エキス、サクラ葉エキス、ローズマリー葉エキス、コンフリー葉エキス、セージ葉エキス、タイムエキス、ニンジン根エキス、アラントイン、ウフェナマート、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、コレステロール類等が挙げられる。ＩＬ−８発現抑制物質は、１種又は２種以上を組み合わせて用いることが可能である。ＩＬ−８発現抑制物質は、合成品を用いてもよく、市販品を用いてもよい。
【００１４】
ＩＬ−８発現抑制物質としては、本発明の効果を顕著に奏する観点から、バラエキス、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、アーティチョークエキス、トラネキサム酸及びその塩、アラントイン、ウフェナマート、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、並びに、コレステロール類からなる群より選択される少なくとも１種であることが好ましい。
【００１５】
上記のＩＬ−８発現抑制物質のうち、ヒアルロン酸は、グルクロン酸（ＧｌｃＵＡ）とＮ−アセチルグルコサミン（ＧｌｃＮＡｃ）が結合したＧｌｃＵＡ−ＧｌｃＮＡｃの基本構造（繰り返し単位）から構成されているポリマーであり、保湿作用を発揮する公知の高分子化合物である。
【００１６】
ヒアルロン酸の塩としては、医薬上、薬理学的に又は生理学的に許容されるものであれば、特に制限されるものではない。ヒアルロン酸の塩としては、例えば、有機塩基との塩、無機塩基との塩が挙げられる。
【００１７】
グリチルリチン酸の塩としては、薬理学的に（製薬上）又は生理学的に許容されるものであれば、特に制限されない。グリチルリチン酸の塩としては、グリチルリチン酸モノアンモニウム、グリチルリチン酸二カリウムが好ましい。
【００１８】
有機塩基との塩としては、例えば、メチルアミン、トリエチルアミン、トリエタノールアミン、モルホリン、ピペラジン、ピロリジン、トリピリジン、ピコリン等の有機アミンとの塩等が挙げられる。無機塩基との塩としては、例えば、アンモニウム塩；ナトリウム、カリウム等のアルカリ金属塩；カルシウム、マグネシウム等のアルカリ土類金属塩；アルミニウム等の金属との塩等が挙げられる。
【００１９】
ヒアルロン酸及びその塩の由来については特に制限されるものではなく、例えば、鶏冠から得られたものであってもよく、また微生物由来のものであってもよく、また合成品であってもよい。中でも、微生物由来のヒアルロン酸（バイオヒアルロン酸）及びその塩又はそれらの誘導体が好ましい。
【００２０】
本発明で使用されるヒアルロン酸及びその塩の粘度平均分子量としては、特に制限されないが、例えば、０．０１万〜５００万、好ましくは０．１万〜４００万、より好ましくは１万〜３００万、さらに好ましくは１０万〜２５０万、特に好ましくは５０万〜２００万、最も好ましくは１００万〜１７０万の範囲にあるものが挙げられる。ここで、粘度平均分子量は公知の測定方法により求めることができる。具体的には、ヒアルロン酸又はその塩（乾燥物）を０．２Ｍ塩化ナトリウム溶液に溶解し、３０±０℃における極限粘度（η）をウベローデ粘度計で求め、Ｌａｕｒｅｎｔの式（η（極限粘度）＝３．６×１０−４・Ｍ０．７８：ここでＭは粘度平均分子量である）に基づいて粘度平均分子量が算出される。極限粘度（η）の測定は、第１７改正日本薬局方の一般試験法  粘度測定法  第１法：毛細管粘度計法に従って実施される。
【００２１】
ヒアルロン酸及びその塩として、ヒアルロン酸オリゴ糖を用いることも可能である。本明細書において、ヒアルロン酸オリゴ糖とは、グルクロン酸（ＧｌｃＵＡ）とＮ−アセチルグルコサミン（ＧｌｃＮＡｃ）が結合したＧｌｃＵＡ−ＧｌｃＮＡｃの基本構造（繰り返し単位）を１単位含む２糖以上のものをいう。ヒアルロン酸オリゴ糖は、基本構造の繰り返し単位を、１単位以上１０単位以下結合したものであることが好ましく、これらの塩又は誘導体であってもよい。ヒアルロン酸オリゴ糖としては、限定はされないが、４糖（ＨＡ４）、６糖（ＨＡ６）、８糖（ＨＡ８）、１０糖（ＨＡ１０）、１２糖（ＨＡ１２）等が挙げられる。例えば、４糖（ＨＡ４）のヒアルロン酸オリゴ糖とは、基本構造の繰り返し単位を、２単位含むものである。
【００２２】
ヒアルロン酸の誘導体及びその塩としては、ヒアルロン酸等のヒドロキシル基、カルボキシル基等がエーテル化、エステル化、アミド化、アセチル化、アセタール化等されて得られる誘導体、ヒアルロニダーゼ等の酵素により部分分解されたヒアルロン酸分解物、酸加水分解的に部分分解されたヒアルロン酸加水分解物、架橋剤により架橋された架橋ヒアルロン酸等が挙げられる。
【００２３】
ヒアルロン酸及びその塩、並びにヒアルロン酸の誘導体及びその塩のうち、例えばヒアルロン酸オリゴ糖、加水分解ヒアルロン酸又は低分子ヒアルロン酸及びその塩並びにそれらの誘導体を用いることができ、中でも４糖（ＨＡ４）のヒアルロン酸オリゴ糖がより好ましい。
【００２４】
ヒアルロン酸及びその塩、並びにヒアルロン酸の誘導体及びその塩は、従来公知の方法で製造することが可能である。また、ヒアルロン酸及びその塩、並びにヒアルロン酸の誘導体及びその塩については種々のものがあり、これら市販品を本発明に用いることも可能である。これらの市販品としては、例えば、ヒアルロン酸ＨＡ−ＬＱ−ＲＳ、ヒアルロン酸ＨＡ−ＬＱ６０、ヒアルロン酸ナトリウムＨＡ−ＱＡ、ヒアロオリゴ、ヒアロベール、ヒアロジンク（以上、キューピー社製）、バイオヒアルロン酸ナトリウムＨＡ１２ＮＢ、バイオヒアルロン酸ナトリウムＨＡ２０Ｎ、アセチル化ヒアルロン酸ナトリウム（以上、資生堂社製）、ヒアルロン酸オリゴ糖４糖（ＨＡ４）、６糖（ＨＡ６）、８糖（ＨＡ８）、１０糖（ＨＡ１０）、１２糖（ＨＡ１２）（以上、コスモ・バイオ社）、Ｏｌｉｇｏ-ＨＡ４、Ｏｌｉｇｏ-ＨＡ６（以上、ＳＩＧＭＡ社）、ヒアルロン酸ＦＣＨ−１２０、ヒアルロン酸ＦＣＨ−１２１Ｃ（以上、キッコーマンバイオケミファ社製）、ヒアルロン酸ＦＣＨ−ＳＵ（紀文フードケミファ社製）、ＨＹＡＬＵ−ＣＡＧＥ  ＳＹＳＴＥＭ（ＩＲＡ  ｓｒｌ社製）等が挙げられる。
【００２５】
上記のＩＬ−８発現抑制物質のうち、アーティチョークエキスは、限定はされないが、抽出溶媒による抽出処理をアーティチョーク（別名チョウセンアザミ（朝鮮薊））に施すことによって得られる抽出物である。アーティチョーク（学名Ｃｙｎａｒａ  ｓｃｏｌｙｍｕｓ  Ｌ．）は、キク科チョウセンアザミ属に属する多年草である。
【００２６】
本明細書において、植物のエキス（植物の抽出物ともいう）を用いる場合、抽出溶媒としては、水（熱水を含む）、メタノール、エタノール、イソプロパノール、エチレングリコール、１，３−ブチレングリコール、グリセリン等のアルコール類、酢酸エチル等のエステル類、アセトンやメチルエチルケトン等のケトン類、アセトニトリルなどのニトリル類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、ペンタン、ヘキサン、シクロペンタン、シクロヘキサンなどの飽和炭化水素類、トルエンなどの芳香族炭化水素類、ジクロロメタン、クロロホルムなどのハロゲン化炭化水素類、その他ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドなどの有機溶媒（すべて含水であってもよい）などを適宜用いることができ、１種または２種の任意の混合液であってもよい。これらの溶媒のうち、水、エタノール、１，３−ブチレングリコールまたはこれらの混合溶液が好ましい。本明細書に記載のエキスは、各種原料品会社から入手することができ、それらは通常、抽出溶媒や希釈溶媒等を含めた形で販売されている。以下、エキス量とは、乾燥固形分とこれら溶媒等を含んだ量をいう。
【００２７】
本明細書において、植物のエキスは、植物の全草あるいは必要部位（花、頭花、花芽、つぼみ、花穂、葉、枝、枝葉、根茎、根皮、根、樹皮、果実、果皮、豆果、種子など）から抽出した粗抽出物そのままでも、更にそれを精製処理したものでも良く、濃縮処理したものでも良く、合成によって得られたものでも良く、市販品を用いることもできる。植物のエキスを得る方法としては、特に限定されず、通常の抽出法、精製方法、濃縮方法、合成方法、乾燥粉末化方法等が採用される。
【００２８】
植物のエキスとしてアーティチョークエキスを用いる場合は、全草、花、葉、茎及び根からなる群より選択される少なくとも１種の抽出物であることが好ましく、葉の抽出物であることがより好ましい。アーティチョークエキスは市販品を用いてもよい。
【００２９】
植物のエキスとしてバラエキスを用いる場合は、全草、果実、花、葉、茎及び根からなる群より選択される少なくとも１種の抽出物であることが好ましく、果実及び／又は葉の抽出物であることがより好ましく、果実の抽出物であることが更に好ましい。バラエキスは市販品を用いてもよい。また、バラエキスとしては、イザヨイバラエキス、オドラータバラエキス、カカヤンバラエキス、センチフォリアバラエキス、ダマスクバラエキス、ノバラエキス等があるが、イザヨイバラエキスが好ましい。
【００３０】
本明細書において、植物のエキスは、液状のものを使用してもよいが、必要に応じて、減圧乾燥、凍結乾燥、噴霧乾燥等の乾燥処理を行って液体分を低減又は除去することにより、濃縮液状、半固形状、固形状、又は粉末状にしたものを使用してもよい。
【００３１】
トラネキサム酸は、ｔｒａｎｓ−４−（アミノメチル）シクロヘキサン−１−カルボン酸とも称される化合物であり、公知の方法により合成してもよく市販品として入手することもできる。
【００３２】
トラネキサム酸は、その誘導体として使用してもよい。その誘導体としては、トラネキサム酸セチル、トラネキサム酸メチルアミド、トラネキサム酸エチルアミドなどが挙げられる。
【００３３】
トラネキサム酸は、その塩として使用してもよい。トラネキサム酸の塩としては、薬理学的に（製薬上）又は生理学的に許容されるものであれば、特に制限されない。トラネキサム酸の塩としては、例えば、ナトリウム塩、カリウム塩などのアルカリ金属塩；カルシウム塩、マグネシウム塩などのアルカリ土類金属塩；亜鉛塩；鉄塩；アンモニウム塩；アルギニン、リジン、ヒスチジン、オルニチンなどの塩基性アミノ酸との塩；モノエタノールアミン、ジエタノールアミン、トリエタノールアミンなどのアミンとの塩などが挙げられる。トラネキサム酸の塩としては、中でも、ナトリウム塩、カリウム塩、トリエタノールアミン塩、アルギニン塩が好ましく、ナトリウム塩がより好ましい。「塩」には、塩の溶媒和物または水和物を含んでいてもよい。
【００３４】
アラントイン、ウフェナマート、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリルは、公知の化合物であり、公知の方法により合成してもよく市販品として入手することもできる。
【００３５】
コレステロール類及びその塩としては、例えばコレステロール、スチグマステロール、ラノステロール、エルゴステロール、又はそれらの塩などが挙げられる。
【００３６】
ＩＬ−８発現抑制物質のうち、エキスを含有する場合、そのエキス量は、他の配合成分の種類及び含有量、組成物の製剤形態等に応じて適宜設定されるが、組成物全量に対して、特に限定されないが、組成物全量に対して、好ましくは０．００００１〜１０質量％であり、より好ましくは０．０００１〜５質量％であり、更に好ましくは０．００１〜２質量％であり、特に好ましくは０．０１〜１質量％である。なお、エキスを用いる場合、乾燥固形分含量としては、エキス全量に対して、好ましくは０．０００５〜３０質量％、より好ましくは、０．００１〜２０質量％、特に好ましくは０．０１〜１０質量％である。
【００３７】
ＩＬ−８発現抑制物質として、ヒアルロン酸及びその塩、並びにヒアルロン酸の誘導体及びその塩を含有する場合、ヒアルロン酸及びその塩、並びにヒアルロン酸の誘導体及びその塩の単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．０００１〜５質量％とすることができ、好ましくは０．００１〜１質量％であり、より好ましくは０．００５〜０．５質量％であり、更に好ましくは０．０１〜０．１質量％である。
【００３８】
ＩＬ−８発現抑制物質として、グリチルリチン酸及びその塩を含有する場合、グリチルリチン酸及びその塩の単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．０００１〜１０質量％とすることができ、好ましくは０．００１〜５質量％であり、より好ましくは０．００５〜２質量％であり、更に好ましくは０．０１〜１質量％である。
【００３９】
ＩＬ−８発現抑制物質として、トラネキサム酸及びその塩を含有する場合、トラネキサム酸及びその塩の単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．００１〜１０質量％とすることができ、好ましくは０．００５〜７質量％であり、より好ましくは０．０１〜５質量％であり、更に好ましくは１〜３質量％である。
【００４０】
ＩＬ−８発現抑制物質として、アラントインを含有する場合、アラントインの単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．００１〜１０質量％とすることができ、好ましくは０．００２〜５質量％であり、より好ましくは０．０１〜３質量％であり、更に好ましくは０．２〜１質量％である。
【００４１】
ＩＬ−８発現抑制物質として、ウフェナマートを含有する場合、ウフェナマートの単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．００００１〜１０質量％とすることができ、好ましくは０．０００１〜５質量％であり、より好ましくは０．０１〜７質量％であり、更に好ましくは１〜５質量％である。
【００４２】
