(57)【要約】  光学系（ＬＳ）は、以下の条件式を満足するレンズ（Ｌ２２，Ｌ３３）を有している。  ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＜２．１２  νｄＬＺ＜３５．０  但し、ｎｄＬＺ：レンズのｄ線に対する屈折率        νｄＬＺ：レンズのｄ線を基準とするアッベ数
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【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の条件式を満足するレンズを有する光学系。
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＜２．１２
νｄＬＺ＜３５．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【請求項２】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１に記載の光学系。
０．７０２＜θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）
但し、θｇＦＬＺ：前記レンズの部分分散比であり、前記レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＬＺとし、前記レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＬＺとし、前記レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＬＺとしたとき、次式で定義される
θｇＦＬＺ＝（ｎｇＬＺ−ｎＦＬＺ）／（ｎＦＬＺ−ｎＣＬＺ）
【請求項３】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１または２に記載の光学系。
１８．０＜νｄＬＺ＜３５．０
【請求項４】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜３のいずれか一項に記載の光学系。
１．８３＜ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）
【請求項５】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜４のいずれか一項に記載の光学系。
１．５５＜ｎｄＬＺ
【請求項６】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜５のいずれか一項に記載の光学系。
ＤＬＺ＞０．８０
但し、ＤＬＺ：前記レンズの光軸上の厚さ［ｍｍ］
【請求項７】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
ｎｄＬＺ＜１．６３
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＜３９．８０９
【請求項８】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜７のいずれか一項に記載の光学系。
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＜１６．２６０
【請求項９】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
１８．０＜νｄＬＺ＜２７．０
【請求項１０】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項、または請求項９に記載の光学系。
１．７０＜ｎｄＬＺ＜１．８５
【請求項１１】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
０．７０２＜θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＜０．９００
但し、θｇＦＬＺ：前記レンズの部分分散比であり、前記レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＬＺとし、前記レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＬＺとし、前記レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＬＺとしたとき、次式で定義される
θｇＦＬＺ＝（ｎｇＬＺ−ｎＦＬＺ）／（ｎＦＬＺ−ｎＣＬＺ）
【請求項１２】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１１に記載の光学系。
１．５５＜ｎｄＬＺ＜１．７０
【請求項１３】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
２７．０＜νｄＬＺ＜３５．０
【請求項１４】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１３に記載の光学系。
１．５５＜ｎｄＬＺ＜１．７０
【請求項１５】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
２５．０＜νｄＬＺ＜３１．０
【請求項１６】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１５に記載の光学系。
１．５５＜ｎｄＬＺ＜１．８０
【請求項１７】
最も物体側に配置された物体側レンズを有し、
前記レンズが前記物体側レンズより像側に配置される請求項１〜１６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１８】
最も像側に配置された像側レンズを有し、
前記レンズが前記像側レンズより物体側に配置される請求項１〜１７のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１９】
前記レンズは、ガラスレンズである請求項１〜１８のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項２０】
請求項１〜１９のいずれか一項に記載の光学系を備えて構成される光学機器。
【請求項２１】
以下の条件式を満足するレンズを有するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置する光学系の製造方法。
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＜２．１２
νｄＬＺ＜３５．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、光学系、光学機器、および光学系の製造方法に関する。
【背景技術】
【０００２】
近年、デジタルカメラやビデオカメラ等の撮像装置に用いられる撮像素子は、高画素化が進んでいる。このような撮像素子を用いた撮像装置に設けられる撮影レンズは、球面収差、コマ収差等の基準収差（単一波長の収差）に加え、白色光源において像の色にじみがないように色収差も良好に補正された、高い解像力を有するレンズであることが望まれている。特に、色収差の補正においては、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正されていることが望ましい。色収差の補正の手段として、例えば、異常分散性を有する樹脂材料を用いる方法（例えば、特許文献１を参照）が知られている。このように、近年の撮像素子の高画素化に伴い、諸収差が良好に補正された撮影レンズが望まれている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００３】
【特許文献１】特開２０１６−１９４６０９号公報
【発明の概要】
【０００４】
第１の態様に係る光学系は、以下の条件式を満足するレンズを有する。
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＜２．１２
νｄＬＺ＜３５．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【０００５】
第２の態様に係る光学機器は、上記光学系を備えて構成される。
【０００６】
第３の態様に係る光学系の製造方法は、以下の条件式を満足するレンズを有するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する。
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＜２．１２
νｄＬＺ＜３５．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【図面の簡単な説明】
【０００７】
【図１】第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図２】第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図３】第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図４】図４（Ａ）、図４（Ｂ）、および図４（Ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図５】第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図６】第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図７】第４実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図８】図８（Ａ）、図８（Ｂ）、および図８（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図９】第５実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図１０】図１０（Ａ）、図１０（Ｂ）、および図１０（Ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。
【図１１】第６実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図１２】第６実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１３】第７実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成図である。
【図１４】第７実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。
【図１５】本実施形態に係る光学系を備えたカメラの構成を示す図である。
【図１６】本実施形態に係る光学系の製造方法を示すフローチャートである。
【発明を実施するための形態】
【０００８】
以下、本実施形態に係る光学系および光学機器について図を参照して説明する。まず、本実施形態に係る光学系を備えたカメラ（光学機器）を図１５に基づいて説明する。このカメラ１は、図１５に示すように撮影レンズ２として本実施形態に係る光学系を備えたデジタルカメラである。カメラ１において、不図示の物体（被写体）からの光は、撮影レンズ２で集光されて、撮像素子３へ到達する。これにより被写体からの光は、当該撮像素子３によって撮像されて、被写体画像として不図示のメモリに記録される。このようにして、撮影者はカメラ１による被写体の撮影を行うことができる。なお、このカメラは、ミラーレスカメラでも、クイックリターンミラーを有した一眼レフタイプのカメラであっても良い。
【０００９】
本実施形態に係る光学系（撮影レンズ）ＬＳの一例としての光学系ＬＳ（１）は、図１に示すように、以下の条件式（１）〜（２）を満足するレンズ（Ｌ２２，Ｌ３３）を有している。本実施形態においては、他のレンズと区別するため、条件式（１）〜（２）を満足するレンズを特定レンズと称する場合がある。
【００１０】
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＜２．１２  ・・・（１）
νｄＬＺ＜３５．０                                ・・・（２）
但し、ｎｄＬＺ：特定レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：特定レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【００１１】
本実施形態によれば、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正された光学系、およびこの光学系を備えた光学機器を得ることが可能になる。本実施形態に係る光学系ＬＳは、図３に示す光学系ＬＳ（２）でも良く、図５に示す光学系ＬＳ（３）でも良く、図７に示す光学系ＬＳ（４）でも良い。また、本実施形態に係る光学系ＬＳは、図９に示す光学系ＬＳ（５）でも良く、図１１に示す光学系ＬＳ（６）でも良く、図１３に示す光学系ＬＳ（７）でも良い。
【００１２】
条件式（１）は、特定レンズのｄ線に対する屈折率とｄ線を基準とするアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式（１）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。
【００１３】
条件式（１）の対応値が上限値を上回ると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（１）の上限値を２．１１に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（１）の上限値を、２．１０、２．０９、２．０８、２．０７、さらに２．０６とすることが好ましい。
【００１４】
条件式（２）は、特定レンズのｄ線を基準とするアッベ数の適切な範囲を規定するものである。条件式（２）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。
【００１５】
条件式（２）の対応値が上限値を上回ると、例えば、開口絞りＳより物体側もしくは像側の部分群において軸上色収差の補正が困難となるため、好ましくない。条件式（２）の上限値を３２．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２）の上限値を、３２．０、３１．５、３１．０、３０．５、３０．０、さらに２９．５とすることが好ましい。
【００１６】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（３）を満足することが望ましい。
０．７０２＜θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）  ・・・（３）
但し、θｇＦＬＺ：特定レンズの部分分散比であり、特定レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＬＺとし、特定レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＬＺとし、特定レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＬＺとしたとき、次式で定義される
θｇＦＬＺ＝（ｎｇＬＺ−ｎＦＬＺ）／（ｎＦＬＺ−ｎＣＬＺ）
なお、特定レンズのｄ線を基準とするアッベ数νｄＬＺは、次式で定義される
νｄＬＺ＝（ｎｄＬＺ−１）／（ｎＦＬＺ−ｎＣＬＺ）
【００１７】
条件式（３）は、特定レンズの異常分散性を適切に規定するものである。条件式（３）を満足することで、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルを良好に補正することができる。
【００１８】
条件式（３）の対応値が下限値を下回ると、特定レンズの異常分散性が小さくなるため、色収差の補正が困難となる。条件式（３）の下限値を０．７０４に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（３）の下限値を、０．７０８、０．７１０、０．７１２、さらに０．７１５とすることが好ましい。
