(57)【要約】  操作手段から入力された操作・設定情報、または動作状態情報を表示する報知手段１００として、複数層重ねられた情報の表示面を有し、この表示面で表示される情報はセグメントにより形成され、異なる層の表示面に情報を同時に表示するとき、情報の表示に供されるセグメントが重ならないようにセグメントを配置した。
2010016307.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と、
前記本体の上面を覆うとともに被加熱物を載置するトッププレートと、
前記トッププレートの下方に配置されるとともに前記被加熱物を加熱する複数の加熱手段と、
前記加熱手段の動作を制御する制御手段と、
前記制御手段に調理器の操作・設定情報を入力する操作手段と、
前記操作手段から入力された操作情報、設定情報、または動作状態情報を表示する報知手段と、を備え、
前記報知手段は、複数層重ねられた情報の表示面を有し、前記表示面で表示される情報はセグメントにより形成され、異なる層の前記表示面に情報を同時に表示するとき、情報の表示に供される前記セグメントが重ならないように前記セグメントを配置した表示デバイスであることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
前記被加熱物を加熱する加熱機器を収容した本体と、
前記本体の上面にあって前記被加熱物が載置されるトッププレートと、
前記加熱機器の動作を制御する制御手段と、
前記制御手段に対して調理の操作情報及び／または設定情報を入力する操作部と、
前記操作情報、設定情報、または前記加熱機器の動作状態情報を表示する表示部と、を備え、
前記表示部は、複数層重ねられた情報の表示面を有し、前記表示面で表示される情報はセグメントにより形成され、情報の表示に供される各層の前記セグメントが重ならないように前記セグメントを配置した表示デバイスからなることを特徴とする加熱調理器。
【請求項３】
前記表示デバイスが、２層構造の透過型液晶であることを特徴とする請求項１または２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記２層構造の透過型液晶が、1層目と２層目との組合せによる表示を行うことを特徴とする請求項３に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記加熱手段が誘導加熱ヒーターであることを特徴とする請求項１または２に記載の加熱調理器。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、複層構造の表示デバイスを備えた加熱調理器に関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来の加熱調理器は、１つの本体（筐体）の上面部を、１つ又は複数の電磁誘導加熱源で加熱する電磁調理装置や、電磁誘導加熱源に加えて電気ヒータ等の輻射型加熱源で加熱できるというタイプの複合型調理装置として、例えば、「調理器本体の上面を構成し、加熱部に被加熱調理器具が載置されるトッププレートと、前記加熱部に載置された被加熱調理器具を加熱するための加熱手段と、前記加熱部の下面側に配置される温度検出センサーと、前記誘導加熱の制御に関する設定操作を行なうための操作手段と、前記設定操作に基づいて前記加熱手段を制御する加熱制御手段と、前記操作手段における調理設定状態及び設定された調理の進行状況を表示する表示手段と」等を有する誘導加熱調理器であり、表示手段として蛍光表示管を用いたものが提案されている（例えば特許文献１参照）。【０００３】
また、例えば、「調理庫を内部に備えた本体と、該本体の上面に配置したトッププレートと、該トッププレート下部に配置し、前記トッププレート上に載置した調理鍋を加熱する加熱部と、前記調理庫のヒータと前記加熱部の動作を制御する制御部と、該制御部に前記加熱部の加熱条件などを入力する操作部と、該操作部で設定した条件を表示する表示部等を備えた誘導加熱装置であり、表示部として液晶を用いたものが提案されている（例えば特許文献２参照）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００４】
【特許文献１】特開２００６−３０４７号公報（第４−５頁，第１図）
【特許文献２】特開２００５−５６７２２号公報（第４−５頁，第６図）
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００５】
従来の加熱調理器においては、蛍光表示管や液晶等を用いた表示手段がトッププレートに配置されている。トッププレートに表示デバイスを配置すると、加熱調理器を操作しながら表示デバイスに表示される動作状態等の情報を視認しやすい。しかし、表示デバイスの表示面は表示する情報量に応じた相応の面積が必要となる。特に、複数の加熱源の情報を表示する場合にはより大きな面積が必要となるが、調理面であるトッププレートに配置される表示デバイスにはスペース的な制約がある。したがって、複数の加熱源に対応した情報を表示する場合に、文字を小さくして対応するなど、使い勝手を悪くしてしまうという問題点があった。【０００６】
また、表示デバイスの一つである液晶は、従来ドットマトリクス液晶を使用して様々な動作状態の表示を行っていた。しかし、部品のコストが高く、専用のマイコンやドットマトリクスのデータを格納するメモリーが必要になるなど、必要以上に費用がかかり、制御も複雑になってしまうという問題点があった。【０００７】
また、加熱調理器の使用上、注意喚起に係る文字情報が必要な場合が多く、その内容を加熱調理器の使用者に対し視認しやすく表示できない虞があった。【０００８】
本発明は、上記のような課題を解決するためになされたもので、限られた配置スペースの中で、より多くの情報を、わかりやすく表示することができる加熱調理器を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明に係る加熱調理器は、本体と、前記本体の上面を覆うとともに被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置されるとともに前記被加熱物を加熱する複数の加熱手段と、前記加熱手段の動作を制御する制御手段と、前記制御手段に調理器の操作・設定情報を入力する操作手段と、前記操作手段から入力された操作・設定情報、または動作状態情報を表示する報知手段とを備え、前記報知手段は、複数層重ねられた情報の表示面を有し、前記表示面で表示される情報はセグメントにより形成され、異なる層の前記表示面に情報を同時に表示するとき、情報の表示に供される前記セグメントが重ならないように前記セグメントを配置した表示デバイスを用いたものである。
【発明の効果】
【００１０】
本発明においては、本体と、前記本体の上面を覆うとともに被加熱物を載置するトッププレートと、前記トッププレートの下方に配置されるとともに前記被加熱物を加熱する複数の加熱手段と、前記加熱手段の動作を制御する制御手段と、前記制御手段に調理器の操作・設定情報を入力する操作手段と、前記操作手段から入力された操作・設定情報、または動作状態情報を表示する報知手段とを備え、前記報知手段は、複数層重ねられた情報の表示面を有し、前記表示面で表示される情報はセグメントにより形成され、異なる層の前記表示面に情報を同時に表示するとき、情報の表示に供される前記セグメントが重ならないように前記セグメントを配置した表示デバイスを用いたので、同時に表示する必要が無い情報のセグメントを重ねて配置することも可能となり、限られたスペースに、視認性を向上した大文字で多くの情報を表示する加熱調理器を提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１１】
【図１】実施の形態１に係る加熱調理器本体を示す分解斜視図である。
【図２】実施の形態１に係る天板部と本体部全体を示す斜視図である。
【図３】実施の形態１に係る本体部の前方を部分的に見た平面図である。
【図４】実施の形態１に係る本体部全体の平面図である。
【図５】実施の形態１に係る本体部の右半側位置における縦断面図である。
【図６】実施の形態１に係る誘導加熱コイル部分を示す縦断面図である。
【図７】実施の形態１に係る本体部の左半側位置における縦断面図である。
【図８】実施の形態１に係る制御回路の構成図である。
【図９】実施の形態１に係る上面操作部と天板部の端部を示す縦断面図である。
【図１０】実施の形態１に係る天板部の端部を示す縦断面図である。
【図１１】実施の形態１に係る総合表示手段の断面図である。
【図１２】実施の形態１に係る総合表示手段のセグメント配置図である。
【図１３】実施の形態１に係る総合表示手段の１層目の表示面を説明する図である。
【図１４】実施の形態１に係る総合表示手段の２層目の表示面を説明する図である。
【図１５】実施の形態１に係る総合表示手段の１層目と２層目のセグメントを同時に駆動する場合の表示例を説明する図である。
【発明を実施するための形態】
【００１２】
実施の形態１．
本実施の形態１における加熱調理器として、加熱手段に誘導加熱ヒーターを用いた加熱調理器（組込式又はビルトイン式と称される誘導加熱調理器）を例にとり説明する。なお、加熱調理器としては誘電加熱調理器に限らず、オーブンレンジ、ジャー炊飯器等にも適用できる。
【００１３】