ＩＬ−８発現抑制物質として、グリチルレチン酸及びその塩又はグリチルレチン酸ステアリルを含有する場合、グリチルレチン酸及びその塩又はグリチルレチン酸ステアリルの単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．００００１〜１０質量％とすることができ、好ましくは０．０００１〜５質量％であり、より好ましくは０．０１〜３質量％であり、更に好ましくは０．１〜１質量％である。
【００４３】
ＩＬ−８発現抑制物質として、コレステロール類を含有する場合、コレステロール類の単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．００１〜２０質量％とすることができ、好ましくは０．００２〜１０質量％であり、より好ましくは０．０１〜８質量％であり、更に好ましくは０．０５〜５質量％である。
【００４４】
また、別の実施形態において、本発明の皮膚障害改善用組成物は、Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質を少なくとも１種以上含有する。
【００４５】
本明細書において、Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質は、インビトロ、エクスビボ又はインビボにおいて、Ｃｌａｕｄｉｎ及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎの遺伝子発現、又はタンパク質発現を促進することができる物質であれば特に制限されない。Ｃｌａｕｄｉｎ及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎの発現促進率は、Ｃｌａｕｄｉｎ及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎの遺伝子発現又はタンパク質発現において、大気汚染物質の存在下であってＣｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質の非存在下の条件に対して少なくとも１％あればよく、２％が好ましく、５％がより好ましく、１０％が更に好ましい。Ｃｌａｕｄｉｎ及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎの遺伝子発現又はタンパク質発現の測定方法は、公知の方法により測定することが可能であるが、例えば、実施例にて説明するように、Ｃｌａｕｄｉｎ又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ特異的プローブを用いたリアルタイムＰＣＲ法によりＣｌａｕｄｉｎ又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎの遺伝子発現を定量することができる。
【００４６】
Ｃｌａｕｄｉｎ、Ｏｃｃｕｌｕｄｉｎは、膜タンパク質であり、隣り合う上皮細胞間のタイトジャンクションを構成する。
【００４７】
Ｃｌａｕｄｉｎとしては、バリア型Ｃｌａｕｄｉｎ（Ｃｌａｕｄｉｎ−１、Ｃｌａｕｄｉｎ−４、Ｃｌａｕｄｉｎ−５、Ｃｌａｕｄｉｎ−７、Ｃｌａｕｄｉｎ−１１、Ｃｌａｕｄｉｎ−１４、Ｃｌａｕｄｉｎ−１８、Ｃｌａｕｄｉｎ−１９など）であってもよく、チャネル型Ｃｌａｕｄｉｎ（Ｃｌａｕｄｉｎ−２、Ｃｌａｕｄｉｎ−７、Ｃｌａｕｄｉｎ−１０、Ｃｌａｕｄｉｎ−１５、Ｃｌａｕｄｉｎ−１６など）であってもよい。
【００４８】
Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質としては、本発明の効果を奏する限り、特に制限されないが、オレンジ果皮エキス、ビルベリー葉エキス、セイヨウシロヤナギ樹皮エキス、アルニカエキス、アシタバエキス、ハトムギエキス、イチョウ葉エキス、ウコンエキス、ノイバラエキス（エイジツエキス）、オウゴンエキス、ヨモギエキス、カミツレエキス、シソ葉エキス、モモエキス、メリッサエキス、ラベンダーエキス、及び、Ｎ‐ラウロイル‐Ｌ‐グルタミン酸とＬ‐リジンとの縮合物のナトリウム塩等が挙げられる。Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質は、１種又は２種以上を組み合わせて用いることが可能である。Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質は、合成品を用いてもよく、市販品を用いてもよい。
【００４９】
Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質としては、本発明の効果を顕著に奏する観点から、オレンジ属の果皮を抽出したエキス（以下、オレンジ果皮エキス）が好ましく、チンピエキスがより好ましい。
【００５０】
Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質のうち、オレンジ果皮エキスは、限定はされないが、抽出溶媒による抽出処理をウンシュウミカンＣｉｔｒｕｓ  ｕｎｓｈｉｕ  Ｍａｒｋｏｗｉｃｚ又はマンダリンオレンジＣｉｔｒｕｓ  ｒｅｔｉｃｕｌａｔａ  Ｂｌａｎｃｏ  （Ｒｕｔａｃｅａｅ）の成熟した果皮に施すことによって得られる抽出物である。限定はされないが、本発明の効果を顕著に奏する観点から、オレンジ果皮エキスは、マンダリンオレンジの成熟した果皮に由来するものが好ましい。
【００５１】
Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質としてオレンジ果皮エキスを用いる場合、抽出溶媒としては、水（熱水を含む）、メタノール、エタノール、イソプロパノール、エチレングリコール、１，３−ブチレングリコール、グリセリン等のアルコール類、酢酸エチル等のエステル類、アセトンやメチルエチルケトン等のケトン類、アセトニトリルなどのニトリル類、ジエチルエーテル、テトラヒドロフラン等のエーテル類、ペンタン、ヘキサン、シクロペンタン、シクロヘキサンなどの飽和炭化水素類、トルエンなどの芳香族炭化水素類、ジクロロメタン、クロロホルムなどのハロゲン化炭化水素類、その他ジメチルホルムアミド、ジメチルスルホキシドなどの有機溶媒（すべて含水であってもよい）などを適宜用いることができ、１種または２種の任意の混合液であってもよい。これらの溶媒のうち、水、エタノール、１，３−ブチレングリコールまたはこれらの混合溶液が好ましい。
【００５２】
オレンジ果皮エキスは、ウンシュウミカン又はマンダリンオレンジの成熟した果皮から抽出した粗抽出物そのままでも、更にそれを精製処理したものでも良く、濃縮処理したものでも良く、合成によって得られたものでも良く、市販品を用いることもできる。オレンジ果皮エキスを得る方法としては、特に限定されず、通常の抽出法、精製方法、濃縮方法、合成方法、乾燥粉末化方法等が採用される。また、オレンジ果皮エキスとしてチンピエキスを用いる場合、第十七改正日本薬局方に収載される項目を満たすものであってもよい。
【００５３】
Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質の総含有量は、他の配合成分の種類及び含有量、組成物の製剤形態等に応じて適宜設定されるが、組成物全量に対して、好ましくは０．００００１質量％以上であり、より好ましくは、０．０００１質量％以上、更に好ましくは０．００１質量％以上、特に好ましくは０．０１質量％以上である。Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質の総含有量は、組成物全量に対して、好ましくは１０質量％以下であり、より好ましくは５質量％以下、更に好ましくは２質量％以下、特に好ましくは１質量％以下である。Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質の総含有量は、特に限定されないが、組成物全量に対して、好ましくは０．００００１〜１０質量％であり、より好ましくは０．０００１〜５質量％であり、更に好ましくは０．００１〜２質量％であり、特に好ましくは０．０１〜１質量％である。なお、エキスを用いる場合、乾燥固形分含量としては、エキス全量に対して、好ましくは０．０００５〜３０質量％、より好ましくは、０．００１〜２０質量％、特に好ましくは０．０１〜１０質量％である。
【００５４】
また、別の実施形態において、本発明の皮膚障害改善用組成物は、酸化ストレス抑制物質を少なくとも１種以上含有する。
【００５５】
酸化ストレス抑制物質としては、ＭＭＰ−１等の酸化ストレス関連因子の機能を、インビトロ、エクスビボ又はインビボにおいて抑制することができる物質であれば特に制限されない。酸化ストレス抑制物質としては、本発明の効果を奏する限り、特に制限されないが、オウゴンエキス、ビルベリーエキス、加水分解ローヤルゼリー、ヒマワリオイル、ニガハッカ、グリセリルグルコシド、マタタビエキス、ニコチン酸アミド、グリコーゲン、ツボクサエキス、ゼニアオイエキス、ドクダミエキス、メリアアザジラクタエキス、アルゲエキス、オウバクエキス、アスコルビン酸、イチョウ葉エキス、アマチャエキス、緑茶エキス、アロエ葉エキス、ハイビスカス花エキス、シソ葉エキス、ローズマリー葉エキス、セージ葉エキス、シトラスエキス、カミツレエキス、カンゾウエキス、アーティチョークエキス、ユーカリエキス等が挙げられる。酸化ストレス抑制物質は、１種又は２種以上を組み合わせて用いることが可能である。酸化ストレス抑制物質は、合成品を用いてもよく、市販品を用いてもよい。酸化ストレス抑制物質として植物のエキスを用いる場合の抽出方法等は、「ＩＬ−８発現抑制物質」に関する上記の説明に準じる。
【００５６】
植物のエキスとしてオウゴンエキスを用いる場合は、全草、花、葉、茎及び根からなる群より選択される少なくとも１種の抽出物であることが好ましく、葉及び／又は根の抽出物であることがより好ましく、根の抽出物であることが更に好ましい。オウゴンエキスは市販品を用いてもよい。
【００５７】
植物のエキスとしてビルベリーエキスを用いる場合は、全草、果実、花、葉、茎及び根からなる群より選択される少なくとも１種の抽出物であることが好ましく、果実及び／又は葉の抽出物であることがより好ましく、葉の抽出物であることが更に好ましい。ビルベリーエキスは市販品を用いてもよい。
【００５８】
加水分解ローヤルゼリーとしては、食品や化粧料等に配合し得るものであれば、製造方法は特に制限されない。加水分解ローヤルゼリーは、例えば、ローヤルゼリーに水及び蛋白質分解酵素を添加し、加温及び加圧下で反応させることにより製造することができる。加水分解ローヤルゼリーは市販品を用いてもよい。
【００５９】
ヒマワリオイルとしては、食品や化粧料等に配合し得るものであれば、製造方法は特に制限されない。ヒマワリオイルとしては、ヒマワリの種子から抽出されたヒマワリ油が好ましい。ヒマワリオイルは市販品を用いてもよい。
【００６０】
ニガハッカは、シソ科ニガハッカ属植物を原料とするエキスであり、全草、花、葉、茎及び根からなる群より選択される少なくとも１種の抽出物であることが好ましく、花及び／又は葉の抽出物であることがより好ましく、葉の抽出物であることが更に好ましい。ニガハッカは市販品を用いてもよい。
【００６１】
グリセリルグルコシドとしては、医薬品や化粧料等に配合し得るものであれば、製造方法は、合成、微生物により発酵法等を問わない。具体的には、α体、β体、或いはこれらの混合物のいずれも用いることができる。グリセリルグルコシドは市販品を用いてもよい。
【００６２】
植物のエキスとしてマタタビエキスを用いる場合は、全草、果実、花、葉、茎及び根からなる群より選択される少なくとも１種の抽出物であることが好ましく、果実及び／又は葉の抽出物であることがより好ましく、果実の抽出物であることが更に好ましい。マタタビエキスは市販品を用いてもよい。
【００６３】
グリコーゲンとしては、医薬品や化粧料等に配合し得るものであれば、製造方法は特に制限されない。グリコーゲンとしては、ホタテ、アワビ、牡蛎、イガイ、アコヤ貝等の貝類、ウシ、豚の肝臓等に由来する動物性グリコーゲンや、トウモロコシ、オオムギ、米、ポテト、タピオカ等に由来する植物性グリコーゲンを挙げることができるが、植物性グリコーゲンが好ましい。これらグリコーゲンは、常法により調製した天然物に含まれるグリコーゲンをそのまま使用することもでき、また、必要に応じて酵素処理した後に、分離精製処理したグリコーゲンを使用することもできる他、市販品を用いることができる。
【００６４】
植物のエキスとしてツボクサエキスを用いる場合は、全草、果実、花、葉、茎及び根からなる群より選択される少なくとも１種の抽出物であることが好ましく、葉及び／又は茎の抽出物であることがより好ましく、葉の抽出物であることが更に好ましい。ツボクサエキスは市販品を用いてもよい。
【００６５】
植物のエキスとしてゼニアオイエキスを用いる場合は、全草、果実、花、葉、茎及び根からなる群より選択される少なくとも１種の抽出物であることが好ましく、花及び／又は葉の抽出物であることがより好ましく、花の抽出物であることが更に好ましい。ゼニアオイエキスは市販品を用いてもよい。
【００６６】
植物のエキスとしてドクダミエキスを用いる場合は、全草、果実、花、葉、茎及び根からなる群より選択される少なくとも１種の抽出物であることが好ましく、葉及び／又は茎の抽出物であることがより好ましく、葉の抽出物であることが更に好ましい。ドクダミエキスは市販品を用いてもよい。
【００６７】
植物のエキスとしてメリアアザジラクタエキスを用いる場合は、全草、果実、花、葉、茎及び根からなる群より選択される少なくとも１種の抽出物であることが好ましく、葉及び／又は茎の抽出物であることがより好ましく、葉の抽出物であることが更に好ましい。メリアアザジラクタエキスは市販品を用いてもよい。
【００６８】
アルゲエキスは、医薬品や化粧料等に配合し得るものであれば、製造方法は、特に制限されない。アルゲエキスは、藻類を原料とするものであり、褐藻、紅藻及び緑藻からなる群より選択される少なくとも１種の抽出物であることが好ましく、これらの混合抽出物であることがより好ましい。は市販品を用いてもよい。
【００６９】