【００１９】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（２−１）を満足してもよい。
１８．０＜νｄＬＺ＜３５．０  ・・・（２−１）
【００２０】
条件式（２−１）は、条件式（２）と同様の式であり、条件式（２−１）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。条件式（２−１）の上限値を３２．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−１）の上限値を、３２．０、３１．５、３１．０、３０．５、３０．０、さらに２９．５とすることが好ましい。一方、条件式（２−１）の下限値を２０．０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−１）の下限値を、２３．０、２３．５、２４．０、２４.５、２５.０、２５．５、２６．０、２６．５、２７．０、２７．５、さらに２７．７とすることが好ましい。
【００２１】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（４）を満足することが望ましい。
１．８３＜ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）  ・・・（４）
【００２２】
条件式（４）は、特定レンズのｄ線に対する屈折率とｄ線を基準とするアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式（４）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。
【００２３】
条件式（４）の対応値が下限値を下回ると、例えば特定レンズの屈折率が小さくなることで、基準収差、特に球面収差の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（４）の下限値を１．８４に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（４）の下限値を、１．８５、さらに１．８６とすることが好ましい。
【００２４】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（５）を満足することが望ましい。
１．５５＜ｎｄＬＺ  ・・・（５）
【００２５】
条件式（５）は、特定レンズのｄ線に対する屈折率の適切な範囲を規定するものである。条件式（５）を満足することで、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【００２６】
条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を補正することが困難になり、好ましくない。条件式（５）の下限値を１．５８に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を、１．６０、１．６２、１．６５、１．６８、１．７０、さらに１．７２とすることが好ましい。
【００２７】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（６）を満足することが望ましい。
ＤＬＺ＞０．８０  ・・・（６）
但し、ＤＬＺ：特定レンズの光軸上の厚さ［ｍｍ］
【００２８】
条件式（６）は、特定レンズの光軸上の厚さの適切な範囲を規定するものである。条件式（６）を満足することで、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【００２９】
条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を補正することが困難になり、好ましくない。条件式（６）の下限値を０．９０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の下限値を、１．００、１．１０、１．２０、さらに１．３０とすることが好ましい。
【００３０】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（５−１）および条件式（７）を満足することが望ましい。
ｎｄＬＺ＜１．６３  ・・・（５−１）
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＜３９．８０９・・・（７）
【００３１】
条件式（５−１）は、条件式（５）と同様の式であり、条件式（５−１）を満足することで、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（５−１）の上限値を１．６２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【００３２】
条件式（７）は、特定レンズのｄ線に対する屈折率とｄ線を基準とするアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式（７）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。
【００３３】
条件式（７）の対応値が上限値を上回ると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（７）の上限値を３９．８００に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（７）の上限値を、３９．５００、３９．０００、３８．５００、３８．０００、３７．５００、さらに３６．８００とすることが好ましい。
【００３４】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（８）を満足することが望ましい。
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＜１６．２６０・・・（８）
【００３５】
条件式（８）は、特定レンズのｄ線に対する屈折率とｄ線を基準とするアッベ数の適切な関係を規定するものである。条件式（８）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。
【００３６】
条件式（８）の対応値が上限値を上回ると、例えばペッツバール和が小さくなることで、像面湾曲の補正が困難になるため、好ましくない。条件式（８）の上限値を１６．２４０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（８）の上限値を、１６．０００、１５．８００、１５．５００、１５．３００、１５．０００、１４．８００、１４．５００、１４．０００、さらに１３．５００とすることが好ましい。
【００３７】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（２−２）を満足してもよい。
１８．０＜νｄＬＺ＜２７．０  ・・・（２−２）
【００３８】
条件式（２−２）は、条件式（２）と同様の式であり、条件式（２−２）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。条件式（２−２）の上限値を２６．６に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−２）の上限値を、２６．３、２６．０、２５．７、さらに２５．４とすることが好ましい。一方、条件式（２−２）の下限値を２１．０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−２）の下限値を、２１．５、２２．０、２２．５、さらに２３．０とすることが好ましい。
【００３９】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（５−２）を満足してもよい。
１．７００＜ｎｄＬＺ＜１．８５０  ・・・（５−２）
【００４０】
条件式（５−２）は、条件式（５）と同様の式であり、条件式（５−２）を満足することで、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（５−２）の上限値を１．８３０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−２）の上限値を、１．８１０、１．７９０、１．７７０、さらに１．７６４とすることが好ましい。一方、条件式（５−２）の下限値を１．７０９に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−２）の下限値を、１．７１８、１．７２７、１．７３６、さらに１．７４５とすることが好ましい。
【００４１】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（３−１）を満足してもよい。
０．７０２＜θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＜０．９００・・・（３−１）
【００４２】
条件式（３−１）は、条件式（３）と同様の式であり、条件式（３−１）を満足することで、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルを良好に補正することができる。条件式（３−１）の上限値を０．８５０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（３−１）の上限値を、０．８００、さらに０．７２０とすることが好ましい。一方、条件式（３−１）の下限値を０．７０４に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（３−１）の下限値を０．７０６とすることが好ましい。
【００４３】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（５−３）を満足してもよい。
１．５５０＜ｎｄＬＺ＜１．７００  ・・・（５−３）
【００４４】
条件式（５−３）は、条件式（５）と同様の式であり、条件式（５−３）を満足することで、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（５−３）の上限値を１．６９９に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−３）の上限値を、１．６９８、１．６９７、１．６９６、さらに１．６９５とすることが好ましい。一方、条件式（５−３）の下限値を１．５６０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−３）の下限値を、１．５７０、１．５８０、１．５９０、さらに１．６００とすることが好ましい。
【００４５】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（２−３）を満足してもよい。
２７．０＜νｄＬＺ＜３５．０  ・・・（２−３）
【００４６】
条件式（２−３）は、条件式（２）と同様の式であり、条件式（２−３）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。条件式（２−３）の上限値を３４．５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−３）の上限値を、３４．０、３３．５、さらに３２．９とすることが好ましい。一方、条件式（２−３）の下限値を２８．０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−３）の下限値を、２９．０、３０．０、さらに３１．０とすることが好ましい。
【００４７】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（５−４）を満足してもよい。
１．５５０＜ｎｄＬＺ＜１．７００  ・・・（５−４）
【００４８】
条件式（５−４）は、条件式（５）と同様の式であり、条件式（５−４）を満足することで、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（５−４）の上限値を１．６７５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−４）の上限値を、１．６６０、１．６４５、１.６３０、さらに１．６１５とすることが好ましい。一方、条件式（５−４）の下限値を１．５６０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−４）の下限値を、１．５７０、１．５８０、１．５９０、さらに１．６００とすることが好ましい。
【００４９】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（２−４）を満足してもよい。
２５．０＜νｄＬＺ＜３１．０  ・・・（２−４）
【００５０】
条件式（２−４）は、条件式（２）と同様の式であり、条件式（２−４）を満足することで、球面収差、コマ収差等の基準収差の補正と、１次の色収差の補正（色消し）を良好に行うことができる。条件式（２−４）の上限値を３０．９に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−４）の上限値を３０．８とすることが好ましい。一方、条件式（２−４）の下限値を２５．６に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（２−４）の下限値を、２６．０、２６．４、さらに２６．８とすることが好ましい。
【００５１】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、以下の条件式（５−５）を満足してもよい。
１．５５０＜ｎｄＬＺ＜１．８００  ・・・（５−５）
【００５２】
条件式（５−５）は、条件式（５）と同様の式であり、条件式（５−５）を満足することで、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（５−５）の上限値を１．７７０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−５）の上限値を、１．７４５、１．７２０、さらに１.６９５とすることが好ましい。一方、条件式（５−５）の下限値を１．５６５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−５）の下限値を、１．５９０、１．６０５、さらに１．６２２とすることが好ましい。
【００５３】
本実施形態の光学系は、最も物体側に配置された物体側レンズを有し、特定レンズが物体側レンズより像側に配置されることが望ましい。これにより、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【００５４】
本実施形態の光学系は、最も像側に配置された像側レンズを有し、特定レンズが像側レンズより物体側に配置されることが望ましい。これにより、コマ収差、色収差（軸状色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【００５５】
本実施形態の光学系において、特定レンズは、ガラスレンズであることが望ましい。これにより、材料が樹脂である場合と比較して、経年変化に強く、温度変化等の環境変化に強いレンズを得ることができる。
【００５６】
続いて、図１６を参照しながら、上述の光学系ＬＳの製造方法について概説する。まず、少なくとも１枚のレンズを配置する（ステップＳＴ１）。このとき、当該レンズのうち少なくとも１枚（特定レンズ）が上記条件式（１）〜（２）等を満足するように、レンズ鏡筒内に各レンズを配置する（ステップＳＴ２）。このような製造方法によれば、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正された光学系を製造することが可能になる。
【実施例】
【００５７】