図１は実施の形態１に係る加熱調理器本体を示す分解斜視図である。図２は実施の形態１に係る天板部と本体部全体を示す斜視図である。図３は実施の形態１に係る本体部の前方上面を部分的に見た平面図である。図４は実施の形態１に係る本体部全体の平面図である。図５は実施の形態１に係る本体部の右半側位置における縦断面図である。図６は実施の形態１に係る誘導加熱コイル部分を示す縦断面図である。図７は実施の形態１に係る本体部の左半側位置における縦断面図である。そして、図８は実施の形態１に係る制御回路の構成図である。なお、各図において同じ部分または相当する部分には同じ符号を付している。
【００１４】
（加熱調理器本体）
加熱調理器は、１つの矩形の本体部Ａを備えている。この本体部Ａは本発明の本体に係り、通常、本体部Ａの上面を構成する天板部Ｂ、本体部Ａの上面以外の周囲（外郭）を構成する筐体部Ｃ、鍋や食品等を電気的エネルギー等で加熱する加熱手段Ｄ、使用者により操作される操作手段Ｅ、操作手段からの信号を受けて加熱手段を制御する制御手段Ｆ、および加熱手段の動作条件を表示する表示手段Ｇと、を備えている。また、加熱手段Ｄの一部として、グリル庫又はロースターと称される電気加熱手段を備えている。
【００１５】
加熱手段の動作条件とは、加熱するための電気的、物理的な条件をいい、通電時間、通電量、加熱温度、通電パターン（連続通電、断続通電等）等を総称したものである。
【００１６】
表示とは、文字や記号、イラスト、色彩や発光有無や発光輝度等の変化により、使用者に動作条件や調理に参考となる関連情報（異常使用を注意する目的や異常運転状態の発生を知らせる目的のものを含む。以下、単に「調理関連情報」という）を視覚的に知らせる動作をいう。
【００１７】
表示手段とは、特に明示のない限り、液晶（ＬＣＤ）や各種発光素子（半導体発光素子の一例としてはＬＥＤ（Ｌｉｇｈｔ  Ｅｍｉｔｔｉｎｇ  Ｄｉｏｄｅ：発光ダイオード）、ＬＤ（Ｌａｓｅｒ  Ｄｉｏｄｅ）の２種類がある）、有機電界発光（Ｅｌｅｃｔｒｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｃｅ：ＥＬ）素子など）を含む。このため表示手段の意味には、液晶画面やＥＬ画面等の表示画面を含んでいる。
【００１８】
報知とは、表示、ブザー又は電気的音声（電気的に作成又は合成された音声をいう）により、制御手段の動作条件や調理関連情報を使用者に認識させる目的で知らせる動作をいう。
【００１９】
報知手段とは、ブザーやスピーカ等の可聴音による報知手段と、文字や記号、イラスト、あるいは可視光による報知手段とを含んでいる。
【００２０】
本体ケース２の内部には、後述するトッププレート２１に載置された金属製鍋等の被加熱物Ｎを加熱するための電磁エネルギーを発生する右ＩＨ加熱源６Ｒ、左ＩＨ加熱源６Ｌ、及び熱エネルギーを発生する中央加熱源７と、この右ＩＨ加熱源６Ｒ、左ＩＨ加熱源６Ｌ、及び中央加熱源７の調理条件を制御する後記する制御手段Ｆと、該制御手段Ｆに前記調理条件を入力する後記する操作手段Ｅと、該操作手段Ｅにより入力された加熱手段の動作条件の情報を表示する表示手段Ｇとを備えている。
以下、それぞれについて詳細に説明する。
【００２１】
図１に示すように、筐体部Ｃの内部は、大きく分けて電気部品室８、ロースター加熱室９、上部部品室１０、吸気室１１、排気室１２が区画形成されている。なお、各部屋は互いに完全に隔絶されている訳ではない。例えば電気部品室８と吸気室１１及び排気室１２とが連通している。
【００２２】
ロースター加熱室９は後述するドア１３が閉じられた状態では、略独立した密閉空間になっているが、排気ダクト１４を介して筐体部Ｃの外部空間、つまり台所などの室内空間に連通している。
【００２３】
（天板部Ｂ）
図２に示すように、天板部Ｂは、上枠２０と、トッププレート２１の２つの大きな部品から構成されている。
上枠２０は、全体が非磁性ステンレス板又はアルミ板などの金属製板から額縁状に形成され、本体ケース２の上面開口２ＳＰを塞ぐような大きさを有している。
【００２４】
トッププレート２１は、上枠２０の中央に設けられた大きな開口部２０Ａを覆うように重ね合わせて設置されている。このトッププレート２１は、全体が耐熱強化ガラスや結晶化ガラス等の赤外線を透過させる半透明な材料からなり、上枠２０の開口部２０Ａの形状に合わせて長方形又は正方形に形成されている。さらにトッププレート２１は、図９及び図１０に示すように、上枠２０の開口部２０Ａと上面との間にゴム製パッキンやシール材ＰＫを介在させて水密状態に固定されている。したがって、トッププレート２１の上面から水滴などが上枠２０とトッププレート２１との間隙を通じて本体部Ａの内部に侵入しないようにしてある。
【００２５】
再び図２において、トッププレート２１の上面には、後記する右ＩＨ加熱源６Ｒ、左ＩＨ加熱源６Ｌ、中央加熱源７のおおまかな位置を示す円形の案内マーク６ＲＭ、６ＬＭ、７Ｍが、それぞれ印刷などの方法で表示されている。
【００２６】
（加熱手段Ｄ）
図１および図２に示すように、本実施の形態１における加熱調理器では、加熱手段Ｄとして、本体部Ａの上部右側位置に配置された右ＩＨ加熱源６Ｒ、本体部Ａの上部左側位置に配置された左ＩＨ加熱源６Ｌ、本体部Ａの上部中心の後部寄りに配置された中央加熱源７、及びロースター用の上下１対の輻射式電気加熱源であるヒータ２２、２３（図７参照）を備えている。これら加熱源は制御手段Ｆにより互いに独立して通電が制御されるように構成されている。制御の詳細は後で述べる。
【００２７】
（右ＩＨ加熱源６Ｒ）
図１および図２に示すように、右ＩＨ加熱源６Ｒは、本体ケース２の内部に区画形成された上部部品室１０内部に設置されている。そしてトッププレート２１の右側位置の下面側に、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣを配置している。この右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの上端部がトッププレート２１の下面に微小間隙を置いて近接しており、電磁誘導加熱源となる。本実施の形態１では、例えば、最大消費電力（最大火力）３ｋＷの能力を備えたものが使用されている。
右ＩＨ加熱コイル６ＲＣは、渦巻状に０．１ｍｍ程度の細い線を３０本程束にして、この束を１本又は複数本撚りながら巻き、外形形状が円形になるようにして最終的に円盤形に成形されている。右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの直径（最大外径寸法）は約１８０ｍｍ程度である。なお、この構成に限るものでなく、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣは、例えば、渦巻状に０．３ｍｍ程度の細い線を１９本束にして、この束を２本又は4本撚りながら巻いて構成してもよい。
【００２８】
トッププレート２１に表示された円（図２において破線）である案内マーク６ＲＭの位置は適正な誘導加熱領域を示すものである。
【００２９】
右ＩＨ加熱コイル６ＲＣは、独立して通電されるように複数部分に分けたものでもよい。例えば内側に渦巻き状にＩＨ加熱コイルを巻き、そのＩＨ加熱コイルの外周側にはそれと同心円上でかつ略同一平面上に別の大径の渦巻き状に巻いたＩＨ加熱コイルを置き、内側のＩＨ加熱コイル通電、外側のＩＨ加熱コイル通電、及び内側と外側のＩＨ加熱コイル共に通電、という３つの通電パターンで被加熱物Ｎを加熱するようにしても良い。このように２個のＩＨ加熱コイルに流す高周波電力の出力レベル、デューティ比、出力時間間隔の少なくとも一つ又はこれらを組み合わせることにより、小型の鍋から大形（大径寸法）の鍋まで効率良く加熱するようにしても良い（このような独立通電できる複数コイルを使用した技術として代表的なものとしては、特許第２９７８０６９号が知られている）。
【００３０】
３０は環状の突部２６の天井面に複数個等間隔で形成した通気孔である。３１Ｒは突部２６の内部に設置された赤外線式の温度検出素子である。温度検出素子３１Ｒは、突部２６の天井面中心位置に形成した開口３２の真上位置に受光部３３Ｒを臨ませている。３４Ｒは温度検出素子３１Ｒのリード線である（図６参照）。
【００３１】
赤外線式の温度検出素子３１Ｒ（以下「赤外線センサー」ともいう。）は、鍋などの被加熱物Ｎから放射される赤外線の量を検知して温度を測定できるフォトダイオード等から構成されている。なお、温度検出素子３１Ｒは、伝熱式の検知素子、例えばサーミスタ式温度センサーでも良い。
【００３２】
赤外線式温度センサーを図６に示すように設けた場合は、被加熱物Ｎの底部中心部に対応した位置で被加熱物Ｎの温度を検出できる。すなわち、被加熱物Ｎから放射される赤外線エネルギーはその被加熱物Ｎの絶対温度の四乗に比例するというステファン・ボルツマンの法則があり、温度が高くなればなるほど加速度的に放射される赤外線エネルギーは増大する。そこでこの放射された赤外線を受光し、赤外線のエネルギーに比例した電圧を出力として用いるものがこの赤外線センサーである。
実際の赤外線センサーの使用に際しては、被加熱物Ｎの下方のトッププレート２１から放射される赤外線をカットするために所定の帯域の波長のみを透過させるようなバンドパス・フィルター（帯域フィルター）を赤外線受光部（受光部３３Ｒ）の前に設置し、被加熱物Ｎからの赤外線を効率よく捕らえるようにしているが、それでも受光エネルギーは微弱なので、増幅手段（アンプ）で受光エネルギーを増幅し、赤外線エネルギーの量に応じて電圧の出力を得るように工夫している。
【００３３】