酸化ストレス抑制物質のうち、エキスを含有する場合、そのエキス量は、他の配合成分の種類及び含有量、組成物の製剤形態等に応じて適宜設定されるが、組成物全量に対して、特に限定されないが、組成物全量に対して、好ましくは０．００００１〜１０質量％であり、より好ましくは０．０００１〜５質量％であり、更に好ましくは０．００１〜２質量％であり、特に好ましくは０．０１〜１質量％である。なお、エキスを用いる場合、乾燥固形分含量としては、エキス全量に対して、好ましくは０．０００５〜３０質量％、より好ましくは、０．００１〜２０質量％、特に好ましくは０．０１〜１０質量％である。
【００７０】
酸化ストレス抑制物質として、加水分解ローヤルゼリーを含有する場合、加水分解ローヤルゼリーの単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．００００１〜１質量％とすることができ、好ましくは０．００００５〜０．５質量％であり、より好ましくは０．０００１〜０．２質量％であり、更に好ましくは０．００１〜０．１質量％である。
【００７１】
酸化ストレス抑制物質として、グリセリルグルコシドを含有する場合、グリセリルグルコシドの単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．０００１〜１０質量％とすることができ、好ましくは０．００１〜５質量％であり、より好ましくは０．００５〜２質量％であり、更に好ましくは０．０１〜１質量％である。
【００７２】
酸化ストレス抑制物質として、ニコチン酸アミドを含有する場合、ニコチン酸アミドの単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．００５〜２０質量％とすることができ、好ましくは０．０１〜１０質量％であり、より好ましくは０．０５〜５質量％であり、更に好ましくは０．１〜１質量％である。
【００７３】
酸化ストレス抑制物質として、グリコーゲンを含有する場合、グリコーゲンの単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．００１〜１０質量％とすることができ、好ましくは０．００３〜５質量％であり、より好ましくは０．００５〜３質量％であり、更に好ましくは０．０１〜１質量％である。
【００７４】
酸化ストレス抑制物質として、アスコルビン酸を含有する場合、アスコルビン酸の単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．０１〜３０質量％とすることができ、好ましくは０．１〜２５質量％であり、より好ましくは１〜２０質量％であり、更に好ましくは３〜１０質量％である。
【００７５】
また、別の実施形態において、本発明の皮膚障害改善用組成物は、ＩＬ−３３発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する。
【００７６】
本明細書において、ＩＬ−３３発現抑制物質は、インビトロ、エクスビボ又はインビボにおいて、ＩＬ−３３の遺伝子発現、又はタンパク質発現を抑制することができる物質であれば特に制限されない。ＩＬ−３３の発現抑制率は、ＩＬ−３３の遺伝子発現又はタンパク質発現において、大気汚染物質の存在下であってＩＬ−３３発現抑制物質の非存在下の条件に対して少なくとも１％あればよく、２％が好ましく、５％がより好ましく、１０％が更に好ましい。ＩＬ−３３の遺伝子発現又はタンパク質発現の測定方法は、公知の方法により測定することが可能であるが、例えば、実施例にて説明するように、ＩＬ−３３特異的プローブを用いたリアルタイムＰＣＲ法によりＩＬ−３３の遺伝子発現を定量することができる。
【００７７】
ＩＬ−３３発現抑制物質としては、本発明の効果を奏する限り、特に制限されないが、アラントイン、リドカイン、イソプロピルメチルフェノール、ジフェンヒドラミン及びその塩、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、塩化マグネシウム、コレステロール類、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、ウフェナマート等が挙げられる。ＩＬ−３３発現抑制物質は、１種又は２種以上を組み合わせて用いることが可能である。ＩＬ−３３発現抑制物質は、合成品を用いてもよく、市販品を用いてもよい。これらの成分のうち、アラントイン、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、コレステロール類、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリルの種類や含有量等は、「ＩＬ−８発現抑制物質」に関する上記の説明に準じる。
【００７８】
ジフェンヒドラミンの塩としては、薬理学的に（製薬上）又は生理学的に許容されるものであれば、特に制限されない。ジフェンヒドラミンの塩としては、ジフェンヒドラミン塩酸塩が好ましい。
【００７９】
ＩＬ−３３発現抑制物質として、リドカインを含有する場合、リドカインの単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．００１〜１０質量％とすることができ、好ましくは０．００２〜７質量％であり、より好ましくは０．０１〜５質量％であり、更に好ましくは０．２〜２質量％である。
【００８０】
ＩＬ−３３発現抑制物質として、イソプロピルメチルフェノールを含有する場合、イソプロピルメチルフェノールの単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．０００１〜１０質量％とすることができ、好ましくは０．００１〜７質量％であり、より好ましくは０．０１〜５質量％であり、更に好ましくは０．０５〜０．５質量％である。
【００８１】
ＩＬ−３３発現抑制物質として、ジフェンヒドラミン及びその塩を含有する場合、ジフェンヒドラミン及びその塩の単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．００１〜１０質量％とすることができ、好ましくは０．００５〜７質量％であり、より好ましくは０．０１〜５質量％であり、更に好ましくは０．５〜２質量％である。
【００８２】
ＩＬ−３３発現抑制物質として、塩化マグネシウムを含有する場合、塩化マグネシウムの単独の含有量は、特に限定されないが、例えば、０．００１〜１０質量％とすることができ、好ましくは０．００２〜８質量％であり、より好ましくは０．００５〜５質量％であり、更に好ましくは０．０１〜３質量％である。
【００８３】
本明細書において、化合物の塩とは、上記に挙げるものの他、例えば、アルカリ金属塩、アルカリ土類金属塩、有機塩基等との塩が例示され、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アンモニウム、またはジエタノールアミン、エチレンジアミン等との塩が挙げられる。これらの塩は、化合物中等に存在する例えばカルボキシル基などの基を公知の方法により塩に変換することで得られる。さらには、アンモニア、メチルアミン、ジメチルアミン、トリメチルアミン、ジシクロヘキシルアミン、トリス（ヒドロキシメチル）アミノメタン、Ｎ，Ｎ−ビス（ヒドロキシエチル）ピペラジン、２−アミノ−２−メチル−１−プロパノール、エタノールアミン、Ｎ−メチルグルカミン、Ｌ−グルカミン等のアミンの塩；又はリジン、δ−ヒドロキシリジン、アルギニンなどの塩基性アミノ酸との塩などが挙げられる。また、例えば、塩酸、臭化水素酸、硫酸、硝酸、リン酸等の無機酸の塩；メタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸、パラトルエンスルホン酸、酢酸、プロピオン酸、酒石酸、フマル酸、マレイン酸、リンゴ酸、シュウ酸、コハク酸、クエン酸、安息香酸、マンデル酸、ケイ皮酸、乳酸、グリコール酸、グルクロン酸、アスコルビン酸、ニコチン酸、サリチル酸等の有機酸との塩；又はアスパラギン酸、グルタミン酸などの酸性アミノ酸との塩なども挙げられる。
【００８４】
［用途］
本発明の皮膚障害改善用組成物は、特に大気汚染物質による皮膚障害の改善に適している。大気汚染物質としては、例えば、二酸化硫黄、二酸化窒素、浮遊粒子状物質、光化学オキシダント、トリクロロエチレンなどが挙げられる。この他、大気汚染防止法（１９６８年）により固定発生源からの排出が規制されている硫黄酸化物、窒素酸化物、ばいじん、カドミウム、塩素、鉛、塩化水素、フッ化水素などの「ばい煙」、鉱物などの堆積場から飛散する「一般粉じん」、「特定粉じん」であるアスベスト、「特定物質」として定められているベンゼンなどである。また、移動発生源からの排出が規制されている一酸化炭素、炭化水素も該当する。近年、シックハウス症候群の原因物質とされているホルムアルデヒドなども含まれる。また、悪臭は大気汚染の１形態と考えることもでき、その原因物質もまた大気汚染物質として挙げられる。浮遊粒子状物質（Ｓｕｓｐｅｎｄｅｄ  Ｐａｒｔｉｃｕｌａｔｅ  Ｍａｔｔｅｒ、ＳＰＭ）とは、大気中に浮遊する固体及び液体粒子のことをいい、粒子の大きさにより分類され（大気エアロゾルとも呼ばれる）、自動車排気ガス、都市大気粉塵、及び、砂塵（黄砂など）も含まれる。環境基準においては、粒子の大きさが１０μｍ以下のＰＭ１０や、粒子の大きさが２．５μｍ以下である微小粒子状物質ＰＭ２．５が規定されている。浮遊粒子状物質には、炭素成分、硝酸塩、硫酸塩、アンモニウム塩のほか、ケイ素、ナトリウム、アルミニウムなどの無機元素等が含まれ得る。また、浮遊粒子状物質には、放射性セシウム等の放射性物質が運搬される担体となるものも含まれ得る。ここで「黄砂」とは一般に、黄河流域及び砂漠等から風によって運ばれてくる砂塵をいい、粒子の大きさが４μｍ付近のものをいう。本発明においては、皮膚に与える作用の点から、大気汚染物質としては、二酸化硫黄、二酸化窒素、浮遊粒子状物質、光化学オキシダント、トリクロロエチレン、ばい煙、一般粉じん、特定粉じん（アスベストなど）、特定物質（ベンゼンなど）、一酸化炭素、炭化水素、ホルムアルデヒド、及び悪臭からなる群より選択される少なくとも１種が影響することがあり、特には、自動車排気ガス、都市大気粉塵、花粉、又は砂塵が影響し得る。
【００８５】
本明細書において、適用対象となる皮膚は、大気汚染物質と接触し得る部位であれば部位は制限されない。限定はされないが、外界に露出され直接的に大気汚染物質と接触し得る部位が好ましく、顔、手、足、頭皮、首元、胸元、背中等がより好ましい。また、限定はされないが、別の観点から、大気汚染物質と接触し、且つ衣服等の摩擦による刺激をうけることで、皮膚障害が増悪し得る部位であることが好ましい。また、限定はされないが、別の観点から、大気汚染物質と接触し、且つ衣服等や毛髪により湿度が高まることで、皮膚障害が増悪し得る部位であることが好ましい。
【００８６】
本明細書において、本発明者らは、皮膚に大気汚染物質が接触することにより、表皮角化細胞においてＩＬ−８の発現が遺伝子レベル及びタンパク質レベルで亢進することを実証している。この新たな知見に基づくと、ＩＬ−８発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する組成物は、大気汚染物質による皮膚障害改善用途に好適に用いることが可能である。大気汚染物質による皮膚障害としては、皮膚炎症、アトピー性皮膚炎、慢性蕁麻疹、円形脱毛症、皮膚掻痒症（皮膚・肌の痒み）、かぶれ、ただれ、日焼け、しわ、しみ、にきび、皮膚がん、肌荒れ、敏感肌等が挙げられる。限定はされないが、上記の機序に基づくと、皮膚障害としては、大気汚染物質による皮膚炎症が好ましく、皮膚の炎症を伴う症状、状態であれば本発明を適用し得る。
【００８７】
また、本明細書において、本発明者らは、皮膚に大気汚染物質（特に自動車排気ガス又は都市大気粉塵）が接触することにより、表皮角化細胞においてＣｌａｕｄｉｎ、Ｏｃｃｕｌｕｄｉｎの遺伝子発現量が低下することを実証している。特に、皮膚バリア機能が未熟である場合や低下している場合に、皮膚バリア不全を加速させることが新たに見出されている。この新たな知見に基づくと、Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質を少なくとも１種以上含有する組成物は、大気汚染物質による皮膚障害改善用途に好適に用いることが可能である。限定はされないが、上記の機序に基づくと、皮膚障害としては、皮膚バリア機能低下によるものに好適に本発明を適用し得る。本明細書において、皮膚バリア機能とは、主に角質層が水分を保持する能力のことをいう。皮膚バリア機能が低下している（或いは、低い、未熟）状態とは、例えば、低年齢である場合が挙げられ、２０代以下が好ましく、さらに好ましくは１０才以下であり、より好ましくは乳幼児（０才〜７才）であり、特に好ましくは乳児（０才〜２才）である。また、皮膚バリア機能が低下している状態とは、例えば、肌荒れを起こしている場合、アトピー性皮膚炎を発症している場合が挙げられる。皮膚バリア機能の測定は、本明細書の実施例にて詳述されている通り、経上皮電気抵抗値（ＴＥＲ）の測定によりタイトジャンクションの状態を評価することにより行うことが可能である。本発明は、皮膚バリア機能改善用途、タイトジャンクション形成促進用途、タイトジャンクション機能正常化／強化用途、細胞間接着構造の形成促進用途、細胞間バリア機能正常化／強化用途、透過バリア機能正常化／強化用途などにも好適に用いることが可能である。
【００８８】