以下、本実施形態の実施例に係る光学系ＬＳを図面に基づいて説明する。図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３は、第１〜第７実施例に係る光学系ＬＳ｛ＬＳ（１）〜ＬＳ（７）｝の構成及び屈折力配分を示す断面図である。第１実施例に係る光学系ＬＳ（１）、第３実施例に係る光学系ＬＳ（３）、および第６〜第７実施例に係る光学系ＬＳ（６）〜ＬＳ（７）の断面図では、合焦レンズ群が無限遠から近距離物体に合焦する際の移動方向を、「合焦」という文字とともに矢印で示している。第２実施例に係る光学系ＬＳ（２）および第４〜第５実施例に係る光学系ＬＳ（４）〜ＬＳ（５）の断面図では、広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際の各レンズ群の光軸に沿った移動方向を矢印で示している。【００５８】
これら図１、図３、図５、図７、図９、図１１、図１３において、各レンズ群を符号Ｇと数字の組み合わせにより、各レンズを符号Ｌと数字の組み合わせにより、それぞれ表している。この場合において、符号、数字の種類および数が大きくなって煩雑化するのを防止するため、実施例毎にそれぞれ独立して符号と数字の組み合わせを用いてレンズ群等を表している。このため、実施例間で同一の符号と数字の組み合わせが用いられていても、同一の構成であることを意味するものでは無い。【００５９】
以下に表１〜表７を示すが、この内、表１は第１実施例、表２は第２実施例、表３は第３実施例、表４は第４実施例、表５は第５実施例、表６は第６実施例、表７は第７実施例における各諸元データを示す表である。各実施例では収差特性の算出対象として、ｄ線（波長λ＝５８７．６ｎｍ）、ｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）、Ｃ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ）、Ｆ線（波長λ＝４８６．１ｎｍ）を選んでいる。【００６０】
［全体諸元］の表において、ｆはレンズ全系の焦点距離、ＦＮОはＦナンバー、２ωは画角（単位は°（度）で、ωが半画角である）、Ｙは像高を示す。ＴＬは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最前面からレンズ最終面までの距離にＢＦを加えた距離を示し、ＢＦは無限遠合焦時の光軸上でのレンズ最終面から像面Ｉまでの距離（バックフォーカス）を示す。なお、光学系が変倍光学系である場合、これらの値は、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態におけるそれぞれについて示している。【００６１】
［レンズ諸元］の表において、面番号は光線の進行する方向に沿った物体側からの光学面の順序を示し、Ｒは各光学面の曲率半径（曲率中心が像側に位置する面を正の値としている）、Ｄは各光学面から次の光学面（又は像面）までの光軸上の距離である面間隔、ｎｄは光学部材の材料のｄ線に対する屈折率、νｄは光学部材の材料のｄ線を基準とするアッベ数を、θｇＦは光学部材の材料の部分分散比をそれぞれ示す。曲率半径の「∞」は平面又は開口を、（絞りＳ）は開口絞りＳをそれぞれ示す。空気の屈折率ｎｄ＝1.00000の記載は省略している。光学面が非球面である場合には面番号に＊ａ印を付し、光学面が回折光学面である場合には面番号に＊ｂ印を付して、曲率半径Ｒの欄には近軸曲率半径を示している。【００６２】
光学部材の材料のｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）に対する屈折率をｎｇとし、光学部材の材料のＦ線（波長λ＝４８６．１ｎｍ）に対する屈折率をｎＦとし、光学部材の材料のＣ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ）に対する屈折率をｎＣとする。このとき、光学部材の材料の部分分散比θｇＦは次式（Ａ）で定義される。【００６３】
θｇＦ＝（ｎｇ−ｎＦ）／（ｎＦ−ｎＣ）    …（Ａ）【００６４】
［非球面データ］の表には、［レンズ諸元］に示した非球面について、その形状を次式（Ｂ）で示す。Ｘ（ｙ）は非球面の頂点における接平面から高さｙにおける非球面上の位置までの光軸方向に沿った距離（ザグ量）を、Ｒは基準球面の曲率半径（近軸曲率半径）を、κは円錐定数を、Ａｉは第ｉ次の非球面係数を示す。「Ｅ-n」は、「×１０-n」を示す。例えば、1.234E-05＝1.234×10-5である。なお、２次の非球面係数Ａ２は０であり、その記載を省略している。【００６５】
Ｘ（ｙ）＝（ｙ2／Ｒ）／｛１＋（１−κ×ｙ2／Ｒ2）1/2｝＋Ａ4×ｙ4＋Ａ6×ｙ6＋Ａ8×ｙ8＋Ａ10×ｙ10  …（Ｂ）【００６６】
光学系が回折光学素子を有する場合、［回折光学面データ］において示す回折光学面の位相形状ψは、次式（Ｃ）によって表わされる。【００６７】
ψ（ｈ，ｍ）＝｛２π／（ｍ×λ0）｝×（Ｃ2×ｈ2＋Ｃ4×ｈ4＋Ｃ6×ｈ6…）  …（Ｃ）
但し、
ｈ：光軸に対して垂直な方向の高さ、
ｍ：回折光の回折次数、
λ0：設計波長、
Ｃi：位相係数（i＝２，４，…）。【００６８】
なお、任意の波長λおよび任意の回折次数ｍにおける回折面の屈折力φＤは、最も低次の位相係数Ｃ2を用いて、次式（Ｄ）のように表わすことができる。【００６９】
φＤ（ｈ，ｍ）＝−２×Ｃ2×ｍ×λ／λ0  …（Ｄ）【００７０】
［回折光学面データ］の表には、［レンズ諸元］に示した回折光学面について、式（Ｃ）における設計波長λ0、回折次数ｍ、２次の位相係数Ｃ2、４次の位相係数Ｃ4を示す。「Ｅ-n」は、［非球面データ］の表と同様、「×１０-n」を示す。【００７１】
光学系が変倍光学系でない場合、［近距離撮影時可変間隔データ］として、ｆはレンズ全系の焦点距離を、βは撮影倍率をそれぞれ示す。また、［近距離撮影時可変間隔データ］の表には、各焦点距離および撮影倍率に対応する、［レンズ諸元］において面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔を示す。【００７２】
光学系が変倍光学系である場合、［変倍撮影時可変間隔データ］として、広角端（Ｗ）、中間焦点距離（Ｍ）、望遠端（Ｔ）の各変倍状態に対応する、［レンズ諸元］において面間隔が「可変」となっている面番号での面間隔を示す。また、［レンズ群データ］の表には、各レンズ群のそれぞれの始面（最も物体側の面）と焦点距離を示す。【００７３】
［条件式対応値］の表には、各条件式に対応する値を示す。【００７４】
以下、全ての諸元値において、掲載されている焦点距離ｆ、曲率半径Ｒ、面間隔Ｄ、その他の長さ等は、特記のない場合一般に「mm」が使われるが、光学系は比例拡大又は比例縮小しても同等の光学性能が得られるので、これに限られるものではない。【００７５】
ここまでの表の説明は全ての実施例において共通であり、以下での重複する説明は省略する。【００７６】
（第１実施例）
第１実施例について、図１〜図２および表１を用いて説明する。図１は、本実施形態の第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第１実施例に係る光学系ＬＳ（１）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って像側に移動する。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に配設され、合焦の際、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３と同様に、像面Ｉに対して固定される。各レンズ群記号に付けている符号（＋）もしくは（−）は各レンズ群の屈折力を示し、このことは以下の全ての実施例でも同様である。【００７７】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、極めて弱い屈折力を有する保護ガラスＨＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第１レンズ群Ｇ１の正レンズＬ１１が物体側レンズに該当する。【００７８】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２および両凹形状の負レンズＬ２３からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２２が条件式（１）〜（２）等を満足するレンズ（特定レンズ）に該当する。【００７９】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１部分群Ｇ３１と、負の屈折力を有する第２部分群Ｇ３２と、正の屈折力を有する第３部分群Ｇ３３とを有している。第１部分群Ｇ３１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２からなる接合レンズ、から構成される。第２部分群Ｇ３２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３３および両凹形状の負レンズＬ３４からなる接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５と、から構成される。第３部分群Ｇ３３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７および両凹形状の負レンズＬ３８からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第３レンズ群Ｇ３の負レンズＬ３８が像側レンズに該当し、第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３３が条件式（１）〜（２）等を満足するレンズに該当する。第３レンズ群Ｇ３の第２部分群Ｇ３３は、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振レンズ群（部分群）を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。なお、第３レンズ群Ｇ３における第２部分群Ｇ３２と第３部分群Ｇ３３との間に、固定絞り（フレアカット絞り）Ｓａが配置される。【００８０】
第３レンズ群Ｇ３の像側に、像面Ｉが配置される。第３レンズ群Ｇ３と像面Ｉとの間には、抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬが配設されている。抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬとして、例えば、ＮＣフィルター（ニュートラルカラーフィルター）や、カラーフィルター、偏光フィルター、ＮＤフィルター（減光フィルター）、ＩＲフィルター（赤外線カットフィルター）等が用いられる。【００８１】
以下の表１に、第１実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【００８２】
（表１）
［全体諸元］
ｆ       392.000
ＦＮＯ         2.881
２ω         6.245
Ｙ        21.63
ＴＬ       396.319
ＢＦ        74.502
［レンズ諸元］
面番号          Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ     θｇＦ
1        1200.37020      5.000      1.51680      63.88      0.536
2        1199.78950      1.000
3         250.71590     16.414      1.43385      95.25      0.540
4        -766.97150     45.000
5         158.99440     18.720      1.43385      95.25      0.540
6        -400.00000      2.261
7        -377.29180      6.000      1.61266      44.46      0.564
8         461.79700     95.451
9          70.05760      4.000      1.79500      45.31      0.560
10         47.57190     11.944      1.49782      82.57      0.539
11       1223.84820      D11（可変）
12       -546.41280      2.500      1.80610      40.97      0.569
13         76.73180      6.996
14       -241.81680      4.500      1.65940      26.87      0.633
15        -56.62280      2.500      1.48749      70.32      0.529
16        234.80990      D16（可変）
17            ∞         5.100                        （絞りＳ）
18         95.57020      6.000      1.75500      52.33      0.548
19        -75.36620      1.800      1.80809      22.74      0.629
20       -757.80810      4.500
21        279.80870      4.700      1.74971      24.66      0.627
22        -82.76070      1.800      1.59319      67.90      0.544
23         50.04470      3.390
24       -226.07440      1.800      1.83481      42.73      0.565
25        105.63280      4.250
26            ∞         0.250
27        105.07290      3.700      1.69680      55.52      0.543
28       -158.46840      0.100
29         92.25180      4.000      1.72047      34.71      0.583
30       -129.17240      1.800      1.92119      23.96      0.620
31        404.52160      7.500
32            ∞         1.500      1.51680      63.88      0.536
33            ∞         BF
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
ｆ＝392.000        β＝-0.173
D11       13.847              29.047
D16       33.495              18.295
［条件式対応値］
＜正メニスカスレンズＬ２２＞
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２），（２−３），（２−４）
νｄＬＺ＝26.87
条件式（３），（３−１）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.7179
条件式（４）
ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）＝1.871
条件式（５），（５−１），（５−２），（５−３），（５−４），（５−５）
ｎｄＬＺ＝1.65940
条件式（６）
ＤＬＺ＝4.500
条件式（７）