このように被加熱物Ｎからその温度に応じて発せられる赤外線を、赤外線センサーによってトッププレート２１の下方から迅速に検出することは、例えば特開２００４−９５３１４４号公報（特許第３９７５８６５号）、特開２００６−３１０１１５号公報や特開２００７−１８７８７号公報により知られている。
【００３４】
赤外線式の温度検出素子３１Ｒを用いた場合、被加熱物Ｎから放射された赤外線を集約させ、かつリアルタイムで（時間差が殆んどなく）受信してその赤外線量から温度を検知できることで（サーミスタ式よりも）優れている。この赤外線センサーは、被加熱物Ｎの手前にある耐熱ガラスやセラミックス製等のトッププレート２１の温度と被加熱物Ｎとの温度が同じでなくても、またトッププレート２１の温度にかかわらず、被加熱物Ｎの温度を検出できる。すなわち、被加熱物Ｎから放射される赤外線がトッププレート２１に吸収されたり遮断されたりしないように工夫しているためである。例えばトッププレート２１は４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を透過させる素材が選択されており、一方、温度検出素子３１Ｒは、４．０μｍ又は２．５μｍ以下の波長域の赤外線を検出するものが選択されている。
【００３５】
一方、温度検出素子３１Ｒが、サーミスタ等の伝熱式のものである場合、前記した赤外線センサーと比較すると急激な温度変化をリアルタイムで捕捉することでは劣るが、トッププレート２１や被加熱物Ｎからの輻射熱を受け、被加熱物Ｎの底部やその直下にあるトッププレート２１の温度を確実に検出できる。また被加熱物Ｎが無い場合でもトッププレート２１の温度を検出できるものである。なお、温度検出素子３１Ｒがサーミスタ等の伝熱式の場合は、受光部３３Ｒをトッププレート２１の下面に直接接触させ、あるいは伝熱性樹脂等のような部材を介在させて、トッププレート２１自身の温度を出来るだけ正確に把握させるようにしても良い。受光部３３Ｒとトッププレート２１の下面との間に空隙があると、温度の伝達に遅れが生ずるからである。
【００３６】
なお、温度検出素子３１Ｒにより、トッププレート２１や被加熱物Ｎの温度を検知する場合、温度検出素子３１Ｒが、サーミスタ等の伝熱式、赤外線式の何れの場合でも、温度測定の対象物固有の温度だけを計算値（理論値）だけで正確に検出することは実際は難しいので、被加熱物Ｎの底部中央の温度やその外周面の温度を（被加熱物Ｎと）微小間隙を置いて間接的に検知し、その時の測定データが示す温度と、実験結果から得られた実際の温度との差を検証し、温度検出素子３１Ｒ，３１Ｌの検出温度がトッププレート２１や被加熱物Ｎの現実の温度に近いものとなるように予め調整するようにしても良い。
【００３７】
また、温度検出素子３１Ｒを利用して、被加熱物Ｎが前記トッププレート２１上に載置されているか否かを判定するためのセンサーとして用いても良い。
【００３８】
図６において、４１は突部２６の下側に形成された空洞部である。空洞部４１は温度検出素子３１Ｒの周囲に冷却風Ｙ２が流れる空間を確保している。
４２は右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの下面（裏面）に取り付けられた磁束漏洩防止材である。磁束漏洩防止材４２は、高透磁材料、例えばフェライトで形成されている。この磁束漏洩防止材４２は、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの下面全体を覆う必要はなく、断面が例えば正方形又は長方形等で棒状に成形した磁束漏洩防止材を右ＩＨ加熱コイル６ＲＣと交差するように所定間隔で複数個設ければ良い。つまり突部２６を中心として放射状に複数個設ければ良い。
【００３９】
４３はダクトである。ダクト４３は、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣのベース２４の下方と左ＩＨ加熱コイル６ＬＣのベース（図示せず）下方の両方に亘る長さ（横幅）を有している。またダクト４３は仕切板２７上に設置されている。つまりダクト４３は、上部部品室１０の横幅全体に近い長さを有している。
このダクト４３には、仕切板２７に形成した開口４４に対応して、中央の通気口４５と、周囲に複数個の通気口４６とをそれぞれ形成しており、開口４４から導入された冷却風を右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの所定位置に分配するものである。Ｙ３は通気口４６を通り右ＩＨ加熱コイル６ＲＣ下面を流れる冷却風（以下「冷却風Ｙ３」という。）を示す。なお、開口４４からダクト４３内部に導入され、中央の通気口４５と複数個の通気口４６とから吹出された残りの冷却風は、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの下方においても同様に吹出され、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣのベース（図示せず）を冷却する。
【００４０】
このように、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの上表面に樹脂製の接着材３６で一体に形成したリブ３７により、突部２６を中心として放射状に冷却風路３９が形成されているので、リブ３７と突起３８により形成される冷却風路３９に対して、その中心部から効果的に冷却風Ｙ１を流すことができる。この冷却風Ｙ１により、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣを上方から冷却することができ、通電時に高温となる右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの冷却効率を向上させることができる。
また、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの下面に、冷却風Ｙ３を流すことができるので、通電時に高温となる右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの冷却効率を向上させることができる。
さらに、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの上表面に耐熱性・熱硬化性の接着材３６を流してリブ３７と突起３８を形成しているので、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣ全体が強固に一体化され、所定の円形形状を維持するという効果がある。
【００４１】
（左ＩＨ加熱源６Ｌ）
図１に示すように、左ＩＨ加熱源６Ｌは、本体部Ａの左右中心を挟んで右ＩＨ加熱源６Ｒと対照的な位置に設置されており、右ＩＨ加熱源６Ｒと同様な構成になっているので、詳細な説明は省略するが、右ＩＨ加熱源６Ｒに対応して、突部２６の内部に設置された温度検出素子３１Ｌ、突部２６の天井面中心位置に形成した開口３２の真上位置に臨ませた受光部３３Ｌ、および温度検出素子のリード線３４Ｌをそれぞれ有している。また温度検出素子３１Ｌは前記温度検出素子３１Ｒと同じものを使用している。
【００４２】
本実施の形態１では、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣは、例えば、最大消費電力（最大火力）３ｋＷの能力を備えたものが使用されている。また左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの直径（最大外径寸法）は約１８０ｍｍ程度となっている。
なお、トッププレート２１に左ＩＨ加熱源６Ｌの上方に対応する位置に表示された円（図２において破線）である案内マーク６ＬＭの位置は適正な誘導加熱領域を示すものである。
【００４３】
なお、以下の説明において、左右に共通に配置された部材について共有する内容については、名称における「左、右」および符号における「Ｌ、Ｒ」の記載を省略する場合がある。
【００４４】
（輻射式中央電気加熱源）
再び図１、図２において、７は輻射式中央電気加熱源（以下「中央加熱源７」という。）である。中央加熱源７は、本体部Ａの内部の、トッププレート２１のほぼ左右中心線上で、かつ、トッププレート２１の後部寄りの位置に配置されている。
中央加熱源７は、輻射によって加熱するタイプの電気ヒータ（例えばニクロム線やハロゲンヒータ、ラジエントヒータ）が使用され、トッププレート２１を通してその下方から鍋等の被加熱物Ｎを加熱するものである。そして、例えば、最大消費電力（最大火力）１．２ｋＷの能力を備えたものが使用されている。
【００４５】
中央加熱源７は上面全体が開口した円形容器形状を有しており、その最外周部分を構成する断熱材製の容器状カバー５０（図５参照）は、最大外径寸法が約１８０ｍｍで、厚さが５ｍｍになっている。
また、トッププレート２１には中央加熱源７の上方に対応する位置を示す円（図２において破線）の案内マーク７Ｍが印刷などの方法で表示されている。案内マーク７Ｍは適正な加熱領域を示すものである。
【００４６】
（輻射式電気加熱源）
図４、図７に示すように、仕切板２７は、筐体部Ｃの内部を上下２つの空間に区画する大きさを有しており、この仕切板２７の上方が上部部品室１０、その下方の右側が電気部品室８、左側がロースター加熱室９のある空間５２になる。
図１、図４に示すように、上下仕切板５１は、電気部品室８とロースター加熱室９の間にあって両者を区画する。この上下仕切板５１の上端は仕切板２７の下面と当接し、下端は筐体部Ｃの内部底面に当接している。
【００４７】