さらに、本明細書において、本発明者らは、皮膚に大気汚染物質（特に自動車排気ガス又は都市大気粉塵）が接触することにより、酸化ストレスが上昇することを実証している。酸化ストレスにより、しわ、にきび、しみ、肌のたるみが生じたり悪化したりすることが知られていることに基づくと、酸化ストレス抑制物質を少なくとも１種以上含有する組成物は、大気汚染物質による皮膚障害改善用途に好適に用いることが可能である。肌の酸化ストレスは、紫外線に由来するものが知られているが、本発明者らによる新たな知見によると、肌の状態によっては、日焼け止めクリーム等により肌を紫外線から保護したとしても、大気汚染物質に曝され続ける環境であると、肌の酸化ストレスを低減するには十分でないことが推測される。限定はされないが、上記の機序に基づくと、皮膚障害としては、肌のしわ、にきび、しみ及びたるみからなる群より選択される少なくとも１種に好適であり、しわ、しみ及びたるみからなる群より選択される少なくとも１種により好適であり、しわ及び／又はしみに更に好適であり、しわ形成及び／又はしみ形成に特に好適に適用し得る。また、酸化ストレスによる皮膚ターンオーバーの乱れにも好適に適用し得る。
【００８９】
本明細書において、本発明者らは、皮膚に大気汚染物質が接触することにより、表皮角化細胞においてＩＬ−３３の発現が遺伝子レベルで亢進することを実証している。この新たな知見に基づくと、ＩＬ−３３発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する組成物は、大気汚染物質による皮膚障害改善用途に好適に用いることが可能である。大気汚染物質による皮膚障害としては、皮膚炎症、アトピー性皮膚炎、慢性蕁麻疹、円形脱毛症、皮膚掻痒症（皮膚・肌の痒み）、かぶれ、ただれ、日焼け、しわ、しみ、にきび、皮膚がん、肌荒れ、敏感肌等が挙げられる。限定はされないが、上記の機序に基づくと、皮膚障害としては、大気汚染物質による皮膚炎症が好ましく、皮膚の炎症を伴う症状、状態であれば本発明を適用し得る。
【００９０】
また、本発明は、大気汚染物質をブロックしたい方、大気汚染物質から肌を守りたい方、大気汚染物質から肌をバリアしたい方、大気汚染物質により乾燥した肌の保湿をしたい方、大気汚染によるかゆみが気になる方、敏感肌の方、皮膚のタイトジャンクションを整えたい方、大気汚染物質により繰り返す肌荒れを整えたい方、大気汚染物質による日々の肌荒れを整えたい方、大気汚染物質による肌の老化（エイジング）、酸化、しわ、しみ、たるみが気になる方、大気汚染物質により肌のストレスを受けている方、大気汚染物質により肌の痒みを感じる方、大気汚染物質により肌のかさつきを感じる方、大気汚染物質により肌の赤みを生じる方、季節の変わり目に肌荒れを起こす方、生活の変わり目に肌荒れを起こす方、都会の空気（大気）が気になる方、都会の空気（大気）によるかゆみが気になる方、自動車の排気ガスが気になる方、ＰＭ１０やＰＭ２．５が気になる方、ＰＭ１０やＰＭ２．５によるかゆみが気になる方、黄砂が気になる方、黄砂によるかゆみが気になる方、花粉が気になる方、花粉によるかゆみが気になる方、アンチポリューションの対策を行いたい方、タバコの煙が気になる方、微粒子汚れをバリアしたい方、肌を清らかに保ちたい方、肌の抗酸化を行いたい方、肌のアンチエイジングを行いたい方、大気汚染物質を洗い流したい方等に好適に用いられる。
【００９１】
［製剤形態］
本発明の皮膚障害改善用組成物は、皮膚外用剤として、医薬品、医薬部外品、あるいは化粧品の形態で使用され得る。皮膚外用剤においては、本発明の効果を損なわない範囲で、皮膚外用剤(化粧料、医薬部外品、医薬品）に添加される公知の基剤又は担体と共に混合して組成物とすることができる。
【００９２】
本発明の皮膚障害改善用組成物は、医薬品、医薬部外品、又は化粧品の公知の形態として、例えば、液剤、懸濁剤、乳剤、クリーム剤、軟膏剤、ゲル剤、リニメント剤、ローション剤、エアゾール剤、パウダー剤、パップ剤、不織布等のシートに薬液を含浸させたシート剤、リップスティックのようなスティック剤などが挙げられる。中でも、好ましくは、液剤、懸濁剤、乳剤、クリーム剤、軟膏剤、ゲル剤、ローション剤の形態で用いられる。
【００９３】
特に化粧料組成物とする場合の具体的な形態としては、化粧水、乳液、クリーム、美容液、日焼け止め用化粧料、パック、ハンドクリーム、ボディローション、ボディークリームのような基礎化粧料；洗顔料、メイク落とし、ボディーシャンプー、シャンプー、リンスのような洗浄用化粧料；ファンデーション、化粧下地、リップクリーム、口紅、チークカラーのようなメークアップ化粧料；入浴剤などが挙げられる。このような化粧料組成物としては、大気汚染物質による影響が起こりやすい方を対象としたものが好ましく、例えば、ベビー用、乳幼児用、子供用、肌の弱い方用、敏感肌用、乾燥肌用、ゆらぎ肌用、トラブル肌用とすることがより好ましい。
【００９４】
基剤又は担体としては、流動パラフィン、スクワラン、ゲル化炭化水素（プラスチベースなど）、オゾケライト、α−オレフィンオリゴマー、軽質流動パラフィンのような炭化水素；メチルポリシロキサン、架橋型メチルポリシロキサン、高重合メチルポリシロキサン、環状シリコーン、アルキル変性シリコーン、架橋型アルキル変性シリコーン、アミノ変性シリコーン、ポリエーテル変性シリコーン、ポリグリセリン変性シリコーン、架橋型ポリエーテル変性シリコーン、架橋型アルキルポリエーテル変性シリコーン、シリコーン・アルキル鎖共変性ポリエーテル変性シリコーン、シリコーン・アルキル鎖共変性ポリグリセリン変性シリコーン、ポリエーテル変性分岐シリコーン、ポリビニルアルコール、ポリグリセリン変性分岐シリコーン、アクリルシリコン、フェニル変性シリコーン、シリコーンレジンのようなシリコーン油；エチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロースのようなセルロース誘導体；ポリビニルピロリドン；カラギーナン；ポリビニルブチラート；ポリエチレングリコール；ジオキサン；ブチレングリコールアジピン酸ポリエステル；ミリスチン酸イソプロピル、ミリスチン酸オクチルドデシル、パルミチン酸イソプロピル、パルミチン酸セチル、イソノナン酸イソノニル、テトラ２−エチルヘキサン酸ペンタエリスリットのようなエステル類；デキストリン、マルトデキストリンのような多糖類；エタノール、イソプロパノールのような低級アルコール；エチレングリコールモノメチルエーテル、エチレングリコールモノエチルエーテル、エチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノメチルエーテル、ジエチレングリコールモノエチルエーテル、ジエチレングリコールモノプロピルエーテル、ジエチレングリコールモノブチルエーテル、プロピレングリコールモノエチルエーテル、プロピレングリコールモノプロピルエーテル、ジプロピレングリコールモノエチルエーテル、ジプロピレングリコールモノプロピルエーテルのようなグリコールエーテル；ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、1,3-ブチレングリコール、グリセリン、イソプレングリコールなどの多価アルコール；水などの水系基剤などが挙げられる。
【００９５】
基剤又は担体は、１種を単独で、又は２種以上を組み合わせて使用できる。
【００９６】
本発明の皮膚障害改善用組成物は、本発明の効果を損なわない量的および質的範囲内で、必要に応じて医薬品、医薬部外品または化粧品分野において一般的に用いられる各種の成分、例えば界面活性剤、保湿剤、安定化剤、刺激軽減剤、血行促進剤、スクラブ剤、増粘剤、保存剤、酸化防止剤、着色剤、パール光沢付与剤、分散剤、キレート剤、ｐＨ調整剤、香料、紫外線吸収成分、紫外線散乱成分、洗浄成分、抗菌成分、抗炎症成分、収斂成分、ビタミン類、ペプチド又はその誘導体、アミノ酸又はその誘導体、角質柔軟成分、細胞賦活化成分などを配合することができる。なお、これらの成分は１種単独または２種以上を任意に組み合わせて配合することができる。さらに、これらの成分は、公知の基剤または担体と共に混合して、皮膚障害改善用組成物に配合することができる。これらの成分を常法に従って処理することによっても本発明の皮膚障害改善用組成物は製造できる。
【００９７】
界面活性剤としては、例えば、ソルビタンモノイソステアレート、ソルビタンモノラウレート、ソルビタンモノパルミテート、ソルビタンモノステアレート、ペンタ−２−エチルヘキシル酸ジグリセロールソルビタン、テトラ−２−エチルヘキシル酸ジグリセロールソルビタンのようなソルビタン脂肪酸エステル類；モノステアリン酸プロピレングリコールのようなプロピレングリコール脂肪酸エステル類；ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油４０（ＨＣＯ−４０）、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油５０（ＨＣＯ−５０）、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油６０（ＨＣＯ−６０）、ポリオキシエチレン硬化ヒマシ油８０などの硬化ヒマシ油誘導体；モノラウリル酸ポリオキシエチレン（２０）ソルビタン（ポリソルベート２０）、モノステアリン酸ポリオキシエチレン（２０）ソルビタン（ポリソルベート６０）、モノオレイン酸ポリオキシエチレン（２０）ソルビタン（ポリソルベート８０）、イソステアリン酸ポリオキシエチレン（２０）ソルビタンのようなポリオキシエチレンソルビタン脂肪酸エステル類；ポリオキシエチレンモノヤシ油脂肪酸グリセリル；グリセリンアルキルエーテル；アルキルグルコシド；ポリオキシエチレンセチルエーテルのようなポリオキシアルキレンアルキルエーテル；ステアリルアミン、オレイルアミンのようなアミン類；ポリオキシエチレン・メチルポリシロキサン共重合体、ラウリルＰＥＧ−９ポリジメチルシロキシエチルジメチコン、ＰＥＧ−９ポリジメチルシロキシエチルジメチコンのようなシリコーン系界面活性剤などが挙げられる。
【００９８】
保湿成分としては、例えば、グリセリン、１、３−ブチレングリコール、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、ジグリセリントレハロースのような多価アルコール；ヘパリン類似物質、コンドロイチン硫酸ナトリウム、コラーゲン、エラスチン、ケラチン、キチン、キトサンのような高分子化合物；グリシン、アスパラギン酸、アルギニンのようなアミノ酸；乳酸ナトリウム、尿素、ピロリドンカルボン酸ナトリウムのような天然保湿因子；セラミド、コレステロール、リン脂質のような脂質；カミツレエキス、ハマメリスエキス、チャエキス、シソエキスのような植物抽出エキスなどが挙げられる。これらの保湿成分のうち、本発明の効果を高める観点から、セラミドを配合することが好ましく、特にセラミド２を配合することがより好ましい。セラミド（特にセラミド２）は、水分保持機能を有するため、本発明により効果が認められた機能成分と、併用して用いられることにより、表皮細胞や真皮細胞における水分量を高めることで、本発明の効果を高めることができるものと推測される。また、実施例５、６に示すとおり、皮膚バリア機能が正常な状態においては、大気汚染物質によるバリア機能への影響は小さく、その他の影響も小さい可能性がある。従って、セラミドのような皮膚バリア機能を高める物質は、一概に本願発明によって得られた大気汚染物質による皮膚への悪影響を低減できる可能性がある。好ましい配合量は０．０００００１〜５重量％である。
【００９９】
安定化剤としては、例えば、ポリアクリル酸ナトリウム、ジブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソールなどが挙げられる。
【０１００】
刺激軽減剤としては、例えば、アラビアゴム、ポリビニルピロリドン、甘草エキス、アルギン酸ナトリウム等が挙げられる。
【０１０１】
血行促進剤としては、例えば、アセチルコリン、イクタモール、カフェイン、カプサイシン、カンタリスチンキ、ガンマーオリザノール、ショオウキョウチンキ、ジンゲロン、セファランチン、センブリエキス、タンニン酸、トウガラシチンキ、トラゾリン、ニコチン酸トコフェロール、ニコチン酸ベンジルエステル等が挙げられる。
【０１０２】
スクラブ剤としては、例えば、アプリコット核粉末、アーモンド殻粉末、アンズ核粉末、塩化ナトリウム粒、オリーブ核粉末、海水乾燥物粒、キャンデリラワックス、くるみ殻粉末、さくらんぼ核粉末、サンゴ粉末、炭粉末、はしばみ殻粉末、ポリエチレン末、無水ケイ酸等が挙げられる。
【０１０３】
増粘剤としては、例えば、グアーガム、ローカストビーンガム、カラギーナン、キサンタンガム、カルボキシメチルセルロース、ヒドロキシメチルセルロース、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ヒドロキシプロピルメチルセルロース、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、カルボキシビニルポリマー、アクリル酸メタクリル酸アルキル共重合体、ポリエチレングリコール、ベントナイト、（アクリル酸ヒドロキシエチル／アクリロイルジメチルタウリンナトリウム）コポリマー、（アクリロイルジメチルタウリンアンモニウム／ビニルピロリドン）コポリマー等が挙げられる。
【０１０４】
保存剤としては、例えば、安息香酸、安息香酸ナトリウム、デヒドロ酢酸、デヒドロ酢酸ナトリウム、パラオキシ安息香酸イソブチル、パラオキシ安息香酸イソプロピル、パラオキシ安息香酸ブチル、パラオキシ安息香酸エチル、パラオキシ安息香酸プロピル、パラオキシ安息香酸ベンジル、パラオキシ安息香酸メチル、フェノキシエタノールなどが挙げられる。
【０１０５】
酸化防止剤としては、例えば、ジブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソール、ソルビン酸、亜硫酸ナトリウム、アスコルビン酸、エリソルビン酸、Ｌ−システイン塩酸塩などが挙げられる。
【０１０６】
着色剤としては、無機顔料、天然色素などが挙げられる。
【０１０７】
パール光沢付与剤としては、例えば、ジステアリン酸エチレングリコール、モノステアリン酸エチレングリコール、ジステアリン酸トリエチレングリコールなどが挙げられる。
【０１０８】
分散剤としては、例えば、ピロリン酸ナトリウム、ヘキサメタリン酸ナトリウム、ポリビニルアルコール、ポリビニルピロリドン、メチルビニルエーテル／無水マレイン酸架橋コポリマー、有機酸等が挙げられる。
【０１０９】