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＝35.830
条件式（８）
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＝12.920
＜正レンズＬ３３＞
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＝2.101
条件式（２），（２−１），（２−２），（２−３），（２−４）
νｄＬＺ＝24.66
条件式（３），（３−１）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.7049
条件式（４）
ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）＝1.944
条件式（５），（５−１），（５−２），（５−３），（５−４），（５−５）
ｎｄＬＺ＝1.74971
条件式（６）
ＤＬＺ＝4.700
条件式（７）
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＝34.836
条件式（８）
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＝12.721【００８３】
図２は、第１実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。各収差図において、ＦＮＯはＦナンバー、Ｙは像高をそれぞれ示す。なお、球面収差図では最大口径に対応するＦナンバーまたは開口数の値を示し、非点収差図および歪曲収差図では像高の最大値をそれぞれ示し、コマ収差図では各像高の値を示す。ｄはｄ線(波長λ＝５８７．６ｎｍ)、ｇはｇ線（波長λ＝４３５．８ｎｍ）、ＣはＣ線（波長λ＝６５６．３ｎｍ）、ＦはＦ線（波長λ＝４８６．１ｎｍ）をそれぞれ示す。非点収差図において、実線はサジタル像面、破線はメリディオナル像面をそれぞれ示す。なお、以下に示す各実施例の収差図においても、本実施例と同様の符号を用い、重複する説明は省略する。【００８４】
各諸収差図より、第１実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。【００８５】
（第２実施例）
第２実施例について、図３〜図４および表２を用いて説明する。図３は、本実施形態の第２実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第２実施例に係る光学系ＬＳ（２）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４と、負の屈折力を有する第５レンズ群Ｇ５と、負の屈折力を有する第６レンズ群Ｇ６とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第５レンズ群Ｇ１〜Ｇ５がそれぞれ図３の矢印で示す方向に移動する。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内に配設されている。【００８６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１および両凸形状の正レンズＬ１２からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３と、から構成される。本実施例では、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１１が物体側レンズに該当する。正メニスカスレンズＬ１３における像側のレンズ面に、回折光学素子ＤＯＥが配設される。回折光学素子ＤＯＥは、例えば、互いに異なる材質の２種類の回折素子要素が同一の回折格子溝で接する密着複層型の回折光学素子であり、２種類の紫外線硬化樹脂によって所定の格子高さを有する１次の回折格子（光軸に対して回転対称形状の回折格子）が形成される。【００８７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２からなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２４と、から構成される。第２レンズ群Ｇ２における正メニスカスレンズＬ２３と正メニスカスレンズＬ２４との間に、開口絞りＳが配置される。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２２が条件式（１）〜（２）等を満足するレンズに該当する。第２レンズ群Ｇ２の負レンズＬ２１および正メニスカスレンズＬ２２からなる接合レンズと、正メニスカスレンズＬ２３とは、光軸と垂直な方向へ移動可能な防振レンズ群（部分群）を構成し、手ブレ等による結像位置の変位（像面Ｉ上の像ブレ）を補正する。【００８８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３１と、両凸形状の正レンズＬ３２と、から構成される。【００８９】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４２からなる接合レンズ、から構成される。【００９０】
第５レンズ群Ｇ５は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ５１および両凹形状の負レンズＬ５２からなる接合レンズ、から構成される。本実施例では、第５レンズ群Ｇ５の全体を光軸に沿って移動させることにより、合焦を行う。【００９１】
第６レンズ群Ｇ６は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ６１および両凸形状の正レンズＬ６２からなる接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ６３と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ６４と、から構成される。第６レンズ群Ｇ６の像側に、像面Ｉが配置される。本実施例では、第６レンズ群Ｇ６の負メニスカスレンズＬ６４が像側レンズに該当し、第６レンズ群Ｇ６の負メニスカスレンズＬ６１が条件式（１）〜（２）等を満足するレンズに該当する。【００９２】
以下の表２に、第２実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【００９３】
（表２）
［全体諸元］
変倍比  2.00
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ       199.985        300.128        400.487
ＦＮＯ         5.770          5.773          7.777
２ω        12.088          8.032          3.016
Ｙ        21.60          21.60          21.60
ＴＬ       218.509        276.018        309.437
ＢＦ        63.575         63.605         63.797
［レンズ諸元］
面番号          Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ     θｇＦ
1         338.9295      3.0000      1.806100      33.34    0.5904
2         157.1292      7.1098      1.487490      70.32
3        -645.1901      0.1000
4         127.7241      6.3846      1.516800      64.13
5*b      1000.0000      D5（可変）
6        -122.6329      1.7000      1.743997      44.79
7          65.7202      3.5689      1.659398      26.87    0.6323
8         249.7691     15.0000
9         -47.9778      3.5000      1.756462      24.89    0.6196
10        -45.0509      2.2932
11            ∞        0.5000                        （絞りＳ）
12         43.2479      2.9936      1.620041      36.26
13         64.4050      D13（可変）
14         82.9323      1.7000      1.808090      22.74
15         46.2622      3.6463
16         71.4836      4.1939      1.612720      58.54
17       -405.4059      D17（可変）
18         56.3851      6.9255      1.497820      82.57
19        -60.8758      1.7000      1.755000      52.33
20       -374.3030      D20（可変）
21        102.7274      2.4918      1.592701      35.31
22       -125.8788      1.0000      1.755000      52.33
23         40.8982      D23（可変）
24        121.6273      1.7000      1.659398      26.87    0.6323
25         52.1810      5.7438      1.595510      39.21
26        -42.4345      0.1000
27        -97.3797      1.5000      1.456000      91.37
28         59.1706     12.2493
29        -26.6286      1.5000      1.755000      52.33    0.5476
30        -37.6940      BF
［回折光学面データ］
第５面
λ0＝587.6
ｍ＝１
Ｃ2＝-2.57E-05
Ｃ4＝-2.04E-11
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ          Ｍ          Ｔ
D5       11.860      93.192     119.742
D13      10.900       0.500       3.244
D17       0.600       5.172       0.600
D20      34.411      13.877       0.200
D23       6.561       9.070      31.254
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       213.671
G2        6      -546.584
G3       14       370.319
G4       18       149.206
G5       21       -72.703
G6       24      -875.523
［条件式対応値］
＜正メニスカスレンズＬ２２＞
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２），（２−３），（２−４）
νｄＬＺ＝26.87
条件式（３），（３−１）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.7172
条件式（４）
ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）＝1.871
条件式（５），（５−１），（５−２），（５−３），（５−４），（５−５）
ｎｄＬＺ＝1.659398
条件式（６）
ＤＬＺ＝3.5689
条件式（７）
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＝35.830
条件式（８）
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＝12.920
＜負メニスカスレンズＬ６１＞
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２），（２−３），（２−４）
νｄＬＺ＝26.87
条件式（３），（３−１）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.7172
条件式（４）
ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）＝1.871
条件式（５），（５−１），（５−２），（５−３），（５−４），（５−５）
ｎｄＬＺ＝1.659398
条件式（６）
ＤＬＺ＝1.7000
条件式（７）
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＝35.830
条件式（８）
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＝12.920【００９４】
図４（Ａ）、図４（Ｂ）、および図４（Ｃ）はそれぞれ、第２実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、第２実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。【００９５】
（第３実施例）
第３実施例について、図５〜図６並びに表３を用いて説明する。図５は、本実施形態の第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第３実施例に係る光学系ＬＳ（３）は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２とから構成されている。無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って物体側に移動する。開口絞りＳは、第２レンズ群Ｇ２内に配設されている。【００９６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４および両凹形状の負レンズＬ１５からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１１が物体側レンズに該当し、第１レンズ群Ｇ１の負レンズＬ１５が条件式（１）〜（２）等を満足するレンズに該当する。負レンズＬ１３は、像側のレンズ面が非球面である。【００９７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ２１と、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２および物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２３からなる接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２４および両凸形状の正レンズＬ２５からなる接合レンズと、像側に凸面を向けた片平形状の正レンズＬ２６と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２７と、から構成される。第２レンズ群Ｇ２の像側に、像面Ｉが配置される。第２レンズ群Ｇ２における正レンズＬ２１と正メニスカスレンズＬ２２との間に、開口絞りＳが配置される。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２７が像側レンズに該当し、第２レンズ群Ｇ２の正メニスカスレンズＬ２２が条件式（１）〜（２）等を満足するレンズに該当する。正レンズＬ２６は、像側のレンズ面が非球面である。【００９８】