上部部品室１０、吸気室１１、排気室１２は、それぞれ区画形成されているが、各部屋は互いに完全に（気密状態で）隔絶されている訳ではない。例えば電気部品室８と吸気室１１及び排気室１２とが連通している。
【００４８】
図７に示すように、空間５２の中には、矩形箱状に形成されたロースター加熱室９がある。このロースター加熱室９は、ステンレスや鋼板等の金属板により左右、上下及び背面側の壁面が形成され、上部天井付近および底部付近には輻射式電気加熱源としての上下１対のヒータ２２、２３（シーズヒータ）が略水平に広がるように設置されている。
【００４９】
この二つのヒータ２２、２３を同時又は個別に通電してロースト調理（例えば焼き魚）、グリル調理（例えばピザやグラタン）やロースター加熱室９内の雰囲気温度を設定して調理するオーブン調理（例えば、ケーキや焼き野菜）が行えるようになっている。例えば、上部天井付近のヒータ２２は最大消費電力（最大火力）１２００Ｗ、底部付近のヒータ２３は最大消費電力８００Ｗのものが使用されている。
なお、空間５２は排気室１２と連通しており、空間５２内の空気が排気室１２を通じて本体部Ａの外に排出されるようになっている。
【００５０】
図１に示すように、５３は上部部品室１０とは別の排気室１２を形成するために、仕切板２７の後部に設けた後部仕切板である。後部仕切板５３は、下端部は仕切板２７に、また上端部はトッププレート２１に接触する高さ寸法を有している。
図１、図５に示すように、５４は上部部品室１０および電気部品室８とは別の吸気室１１を形成するために、仕切板２７の右側後部に設けた送風機ケースである。送風機ケース５４は、上部には吸気口５５Ａが形成されたダクト５５の根元部が接続されている。
図１、図５に示すように、５６は送風機ケース５４の前方（正面）側中央に形成された吹出口である。
図５に示すように、５４Ａは送風機ケース５４から連続して水平に伸びる天井壁である。５７は送風機ケース５４の内部に格納された送風機である。送風機５７は、ファン部５８とモータ５９を備えている。
なお、後部仕切板５３は仕切板２７を切り起こして一体に形成しても良い。
【００５１】
（冷却用送風機）
本実施の形態１の送風機５７は、軸流型送風機、遠心型送風機（代表的なものにシロッコファン）、又は多翼式送風機と呼ばれるもの、あるいはターボ型送風機の何れでも良く、本発明で送風機という場合は、特に明示のない限り、これら全ての方式の送風機を含むものである。
【００５２】
図５に示すように、送風機５７は、モータ５９の回転軸に仕切板５９Ａを固定し、この仕切板５９Ａの周囲に翼部５７Ａを形成した遠心型送風機のシロッコファンを用いている。
この送風機５７からの風は、図４の矢印Ｙ４で示すように、上部部品室１０の中を右から左に流れ、最終的に排気室１２から本体部Ａの外部へ送り出される（なお、細かい風の流れは内蔵部品の配置等で色々変化するので、矢印Ｙ４は風の流れの主流を示したものである）。
【００５３】
なお、シロッコファンを用いてＩＨ加熱コイル等を冷却することは、例えば特許第３９４５４８５号に、またターボファンや軸流ファン、多翼ファンを用いて同様にＩＨ加熱コイル等を冷却することは、特開２００７−１８４２８７号公報、特開２００４−３９２６３号公報、特開２００２−１１０３２９号公報等により知られている。軸流型送風機、遠心型送風機、あるいはターボ型送風機は、互いに特性が異なり、同じ電力量で駆動しても発生する風量や騒音（風切音）等が同じではないので、使用する環境の条件に応じて有利な方式のものを選べば良い。
【００５４】
また、図５に示すように、遠心型送風機を用いた場合、仕切板５９Ａに近い部分が吐き出し能力（吹出し能力）の最高部分になるので、この仕切板５９Ａの位置の正面に、左ＩＨ加熱源６Ｌの左側実装回路基板１５０Ｌを位置させると、その回路基板が最も強力な風で冷却される。但し、台所などの室内空間からの空気に油煙や埃が含まれている場合は、それらが左側実装回路基板１５０Ｌの部品表面などに付着・堆積する可能性が高くなるという点に注意が必要である。長年の使用により、左側実装回路基板１５０Ｌ（右側実装回路基板１５０Ｒでも同じである）に油の堆積物が溜まり、それが湿気を吸収することで回路基板の電気絶縁性が低下することに繋がるからである。
【００５５】
（操作手段Ｅ）
再び図１、図２において、本実施の形態１における加熱調理器の操作手段Ｅは、前面操作部６０と上面操作部６１とから構成されている。
【００５６】
（前面操作部６０）
本体ケース２の右側前面にプラスチック製の前面操作枠６２が取り付けられており、この前面操作枠６２の前面が前面操作部６０となっている。この前面操作部６０には、左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒ、中央加熱源７及びロースター加熱室９のヒータ２２、２３（図７参照）の全ての電源を一斉に投入・遮断する主電源スイッチ（図示せず）の操作ボタン６３Ａ（図１参照）と、右ＩＨ加熱源６Ｒの通電とその通電量（火力）を制御する制御スイッチ（図示せず）の電気接点を開閉する右操作ダイアル６４Ｒと、同じく左ＩＨ加熱源６Ｌの通電とその通電量（火力）を制御する左制御スイッチ（図示せず）の左操作ダイアル６４Ｌと、中央加熱源７の通電とその通電量（火力）を制御する制御スイッチ（図示せず）の中央操作ダイアル６５と、がそれぞれ設けられている。
【００５７】
前面操作部６０には、左操作ダイアル６４Ｌによって左ＩＨ加熱源６Ｌに通電が行われている状態でのみ点灯する左表示灯６６Ｌと、右操作ダイアル６４Ｒによって右ＩＨ加熱源６Ｒに通電が行われている状態でのみ点灯する右表示灯６６Ｒとが設けられている。
【００５８】
なお、左操作ダイアル６４Ｌ、右操作ダイアル６４Ｒ、および中央操作ダイアル６５は、使用しない状態では、図１に示されるように、前面操作部６０の前方表面から突出しないように内側へ押し込まれており、使用する場合には、使用者が指で一度押してから指を離すと、前面操作枠６２に内蔵しているバネ（図示せず）の力によって突出し、使用者が周囲を掴んで回せる状態になるものである。ここで、左操作ダイアル６４Ｌ、右操作ダイアル６４Ｒ、及び中央操作ダイアル６５の各操作ダイアルは、それぞれ前面操作部６０の前方表面から突出すると加熱入力待機状態となり、さらに各操作ダイアルを回転すると、この段階で左ＩＨ加熱源６Ｌおよび右ＩＨ加熱源６Ｒ及び中央加熱源７にはそれぞれ通電が開始される。
【００５９】
そこで、突出している左操作ダイアル６４Ｌ、右操作ダイアル６４Ｒ、または中央操作ダイアル６５の何れかを左右に回せば、その回動の量に応じて内蔵したロータリエンコーダー（図示せず）より発生する所定の電気的パルスを制御手段Ｆが読み取り、当該加熱源の通電量が決まり、火力設定が行えるようになっている。なお、左操作ダイアル６４Ｌ、右操作ダイアル６４Ｒ、または中央操作ダイアル６５の何れも、初期の状態であるか途中で左右に回した状態であるかに関係なく、使用者が指で一度押して前面操作部６０の前方表面から突出しないような所定の位置に押し込むと、左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒ及び中央加熱源７の何れも通電を停止できる（調理中であっても、右操作ダイアル６４Ｒを押し込めば、右ＩＨ加熱源６Ｒは直ちに通電停止される）。
【００６０】
なお、前記主電源スイッチの操作ボタン６３Ａ（図１参照）を開成（ＯＦＦ）操作すれば、それ以後、右操作ダイアル６４Ｒおよび左操作ダイアル６４Ｌの操作は一斉に無効となる。同様に中央加熱源７とロースター加熱室９に内蔵のヒータ２２、２３の通電も全て遮断される。
【００６１】
さらに、前面操作枠６２の前面下部には、３つの独立したタイマーダイアル６６、６７、６８が設けられている。これらタイマーダイアル６６、６７、６８は、それぞれ左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒ、中央加熱源７を通電開始から所望の時間（タイマーセット時間）だけ通電し、その設定時間を経過した後は自動的に電源を切るタイマースイッチ（図示せず）を操作するためのものである。
【００６２】
（上面操作部６１）
図２、図３に示すように、上面操作部６１は、右火力設定用操作部７０と左火力設定用操作部７１、中央操作部７２とから構成されている。
【００６３】
トッププレート２１の上面、具体的には上枠２０の前部に上面操作部６１が配置されている。本体部Ａの左右中心線（図３のＣＬ）を挟んで、右側には右ＩＨ加熱源６Ｒの右火力設定用操作部７０が、中央部には中央加熱源７及びロースター加熱室９に設置されたヒータ２２、２３の中央操作部７２が、左側には左ＩＨ加熱源６Ｌの左火力設定用操作部７１が、それぞれ配置されている。
【００６４】
（右火力設定用操作部７０）
図３において、右ＩＨ加熱源６Ｒの火力設定のための右火力設定用操作部７０には、使用者が１度押圧するだけで右ＩＨ加熱源６Ｒの火力を簡単に設定することができる右ワンタッチキー部７３が設けられている。
右ワンタッチキー部７３は、弱火力キー７４、中火力キー７５、および強火力キー７６の３つのワンタッチキーを備えている。例えば、弱火力キー７４は右ＩＨ加熱源６Ｒの火力を３００Ｗに設定し、中火力キー７５は７５０Ｗに設定し、強火力キー７６は２．５ｋＷに設定する。
さらに、右ワンタッチキー部７３の右端部に３ｋＷキー７７が設けられ、右ＩＨ加熱源６Ｒの火力を強力（例えば、３ｋＷ）にしたい場合、これを押圧操作する。
【００６５】
（左火力設定用操作部７１）