キレート剤としては、例えば、ＥＤＴＡ・２ナトリウム塩、ＥＤＴＡ・カルシウム・２ナトリウム塩などが挙げられる。
【０１１０】
ｐＨ調整剤としては、例えば、無機酸（塩酸、硫酸など）、有機酸（乳酸、乳酸ナトリウム、クエン酸、クエン酸ナトリウム、コハク酸、コハク酸ナトリウムなど）、無機塩基（水酸化カリウム、水酸化ナトリウムなど）、有機塩基（トリエタノールアミン、ジイソプロパノールアミン、トリイソプロパノールアミンなど）などが挙げられる。
【０１１１】
紫外線吸収成分としては、オクチルトリアゾン、ジエチルアミノヒドロキシベンゾイル安息香酸ヘキシル、ジメトキシベンジリデンジオキソイミダゾリジンプロピオン酸オクチル、パラメトキシケイ皮酸２−エチルヘキシル、ｔ−ブチルメトキシジベンゾイルメタン、フェニルベンズイミダゾールスルホン酸、メトキシケイヒ酸オクチル、メトキシケイヒ酸エチルヘキシルなどが挙げられる。
【０１１２】
紫外線散乱成分としては、含水ケイ酸、ケイ酸亜鉛、ケイ酸セリウム、ケイ酸チタン、酸化亜鉛、酸化ジルコニウム、酸化セリウム、酸化チタン、酸化鉄、無水ケイ酸等の無機化合物、それらの無機化合物を含水ケイ酸、水酸化アルミニウム、マイカやタルク等の無機粉体で被覆したり、ポリアミド、ポリエチレン、ポリエステル、ポリスチレン、ナイロン等の樹脂粉体に複合化したもの、さらにシリコン油や脂肪酸アルミニウム塩等で処理したものなどが挙げられる。
【０１１３】
洗浄成分としては、ラウリン酸カリウム、ミリスチン酸カリウム、パルミチン酸カリウム又はステアリン酸カリウムなどのアルカリ金属塩、アルカノールアミド塩またはアミノ酸塩などの石けん類、ココイルグルタミン酸ナトリウム、ココイルメチルタウリンナトリウムなどのアミノ酸系界面活性剤、ラウレス硫酸ナトリウムなどのエーテル硫酸エステル塩、ラウリルエーテル酢酸ナトリウムなどのエーテルカルボン酸塩、アルキススルホコハク酸エステルナトリウムなどのスルホコハク酸エステル塩、ヤシ油脂肪酸モノエタノールアミド、ヤシ油脂肪酸時エタノールアミドなどの脂肪酸アルカノールアミド、ラウリルリン酸ナトリウム、ポリオキシエチレンラウリルエーテルリン酸ナトリウムなどのモノアルキルリン酸エステル塩、ヤシ油脂肪酸アミドプロピルジメチルアミノ酢酸ベタイン、ラウリルジメチルアミノ酢酸ベタイン、２−アルキル−Ｎ−カルボキシメチル−Ｎ−ヒドロキシエチルイミダゾリニウムベタイン、ラウリルヒドロキシスルホベタインおよびラウロイルアミドエチルヒドロキシエチルカルボキシメチルベタインヒドロキシプロピルリン酸ナトリウムなどのベタイン型両性界面活性剤、ラウリルアミノプロピオン酸ナトリウムなどのアミノ酸型両性界面活性剤などが挙げられる。
【０１１４】
抗菌成分としては、クロルヘキシジン、サリチル酸、塩化ベンザルコニウム、アクリノール、エタノール、塩化ベンゼトニウム、クレゾール、グルコン酸およびその誘導体、ポピドンヨード、ヨウ化カリウム、ヨウ素、イソプロピルメチルフェノール、トリクロカルバン、トリクロサン、感光素１０１号、感光素２０１号、パラベン、フェノキシエタノール、１，２−ペンタンジオール、塩酸アルキルジアミノグリシン、ピロクトオラミン、ミコナゾールなどが挙げられる。
【０１１５】
抗炎症剤としては、アズレン、アミノカプロン酸及びヒドロコルチゾン等が挙げられる。
【０１１６】
収斂成分としては、酸化亜鉛、硫酸亜鉛、アラントインヒドロキシアルミニウム、塩化アルミニウム、スルホ石炭酸亜鉛及びタンニン酸等が挙げられる。
【０１１７】
ビタミン類としては、ｄｌ−α−トコフェロール、酢酸ｄｌ−α−トコフェロール、コハク酸ｄｌ−α−トコフェロール、コハク酸ｄｌ−α−トコフェロールカルシウム等のビタミンＥ類；リボフラビン、フラビンモノヌクレオチド、フラビンアデニンジヌクレオチド、リボフラビン酪酸エステル、リボフラビンテトラ酪酸エステル、リボフラビン５’−リン酸エステルナトリウム、リボフラビンテトラニコチン酸エステル等のビタミンＢ２類；ニコチン酸ｄｌ−α−トコフェロール、ニコチン酸ベンジル、ニコチン酸メチル、ニコチン酸β−ブトキシエチル、ニコチン酸１−（４−メチルフェニル）エチル等のニコチン酸類；アスコルビゲン−Ａ、アスコルビン酸ステアリン酸エステル、アスコルビン酸パルミチン酸エステル、ジパルミチン酸Ｌ−アスコルビルなどのビタミンＣ類；メチルヘスペリジン、エルゴカルシフェロール、コレカルシフェロールなどのビタミンＤ類；フィロキノン、ファルノキノン等のビタミンＫ類、γ−オリザノール、ジベンゾイルチアミン、ジベンゾイルチアミン塩酸塩；チアミン塩酸塩、チアミンセチル塩酸塩、チアミンチオシアン酸塩、チアミンラウリル塩酸塩、チアミン硝酸塩、チアミンモノリン酸塩、チアミンリジン塩、チアミントリリン酸塩、チアミンモノリン酸エステルリン酸塩、チアミンモノリン酸エステル、チアミンジリン酸エステル、チアミンジリン酸エステル塩酸塩、チアミントリリン酸エステル、チアミントリリン酸エステルモノリン酸塩等のビタミンＢ１類；塩酸ピリドキシン、酢酸ピリドキシン、塩酸ピリドキサール、５’−リン酸ピリドキサール、塩酸ピリドキサミン等のビタミンＢ６類；シアノコバラミン、ヒドロキソコバラミン、デオキシアデノシルコバラミン等のビタミンＢ１２類；葉酸、プテロイルグルタミン酸等の葉酸類；ニコチン酸、ニコチン酸アミドなどのニコチン酸類；パントテン酸、パントテン酸カルシウム、パントテニルアルコール（パンテノール）、Ｄ−パンテサイン、Ｄ−パンテチン、補酵素Ａ、パントテニルエチルエーテル等のパントテン酸類；ビオチン、ビオチシン等のビオチン類；アスコルビン酸、アスコルビン酸ナトリウム、デヒドロアスコルビン酸、アスコルビン酸リン酸エステルナトリウム、アスコルビン酸リン酸エステルマグネシウム等のアスコルビン酸誘導体であるビタミンＣ類；カルニチン、フェルラ酸、α−リポ酸、オロット酸等のビタミン様作用因子などが挙げられる。
【０１１８】
ペプチド又はその誘導体としては、ケラチン分解ペプチド、加水分解ケラチン、コラーゲン、魚由来コラーゲン、アテロコラーゲン、ゼラチン、エラスチン、エラスチン分解ペプチド、コラーゲン分解ペプチド、加水分解コラーゲン、塩化ヒドロキシプロピルアンモニウム加水分解コラーゲン、エラスチン分解ペプチド、コンキオリン分解ペプチド、加水分解コンキオリン、シルク蛋白分解ペプチド、加水分解シルク、ラウロイル加水分解シルクナトリウム、大豆蛋白分解ペプチド、加水分解大豆蛋白、小麦蛋白、小麦蛋白分解ペプチド、加水分解小麦蛋白、カゼイン分解ペプチド、アシル化ペプチド（パルミトイルオリゴペプチド、パルミトイルペンタペプチド、パルミトイルテトラペプチド等）などが挙げられる。
【０１１９】
アミノ酸又はその誘導体としては、ベタイン（トリメチルグリシン）、プロリン、ヒドロキシプロリン、アルギニン、リジン、セリン、グリシン、アラニン、フェニルアラニン、β−アラニン、スレオニン、グルタミン酸、グルタミン、アスパラギン、アスパラギン酸、システイン、シスチン、メチオニン、ロイシン、イソロイシン、バリン、ヒスチジン、タウリン、γ−アミノ酪酸、γ−アミノ−β−ヒドロキシ酪酸、カルニチン、カルノシン、クレアチン等が挙げられる。
【０１２０】
角質柔軟成分としては、乳酸、サリチル酸、サリチル酸グリコール酸、グルコン酸、クエン酸、リンゴ酸、フィチン酸、尿素、イオウなどが挙げられる。
【０１２１】
細胞賦活化成分としては、γ-アミノ酪酸、ε-アミノカプロン酸などのアミノ酸類、レチノール、チアミン、リボフラビン、塩酸ピリドキシン、パントテン酸類などのビタミン類、グリコール酸、乳酸などのα-ヒドロキシ酸類、タンニン、フラボノイド、サポニン、感光素３０１号などが挙げられる。
【０１２２】
［物性］
本発明の皮膚障害改善用組成物のｐＨについては、医薬上、薬理学的に又は生理学的に許容される範囲内であれば特に限定されるものではないが、一例としては、ｐＨが３．０〜９．５、好ましくは３〜８、より好ましくは、３〜７、更に好ましくは３〜６、特に好ましくは４〜６となる範囲が挙げられる。
【０１２３】
本発明の皮膚障害改善用組成物は、さらに必要に応じて、生体に許容される範囲内の浸透圧比に調節することができる。適切な浸透圧比は適用部位、剤型等により異なるが、通常０．５〜５．０、より好ましくは０．６〜３．０、更に好ましくは０．７〜２．０となる範囲が挙げられる。浸透圧の調整は無機塩、多価アルコール、及び又は糖等を用いて、当該技術分野で既知の方法で行うことができる。浸透圧比は、第十七改正日本薬局方に基づき２８６ｍＯｓｍ（０．９ｗ／ｖ％塩化ナトリウム水溶液）の浸透圧に対する試料の浸透圧の比とし、浸透圧は日本薬局方記載の浸透圧測定法（氷点降下法）に従って測定する。なお、浸透圧比測定用標準液（０．９ｗ／ｖ％塩化ナトリウム水溶液）は、塩化ナトリウム（日本薬局方標準試薬）を５００〜６５０℃で４０〜５０分間乾燥した後、デシケーター（シリカゲル）中で放冷し、その０．９００ｇを正確に量り、精製水に溶かし正確に１００ｍＬとして調製するか、市販の浸透圧比測定用標準液（０．９ｗ／ｖ％塩化ナトリウム水溶液）を用いる。
【０１２４】
本発明の皮膚障害改善用組成物の粘度は、医薬上、薬理学的に又は生理学的に許容される範囲内であれば、配合成分の種類及び含有量、製剤形態、使用方法等に応じて適宜設定される。回転粘度計（ＲＥ５５０型粘度計、東機産業社製、ローター；１°３４‘×Ｒ２４）で測定した２０℃における粘度が１ｍＰａ・ｓ以上とすることが好ましく、２，０００ｍＰａ・ｓ以上とすることがより好ましく、５，０００ｍＰａ・ｓ以上とすることがさらに好ましい。
【０１２５】
［ＩＬ−８発現抑制剤］
別の実施形態において、本発明は、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、アーティチョークエキス、トラネキサム酸及びその塩、クマザサ葉エキス、ツバキエキス、バラエキス、シソエキス、オウゴンエキス、甘草エキス、アマチャエキス、アロエ葉エキス、ノイバラ果実エキス、オウレンエキス、ビワ葉エキス、サクラ葉エキス、ローズマリー葉エキス、コンフリー葉エキス、セージ葉エキス、タイムエキス、ニンジン根エキス、アラントイン、ウフェナマート、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、並びに、コレステロール類からなる群より選択される少なくとも１種以上を含有する、ＩＬ−８発現抑制剤を提供することも可能である。
【０１２６】
上記成分の種類や含有量、他の成分、製剤形態、物性等は、上記の［皮膚障害改善用組成物］の項目に準じる。
【０１２７】
［ＩＬ−３３発現抑制剤］
別の実施形態において、本発明は、アラントイン、リドカイン、イソプロピルメチルフェノール、ジフェンヒドラミン及びその塩、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩の、塩化マグネシウム、コレステロール類、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、並びに、ウフェナマートからなる群より選ばれる少なくとも１種以上を含有する、ＩＬ−３３発現抑制剤を提供することも可能である。
【０１２８】
上記成分の種類や含有量、他の成分、製剤形態、物性等は、上記の［皮膚障害改善用組成物］の項目に準じる。
【０１２９】
［他の実施形態］
上記の他、別の実施形態において、本発明は、ＩＬ−８発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する組成物の、大気汚染物質による皮膚障害改善剤の製造のための使用；
ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、アーティチョークエキス、トラネキサム酸及びその塩、クマザサ葉エキス、ツバキエキス、バラエキス、シソエキス、オウゴンエキス、甘草エキス、アマチャエキス、アロエ葉エキス、ノイバラ果実エキス、オウレンエキス、ビワ葉エキス、サクラ葉エキス、ローズマリー葉エキス、コンフリー葉エキス、セージ葉エキス、タイムエキス、ニンジン根エキス、アラントイン、ウフェナマート、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、並びに、コレステロール類からなる群より選ばれる１種又は２種以上を含有する組成物の、大気汚染物質による皮膚障害改善剤の製造のための使用；
Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質を少なくとも１種以上含有する組成物の、大気汚染物質による皮膚障害改善剤の製造のための使用；
オレンジ果皮エキス、ビルベリー葉エキス、セイヨウシロヤナギ樹皮エキス、アルニカエキス、アシタバエキス、ハトムギエキス、イチョウ葉エキス、ウコンエキス、ノイバラエキス（エイジツエキス）、オウゴンエキス、ヨモギエキス、カミツレエキス、シソ葉エキス、モモエキス、メリッサエキス、ラベンダーエキス、及び、Ｎ‐ラウロイル‐Ｌ‐グルタミン酸とＬ‐リジンとの縮合物のナトリウム塩からなる群から選ばれる１種又は２種以上を含有する組成物の、大気汚染物質による皮膚障害改善剤の製造のための使用；
酸化ストレス抑制物質を少なくとも１種以上含有する組成物の、大気汚染物質による皮膚障害改善剤の製造のための使用；
オウゴンエキス、ビルベリーエキス、加水分解ローヤルゼリー、ヒマワリオイル、ニガハッカ、グリセリルグルコシド、マタタビエキス、ニコチン酸アミド、グリコーゲン、ツボクサエキス、ゼニアオイエキス、ドクダミエキス、メリアアザジラクタエキス、アルゲエキス、オウバクエキス、アスコルビン酸、イチョウ葉エキス、アマチャエキス、緑茶エキス、アロエ葉エキス、ハイビスカス花エキス、シソ葉エキス、ローズマリー葉エキス、セージ葉エキス、シトラスエキス、カミツレエキス、カンゾウエキス、アーティチョークエキス、及びユーカリエキスからなる群から選ばれる１種又は２種以上を含有する組成物の、大気汚染物質による皮膚障害改善剤の製造のための使用；
ＩＬ−３３発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する組成物の、大気汚染物質による皮膚障害改善剤の製造のための使用；