以下の表３に、第３実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【００９９】
（表３）
［全体諸元］
ｆ        28.773
ＦＮＯ         1.8796
２ω        75.3311
Ｙ        21.60
ＴＬ       131.9655
ＢＦ        36.457
［レンズ諸元］
面番号          Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ     θｇＦ
1          57.6700      1.7000      1.713000      53.94    0.5441
2          23.6385     10.630
3         360.0000      3.4200      1.846660      23.78
4        -149.5844      2.1000
5         -91.6110      1.7000      1.487490      70.31
6          34.8169      0.1000      1.520500      51.02
7*a        31.0734      7.4700
8          54.5000      8.5700      1.834000      37.18
9         -43.5000      1.7000      1.749714      24.66    0.6272
10        475.5646      D10（可変）
11         41.6500      6.2000      1.589130      61.24
12        -79.7342      8.8800
13            ∞        1.0000                        （絞りＳ）
14         71.7000      1.3000      1.659398      26.87    0.6323
15        165.1470      1.0000      1.672700      32.19
16         41.0000      6.0900
17        -19.3844      1.5200      1.805180      25.46
18        400.0000      2.4200      1.772500      49.65
19        -67.0000      0.6000
20            ∞        3.0800      1.729160      54.66
21        -50.8920      0.2000      1.520500      51.02
22*a      -37.6986      1.1400
23        -98.0000      5.2100      1.834810      42.72    0.5651
24        -26.8452      2.3629
25            ∞        BF
［非球面データ］
第７面
κ=0.0000
A4=-2.99E-06,A6=-2.39E-08,A8=1.13E-10,A10=-3.69E-13
第２２面
κ=0.0000
A4=2.03E-05,A6=4.37E-09,A8=1.85E-10,A10=-1.33E-12
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
ｆ＝28.7734        β＝-0.2174
D10        9.5660            2.3031
［条件式対応値］
＜負レンズＬ１５＞
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＝2.101
条件式（２），（２−１），（２−２），（２−３），（２−４）
νｄＬＺ＝24.66
条件式（３），（３−１）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.7051
条件式（４）
ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）＝1.944
条件式（５），（５−１），（５−２），（５−３），（５−４），（５−５）
ｎｄＬＺ＝1.749714
条件式（６）
ＤＬＺ＝1.7000
条件式（７）
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＝34.836
条件式（８）
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＝12.721
＜正メニスカスレンズＬ２２＞
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２），（２−３），（２−４）
νｄＬＺ＝26.87
条件式（３），（３−１）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.7172
条件式（４）
ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）＝1.871
条件式（５），（５−１），（５−２），（５−３），（５−４），（５−５）
ｎｄＬＺ＝1.659398
条件式（６）
ＤＬＺ＝1.3000
条件式（７）
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＝35.830
条件式（８）
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＝12.920【０１００】
図６は、第３実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。各諸収差図より、第３実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。【０１０１】
（第４実施例）
第４実施例について、図７〜図８および表４を用いて説明する。図７は、本実施形態の第４実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第４実施例に係る光学系ＬＳ（４）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図７の矢印で示す方向に移動する。開口絞りＳは、第４レンズ群Ｇ４内に配設されている。【０１０２】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１３からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第１レンズ群Ｇ１の正レンズＬ１１が物体側レンズに該当し、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１２が条件式（１）〜（２）等を満足するレンズに該当する。【０１０３】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２からなる接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ２３と、から構成される。【０１０４】
第３レンズ群Ｇ３は、両凸形状の正レンズＬ３１から構成される。本実施例では、無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第３レンズ群Ｇ３の全体が光軸に沿って物体側に移動する。【０１０５】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１および両凹形状の負レンズＬ４２からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ４３と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ４４および両凹形状の負レンズＬ４５からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ４６と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４７と、から構成される。第４レンズ群Ｇ４の像側に、像面Ｉが配置される。第４レンズ群Ｇ４における正レンズＬ４３と正メニスカスレンズＬ４４との間に、開口絞りＳが配置される。本実施例では、第４レンズ群Ｇ４の負メニスカスレンズＬ４７が像側レンズに該当する。【０１０６】
以下の表４に、第４実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【０１０７】
（表４）
［全体諸元］
変倍比  4.05
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        72.1         135.0           292.1
ＦＮＯ         4.707         4.863           6.494
２ω        23.341        12.218           5.684
Ｙ        14.75          14.75          14.75
ＴＬ       168.674       197.816         220.732
ＢＦ        43.294        45.652          70.374
［レンズ諸元］
面番号          Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ     θｇＦ
1          93.841        5.6        1.51680      63.88      0.536
2        -447.915        0.2
3         112.303        1.7        1.61155      31.26      0.618
4          39.024        8          1.51742      52.20      0.558
5         262.500        D5（可変）
6        -239.035        1.3        1.69680      55.52      0.543
7          20.159        4          1.80809      22.74      0.629
8          61.046        2.038
9         -54.537        1.4        1.85026      32.35      0.595
10        167.455        D10（可変）
11        102.636        3.4        1.58913      61.22      0.540
12        -68.899        D12（可変）
13         39.218        5.5        1.49700      81.73      0.537
14        -39.212        1.3        1.85026      32.35      0.595
15        207.543        0.2
16         51.630        3.7        1.48749      70.31      0.529
17        -98.216        0.9
18            ∞        23.297                        （絞りＳ）
19        -79.941        3.3        1.80100      34.92      0.585
20        -17.991        1          1.70000      48.11      0.560
21         29.977        2
22         35.573        3.5        1.60342      38.03      0.583
23        -52.781        6.6996
24        -20.538        1.2        1.77250      49.62      0.552
25        -34.657        BF
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ          Ｍ          Ｔ
D5        2.306      36.768      51.599
D10      32.727      21.603       2.157
D12      10.112      13.560      16.367
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       127.677
G2        6       -31.532
G3       11        70.494
G4       13       147.512
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＝2.057
条件式（２），（２−１），（２−２），（２−３），（２−４）
νｄＬＺ＝31.26
条件式（３），（３−１）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.7168
条件式（４）
ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）＝1.858
条件式（５），（５−１），（５−２），（５−３），（５−４），（５−５）
ｎｄＬＺ＝1.61155
条件式（６）
ＤＬＺ＝1.7
条件式（７）
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＝36.513
条件式（８）
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＝12.605【０１０８】
図８（Ａ）、図８（Ｂ）、および図８（Ｃ）はそれぞれ、第４実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、第４実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。【０１０９】
（第５実施例）