図３において、左ＩＨ加熱源６Ｌの火力設定のための左火力設定用操作部７１には、使用者が１度押圧するだけで左ＩＨ加熱源６Ｌの火力を簡単に設定することができる左ワンタッチキー部８２が設けられている。
左ワンタッチキー部８２は、弱火力キー７８、中火力キー７９、および強火力キー８０の３つのワンタッチキーを備えている。例えば、弱火力キー７８は左ＩＨ加熱源６Ｌの火力を３００Ｗに設定し、中火力キー７９は７５０Ｗに設定し、強火力キー８０は２．５ｋＷに設定する。
さらに、左ワンタッチキー部８２の右端部に３ｋＷキー８１が設けられ、左ＩＨ加熱源６Ｌの火力を強力（例えば、３ｋＷ）にしたい場合、これを押圧操作する。
なお、３ｋＷキー８１による設定火力は、３ｋＷに限らず任意の火力（例えば２．５ｋＷ）でも良い。
【００６６】
（中央操作部７２）
図３に示すように、中央操作部７２は、ロースト調理、オーブン調理及びグリル調理に用いられるロースター加熱室９のヒータ２２、２３の通電を開始する操作スイッチ（図示せず）の操作ボタン９０と、その通電を停止する操作スイッチ（図示せず）の操作ボタン９１が並べて設けられている。
また、中央操作部７２には、ロースター加熱室９のヒータ２２、２３によるグリル調理や左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒによる電磁調理における制御温度を、１度ずつ加算的又は減算的に設定する温度調節スイッチ（図示せず）の操作ボタン９２、９３が横一列に設けられている。また、中央加熱源７の電源入り・切りスイッチボタン９４が設けられている。
【００６７】
図２において、９７Ｒはタイマーカウンター（図示せず）を操作・スタートさせるスタートスイッチ（以下「右タイマースイッチ９７Ｒ」と称す。）であり、上面操作部６１の右端部に設けてあり、使用者が１度押圧してスタートさせると、その時点から時間が計測され、トッププレート２１の右前方隅部に設けられた右液晶表示部９８Ｒ（トッププレート２１の下面近傍にあり、トッププレート２１を介してその上方）に表示光を透過させて経過時間の情報が「分」と「秒」単位で表示される。
また、右タイマースイッチ９７Ｒの手前側にはロックキースイッチ８３があり、子供のいたずらを防止するため、加熱手段Ｄ（右ＩＨ加熱源６Ｒ、左ＩＨ加熱源６Ｌ、中央加熱源７）の通電の操作ができないようにする（チャイルドロックモード）とともに、ロック機能が動作中は、後述する総合表示手段１００へロック機能が動作中であることを報知する表示をする。
【００６８】
同じく上面操作部６１の右端部に右揚げ物選択スイッチ９９Ｒが設けられ、使用者がこれを１度押圧すると、右ＩＨ加熱源６Ｒによる揚げ物（天ぷら）鍋の油の温度を１８０℃に初期設定することができ、その後使用者は右ＩＨ加熱源６Ｒの火力を、右操作ダイアル６４Ｒを操作して加減し、揚げ物に適する任意の適温、例えば２００℃に設定することができる。
【００６９】
なお、右揚げ物選択スイッチ９９Ｒを押圧するたびに、通常揚げ物モード→少量揚げ物モード→揚げ物モード解除→通常揚げ物モード→・・・とサイクリックに設定が変更され、ブザー（図示せず）により所定のブザー音が発せられ、揚げ物モードが変更されたことを報知する。ここで、通常揚げ物モードとは、揚げ物調理に用いる油の量が例えば５００〜８００ｇ程度の場合、少量揚げ物モードでは２００〜５００ｇ程度の場合であり、使用者が揚げ物調理開始時に右揚げ物選択スイッチ９９Ｒを押圧して選択する。
【００７０】
また、揚げ物調理を行う場合、右液晶表示部９８Ｒには、揚げ物調理の目標温度（例えば１８０℃）の情報が「℃」単位で表示されるとともに、少量揚げ物モードを選択した場合には、右液晶表示部９８Ｒの左近傍に少量揚げ物モードランプ（図示せず）が点灯して報知する。
【００７１】
左側の左火力設定用操作部７１にも、右火力設定用操作部７０と同様に、左タイマースイッチ（図示せず）と、左液晶表示部９８Ｌ、左揚げ物選択スイッチ（図示せず）の３つが設けられている。そして、これら左タイマースイッチと右タイマースイッチ９７Ｒ、左液晶表示部９８Ｌと右液晶表示部９８Ｒ、および左揚げ物選択スイッチと右揚げ物選択スイッチ９９Ｒは、それぞれ本体部Ａの左右中心線ＣＬ（図３参照）を挟んで左右対象的位置に設けられている。
【００７２】
（表示手段Ｇ）
本実施の形態１における加熱調理器の表示手段Ｇとして、総合表示手段１００、火力表示ランプ１０１Ｒ、１０１Ｌ、液晶表示部９８Ｒ、９８Ｌ等を備えている。
【００７３】
（総合表示手段）
図２、図３に示すように、トッププレート２１の左右方向の中央部で、前後方向の前側に統合表示手段１００が設けられている。総合表示手段１００は本発明に係る報知手段に相当する。図１１に示すように、この統合表示手段１００は、操作手段Ｅから入力される操作情報、設定情報、または加熱調理器の動作状態情報といった情報の表示面が２層重ねられた液晶パネルを備え、トッププレート２１を介して（透過させて）その下面のバックライトからの光を上面側に放つようにトッププレート２１の下面近傍に設けられている。液晶パネルは、１層目の液晶パネル１００ａ、２層目の液晶パネル１００ｂがそれぞれガラス板により挟まれる。ＬＥＤ１００ｃが発する光が導光板１００ｄにより拡散され、この拡散された光がバックライトとなって、液晶パネル１００ｂ及び１００ａを通り、さらにトッププレート２１を透過する。なお、１００ｅ、１００ｆはＬＥＤ１００ｃに電力を供給するとともに、液晶パネル１００ａ、１００ｂに配置されたセグメントに電圧を印加して駆動する信号を供給する基板である。１００ｇは液晶パネル１００ａの上面に位置するガラス板とトッププレート２１との間に所定の高さの隙間を確保して、トッププレート２１の熱が液晶パネル１００ａ、１００ｂに伝わるのを抑制するための表示枠、１００ｈは液晶パネル、ＬＥＤ１００ｃ、導光板１００ｄなどを支持するホルダである。この液晶パネル１００ａ、１００ｂが本発明に係る表示デバイスに相当する。各層の液晶パネルには、図１２に示すように複数のセグメントが配置される。各セグメントは、後述する駆動回路２１５からの電気信号により、電気信号である電圧の印加されたセグメントがバックライトの光を遮断して、その表示面に文字や図形などを表示する。なお、実施の形態１では、表示面が２層の場合を示すが、３層以上の場合であってもよい。
【００７４】
（火力表示ランプ）
図２、図３に示すように、トッププレート２１の右前側で、右ＩＨ加熱源６Ｒと右火力設定用操作部７０との間の位置に、右ＩＨ加熱源６Ｒの火力の大きさを表示する右火力表示ランプ１０１Ｒが設けられている。右火力表示ランプ１０１Ｒはトッププレート２１を介して（透過させて）その下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート２１の下面近傍に設けられている。
同様に、左ＩＨ加熱源６Ｌの火力の大きさを表示する左火力表示ランプ１０１Ｌが、トッププレート２１の左前側で、左ＩＨ加熱源６Ｌと左火力設定用操作部７１との間の位置に設けられ、トッププレート２１を介して（透過させて）その下面から表示光を上面側に放つようにトッププレート２１の下面近傍に設けられている。なおトッププレートのエリア面積を有効に利用できるよう、火力表示ランプを操作部６１の７０、７１、７２近傍にレイアウトしてもよい。
【００７５】
なお、右ＩＨ加熱源６Ｒ用の右火力表示ランプ１０１Ｒは、例えば火力１２０Ｗから最大火力２．５ｋＷまで次のように８段階で表示できるようになっている。火力１（１２０Ｗ）、火力２（３００Ｗ）、火力３（５００Ｗ）、火力４（７５０Ｗ）、火力５（１０００Ｗ）、火力６（１５００Ｗ）、火力７（２０００Ｗ）、火力８（２５００Ｗ）。そして、これら８段階の火力を２色の発光で示すために、右火力表示ランプ１０１Ｒは、８個の発光部を直線的に配置するとともに、１つの発光部には異なる波長の光を発する２個の発光ダイオード（例えば、青色と赤色）が配設してある。例えば、火力１である場合は、左側の火力１に対応する発光部のみが赤く点灯し、この発光部より右側の７個の発光部はすべて青く点灯する。その赤い光を加熱調理器の使用者はトッププレート２１の表面上から容易に目視することができる。
なお、火力１に対応する発光部の左側に、保温モードを表示する発光部が配置される。この発光部は保温モードにないときは消灯し、保温モードにあると、赤色とは別の色（例えば橙色）で発光するとともに、その右側にある８個の発光部はすべて消灯し、使用者はトッププレート２１の表面上から容易に目視することができる。
左ＩＨ加熱源６Ｌ用の左火力表示ランプ１０１Ｌも、右ＩＨ加熱源６Ｒ用の右火力表示ランプ１０１Ｒと同様であり、説明を省略する。
【００７６】
（液晶表示部）
左液晶表示部９８Ｌ、右液晶表示部９８Ｒも総合表示手段１００と同様に、各加熱源に対応した操作部７０、７１、７２にほぼ関連した位置に配置され、表示内容をそれに準じた各加熱源それぞれの情報を主体に表示される。例えば、右液晶表示部９８Ｒには右ＩＨ加熱源６Ｒの動作に関する、揚げ物温度、タイマー時間等を表示する。
【００７７】
（ロースター加熱室９）
図７に示すように、ロースター加熱室９の前面開口１０５はドア１３によって開閉自在に覆われている。ドア１３は前後方向に移動自在になるようロースター加熱室９に支持機構（図示せず）によって保持されている。また、ドア１３の中央開口部１０７には耐熱ガラス製の窓板１０６が設置され、ロースター加熱室９の内部が外側から視認できるようになっている。
【００７８】