アラントイン、リドカイン、イソプロピルメチルフェノール、ジフェンヒドラミン及びその塩、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、塩化マグネシウム、コレステロール類、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、並びに、ウフェナマートからなる群より選ばれる１種又は２種以上を含有する組成物の、大気汚染物質による皮膚障害改善剤の製造のための使用；
ＩＬ−８発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する組成物を、皮膚に適用することを含む、大気汚染物質による皮膚障害の改善方法；
ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩の、アーティチョークエキス、トラネキサム酸及びその塩、クマザサ葉エキス、ツバキエキス、バラエキス、シソエキス、オウゴンエキス、甘草エキス、アマチャエキス、アロエ葉エキス、ノイバラ果実エキス、オウレンエキス、ビワ葉エキス、サクラ葉エキス、ローズマリー葉エキス、コンフリー葉エキス、セージ葉エキス、タイムエキス、ニンジン根エキス、アラントイン、ウフェナマート、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、並びに、コレステロール類からなる群より選ばれる１種又は２種以上を含有する組成物を、皮膚に適用することを含む、大気汚染物質による皮膚障害の改善方法；
Ｃｌａｕｄｉｎ発現促進物質及び／又はＯｃｃｕｌｕｄｉｎ発現促進物質を少なくとも１種以上含有する組成物を、皮膚に適用することを含む、大気汚染物質による皮膚障害の改善方法；
オレンジ果皮エキス、ビルベリー葉エキス、セイヨウシロヤナギ樹皮エキス、アルニカエキス、アシタバエキス、ハトムギエキス、イチョウ葉エキス、ウコンエキス、ノイバラエキス（エイジツエキス）、オウゴンエキス、ヨモギエキス、カミツレエキス、シソ葉エキス、モモエキス、メリッサエキス、ラベンダーエキス、及び、Ｎ‐ラウロイル‐Ｌ‐グルタミン酸とＬ‐リジンとの縮合物のナトリウム塩からなる群から選ばれる１種又は２種以上を含有する組成物を、皮膚に適用することを含む、大気汚染物質による皮膚障害の改善方法；
酸化ストレス抑制物質を少なくとも１種以上含有する組成物を、皮膚に適用することを含む、大気汚染物質による皮膚障害の改善方法；
オウゴンエキス、ビルベリーエキス、加水分解ローヤルゼリー、ヒマワリオイル、ニガハッカ、グリセリルグルコシド、マタタビエキス、ニコチン酸アミド、グリコーゲン、ツボクサエキス、ゼニアオイエキス、ドクダミエキス、メリアアザジラクタエキス、アルゲエキス、オウバクエキス、アスコルビン酸、イチョウ葉エキス、アマチャエキス、緑茶エキス、アロエ葉エキス、ハイビスカス花エキス、シソ葉エキス、ローズマリー葉エキス、セージ葉エキス、シトラスエキス、カミツレエキス、カンゾウエキス、アーティチョークエキス、及び、ユーカリエキスからなる群から選ばれる１種又は２種以上を含有する組成物を、皮膚に適用することを含む、大気汚染物質による皮膚障害の改善方法；
ＩＬ−３３発現抑制物質を少なくとも１種以上含有する組成物を、皮膚に適用することを含む、大気汚染物質による皮膚障害の改善方法；又は、
アラントイン、リドカイン、イソプロピルメチルフェノール、ジフェンヒドラミン及びその塩、ヒアルロン酸及びその塩、ヒアルロン酸の誘導体及びその塩、塩化マグネシウム、コレステロール類、グリチルリチン酸及びその塩、グリチルレチン酸及びその塩、グリチルレチン酸ステアリル、並びに、ウフェナマートからなる群より選ばれる１種又は２種以上を含有する組成物を、皮膚に適用することを含む、大気汚染物質による皮膚障害の改善方法、を提供することも可能である。
【０１３０】
上記成分の種類や含有量、他の成分、製剤形態、物性等は、上記の［皮膚障害改善用組成物］の項目に準じる。
【実施例】
【０１３１】
次に、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。また、実施例において示す「％」は、特に明示がない限り、乾燥固形分換算あるいは実質成分の質量％を示す。【０１３２】
［試験例１：大気汚染物質による細胞毒性評価］
２４ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）に、正常ヒト表皮角化細胞増殖用培地（倉敷紡績株式会社（クラボウ社））を用い、正常ヒト表皮角化細胞（クラボウ社、Ｈｕｍａｎ  Ｅｐｉｄｅｒｍａｌ  Ｋｅｒａｔｉｎｏｃｙｔｅ：ＮＨＥＫ）を、細胞数８００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、４種の大気汚染物質を各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに１日培養した。【０１３３】
４種の大気汚染物質として、独立行政法人  国立環境研究所より自動車排気ガス（Ｖｅｈｉｃｌｅ  Ｅｘｈａｕｓｔ  Ｐａｒｔｉｃｌｅｓ：ＶＥＰ、ＮＩＥＳ  ＣＲＭ  Ｎｏ．８、濃度：１０μｇ／ｍＬ、２５μｇ／ｍＬ、又は５０μｇ／ｍＬ）、都市大気粉塵（Ｕｒｂａｎ  Ａｅｒｏｓｏｌｓ：ＵＡ、ＮＩＥＳ  ＣＲＭ  Ｎｏ．２８、濃度：１０μｇ／ｍＬ、２５μｇ／ｍＬ、又は５０μｇ／ｍＬ）、ゴビ黄砂（Ｇｏｂｉ  Ｋｏｓａ  Ｄｕｓｔ：ＧＫＤ、ＮＩＥＳ  ＣＲＭ  Ｎｏ．３０、濃度：１０μｇ／ｍＬ、２５μｇ／ｍＬ、又は５０μｇ／ｍＬ）、関東化学株式会社よりスギ花粉（Ｃｅｄｅｒ  Ｐｏｌｌｅｎ：ＣＰ、品番：１０９０１、濃度：２５０μｇ／ｍＬ、５００μｇ／ｍＬ、又は１０００μｇ／ｍＬ）を購入して用いた。これら４種の大気汚染物質の濃度条件は、後述の図１〜１７においても同様である。【０１３４】
培養後、Ｈｏｅｃｈｓｔ  ３３３４２（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅ社）を培地に希釈し、ｗｅｌｌ内培地と置換した。１０分間室温で染色した後、ＩｍａｇｅＸｐｒｅｓｓ（Ｍｏｌｅｃｕｌａｒ  Ｄｅｖｉｃｅ社）で画像撮影した（１６視野／ｗｅｌｌ）。細胞カウントプログラムで解析し、細胞数を測定した。測定結果より、培地のみ（コントロール）の細胞数を１とし、大気汚染物質も添加した場合の相対値を算出した（図１Ａ〜Ｄ）。図１Ａ〜Ｄは、大気汚染物質として、それぞれ、ＶＥＰ、ＵＡ、ＧＫＤ、ＣＰを用いた結果を示している。【０１３５】
図１Ａ〜Ｄに記載の通り、いずれの大気汚染物質の各濃度においても、細胞数の有意な低下は見られなかった。【０１３６】
［試験例２：大気汚染物質による皮膚への影響評価（遺伝子発現解析）］
２４ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数８００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、４種の大気汚染物質を各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに１日培養した。培養後、ＰＢＳ（−）で２回洗浄し、ＲＮｅａｓｙ  Ｍｉｎｉ  Ｋｉｔ（Ｑｉａｇｅｎ社）を用いてＲＮＡを抽出したのち、ＴＯＹＯＢＯ  ＲｅｖｅｒＴｒａ  Ａｃｅ  ｑＰＣＲ  ＲＴ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘ  ｗｉｔｈ  ｇＤＮＡ  Ｒｅｍｏｖｅｒ（東洋紡株式会社（ＴＯＹＯＢＯ社））を用いてｃＤＮＡを作製した。作製したｃＤＮＡをＰｒｅｍｉｘ  Ｅｘ  Ｔａｑ（登録商標）を用いてｑＲＴ−ＰＣＲにより解析した。測定結果より、培地のみ（コントロール）の各遺伝子発現を１とし、大気汚染物質も添加した場合の相対値を算出した（図２Ａ〜Ｄ）。図２Ａ〜Ｄは、大気汚染物質として、それぞれ、ＶＥＰ、ＵＡ、ＧＫＤ、ＣＰを用いた結果を示している。なお、Ｔａｑｍａｎ  ＰｒｏｂｅはＡｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍ社より購入した。各Ｔａｑｍａｎ  Ｐｒｏｂｅは、ＧＡＰＤＨ：Ｈｓ０２７５８９９１＿ｇ１、ＩＬ−1β：Ｈｓ００１７４０９７＿ｍ１、ＩＬ−６：Ｈｓ００９８５６３９＿ｍ１、ＩＬ−８：Ｈｓ００１７４１０３＿ｍ１、ＩＬ−３３：Ｈｓ００３６９２１１＿ｍ１、ＭＭＰ１：Ｈｓ００８９９６５８＿ｍ１、Ｈｓ００２３４５７９＿ｍ１、ＣＬＤＮ１：Ｈｓ００２２１６２３＿ｍ１、ＯＣＬＮ：Ｈｓ００１７０１６２＿ｍ１を使用した。【０１３７】
図２Ａ〜Ｄに記載の通り、すべての大気汚染物質により炎症を誘導するＩＬ−６とＩＬ−８の発現が上昇した。これより、他の文献報告と同様に大気汚染物質が皮膚における炎症を誘導することが示された。その一方で、ＩＬ−１βやＭＭＰ１、ＭＭＰ９はＶＥＰとＵＡにより発現が上昇し（図２Ａ、Ｂ）、ＩＬ−３３はＧＫＤとＣＰにより発現が上昇したことから（図２Ｃ、Ｄ）、大気汚染物質の種類によって皮膚への影響が異なることが示唆された。本実験系では、ＶＥＰやＵＡが酸化ストレスを伴う炎症を誘導していることが示唆され、しみやニキビなどの発症に寄与していることが示唆された。また、ＶＥＰやＵＡによるＭＭＰの活性化はコラーゲンなどの細胞外マトリックスの分解や基底膜の破壊を引き起こし、しわやたるみの形成に寄与することが考えられた。一方で、ＧＫＤやＣＰは免疫細胞などにおいてＴｏｌｌ  様受容体（Ｔｏｌｌ−ｌｉｋｅ  ｒｅｃｅｐｔｏｒ：ＴＬＲ）を介してＩＬ−３３の発現を上昇し、Ｔｈ２型免疫を活性化することが知られているが、皮膚においての影響は明らかにされていない。この結果から、ＧＫＤやＣＰが皮膚においても同様の応答を誘導し、Ｔｈ２型免疫を促進することで肌機能に影響しアレルギーやアトピー性皮膚炎、敏感肌などの皮膚疾患の形成に寄与していることが示唆された。【０１３８】
［試験例３：大気汚染物質による皮膚への影響評価（酸化ストレス）］
２４ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数８００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、４種の大気汚染物質を各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに１日培養した。培養後、ＰＢＳ（−）で２回洗浄し、ＣｅｌｌＲＯＸ（登録商標）  Ｇｒｅｅｎ  Ｒｅａｇｅｎｔ，  ｆｏｒ  ｏｘｉｄａｔｉｖｅ  ｓｔｒｅｓｓ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社）とＨｏｅｃｈｓｔ  ３３３４２を培地に希釈し、ｗｅｌｌ内培地と置換した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で３０分培養後、ＩｍａｇｅＥｘｐｒｅｓｓで画像撮影した（１６視野／ｗｅｌｌ）。蛍光強度測定プログラムと細胞カウントプログラムで解析し、細胞数あたりの酸化ストレス活性を測定した。測定結果より、培地のみ（コントロール）の細胞数あたりの酸化ストレス活性を１とし、大気汚染物質も添加した場合の相対値を算出した（図３Ａ〜Ｄ）。【０１３９】
図３Ａ〜Ｄに記載の通り、ＶＥＰとＵＡによりＮＨＥＫにおいて酸化ストレスが上昇した（図３Ａ、Ｂ）。これまでの結果から、ＶＥＰとＵＡが皮膚において酸化ストレスを伴う炎症を誘導することが示唆された。一方で、ＧＫＤとＣＰは酸化ストレスを伴わない他の経路により皮膚への影響をもたらすことが示唆された（図３Ｃ、Ｄ）。【０１４０】
［試験例４：大気汚染物質によるＩＬ−８発現量の評価］
２４ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数８００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、４種の大気汚染物質を各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに１日培養した。培養後、上清（ＥＬＩＳＡ用サンプル）を回収し、Ｈｕｍａｎ  ＩＬ−８／ＣＸＣＬ８  ＤｕｏＳｅｔ  ＥＬＩＳＡ  Ｋｉｔ（Ｒ＆Ｄシステムズ社）にてＩＬ−８の発現量を測定した。また、上清を除去した培養プレートをＰＢＳで２回洗浄し、Ｈｏｅｃｈｓｔ  ３３３４２を培地に希釈し、ｗｅｌｌ内培地と置換した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で１０分培養後、ＩｍａｇｅＥｘｐｒｅｓｓで画像撮影した（１６視野／ｗｅｌｌ）。細胞カウントプログラムで解析し、細胞数を測定した。測定結果より、培地のみ（コントロール）の細胞数、細胞数あたりのＩＬ−８発現量をそれぞれ１とし、大気汚染物質を添加した場合の相対値を算出した（図４Ａ〜Ｄ）。【０１４１】
図４Ａ〜Ｄに記載の通り、遺伝子発現と同様にすべての大気汚染物質によってＩＬ−８のタンパク発現量が増加した。【０１４２】
［試験例５：大気汚染物質によるバリア機能への影響評価（１）］
１２ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（１２ｍｍ  Ｔｒａｎｓｗｅｌｌ（登録商標）  ｗｉｔｈ  ０．４μｍ  Ｐｏｒｅ  Ｐｏｌｙｅｓｔｅｒ  Ｍｅｍｂｒａｎｅ  Ｉｎｓｅｒｔ、  Ｓｔｅｒｉｌｅ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）のｉｎｓｅｒｔにＮＨＥＫを細胞数９６０００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で３日培養後、分化誘導培地（２ｍＭ  Ｃａ２＋  Ｈｕｍｅｄｉａ−ＫＧ２）に交換し、４日間培養した。その後、新しい分化誘導培地（２ｍＭ  Ｃａ２＋  Ｈｕｍｅｄｉａ−ＫＧ２）に交換し、２日間培養したのち、４種の大気汚染物質を各濃度にて溶解させた分化誘導培地（２ｍＭ  Ｃａ２＋  Ｈｕｍｅｄｉａ−ＫＧ２）に交換し、５日間培養した。大気汚染物質の添加日（培養開始後９日目）より、ｉｎｓｅｒｔの電気抵抗値をＭｉｌｌｉｃｅｌｌ（登録商標）  ＥＲＳ−２  Ｖｏｌｔｏｈｍｍｅｔｅｒ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社）により測定した（図５Ａ〜Ｄ）。各図において、用いた大気汚染物質の濃度は、ＶＥＰ５０μｇ／ｍＬ、ＵＡ５０μｇ／ｍＬ、ＧＫＤ５０μｇ／ｍＬ、ＣＰ１０００μｇ／ｍＬである。各図において、実線は各大気汚染物質を添加した培地での測定結果を示し、破線は培地のみ（コントロール）の測定結果を示している。用いた大気汚染物質の濃度条件は、後述の図６〜７においても同様である。【０１４３】