第５実施例について、図９〜図１０および表５を用いて説明する。図９は、本実施形態の第５実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第５実施例に係る光学系ＬＳ（５）は、物体側から順に並んだ、負の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、正の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、負の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３と、正の屈折力を有する第４レンズ群Ｇ４とから構成されている。広角端状態（Ｗ）から望遠端状態（Ｔ）に変倍する際、第１〜第４レンズ群Ｇ１〜Ｇ４がそれぞれ図９の矢印で示す方向に移動する。開口絞りＳは、第１レンズ群Ｇ１と第２レンズ群Ｇ２との間に配設され、変倍の際、第２レンズ群Ｇ２とともに光軸に沿って移動する。【０１１０】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１１と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、両凸形状の正レンズＬ１４と、から構成される。本実施例では、第１レンズ群Ｇ１の負メニスカスレンズＬ１１が物体側レンズに該当する。負メニスカスレンズＬ１１は、両側のレンズ面が非球面である。負レンズＬ１３は、像側のレンズ面が非球面である。【０１１１】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ２１および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ２２からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ２３と、から構成される。本実施例では、第２レンズ群Ｇ２の負メニスカスレンズＬ２１が条件式（１）〜（２）等を満足するレンズに該当する。【０１１２】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１および両凹形状の負レンズＬ３２からなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３３と、両凸形状の正レンズＬ３４と、から構成される。本実施例では、無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第３レンズ群Ｇ３の負メニスカスレンズＬ３３および正レンズＬ３４が光軸に沿って像側に移動する。【０１１３】
第４レンズ群Ｇ４は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ４１および両凹形状の負レンズＬ４２からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ４３と、両凸形状の正レンズＬ４４および両凹形状の負レンズＬ４５からなる接合レンズと、から構成される。第４レンズ群Ｇ４の像側に、像面Ｉが配置される。本実施例では、第４レンズ群Ｇ４の負レンズＬ４５が像側レンズに該当する。負レンズＬ４５は、像側のレンズ面が非球面である。【０１１４】
以下の表５に、第５実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【０１１５】
（表５）
［全体諸元］
変倍比  2.07
Ｗ            Ｍ              Ｔ
ｆ        16.65          24.00          34.44
ＦＮＯ         4.12           4.12           4.18
２ω        53.80          41.66          31.60
Ｙ        21.60          21.60          21.60
ＴＬ       168.91         164.50         169.42
ＢＦ        39.00          48.25          65.00
［レンズ諸元］
面番号          Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ     θｇＦ
1*a       157.02850      3.000      1.76684      46.78     0.5576
2*a        19.73150      8.955
3         397.62390      1.550      1.88300      40.66     0.5668
4          51.01700      5.065
5         -57.91430      1.500      1.88300      40.66     0.5668
6          51.94950      0.400      1.55389      38.09     0.5928
7*a        70.15770      1.237
8          44.62150      6.911      1.69895      30.13     0.6021
9         -47.20650      D9（可変）
10            ∞         0.000                        （絞りＳ）
11         42.61580      1.050      1.74971      24.66     0.6272
12         17.74250      4.132      1.59154      39.29     0.5779
13         75.16900      0.100
14         34.28950      4.194      1.53404      48.26     0.5617
15        -63.55520      D15（可変）
16        151.28780      2.518      1.62004      36.40     0.5833
17        -33.01780      1.000      1.88300      40.66     0.5668
18         44.83300      2.756
19        -20.44030      0.800      1.88300      40.66     0.5668
20        -59.69050      0.150
21        151.29690      3.966      1.84666      23.80     0.6215
22        -32.91290      D22（可変）
23         34.01270     10.039      1.49782      82.57     0.5386
24        -29.32300      1.100      1.83400      37.18     0.5778
25         71.52300      0.100
26         34.90120     10.548      1.49782      82.57     0.5386
27        -38.97720      0.100
28         40.26640     11.985      1.50377      63.91     0.536
29        -23.35670      1.600      1.80610      40.97     0.5688
30*a    -1764.39570      BF
［非球面データ］
第１面
κ=1.0000
A4=3.00E-06,A6=3.39E-09,A8=0.00E+00,A10=0.00E+00
第２面
κ=1.0000
A4=-2.11E-05,A6=0.00E+00,A8=0.00E+00,A10=0.00E+00
第７面
κ=1.0000
A4=1.75E-05,A6=-2.74E-08,A8=1.77E-11,A10=0.00E+00
第３０面
κ=1.0000
A4=1.53E-05,A6=8.95E-09,A8=0.00E+00,A10=0.00E+00
［変倍撮影時可変間隔データ］
Ｗ          Ｍ          Ｔ
D9       29.355      13.227       2.000
D15       6.263      12.605      16.459
D22       9.534       5.666       1.200
［レンズ群データ］
群      始面      焦点距離
G1        1       -23.700
G2       10        41.700
G3       16       -62.000
G4       23        49.100
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＝2.101
条件式（２），（２−１），（２−２），（２−３），（２−４）
νｄＬＺ＝24.66
条件式（３），（３−１）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.7051
条件式（４）
ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）＝1.944
条件式（５），（５−１），（５−２），（５−３），（５−４），（５−５）
ｎｄＬＺ＝1.74971
条件式（６）
ＤＬＺ＝1.050
条件式（７）
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＝34.836
条件式（８）
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＝12.721【０１１６】
図１０（Ａ）、図１０（Ｂ）、および図１０（Ｃ）はそれぞれ、第５実施例に係る光学系の広角端状態、中間焦点距離状態、望遠端状態における無限遠合焦時の諸収差図である。各諸収差図より、第５実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。【０１１７】
（第６実施例）
第６実施例について、図１１〜図１２および表６を用いて説明する。図１１は、本実施形態の第６実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第６実施例に係る光学系ＬＳ（６）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って像側に移動する。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に配設され、合焦の際、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３と同様に、像面Ｉに対して固定される。【０１１８】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、極めて弱い屈折力を有する保護ガラスＨＧと、両凸形状の正レンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２と、両凹形状の負レンズＬ１３と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１４および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１５からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第１レンズ群Ｇ１の正レンズＬ１１が物体側レンズに該当する。【０１１９】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、両凹形状の負レンズＬ２１と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２２および両凹形状の負レンズＬ２３からなる接合レンズと、から構成される。【０１２０】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、両凸形状の正レンズＬ３３および両凹形状の負レンズＬ３４からなる接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ３５と、両凸形状の正レンズＬ３６と、両凸形状の正レンズＬ３７および両凹形状の負レンズＬ３８からなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３９および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４０からなる接合レンズと、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ４１および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ４２からなる接合レンズと、両凹形状の負レンズＬ４３と、両凸形状の正レンズＬ４４および物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４５からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第３レンズ群Ｇ３の負メニスカスレンズＬ４５が像側レンズに該当し、第３レンズ群Ｇ３の正メニスカスレンズＬ３９が条件式（１）〜（２）等を満足するレンズに該当する。【０１２１】
第３レンズ群Ｇ３の像側に、像面Ｉが配置される。第３レンズ群Ｇ３における負レンズＬ３８と正メニスカスレンズＬ３９との間には、抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬが配設されている。抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬとして、例えば、ＮＣフィルター（ニュートラルカラーフィルター）や、カラーフィルター、偏光フィルター、ＮＤフィルター（減光フィルター）、ＩＲフィルター（赤外線カットフィルター）等が用いられる。【０１２２】
以下の表６に、第６実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【０１２３】
（表６）
［全体諸元］
ｆ       548.897246
ＦＮＯ         4.028
２ω         4.529
Ｙ        21.60
ＴＬ       421.51451
ＢＦ        41.79450
［レンズ諸元］
面番号          Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ     θｇＦ
1        1200.3704      5.0000      1.516800      63.88     0.536
2        1199.7897
3         207.5249     17.5000      1.433843      95.26     0.540
4       -1086.1158     44.9000
5         176.7586     18.0000      1.433843      95.26     0.540
6        -399.9688      3.0700
7        -360.7137      6.0000      1.612660      44.46     0.564
8         360.6858     90.0000
9          66.6831      4.0000      1.794997      45.32     0.560
10         46.0960     15.0000      1.497820      82.54     0.539
11       1030.2823      D11（可変）
12      -1579.9519      2.5000      1.772499      49.68     0.552
13        115.8247      3.3500
14       -274.6805      3.5000      1.846679      23.83     0.620
15        -87.1354      2.4000      1.518229      58.84     0.546
16         65.0724      D16（可変）
17            ∞        1.5000                      （絞りＳ）
18         89.0765      7.6000      1.487490      70.43     0.530
19        -64.1681      1.2000