ドア１３には金属製の受皿１０８の前端部が連結されている。油の多い調理をする場合、通常、受皿１０８の上には金属製の焼網１０９が置かれて使用される。これによりドア１３を前方に引き出した場合、その引出し動作に伴って受皿１０８（焼網１０９が載っている場合は焼網１０９も含む。）も一緒にロースター加熱室９の前方へ引き出される。
なお、受皿１０８は、通常、ドア１３と連結された左右一対の金属製レールＤＬの上に左右両端部が着脱自在に支持されているため、受皿１０８を金属製レールＤＬの上から単独で取り外すことが出来るようになっている。
【００７９】
また、焼網１０９の形状と、受皿１０８の位置、形状等は、受皿１０８を前方に引き出す際に下部のヒータ２３に当たって引き出せないことがないように工夫してある。このようにこのロースター加熱室９では、焼網１０９の上に肉や魚、その他食品を載せてヒータ２２、２３を通電（同時又は時分割等で通電）すれば、それら食品を上下両面から加熱する「両面焼き機能」を有するものである。
また、このロースター加熱室９には、この室内温度を検出する温度センサー（図示せず）が設けられており、庫内温度を所望の温度に維持させて調理をすることも可能になっている。
【００８０】
図７に示すように、ロースター加熱室９は、後方（背面）側に開口１１２を有し、前方側に前面開口１０５を有する筒状で金属製の内枠１１１と、この内枠１１１の外側全体を所定の（下方）間隙１１３、（上方）間隙１１４および左右両側方間隙（図示せず）を保って覆う外枠１１５とから構成されている。
【００８１】
外枠１１５は、左右両側壁面、上面、底面及び背面の５つの面を有し、全体が鋼板などで形成されている。内枠１１１及び外枠１１５の内側表面は、ホーロー等の清掃性の良い被覆を形成するか又は耐熱塗装膜を形成している。
１１６は外枠１１５の背壁面上部に形成した排気口である。
１４は排気口１１６の外側に一体に形成した排気ダクトである。この排気ダクト１４は断面が正方形又は長方形であり、下流側に行くに従って斜め上方に傾斜し、その後垂直方向に曲がり、最終的には上端部開口１１８が上枠２０に形成した後部排気口１１９まで連通している。
１２０は脱臭用触媒である。脱臭用触媒１２０は排気ダクト１４内部の排気口１１６の下流側位置に設置される。そして、触媒ヒータ１２０Ｈにより加熱されることで活性化し、ロースター加熱室９内部から排気ダクト１４を通る熱気の臭気成分を除去する働きをする。
【００８２】
１１０は、ドア１３の内側全周に亘って取り付けられ、弾力性に富む耐熱性ゴムや金属等からなる環状（ロ字形）のパッキンである。パッキン１１０の先端部はロースター加熱室９の前面開口１０５の周囲前面に接触し、ロースター加熱室９とドア１３との間から熱気が外部へ漏れないようにしている。
【００８３】
（排気構造・吸気構造）
前記送風機ケース５４の上部の吸気口５５Ａ（図５参照）は、連通孔を設けたカバー１３０（図２参照）を通して台所などの外部の室内空気を本体部Ａの中に導入できるようになっている。
【００８４】
図１、図２、図７に示すように、前記排気室１２の中に前記排気ダクト１４が位置している。言い換えると排気ダクト１４の左右両側には、前記ロースター加熱室９の周囲に形成されている空間５２と連通している排気室１２が確保されている。
【００８５】
図１に示すように、１４０は後部仕切板５３に形成した１対の通気口である。この通気口１４０は排気ダクト１４の左右両側位置から所定寸法離れた部分に形成されている。そして上部部品室１０の内部は、この通気口１４０を通じて排気室１２と連通することになる。
図７において、１４１は仕切板２７の前方端部の上に立設された前方仕切板である。前方仕切板１４１は前方にフランジ３Ａを形成している本体ケース２の垂直壁１４４との間に断熱性を向上させるための数ｍｍ程度の空隙１４３が形成される位置に設置されており、上端部は上枠２０の下面まで伸びている。
【００８６】
１４５は空隙である。この空隙１４５は、上部部品室１０とは別の排気室１２を形成するために仕切板２７の後部に設けた後部仕切板５３と、排気ダクト１４との間に形成され、空隙１４３と同様に断熱性を向上させるための数ｍｍ程度の空隙により形成されている。
【００８７】
図５に示すように、電気部品室８の内部において、１５０Ｒは右側実装回路基板である。右側実装回路基板１５０Ｒは、右ＩＨ加熱源６Ｒの駆動回路を構成する電気・電子部品が搭載され、誘導加熱のためのインバータ回路等が形成されている。また、１５０Ｌは左側実装回路基板である。左側実装回路基板１５０Ｌは、左ＩＨ加熱源６Ｌの駆動回路を構成する電気・電子部品が搭載され、誘導加熱のためのインバータ回路等が形成されている。
【００８８】
ここで、インバータ回路等が形成された右側実装回路基板１５０Ｒ及び左側実装回路基板１５０Ｌには、図８に示すように、１００Ｖ又は２００Ｖの商用電源に接続された整流回路２２１、この整流回路２２１の直流側出力端子に接続されたコイル２２２、平滑化コンデンサ２２３、前記コイル２２２と平滑化コンデンサ２２３に接続された共振コンデンサ２２４、これら部品に接続されたスイッチング手段となるＩＧＢＴ２２５等の誘導加熱に必要な主要回路部品が搭載されている。
なお、図８に示す制御回路の詳細は後で述べる。
【００８９】
図５において、１５１Ｒは右側実装回路基板１５０Ｒに搭載されたアルミ製の放熱フィンである。また、１５１Ｌは左側実装回路基板１５０Ｌに搭載されたアルミ製の放熱フィンである。放熱フィン１５１Ｒ、１５１Ｌは、誘導加熱の電力制御動作に伴って発熱する前記半導体スイッチング手段となるＩＧＢＴ２２５が熱伝的に取り付けられている。また、このＩＧＢＴ２２５の高熱に伴う効率低下防止のために、送風機５７から冷却風が供給されるようになっている。
【００９０】
図５において、右側実装回路基板１５０Ｒと、左側実装回路基板１５０Ｌとが上下二段になるように設置されており、これらの基板を紙面の前後方向から挟むように基板支持台（図示せず）にて支持される。これにより電気部品室８の内部には、左右を基板支持台で囲まれ、天井面が左側実装回路基板１５０Ｌそのもので形成された、高さＨ２の前後方向に伸びる風路１５４と、左右を基板支持台で囲まれ、天井面が仕切板２７そのもので形成された、高さＨ１の前後方向に伸びる風路１５５とが形成されている。
そしてこれら２つの独立した風路１５４、１５５の後部には、前記送風機５７の送風機ケース５４の吹出口５６が対向しており、二つの風路１５４、１５５に送風機５７からの冷却風が供給されるようになっている。
【００９１】
なお、送風機５７から風路１５４、１５５に供給された冷却風は、右側実装回路基板１５０Ｒ及び左側実装回路基板１５０Ｌに実装された各種電気部品や放熱フィン１５１Ｒ、１５０Ｌの周囲を通過してそれらを冷却し、上側の風路１５５の天井面となっている仕切板２７に設けた開口４４（図６参照）に導入される。
【００９２】
なお、右側実装回路基板１５０Ｒの発熱量と、左側実装回路基板１５０Ｌの発熱量とが同一ではない場合がある。例えば、右側ＩＨ加熱源６Ｒが最大火力３ｋＷで駆動され、左側ＩＨ加熱源６Ｌが最大火力２．５ｋＷで駆動されていた場合は、右側実装回路基板１５０Ｒの方が発熱量は大きいが、送風機５７の送風量は最大火力での発熱量に十分対応できるようになっている。
また、右側実装回路基板１５０Ｒの発熱量と、左側実装回路基板１５０Ｌの発熱量とが異なる場合は、二つの風路１５４、１５５に対する送風機５７からの冷却風送風量の配分を調節すれば良い。送風量配分の方法としては、例えば風路１５４、１５５に対する吹出口５６の位置を上下に調節することにより送風量の配分を調節できる。あるいは逆に右側実装回路基板１５０Ｒと、左側実装回路基板１５０Ｌの上下位置を調節することにより送風量の配分を調節できる。
【００９３】
なお、以上の説明では、一つの冷却用の送風機５７を用いて、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣと、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの両方を冷却できる場合を前提にしているが、例えば一つの送風機５７では冷却能力不足となる懸念がある場合には、冷却用の送風機５７を複数設けることで対処できる。また送風機５７を複数個設ける場合、同じ方式の送風機とする必要はなく、例えば軸流送風機と遠心形送風機を組み合わせても良い。
【００９４】
（補助冷却構造）
図５において、１６０は補助冷却ファン（補助送風機）である。補助冷却ファン１６０は、軸流型ファンが採用され、仕切板２７に設けた通気口（図示せず）に臨ませてその仕切板２７に固定され、その吸込口を仕切板２７より下方の空間に露出させている。この補助冷却ファン１６０は、二つの風路１５４、１５５の出口側から出てくる送風機５７からの冷却風を吸い込み、これを仕切板２７の上方空間、すなわち上部部品室１０の前方空間に送り込む。これにより上部部品室１０の前方空間にある前記統合表示手段１００の液晶基板などの電気部品が冷却される。この補助冷却ファン１６０はモータ駆動回路２３１（図８参照）により駆動される。
【００９５】
１６２は前面操作枠６２（図１参照）の内側を電気部品室８側へ膨らませた形状の隔壁である。この隔壁１６２の内壁面と、前面操作枠６２との間で区画形成された内部空間１６３には、前記前面操作部６０（図１参照）の各種制御スイッチ（図示せず）が収納されている。
１６４は隔壁１６２の後方壁に形成した通気孔である。１６５は隔壁１６２の天井部壁面に設けた通風孔である。送風機５７からの冷却風の一部が通風孔１６４から入り、内部空間１６３を冷却して通風孔１６５から排出されるようになっている。
【００９６】
（補助排気構造）