図５Ａ〜Ｄに記載の通り、大気汚染物質によるＴＥＲの変化は見られなかった。この結果より、皮膚が正常なバリア機能を有している場合、大気汚染物質による皮膚のバリア機能への影響は小さいことが示唆された。【０１４４】
［試験例６：大気汚染物質によるバリア機能への影響評価（２）］
１２ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（１２ｍｍ  Ｔｒａｎｓｗｅｌｌ（登録商標）  ｗｉｔｈ  ０．４μｍ  Ｐｏｒｅ  Ｐｏｌｙｅｓｔｅｒ  Ｍｅｍｂｒａｎｅ  Ｉｎｓｅｒｔ、  Ｓｔｅｒｉｌｅ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）のｉｎｓｅｒｔにＮＨＥＫを細胞数９６０００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で３日培養後、４種の大気汚染物質を各濃度にて溶解させた分化誘導培地（２ｍＭ  Ｃａ２＋  Ｈｕｍｅｄｉａ−ＫＧ２）に交換し、６日間培養した。その間、ｉｎｓｅｒｔの電気抵抗値をＭｉｌｌｉｃｅｌｌ（登録商標）  ＥＲＳ−２  Ｖｏｌｔｏｈｍｍｅｔｅｒ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社）により測定した（図６Ａ〜Ｄ）。各図において、実線は各大気汚染物質を添加した培地での測定結果を示し、破線は培地のみ（コントロール）の測定結果を示している。【０１４５】
図６Ａ〜Ｄに記載の通り、ＶＥＰとＵＡによりＴＥＲの上昇が阻害された（図６Ａ、Ｂ）。この結果より、大気汚染物質のうちＶＥＰとＵＡは皮膚バリアが未熟である場合や皮膚バリア機能が低下している場合、皮膚バリア不全に加速させることが示唆された。【０１４６】
［試験例７：大気汚染物質によるバリア形成機序低下作用機序の解明］
４８ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ，  Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数８４０００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で３日培養後、４種の大気汚染物質を各濃度にて溶解させた分化誘導培地（２ｍＭ  Ｃａ２＋  Ｈｕｍｅｄｉａ−ＫＧ２）に交換し、３日間培養した。培養後、ＰＢＳ（−）で２回洗浄し、ＲＮｅａｓｙ  Ｍｉｎｉ  Ｋｉｔ（Ｑｉａｇｅｎ社）を用いてＲＮＡを抽出したのち、ＴＯＹＯＢＯ  ＲｅｖｅｒＴｒａ  Ａｃｅ  ｑＰＣＲ  ＲＴ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘ  ｗｉｔｈ  ｇＤＮＡ  Ｒｅｍｏｖｅｒ（ＴＯＹＯＢＯ社）を用いてｃＤＮＡを作製した。作製したｃＤＮＡをＰｒｅｍｉｘ  Ｅｘ  Ｔａｑ（登録商標）を用いてｑＲＴ−ＰＣＲにより解析した。測定結果より、培地のみ（コントロール）の各遺伝子発現を１とし、大気汚染物質も添加した場合の相対値を算出した（図７Ａ〜Ｄ）。なお、Ｔａｑｍａｎ  ＰｒｏｂｅはＡｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍ社より購入した。各Ｔａｑｍａｎ  Ｐｒｏｂｅは、ＣＬＤＮ１：Ｈｓ００２２１６２３＿ｍ１、ＯＣＬＮ：Ｈｓ００１７０１６２＿ｍ１を使用した。【０１４７】
図７Ａ〜Ｄに記載の通り、ＶＥＰとＵＡによりタイトジャンクションを構成する遺伝子であるＣＬＤＮ１とＯＣＬＮの遺伝子発現量が低下した（図７Ａ、Ｂ）。試験例５（図５）の結果も踏まえると、ＶＥＰやＵＡがタイトジャンクションを傷害することで皮膚のバリア機能を低下させることが考えられた。【０１４８】
［試験例８：ＵＡによるＩＬ−８の活性化を抑制する素材の探索］
２４ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数８００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、候補化合物（グリチルリチン酸ニカリウム、トラネキサム酸、アーティチョークエキス（一丸ファルコス社）、バイオヒアルロン酸ナトリウムＨＡ１２ＮＢ（資生堂社）、Ｏｌｉｇｏ-ＨＡ４（ＳＩＧＭＡ社）、イザヨイバラエキス（一丸ファルコス社））、アラントイン、ウフェナマート、グリチルレチン酸、コレステロールを各濃度にて溶解させた培地に交換し培養した。２４時間培養後、ＵＡと候補化合物を各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに一日培養した。培養後、上清（ＥＬＩＳＡ用サンプル）を回収し、Ｈｕｍａｎ  ＩＬ−８／ＣＸＣＬ８  ＤｕｏＳｅｔ  ＥＬＩＳＡ  Ｋｉｔ（Ｒ＆Ｄシステムズ社）にてＩＬ−８の発現量を測定した。また、上清を除去した培養プレートをＰＢＳで２回洗浄し、Ｈｏｅｃｈｓｔ  ３３３４２を培地に希釈し、ｗｅｌｌ内培地と置換した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で１０分培養後、ＩｍａｇｅＥｘｐｒｅｓｓで画像撮影した（１６視野／ｗｅｌｌ）。細胞カウントプログラムで解析し、細胞数を測定した。測定結果より、培地のみ（コントロール）の細胞数、細胞数あたりのＩＬ−８発現量をそれぞれ１とし、大気汚染物質や候補素材を添加した場合の細相対値を算出した（図８Ａ〜Ｊ）。【０１４９】
図８Ａ〜Ｊに記載の通り、ＵＡによるＩＬ−８の活性化をグリチルリチン酸及びその塩、トラネキサム酸、ＨＡ４、アーティチョークエキス、バイオヒアルロン酸、イザヨイバラエキス、アラントイン、ウフェナマート、グリチルレチン酸、コレステロールが抑制した。この結果より、ＰＭ２．５などを含む都市大気粉塵による皮膚の炎症を抑制することが示された。【０１５０】
［試験例９：ＵＡによるバリア機能の低下を改善する素材の探索］
１２ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（１２ｍｍ  Ｔｒａｎｓｗｅｌｌ（登録商標）  ｗｉｔｈ  ０．４μｍ  Ｐｏｒｅ  Ｐｏｌｙｅｓｔｅｒ  Ｍｅｍｂｒａｎｅ  Ｉｎｓｅｒｔ，  Ｓｔｅｒｉｌｅ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）のｉｎｓｅｒｔにＮＨＥＫを細胞数９６０００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で３日培養後、ＵＡと候補化合物（マンダリンオレンジ果皮エキス（一丸ファルコス株式会社製））を各濃度にて溶解させた分化誘導培地（２ｍＭ  Ｃａ２＋  Ｈｕｍｅｄｉａ−ＫＧ２）に交換し、７日間培養した。培養開始から９日目及び１０日目に、ｉｎｓｅｒｔの電気抵抗値をＭｉｌｌｉｃｅｌｌ（登録商標）  ＥＲＳ−２  Ｖｏｌｔｏｈｍｍｅｔｅｒ（Ｍｉｌｌｉｐｏｒｅ社）により測定した（図９Ａ〜Ｂ）。【０１５１】
図９Ａ〜Ｂに記載の通り、マンダリンオレンジ果皮エキスによりＴＥＲが上昇した。この結果より、マンダリンオレンジ果皮エキスがＰＭ２．５などを含む都市大気粉塵によるバリア機能不全を改善することが示された。【０１５２】
［試験例１０：マンダリンオレンジ果皮エキスのバリア機能改善機序の解明］
４８ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数８４０００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で３日培養後、ＵＡと候補化合物（マンダリンオレンジ果皮エキス（一丸ファルコス社））を各濃度にて溶解させた分化誘導培地（２ｍＭ  Ｃａ２＋  Ｈｕｍｅｄｉａ−ＫＧ２）に交換し、５日間もしくは６日間培養した。培養後、ＰＢＳ（―）で２回洗浄し、ＲＮｅａｓｙ  Ｍｉｎｉ  Ｋｉｔ（Ｑｉａｇｅｎ社）を用いてＲＮＡを抽出したのち、ＴＯＹＯＢＯ  ＲｅｖｅｒＴｒａ  Ａｃｅ  ｑＰＣＲ  ＲＴ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘ  ｗｉｔｈ  ｇＤＮＡ  Ｒｅｍｏｖｅｒ（東洋紡株式会社（ＴＯＹＯＢＯ社））を用いてｃＤＮＡを作製した。作製したｃＤＮＡをＰｒｅｍｉｘ  Ｅｘ  Ｔａｑ（登録商標）を用いてｑＲＴ−ＰＣＲにより解析した。測定結果より、培地のみ（ｃｏｎｔｒｏｌ）の各遺伝子発現を１とし、大気汚染物質を添加した場合の相対値を算出した（図１０Ａ、Ｂ）。なお、Ｔａｑｍａｎ  ＰｒｏｂｅはＡｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍ社より購入した。各Ｔａｑｍａｎ  Ｐｒｏｂｅは、ＧＡＰＤＨ：Ｈｓ０２７５８９９１＿ｇ１、ＣＬＤＮ１：Ｈｓ００２２１６２３＿ｍ１を使用した（図１０Ａ、Ｂ）。【０１５３】
図１０Ａ〜Ｂに記載の通り、マンダリン果皮エキスはＣＬＤＮ１（クローディン１）の発現を上昇し、大気汚染物資によるバリア機能を改善することが示された。【０１５４】
［試験例１１：２次元皮膚モデルにおける大気汚染物質の表皮を介した真皮への影響評価］
６ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数４０００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、自動車排気ガス（ＶＥＰ）もしくは都市大気粉塵（ＵＡ）を各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに１日培養した。培養後、上清を回収し、０．２μｍ  Ｆｉｌｔｅｒ（Ｃｏｒｎｉｎｇ、４３１２２２）にて各大気汚染物質を取り除いた。このとき、表皮を介しない影響を補正するためにＮＨＥＫには添加をせず、同様の処理を行った上清をＢｌａｎｋとした。続いて、４８ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にヒト線維芽細胞用培地（Ｄｕｌｂｅｃｃｏ‘ｓ  Ｍｏｄｉｆｉｅｄ  Ｅａｇｌｅ  Ｍｅｄｉｕｍ（クラボウ社）、１０％  Ｆｅｔａｌ  ｂｏｖｉｎｅ  ｓｅｒｕｍ（ＭＰ  Ｂｉｏ社）、１％  Ａｎｔｉｂｉｏｔｉｃ−Ａｎｔｉｍｙｃｏｔｉｃ（Ｇｉｂｃｏ社））を用い、正常ヒト皮膚線維芽細胞（クラボウ社、Ｈｕｍａｎ  Ｄｅｒｍａｌ  Ｆｉｂｒｏｂｌａｓｔ：ＮＨＤＦ）を細胞数４００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、ヒト線維芽細胞用培地とＦｉｌｔｅｒろ過した培養上清を１：１で混合した培地に交換し、さらに４日間培養した。培養後、上清（ＥＬＩＳＡ用サンプル）を回収し、Ｈｕｍａｎ  ＭＭＰ１  ＤｕｏＳｅｔ  ＥＬＩＳＡ  Ｋｉｔ（Ｒ＆Ｄシステムズ社）、Ｈｕｍａｎ  ＭＭＰ３  ＤｕｏＳｅｔ  ＥＬＩＳＡ  Ｋｉｔ（Ｒ＆Ｄシステムズ社）にてＭＭＰ１とＭＭＰ３の発現量を測定した。また、上清を除去した培養プレートをＰＢＳで２回洗浄し、Ｈｏｅｃｈｓｔ  ３３３４２を培地に希釈し、ｗｅｌｌ内培地と置換した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で１０分培養後、ＩｍａｇｅＥｘｐｒｅｓｓで画像撮影した（１６視野／ｗｅｌｌ）。細胞カウントプログラムで解析し、細胞数を測定した。測定結果より、Ｂｌａｎｋ群の培地のみ（Ｂｌａｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ）の細胞数あたりのＭＭＰ１発現量、ＭＭＰ３発現量をそれぞれ１とし、大気汚染物質を添加した場合の細相対値を算出した（図１１Ａ〜Ｄ）。【０１５５】
図１１Ａ〜Ｄに記載の通り、ＶＥＰやＵＡが表皮細胞を介して、線維芽細胞のＭＭＰ１やＭＭＰ３を活性化し、しわ形成に寄与することが示された。【０１５６】
［試験例１２：３次元皮膚モデルにおける大気汚染物質の表皮を介した真皮への影響評価］
ヒト正常皮膚角化細胞・繊維芽細胞から構成された再構築モデル（クラボウ社、ＥＦＴ―４００）をＥＦＴ―４００用培地（クラボウ社、ＥＦＴ−４００ＡＳＹ）を用いて、３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養した。培養後、表皮上面から自動車排気ガスもしくは都市大気粉塵を各濃度で溶解したＰＢＳを添加し、さらに３日培養した。培養後、培地（ＥＬＩＳＡ用サンプル）を回収し、Ｈｕｍａｎ  ＭＭＰ１  ＤｕｏＳｅｔ  ＥＬＩＳＡ  Ｋｉｔ（Ｒ＆Ｄシステムズ社）、Ｈｕｍａｎ  ＭＭＰ３  ＤｕｏＳｅｔ  ＥＬＩＳＡ  Ｋｉｔ（Ｒ＆Ｄシステムズ社）にてＭＭＰ１とＭＭＰ３の発現量を測定した。測定結果より、ＰＢＳのみ（ｃｏｎｔｒｏｌ）の１ＷｅｌｌあたりのＭＭＰ１発現量、ＭＭＰ３発現量をそれぞれ１とし、大気汚染物質を添加した場合の細相対値を算出した（図１２Ａ〜Ｄ）。【０１５７】
図１２Ａ〜Ｄに記載の通り、ＶＥＰやＵＡよるＭＭＰ１の発現上昇、ＵＡによるＭＭＰ１の発現上昇が３次元モデルにおいても認められた。以上より、大気汚染物質が表皮を介して酸化ストレスを誘導することで真皮のタンパク分解系を活性化することが示された。【０１５８】
［試験例１３：大気汚染物質のしみへの影響評価］