20        -66.2092      1.9000      1.846679      23.83     0.620
21       -113.6112      5.0000
22        309.3141      3.5000      1.846679      23.83     0.620
23       -136.2550      1.9000      1.593190      67.94     0.544
24         53.6104      3.1000
25       -343.3953      1.9000      1.754999      52.33     0.548
26         94.6723      4.1900
27        117.8519      3.5000      1.772499      49.68     0.552
28       -385.7489      0.1000
29         67.6179      4.5000      1.639999      60.14     0.537
30       -410.4180      1.9000      1.846679      23.83     0.620
31        247.6487      6.5000
32            ∞        1.5000      1.516800      63.88     0.536
33            ∞       25.3277
34       -212.6904      6.2000      1.659398      26.84     0.632
35        -34.5457      1.6000      1.850000      27.03     0.609
36        -57.9415      0.1000
37        171.5239      1.7000      1.729160      54.61     0.544
38         20.3538      7.1000      1.581440      40.98     0.576
39        199.2504      3.7000
40        -61.4914      1.7000      1.772500      49.62     0.552
41         80.1566      0.1000
42         39.9229      7.8000      1.581440      40.98     0.576
43        -38.2861      1.7000      1.808090      22.74     0.629
44       -171.6744      BF
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
ｆ＝548.89725      β＝-0.24282
D11       18.50291           33.77284
D16       38.17937           22.90945
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＝2.042
条件式（２），（２−１），（２−２），（２−３），（２−４）
νｄＬＺ＝26.84
条件式（３），（３−１）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.7168
条件式（４）
ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）＝1.871
条件式（５），（５−１），（５−２），（５−３），（５−４），（５−５）
ｎｄＬＺ＝1.659398
条件式（６）
ＤＬＺ＝6.2000
条件式（７）
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＝35.820
条件式（８）
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＝12.920【０１２４】
図１２は、第６実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。各諸収差図より、第６実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。【０１２５】
（第７実施例）
第７実施例について、図１３〜図１４および表７を用いて説明する。図１３は、本実施形態の第７実施例に係る光学系の無限遠合焦状態におけるレンズ構成を示す図である。第７実施例に係る光学系ＬＳ（７）は、物体側から順に並んだ、正の屈折力を有する第１レンズ群Ｇ１と、負の屈折力を有する第２レンズ群Ｇ２と、正の屈折力を有する第３レンズ群Ｇ３とから構成されている。無限遠物体から近距離（有限距離）物体への合焦の際、第２レンズ群Ｇ２が光軸に沿って像側に移動する。開口絞りＳは、第３レンズ群Ｇ３の物体側近傍に配設され、合焦の際、第１レンズ群Ｇ１および第３レンズ群Ｇ３と同様に、像面Ｉに対して固定される。【０１２６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２および両凹形状の負レンズＬ１３からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第１レンズ群Ｇ１の正メニスカスレンズＬ１１が物体側レンズに該当する。【０１２７】
第２レンズ群Ｇ２は、物体側から順に並んだ、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２１および両凹形状の負レンズＬ２２からなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ２３および両凹形状の負レンズＬ２４からなる接合レンズと、から構成される。【０１２８】
第３レンズ群Ｇ３は、物体側から順に並んだ、両凸形状の正レンズＬ３１と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ３２と、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３３と、両凸形状の正レンズＬ３４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ３５と、両凸形状の正レンズＬ３６、両凹形状の負レンズＬ３７、および両凸形状の正レンズＬ３８からなる接合レンズと、物体側に凹面を向けた正メニスカスレンズＬ３９と、物体側に凹面を向けた負メニスカスレンズＬ４０と、から構成される。本実施例では、第３レンズ群Ｇ３の負メニスカスレンズＬ４０が像側レンズに該当し、第３レンズ群Ｇ３の正レンズＬ３４が条件式（１）〜（２）等を満足するレンズに該当する。正メニスカスレンズＬ３９は、物体側のレンズ面が非球面である。【０１２９】
第３レンズ群Ｇ３の像側に、像面Ｉが配置される。第３レンズ群Ｇ３における正メニスカスレンズＬ３３と正レンズＬ３４との間には、抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬが配設されている。抜き差し交換可能な光学フィルターＦＬとして、例えば、ＮＣフィルター（ニュートラルカラーフィルター）や、カラーフィルター、偏光フィルター、ＮＤフィルター（減光フィルター）、ＩＲフィルター（赤外線カットフィルター）等が用いられる。【０１３０】
以下の表７に、第７実施例に係る光学系の諸元の値を掲げる。【０１３１】
（表７）
［全体諸元］
ｆ       388.032537
ＦＮＯ         4.038
２ω         6.416
Ｙ        21.60
ＴＬ       283.53069
ＢＦ        53.66784
［レンズ諸元］
面番号          Ｒ          Ｄ          ｎｄ        νｄ     θｇＦ
1         167.3500     10.6000      1.497820      82.52     0.539
2        2361.5509      0.3000
3          98.4074     20.8000      1.497820      82.52     0.539
4        -306.6320      5.0000      1.772499      49.61     0.552
5         165.4047     20.0000
6         135.6601      9.6000      1.446791      91.03     0.534
7        -731.2064      0.3000
8          71.2883      4.0000      1.754999      52.31     0.547
9          42.3960     16.5000      1.497820      82.52     0.539
10        435.6465      D10（可変）
11      -1745.8851      5.0000      1.850260      32.35     0.594
12        -78.6510      3.0000      1.639999      60.09     0.538
13         55.9799      6.0000
14        -79.8113      4.2000      1.766840      46.80     0.558
15        -45.8300      2.8000      1.516800      64.10     0.536
16         51.2954      D16（可変）
17            ∞        3.2000                      （絞りＳ）
18        126.0707      5.0000      1.729157      54.66     0.544
19        -81.3057      2.1000
20        -43.1962      3.4000      1.795040      28.54     0.607
21       -104.9670      7.0000
22       -827.9284      5.3000      1.603001      65.47     0.541
23        -52.9313      5.3151
24            ∞        2.0000      1.516800      64.12     0.536
25            ∞        9.4440
26         64.5713      5.0000      1.611553      31.26     0.618
27       -280.9473      0.8000
28        350.7347      1.5000      1.804000      46.58     0.557
29         24.0250      5.4000
30         33.9853      9.0000      1.620040      36.30     0.587
31        -23.4510      2.0000      1.882997      40.76     0.567
32         36.4535      8.2000      1.575010      41.49     0.576
33        -45.3865      2.9000
34*a      -91.9573      6.4000      1.589130      61.18     0.539
35        -28.9225      0.5000
36        -33.4300      2.5000      1.882997      40.76     0.567
37       -192.4648      BF
［非球面データ］
第３４面
κ=1.0000
A4=8.36373E-06,A6=2.40160E-09,A8=0.00000E+00,A10=0.00000E+00
［近距離撮影時可変間隔データ］
無限遠合焦状態    近距離合焦状態
ｆ＝388.03254      β＝-0.25415
D10       19.01315           27.19783
D16       15.10916            6.92448
［条件式対応値］
条件式（１）
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＝2.057
条件式（２），（２−１），（２−２），（２−３），（２−４）
νｄＬＺ＝31.26
条件式（３），（３−１）
θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＝0.7168
条件式（４）
ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）＝1.858
条件式（５），（５−１），（５−２），（５−３），（５−４），（５−５）
ｎｄＬＺ＝1.611553
条件式（６）
ＤＬＺ＝5.0000
条件式（７）
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＝36.513
条件式（８）
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＝12.605【０１３２】
図１４は、第７実施例に係る光学系の無限遠合焦状態における諸収差図である。各諸収差図より、第７実施例に係る光学系は、諸収差が良好に補正され、優れた結像性能を有していることがわかる。【０１３３】
上記各実施例によれば、色収差の補正において、１次の色消しに加え、２次スペクトルが良好に補正された光学系を実現することができる。【０１３４】
ここで、上記各実施例は本願発明の一具体例を示しているものであり、本願発明はこれらに限定されるものではない。【０１３５】
なお、以下の内容は、本実施形態の光学系の光学性能を損なわない範囲で適宜採用することが可能である。【０１３６】
合焦レンズ群とは、合焦時に変化する空気間隔で分離された、少なくとも１枚のレンズを有する部分を示すものとする。すなわち、単独または複数のレンズ群、または部分レンズ群を光軸方向に移動させて、無限遠物体から近距離物体への合焦を行う合焦レンズ群としても良い。この合焦レンズ群は、オートフォーカスにも適用でき、オートフォーカス用の（超音波モータ等を用いた）モータ駆動にも適している。【０１３７】
本実施形態の光学系の第１、第２実施例において、防振機能を有する構成のものを示したが、本願はこれに限られず、防振機能を有していない構成とすることもできる。また、防振機能を有していない他の実施例についても、防振機能を有する構成とすることができる。【０１３８】
レンズ面は、球面または平面で形成されても、非球面で形成されても構わない。レンズ面が球面または平面の場合、レンズ加工および組立調整が容易になり、加工および組立調整の誤差による光学性能の劣化を防げるので好ましい。また、像面がずれた場合でも描写性能の劣化が少ないので好ましい。【０１３９】
レンズ面が非球面の場合、非球面は、研削加工による非球面、ガラスを型で非球面形状に形成したガラスモールド非球面、ガラスの表面に樹脂を非球面形状に形成した複合型非球面のいずれでも構わない。また、レンズ面は回折面としても良く、レンズを屈折率分布型レンズ（ＧＲＩＮレンズ）あるいはプラスチックレンズとしても良い。【０１４０】
各レンズ面には、フレアやゴーストを軽減し、コントラストの高い光学性能を達成するために、広い波長域で高い透過率を有する反射防止膜を施しても良い。これにより、フレアやゴーストを軽減し、高コントラストの高い光学性能を達成することができる。