図７に示すように、排気ダクト１４の脱臭用触媒１２０より下流側に、一段階下方へ凹ませた形状の底部１７０が形成されている。
１７１はこの底部１７０の中央に形成された排気兼通気孔である。ロースター加熱室９から高温の排気が内外の気圧差により自然と排気ダクト１４を上昇して排気する際、この排気兼通気孔１７１から矢印Ｙ５で示すように本体部Ａの内部の空気を誘引する。これによりロースター加熱室９の周囲空間の空気を徐々に排気ダクト１４の上端部開口１１８から排気することができる。
【００９７】
（制御手段Ｆ）
図８に示すように、制御手段Ｆは、１つ又は複数のマイクロコンピュータを内蔵して構成されている通電制御回路２００によって形成されている。
通電制御回路２００は、入力部２０１と、出力部２０２と、記憶部２０３と、演算制御部２０４とから構成されている。通電制御回路２００は、定電圧回路（図示せず）を介して直流電源が供給されて、全ての加熱源と表示手段Ｇを制御する中心的な制御手段の役目を果たすものである。
【００９８】
図８において、１００Ｖ又は２００Ｖ電圧の商用電源に対し、整流回路２２１（整流ブリッジ回路ともいう。）を介して、右ＩＨ加熱源６Ｒのインバータ回路２１０Ｒが接続されている。
同様に、この右ＩＨ加熱源６Ｒのインバータ回路２１０Ｒと並列に、左ＩＨ加熱源６Ｌのインバータ回路２１０Ｌが整流回路２２１（図示せず）を介して、前記商用電源に接続されている。
２１１は中央加熱源７のヒータ駆動回路である。２１２はロースター加熱室９の庫内加熱用のヒータ２２を駆動するヒータ駆動回路である。２１３はロースター加熱室９の庫内加熱用のヒータ２３を駆動するヒータ駆動回路である。２１４は前記排気ダクト１４の途中に設けた触媒ヒータ１２０Ｈを駆動するヒータ駆動回路である。２１５は統合表示手段１００の液晶画面（液晶パネル１００ａ、１００ｂ）を駆動する駆動回路である。２３０は本体部Ａの内部空間を一定の温度範囲に保つための送風機５７のモータ５９の駆動回路である。２３１は仕切板２７に固定した補助冷却ファン１６０のモータ１６１のモータ駆動回路である。２３２は右表示ランプ１０１Ｒの点灯、消灯を駆動する駆動回路である。２３３は左表示ランプ１０１Ｌの点灯、消灯を駆動する駆動回路である。
また、通電制御回路２００には、前面操作部６０及び上面操作部６１からの設定情報が入力される。
【００９９】
右ＩＨ加熱源６Ｒのインバータ回路２１０Ｒは、図６に示した右ＩＨ加熱コイル６ＲＣ（誘導加熱コイル）と、商用電源の母線に入力側が接続された整流回路２２１と、この直流側出力端子に接続されたコイル２２２及び平滑化コンデンサ２２３からなる直流回路と、コイル２２２と平滑化コンデンサ２２３の接続点に１端が接続された右ＩＨ加熱コイル６ＲＣ及び共振コンデンサ２２４の並列回路からなる共振回路と、この共振回路の他端にコレクタ側が接続されたスイッチング手段となるＩＧＢＴ２２５と、を備えている。
【０１００】
ＩＧＢＴ２２５のエミッタは、平滑化コンデンサ２２３と整流回路２２１の共通接続点に接続されている。フライホイールダイオード２２６のアノードがエミッタ側になるようＩＧＢＴ２２５のエミッタとコレクタ間に接続されている。
【０１０１】
２２７は電流検出センサーである。電流検出センサー２２７は、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣと共振コンデンサ２２４の並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出する。電流検出センサー２２７の検出出力は通電制御回路２００の入力部２０１に供給され、誘導加熱に不適当な鍋などが用いられた場合や、何らかの事故などによって正規の電流値に比較して所定値以上の差の過少電流や過大電流が検出された場合は、通電制御回路２００により駆動回路２２８を介してＩＧＢＴ２２５が制御され、瞬時に右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの通電を停止するようになっている。
同様に左ＩＨ加熱源６Ｌのインバータ回路２１０Ｌは、右加熱源回路２０６Ｒと同等の回路構成であるので説明は省略するが、６ＬＣは左ＩＨ加熱コイル、２２４Ｌは共振コンデンサである。
【０１０２】
電流検出センサー２２７は、図示していないが、左ＩＨ加熱源６Ｌのインバータ回路２１０Ｌにも同様に設けられている。なお、電流検出センサー２２７としては抵抗器を用いて電流を計測する分流器や、カレントトランスを用いて構成する方法がある。
【０１０３】
本実施の形態１のような誘導加熱方式で被加熱物Ｎを加熱する加熱調理器においては、加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣに高周波電力を流すための電力制御回路は、いわゆる共振型インバータと呼ばれている。
被加熱物Ｎ（金属物）を含めた加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣのインダクタンスと、共振コンデンサ２２４を接続した回路に、スイッチング回路素子であるＩＧＢＴ２２５を２０〜４０ＫＨｚ程度の駆動周波数でオン・オフ制御する構成である。
また共振型インバータには、２００Ｖ電源用に適すると言われている電流共振型と、１００Ｖ電源に適すると言われている電圧共振型とがある。
このような共振型インバータ回路の構成には、加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣと共振コンデンサ２２４の接続先をリレー回路でどのように切り替えるかによって、いわゆるハーフ・ブリッジ回路とフル・ブリッジ回路と呼ばれる方式に分かれる。
【０１０４】
共振型インバータ回路を使用して被加熱物Ｎを誘導加熱する場合、被加熱物Ｎが鉄や磁性ステンレス等の磁性材である場合は加熱に寄与する抵抗分（等価抵抗）が大きく、電力が投入しやすいから加熱しやすいが、被加熱物Ｎがアルミ等の非磁性材の場合は等価抵抗が小さくなるため被加熱物Ｎに誘起される渦電流がジュ−ル熱に変わりにくい。このため被加熱物Ｎの材質が磁性材であると判定されると自動的にインバータ回路構成をハーフ・ブリッジ方式に変え、また磁性体が使用された被加熱物Ｎの場合は、フル・ブリッジ方式に切り替えるという制御を行うことが知られている（例えば、特開平５−２５１１７２号公報、特開平９−１８５９８６号公報、特開２００７−８０７５１号公報）。
本実施の形態においては、特に明示しない限り、インバータ回路２１０Ｒ、２１０Ｌは、ハーフ・ブリッジ回路でもフル・ブリッジ回路で構成しても良い。
【０１０５】
上記したように被加熱物Ｎ（金属物）を加熱コイル６ＲＣ、６ＬＣの通電により誘導加熱する際、鉄等の磁性材料の被加熱物Ｎの場合は、共振コンデンサ２２４を接続した回路に、スイッチング回路素子であるＩＧＢＴ２２５を２０〜４０ＫＨｚ程度の駆動周波数でオン・オフ制御して、２０〜４０ＫＨｚ程度の周波数の電流を流せば良い。
【０１０６】
（温度検出回路）
図８において、２４０は温度検出回路である。温度検出回路２４０には、以下の各温度検出素子からの温度検出情報が入力される。
（１）右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの中央部に設けた温度検出素子３１Ｒ。
（２）左ＩＨ加熱コイル６ＬＣの中央部に設けた温度検出素子３１Ｌ。
（３）中央加熱源７の電気ヒータ近傍に設けた温度検出素子２４１。
（４）ロースター加熱室９の庫内温度検出用温度検出素子２４２。
（５）統合表示手段１００の近傍に設置した温度検出素子２４３。
（６）電気部品室８内の放熱フィン１５１Ｒに密着して取り付けられた温度検出素子２４４。
（７）電気部品室８内の放熱フィン１５１Ｌに密着して取り付けられた温度検出素子２４５。
【０１０７】
なお、上記温度検出素子を温度検出対象物に対して２箇所以上設けても良い。例えば右ＩＨ加熱源６Ｒの温度検出素子３１Ｒを、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの中央部と、外周部分に設け、より正確に温度制御を実現しようとするものでも良い。また温度検出素子を異なる原理を利用したもので構成しても良い。例えば右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの中央部の温度検出素子は赤外線方式で、外周部分に設けたものはサーミスタ式としても良い。
【０１０８】
送風機５７のモータ５９の駆動回路２３０は、温度検出回路２４０からの温度測定状況に応じ、それぞれの温度測定部分が所定温度以上高温にならないように常に送風機５７を運転して、冷却風を供給して各所を冷却する。
補助冷却ファン１６０のモータ１６１のモータ駆動回路２３１は、統合表示手段１００の液晶画面部分が所定温度以上高温にならないように、温度検出回路２４０からの温度検出情報に基づき通電制御回路２００が必要な運転状態（送風量の大小）を判断することにより駆動される。
【０１０９】
（上面操作部構造）
図９は実施の形態１に係る上面操作部と天板部の端部を示す縦断面図、図１０は天板部の端部を示す縦断面図である。これらの図に示すように、上面操作部６１は、本体ケース２の上面開口２ＳＰの前端部に固定されている金属板製の前部フランジ板２Ｂのフランジ２Ｔ上方に位置している。