２４ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数８００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、自動車排気ガスもしくは都市大気粉塵を各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに１日培養した。培養後、ＰＢＳ（−）で２回洗浄し、ＲＮｅａｓｙ  Ｍｉｎｉ  Ｋｉｔ（Ｑｉａｇｅｎ社）を用いてＲＮＡを抽出したのち、ＴＯＹＯＢＯ  ＲｅｖｅｒＴｒａ  Ａｃｅ  ｑＰＣＲ  ＲＴ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘ  ｗｉｔｈ  ｇＤＮＡ  Ｒｅｍｏｖｅｒ（東洋紡株式会社（ＴＯＹＯＢＯ社））を用いてｃＤＮＡを作製した。作製したｃＤＮＡをＰｒｅｍｉｘ  Ｅｘ  Ｔａｑ（登録商標）を用いてｑＲＴ−ＰＣＲにより解析した。測定結果より、培地のみ（ｃｏｎｔｒｏｌ）の各遺伝子発現を１とし、大気汚染物質も添加した場合の相対値を算出した（図１３Ａ、Ｂ）。なお、Ｔａｑｍａｎ  ＰｒｏｂｅはＡｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍ社より購入した。各Ｔａｑｍａｎ  Ｐｒｏｂｅは、ＧＡＰＤＨ：Ｈｓ０２７５８９９１＿ｇ１、ＰＴＧＳ２：Ｈｓ００１５３１３３＿ｍ１を使用した。【０１５９】
図１３Ａ、Ｂに記載の通り、ＶＥＰやＵＡにより表皮から産生されてメラニン合成を促進するＰＧＥ２（プロスタグランジンＥ２）の遺伝子発現量が上昇した。以上より、ＶＥＰとＵＡがしみ形成に寄与する可能性が示唆された。【０１６０】
［試験例１４：２次元皮膚モデルにおける大気汚染物質の表皮を介したメラノサイトへの影響評価］
６ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数４０００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、都市大気粉塵を各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに１日培養した。培養後、上清を回収し、０．２μｍ  Ｆｉｌｔｅｒ（Ｃｏｒｎｉｎｇ社、４３１２２２）にて大気汚染物質を取り除いた。このとき、表皮を介しない影響を補正するためにＮＨＥＫには添加をせず、同様の処理を行った上清をＢｌａｎｋとした。続いて、４８ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）に正常ヒト表皮メラニン細胞専用培地（クラボウ社、ＤｅｒｍａＬｉｆｅ  Ｍａ  Ｃｏｍｐ  ｋｉｔ）を用い、正常ヒト表皮メラニン細胞（クラボウ社、Ｈｕｍａｎ  Ｅｐｉｄｅｒｍａｌ  Ｍｅｌａｎｏｃｙｔｅ：ＮＨＥＭ）を細胞数４００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、正常ヒト表皮メラニン細胞専用培地とＦｉｌｔｅｒろ過した培養上清を１：１で混合した培地に交換し、さらに４日間培養した。培養後、ＰＢＳ（−）で２回洗浄し、ＲＮｅａｓｙ  Ｍｉｎｉ  Ｋｉｔ（Ｑｉａｇｅｎ社）を用いてＲＮＡを抽出したのち、ＴＯＹＯＢＯ  ＲｅｖｅｒＴｒａ  Ａｃｅ  ｑＰＣＲ  ＲＴ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘ  ｗｉｔｈ  ｇＤＮＡ  Ｒｅｍｏｖｅｒ（東洋紡株式会社（ＴＯＹＯＢＯ社））を用いてｃＤＮＡを作製した。作製したｃＤＮＡをＰｒｅｍｉｘ  Ｅｘ  Ｔａｑ（登録商標）を用いてｑＲＴ−ＰＣＲにより解析した。測定結果より、Ｂｌａｎｋ群の培地のみ（Ｂｌａｎｋ  ｃｏｎｔｒｏｌ）の各遺伝子発現を１とし、大気汚染物質も添加した場合の相対値を算出した（図１４）。なお、Ｔａｑｍａｎ  ＰｒｏｂｅはＡｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍ社より購入した。各Ｔａｑｍａｎ  Ｐｒｏｂｅは、ＧＡＰＤＨ：Ｈｓ０２７５８９９１＿ｇ１、ＴＹＲ：Ｈｓ００１６５９７６＿ｍ１を使用した。【０１６１】
図１４に記載の通り、ＵＡによりメラニン合成関連因子ＴＹＲ（チロシナーゼ）の発現上昇傾向が見られた。【０１６２】
［試験例１５：３次元皮膚モデルにおける大気汚染物質の表皮を介したメラノサイトへの影響評価］
表皮角化細胞・メラニン細胞から成る皮膚３次元モデル（クラボウ社、ＭＥＬ−３００Ａ）を表皮モデル培養用培地（クラボウ、ＥＰＩ−１００ＬＬＭＭ）を用いて、３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養した。培養後、表皮上面から自動車排気ガスもしくは都市大気粉塵を各濃度で溶解したＰＢＳを添加し、さらに１日培養した。培養後、ＰＢＳ（―）で洗浄し、組織を回収した後、バイオマッシャー（ニッピ社）により組織を粉砕した。その後、ＲＮｅａｓｙ  Ｔｉｓｓｕｅ  Ｍｉｎｉ  Ｋｉｔ（Ｑｉａｇｅｎ社）を用いてＲＮＡを抽出したのち、ＴＯＹＯＢＯ  ＲｅｖｅｒＴｒａ  Ａｃｅ  ｑＰＣＲ  ＲＴ  Ｍａｓｔｅｒ  Ｍｉｘ  ｗｉｔｈ  ｇＤＮＡ  Ｒｅｍｏｖｅｒ（東洋紡株式会社（ＴＯＹＯＢＯ社））を用いてｃＤＮＡを作製した。作製したｃＤＮＡをＰｒｅｍｉｘ  Ｅｘ  Ｔａｑ（登録商標）を用いてｑＲＴ−ＰＣＲにより解析した。測定結果より、ＰＢＳのみ（ｃｏｎｔｒｏｌ）の各遺伝子発現を１とし、大気汚染物質も添加した場合の相対値を算出した（図１５Ａ〜Ｃ）。なお、Ｔａｑｍａｎ  ＰｒｏｂｅはＡｐｐｌｉｅｄ  Ｂｉｏｓｙｓｔｅｍ社より購入した。各Ｔａｑｍａｎ  Ｐｒｏｂｅは、ＧＡＰＤＨ：Ｈｓ０２７５８９９１＿ｇ１、ＰＴＧＳ２：Ｈｓ００１５３１３３＿ｍ１、ＴＹＲ：Ｈｓ００１６５９７６＿ｍ１を使用した。【０１６３】
図１５Ａ〜Ｃに記載の通り、３次元モデルにおいてもＵＡによりＰＧＥ２、ＴＹＲなどメラニン産生を促進する因子の発現上昇が認められ、２次元モデルと相関するデータであり、ＵＡが表皮を介してメラニン産生を促進し、しみ形成に寄与することが示された。また、ＶＥＰでは、ＰＧＥ２の発現上昇が認められ、しみ形成に寄与する可能性が示唆された。以上より、大気汚染物質が表皮を介してしみ形成を促進することが示された。【０１６４】
［試験例１６：大気汚染物質による酸化ストレスを抑制する素材の探索］
９６ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数１５０００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、候補化合物（オウゴン根エキス（丸善製薬社）、ビルベリー葉エキス（一丸ファルコス社）、加水分解ローヤルゼリー（片倉チッカリン社）、ひまわり種子オイル（ＲＡＨＮ社）、ニガハッカ（ＳＥＤＥＲＭＡ社）、グリセリルグルコシド、マタタビ果実エキス（丸善製薬社）、ニコチン酸アミド、グリコーゲン）を各濃度にて溶解させた培地に交換し培養した。２４時間培養後、都市大気粉塵と候補化合物を各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに一日培養した。培養後、ＰＢＳ（−）で２回洗浄し、ＣｅｌｌＲＯＸ（登録商標）  Ｇｒｅｅｎ  Ｒｅａｇｅｎｔ，  ｆｏｒ  ｏｘｉｄａｔｉｖｅ  ｓｔｒｅｓｓ  ｄｅｔｅｃｔｉｏｎ（Ｔｈｅｒｍｏ  Ｆｉｓｈｅｒ  Ｓｃｉｅｎｔｉｆｉｃ社）とＨｏｅｃｈｓｔ  ３３３４２を培地に希釈し、ｗｅｌｌ内培地と置換した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で３０分培養後、ＩｍａｇｅＥｘｐｒｅｓｓで画像撮影した（１６視野／ｗｅｌｌ）。蛍光強度測定プログラムと細胞カウントプログラムで解析し、細胞数あたりの酸化ストレス活性を測定した。測定結果より、培地のみ（コントロール）の細胞数あたりの酸化ストレス活性を１とし、大気汚染物質も添加した場合の相対値を算出した（図１６Ａ〜Ｉ）。【０１６５】
図１６Ａ〜Ｉに記載の通り、ＵＡによる酸化ストレスの活性化をオウゴン根エキス、ビルベリー葉エキス、加水分解ローヤルゼリー、ひまわり種子オイル、ニガハッカ、グリセリルグルコシド、マタタビ果実エキス、ニコチン酸アミド、グリコーゲンが抑制することが示唆された。【０１６６】
［試験例１７：大気汚染物質によるＭＭＰ１を抑制する素材の探索］
９６ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数１５０００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、候補化合物（オウゴン根エキス（丸善製薬）、ツボクサ葉エキス（バイエル社）、ゼニアオイ花エキス（丸善製薬社）、ビルベリー葉エキス（一丸ファルコス社）、ドクダミエキス（一丸ファルコス社）、メリアアザジラクタ葉エキス（一丸ファルコス社）、アルゲエキス（一丸ファルコス社）、ニガハッカ（ＳＥＤＥＲＭＡ社））を各濃度にて溶解させた培地に交換し培養した。２４時間培養後、都市大気粉塵と候補化合物を各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに一日培養した。培養後、上清（ＥＬＩＳＡ用サンプル）を回収し、Ｈｕｍａｎ  ＭＭＰ１  ＤｕｏＳｅｔ  ＥＬＩＳＡ  Ｋｉｔ（Ｒ＆Ｄシステムズ社）にてＭＭＰ１の発現量を測定した。また、上清を除去した培養プレートをＰＢＳ（―）で２回洗浄し、Ｈｏｅｃｈｓｔ  ３３３４２を培地に希釈し、ｗｅｌｌ内培地と置換した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で１０分培養後、ＩｍａｇｅＥｘｐｒｅｓｓで画像撮影した（１６視野／ｗｅｌｌ）。細胞カウントプログラムで解析し、細胞数を測定した。測定結果より、培地のみ（コントロール）の細胞数あたりのＭＭＰ１の発現量をそれぞれ１とし、大気汚染物質や候補素材を添加した場合の細相対値を算出した（図１７Ａ〜Ｈ）。【０１６７】
図１７Ａ〜Ｈに記載の通り、ＵＡによるＭＭＰ１の発現上昇をオウゴン根エキス、ツボクサ葉エキス、ゼニアオイ花エキス、ビルベリー葉エキス、ドクダミエキス、メリアアザジラクタ葉エキス、アルゲエキス、ニガハッカが抑制することが示唆された。【０１６８】
［試験例１８：ＣＰによるＩＬ−３３の発現増加を抑制する素材の探索］
２４ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数８００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、候補化合物（アラントイン、リドカイン、イソプロピルメチルフェノール、ジフェンヒドラミン塩酸塩、ジフェンヒドラミン、ヒアルロン酸ナトリウム、塩化マグネシウム、コレステロール、グリチルリチン酸二カリウム、ジフェンヒドラミンとコレステロールの同時添加、グリチルリチン酸二カリウムとコレステロールの同時添加）とＣＰを各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに６時間培養した。培養後、トータルＲＮＡを細胞から抽出した。ＩＬ−３３のｍＲＮＡ発現をｑＲＴ−ＰＣＲにより測定し、ＧＡＰＤＨ発現により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、ダネットの検定により、コントロール群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。（図１８Ａ〜Ｌ）。【０１６９】
図１８Ａ〜Ｌに記載の通り、ＣＰによるＩＬ−３３の発現上昇をアラントイン、リドカイン、イソプロピルメチルフェノール、ジフェンヒドラミン塩酸塩、ジフェンヒドラミン、ヒアルロン酸ナトリウム、塩化マグネシウム、コレステロール、グリチルリチン酸二カリウム、これら複数成分の同時添加が抑制することが示唆された。【０１７０】
［試験例１９：ＧＫＤによるＩＬ−３３の発現増加を抑制する素材の探索］
２４ｗｅｌｌ  ｐｌａｔｅ（Ｃｅｌｌ  Ｂｉｎｄ、Ｃｏｒｎｉｎｇ社）にＮＨＥＫを細胞数８００００ｃｅｌｌｓ／ｗｅｌｌで播種した。３７℃、５％炭酸ガス及び９５％空気の環境下で２４時間培養後、候補化合物（ウフェナマート、ジフェンヒドラミン、グリチルレチン酸、コレステロール、リドカイン）とＧＫＤを各濃度にて溶解させた培地に交換し、さらに２４時間培養した。培養後、トータルＲＮＡを細胞から抽出した。ＩＬ−３３のｍＲＮＡ発現をｑＲＴ−ＰＣＲにより測定し、ＧＡＰＤＨ発現により標準化した。結果は、平均±標準偏差（ｎ＝３）で示した。Ｐ値は、ダネットの検定により、コントロール群に対する比較により、＊Ｐ＜０．０５、＊＊Ｐ＜０．０１、＊＊＊Ｐ＜０．００１で示した。（図１９Ａ〜Ｅ）。【０１７１】
図１９Ａ〜Ｅに記載の通り、ＧＫＤによるＩＬ−３３の発現上昇をウフェナマート、ジフェンヒドラミン、グリチルレチン酸、コレステロール、リドカインが抑制することが示唆された。【０１７２】
下記に処方例を示す。処方例中の含有量はいずれも質量％である。
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【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【図１６】
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【図１７】
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【図１８】
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【図１９】
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【国際調査報告】
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