【符号の説明】
【０１４１】
Ｇ１  第１レンズ群                    Ｇ２  第２レンズ群
Ｇ３  第３レンズ群                    Ｇ４  第４レンズ群
Ｇ５  第５レンズ群                    Ｇ６  第６レンズ群
Ｉ  像面                              Ｓ  開口絞り
【図１】
2019116567.tif 000003
【図２】
2019116567.tif 000004
【図３】
2019116567.tif 000005
【図４】
2019116567.tif 000006
【図５】
2019116567.tif 000007
【図６】
2019116567.tif 000008
【図７】
2019116567.tif 000009
【図８】
2019116567.tif 000010
【図９】
2019116567.tif 000011
【図１０】
2019116567.tif 000012
【図１１】
2019116567.tif 000013
【図１２】
2019116567.tif 000014
【図１３】
2019116567.tif 000015
【図１４】
2019116567.tif 000016
【図１５】
2019116567.tif 000017
【図１６】
2019116567.tif 000018
【手続補正書】
【提出日】令和2年9月8日(2020.9.8)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
以下の条件式を満足するレンズを有する光学系。
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＜２．１２
νｄＬＺ＜３５．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【請求項２】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１に記載の光学系。
０．７０２＜θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）
但し、θｇＦＬＺ：前記レンズの部分分散比であり、前記レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＬＺとし、前記レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＬＺとし、前記レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＬＺとしたとき、次式で定義される
θｇＦＬＺ＝（ｎｇＬＺ−ｎＦＬＺ）／（ｎＦＬＺ−ｎＣＬＺ）
【請求項３】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１または２に記載の光学系。
１８．０＜νｄＬＺ＜３５．０
【請求項４】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜３のいずれか一項に記載の光学系。
１．８３＜ｎｄＬＺ＋（０．００７８７×νｄＬＺ）
【請求項５】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜４のいずれか一項に記載の光学系。
１．５５＜ｎｄＬＺ
【請求項６】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜５のいずれか一項に記載の光学系。
ＤＬＺ＞０．８０
但し、ＤＬＺ：前記レンズの光軸上の厚さ［ｍｍ］
【請求項７】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
ｎｄＬＺ＜１．６３
ｎｄＬＺ−（０．０４０×νｄＬＺ−２．４７０）×νｄＬＺ＜３９．８０９
【請求項８】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜７のいずれか一項に記載の光学系。
ｎｄＬＺ−（０．０２０×νｄＬＺ−１．０８０）×νｄＬＺ＜１６．２６０
【請求項９】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
１８．０＜νｄＬＺ＜２７．０
【請求項１０】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項、または請求項９に記載の光学系。
１．７０＜ｎｄＬＺ＜１．８５
【請求項１１】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
０．７０２＜θｇＦＬＺ＋（０．００３１６×νｄＬＺ）＜０．９００
但し、θｇＦＬＺ：前記レンズの部分分散比であり、前記レンズのｇ線に対する屈折率をｎｇＬＺとし、前記レンズのＦ線に対する屈折率をｎＦＬＺとし、前記レンズのＣ線に対する屈折率をｎＣＬＺとしたとき、次式で定義される
θｇＦＬＺ＝（ｎｇＬＺ−ｎＦＬＺ）／（ｎＦＬＺ−ｎＣＬＺ）
【請求項１２】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１１に記載の光学系。
１．５５＜ｎｄＬＺ＜１．７０
【請求項１３】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
２７．０＜νｄＬＺ＜３５．０
【請求項１４】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１３に記載の光学系。
１．５５＜ｎｄＬＺ＜１．７０
【請求項１５】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１〜６のいずれか一項に記載の光学系。
２５．０＜νｄＬＺ＜３１．０
【請求項１６】
前記レンズは、以下の条件式を満足する請求項１５に記載の光学系。
１．５５＜ｎｄＬＺ＜１．８０
【請求項１７】
最も物体側に配置された物体側レンズを有し、
前記レンズが前記物体側レンズより像側に配置される請求項１〜１６のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１８】
最も像側に配置された像側レンズを有し、
前記レンズが前記像側レンズより物体側に配置される請求項１〜１７のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項１９】
前記レンズは、ガラスレンズである請求項１〜１８のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項２０】
前記レンズは、単レンズまたは２枚のレンズで構成される接合レンズの１枚である請求項１〜１９のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項２１】
前記レンズの少なくともどちらかの面は空気と接している請求項１〜２０のいずれか一項に記載の光学系。
【請求項２２】
請求項１〜２１のいずれか一項に記載の光学系を備えて構成される光学機器。
【請求項２３】
以下の条件式を満足するレンズを有するように、
レンズ鏡筒内に各レンズを配置する光学系の製造方法。
ｎｄＬＺ＋（０．０１４２５×νｄＬＺ）＜２．１２
νｄＬＺ＜３５．０
但し、ｎｄＬＺ：前記レンズのｄ線に対する屈折率
νｄＬＺ：前記レンズのｄ線を基準とするアッベ数
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２５
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２５】
条件式（５）は、特定レンズのｄ線に対する屈折率の適切な範囲を規定するものである。条件式（５）を満足することで、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２６】
条件式（５）の対応値が下限値を下回ると、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を補正することが困難になり、好ましくない。条件式（５）の下限値を１．５８に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５）の下限値を、１．６０、１．６２、１．６５、１．６８、１．７０、さらに１．７２とすることが好ましい。
【手続補正４】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２８】
条件式（６）は、特定レンズの光軸上の厚さの適切な範囲を規定するものである。条件式（６）を満足することで、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【手続補正５】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２９
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２９】
条件式（６）の対応値が下限値を下回ると、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を補正することが困難になり、好ましくない。条件式（６）の下限値を０．９０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（６）の下限値を、１．００、１．１０、１．２０、さらに１．３０とすることが好ましい。
【手続補正６】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００３１
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００３１】
条件式（５−１）は、条件式（５）と同様の式であり、条件式（５−１）を満足することで、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（５−１）の上限値を１．６２に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。
【手続補正７】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４０
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４０】
条件式（５−２）は、条件式（５）と同様の式であり、条件式（５−２）を満足することで、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（５−２）の上限値を１．８３０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−２）の上限値を、１．８１０、１．７９０、１．７７０、さらに１．７６４とすることが好ましい。一方、条件式（５−２）の下限値を１．７０９に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−２）の下限値を、１．７１８、１．７２７、１．７３６、さらに１．７４５とすることが好ましい。
【手続補正８】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４４】
条件式（５−３）は、条件式（５）と同様の式であり、条件式（５−３）を満足することで、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（５−３）の上限値を１．６９９に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−３）の上限値を、１．６９８、１．６９７、１．６９６、さらに１．６９５とすることが好ましい。一方、条件式（５−３）の下限値を１．５６０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−３）の下限値を、１．５７０、１．５８０、１．５９０、さらに１．６００とすることが好ましい。
【手続補正９】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００４８
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００４８】
条件式（５−４）は、条件式（５）と同様の式であり、条件式（５−４）を満足することで、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（５−４）の上限値を１．６７５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−４）の上限値を、１．６６０、１．６４５、１.６３０、さらに１．６１５とすることが好ましい。一方、条件式（５−４）の下限値を１．５６０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−４）の下限値を、１．５７０、１．５８０、１．５９０、さらに１．６００とすることが好ましい。
【手続補正１０】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５２
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５２】
条件式（５−５）は、条件式（５）と同様の式であり、条件式（５−５）を満足することで、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。条件式（５−５）の上限値を１．７７０に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−５）の上限値を、１．７４５、１．７２０、さらに１.６９５とすることが好ましい。一方、条件式（５−５）の下限値を１．５６５に設定することで、本実施形態の効果をより確実なものとすることができる。本実施形態の効果をさらに確実にするために、条件式（５−５）の下限値を、１．５９０、１．６０５、さらに１．６２２とすることが好ましい。
【手続補正１１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５３
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５３】
本実施形態の光学系は、最も物体側に配置された物体側レンズを有し、特定レンズが物体側レンズより像側に配置されることが望ましい。これにより、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【手続補正１２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００５４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００５４】
本実施形態の光学系は、最も像側に配置された像側レンズを有し、特定レンズが像側レンズより物体側に配置されることが望ましい。これにより、コマ収差、色収差（軸上色収差および倍率色収差）等の諸収差を良好に補正することができる。
【手続補正１３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】０１２６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【０１２６】
第１レンズ群Ｇ１は、物体側から順に並んだ、物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１１と、両凸形状の正レンズＬ１２および両凹形状の負レンズＬ１３からなる接合レンズと、両凸形状の正レンズＬ１４と、物体側に凸面を向けた負メニスカスレンズＬ１５および物体側に凸面を向けた正メニスカスレンズＬ１６からなる接合レンズと、から構成される。本実施例では、第１レンズ群Ｇ１の正メニスカスレンズＬ１１が物体側レンズに該当する。
【国際調査報告】
2019116567.tif 000019
2019116567.tif 000020
2019116567.tif 000021
2019116567.tif 000022