また、上面操作部６１は、樹脂製の基板ケース２５０と、この基板ケース２５０の上面に取り付けられた押圧操作式のスイッチ２５１と、電子部品素子２５２等が実装された基板２５３と、前記スイッチ２５１の上方を覆うように設けられ、押しボタン２５４Ａを有する押しボタンケース２５４と、この押しボタンケース２５４の上方を覆うように外周縁部が前枠体１２３に密着状態に貼られたメンブレンシート２５５とを有している。なお、２０Ｅは上枠２０に形成した透孔であり、押しボタン２５４Ａを通すためのものである。
【０１１０】
押しボタンケース２５４は、基板２５３を覆うように基板ケース２５０の枠に取り付けられている。
２５５Ａは弾力性に富む押しボタン支持片である。この押しボタン支持片２５５Ａにより押しボタンケース２５４に押しボタン２５４Ａが支持されている。つまり押しボタン２５４Ａが使用者により下方に押された場合、１ｍｍ〜数ｍｍ程度の所定寸法だけ下方に移動して押圧操作式のスイッチ２５１が閉操作され、またその状態から押しボタン２５４Ａを押すことを止めると、押しボタン支持片２５５Ａは自らの弾力復元性で元の上方位置に戻り、押圧操作式のスイッチ２５１が開操作される。
【０１１１】
（加熱調理器の動作）
次に、上記の構成からなる加熱調理器の動作の概要を説明する。
通電制御回路２００の内部にある記憶部２０３には、電源投入から調理準備開始までの基本動作プログラムが格納されている。
まず電源プラグを２００Ｖの商用電源に接続し、主電源スイッチの操作ボタン６３Ａ（図１参照）を押して電源を投入する。
【０１１２】
すると、定電圧回路（図示せず）を介して所定の電源電圧が通電制御回路２００に供給され、通電制御回路２００は起動される。
まず、通電制御回路２００は、通電制御回路２００自身の制御プログラムにより自己診断して、調理前異常監視処理を行う。
【０１１３】
温度検出回路２４０は、合計７個所に設けた温度検出素子３１Ｒ、３１Ｌ、２４１、２４２、２４３、２４４、２４５からの温度データを読み込み、その温度データを通電制御回路２００に送る。
以上のようにして通電制御回路２００には、主要な構成部分の回路電流や電圧、温度などのデータが集まるので、調理前の異常監視制御として、異常加熱判定を行なう。例えば、温度検出素子２４３により検出された統合表示手段１００の液晶基板周辺の温度が、その液晶表示基板の耐熱温度（例えば７０℃）よりも高い場合は、異常高温と判定する。
【０１１４】
また、右ＩＨ加熱源６Ｒのインバータ回路２１０Ｒに設けられた電流検出センサー２２７は、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣと共振コンデンサ２２４との並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出し、この検出結果を通電制御回路２００の入力部２０１に供給する。
同様に、左ＩＨ加熱源６Ｌのインバータ回路２１０Ｌに設けられた電流検出センサー２２７は、左ＩＨ加熱コイル６ＬＣと共振コンデンサ２２４との並列回路からなる共振回路に流れる電流を検出し、この検出結果を通電制御回路２００の入力部２０１に供給する。
通電制御回路２００は、入力部２０１に入力された共振回路の電流検出結果と、記憶部２０３に記憶されている判定基準データの正規の電流値とを比較して、過少電流や過大電流が検出された場合には、何らかの事故や導通不良などと判定し、異常と判定する。
【０１１５】
以上の自己診断ステップによって異常判定が無かった場合は「調理開始準備完了」となる。そして、異常がない場合には、通電制御回路２００は、送風機５７のモータ５９を駆動する駆動回路２３０を予備駆動する。
また、通電制御回路２００は、補助冷却ファン１６０のモータ１６１を駆動するモータ駆動回路２３１を予備駆動する。さらに、モータ駆動回路２３１は、モータ１６１を所定の定格電流で駆動し、補助冷却ファン１６０の運転を開始する。
また、通電制御回路２００は、右ＩＨ加熱源６Ｒのインバータ回路２１０Ｒ、右ＩＨ加熱源６Ｒのインバータ回路２１０Ｒ、及び統合表示手段１００の駆動回路２１５をそれぞれ予備起動する。
しかし異常判定が行なわれた場合は、通電制御回路２００は、所定の異常時処理を行ない、調理開始ができない状態となる。
【０１１６】
（調理モード）
次に、上記の調理前異常監視処理を終えたあとに調理モードに移行した場合の動作について、右ＩＨ加熱源６Ｒを使用した場合を例にして説明する。
まず、使用者は、前面操作部６０の右操作ダイアル６４Ｒを右か左へ回す（回した量に応じて火力が設定される）。
【０１１７】
通電制御回路２００には、前面操作部６０からの操作信号が入力される。また通電制御回路２００には、上面操作部６１からの各種スイッチ操作用キー（例えば火力キー７４、７５、７６、右タイマースイッチ９７Ｒなどの操作スイッチ）の操作信号が入力される。そして、火力レベルや加熱時間などの調理条件が設定される。
次に、通電制御回路２００は、設定された調理条件に基づいて、インバータ回路２１０Ｒの駆動回路２２８を駆動し、右ＩＨ加熱源６Ｒのインバータ回路２１０Ｒを駆動する。そして、駆動回路２２８が、ＩＧＢＴ２２５のゲートに駆動電圧を印加することにより、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣに高周波電流が流れる。
これにより右ＩＨ加熱コイル６ＲＣからの高周波磁束により被加熱物Ｎの鍋が高温になり、電磁誘導加熱調理動作（調理モード）に入る。
また、通電制御回路２００は、統合表示手段１００の駆動回路２１５を駆動して、統合表示手段１００の表示エリアに、火力や調理時間などの調理条件の情報を表示させる。
【０１１８】
（電磁誘導加熱・火力制御）
インバータ回路２１０Ｒの整流回路２２１には商用電源が接続される。この商用電源からは５０Ｈｚ若しくは６０Ｈｚの低周波交流電流及び電圧が供給される。
整流回路２２１は、商用電源の交流電流を直流に整流する回路で、例えば２個のサイリスタと２個のダイオードをブリッジ接続して構成する（具体的な構成は、例えば特開平１−２４６７８３号公報の図１に記載されている。）。
平滑化コンデンサ２２３は、リプル電流を除去するために比較的大きな容量を有するコンデンサで、整流回路２２１で整流された脈流を平滑する。
【０１１９】
整流回路２２１と平滑化コンデンサ２２３によって得られた直流電流はスイッチング素子であるＩＧＢＴ２２５のコレクタに入力される。ＩＧＢＴ２２５のベースには駆動回路２２８からの駆動信号が入力されることでＩＧＢＴ２２５のオン・オフ制御を行う。ＩＧＢＴ２２５のオン・オフ制御と共振コンデンサ２２４を組み合わせることで右ＩＨ加熱コイル６ＲＣに高周波電流を発生させる。この高周波電流がもたらす電磁誘導作用により、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣ上方のトッププレート２１上に載置された鍋等の被加熱物Ｎに渦電流が発生する。
こうして、被加熱物Ｎに生じた渦電流はジュール熱となって被加熱物Ｎが発熱し、調理に用いることが可能となる。
【０１２０】
駆動回路２２８は発振回路（図示せず）を有している。この発振回路が発生する駆動信号がＩＧＢＴ２２５のベースに供給されてＩＧＢＴ２２５をオン・オフ制御する。駆動回路２２８の発振回路の発振周波数や発振タイミングを調整することで、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの導通比や導通タイミング、電流周波数等が調整されて、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの火力調節が可能となる。
【０１２１】
なお、発振回路を可変とした構成は多口コンロではコンロ間で発振周波数の差がうなり等の原因となるので、その解決手段として、特許第２５３２５６５号や特開平９−１８５９８５号公報などが提案されている。
【０１２２】
（デマンド制御）
本実施の形態１の加熱調理器のように、同時に使用可能な多数の加熱手段（右ＩＨ加熱源６Ｒ、左ＩＨ加熱源６Ｌ、及び中央加熱源７、並びにヒータ２２、２３）を有する場合、複数の加熱手段を同時使用したときの総入力電流が家庭の配電盤の電流容量制限を超過しないようにそれぞれの加熱手段の最大設定可能火力を制御する必要がある（超過してしまうと配電盤のブレーカが遮断されることになる）。
例えば総電力容量が最大４．８ｋＷで左ＩＨ加熱源６Ｌが３ｋＷ、右ＩＨ加熱源６Ｒが２．５ｋＷの場合、両方の加熱源を同時に最大火力に設定すると５．５ｋＷとなって電流容量制限を越えてしまう。
【０１２３】
そこで、すでに左ＩＨ加熱源６Ｌが３ｋＷの火力で運転している状態では、通電制御回路２００は、右ＩＨ加熱源６Ｒの火力が、（総電力容量４．８ｋＷ）−（左ＩＨ加熱源６Ｌの火力３ｋＷ）＝（１．８ｋＷ）を超えないように、右ＩＨ加熱源６Ｒの火力設定範囲を制限する。
【０１２４】
あるいは、上記の１．８ｋＷを超える火力を右ＩＨ加熱源６Ｒに設定しようとするとき、通電制御回路２００は、左ＩＨ加熱源６Ｌの火力を自動的に下げるように制御することも可能である。
また、通電制御回路２００は、所定の優先順位を各加熱手段について定めておき、優先度の高い加熱手段から優先して順次各加熱手段の火力を割り振るようにしてもよい。
例えば、総電力制限が４．８ｋＷで、左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒ、及び中央加熱源７、並びにグリル（ヒータ２２、２３）の最大火力をそれぞれ３ｋＷ、２．５ｋＷ、１．５ｋＷ、２ｋＷ（ヒータ２２とヒータ２３の合計値）である場合において、各加熱手段の優先順位をそれぞれ１位、２位、４位、３位とした場合に、左ＩＨ加熱源６Ｌの火力として３ｋＷを設定した場合、右ＩＨ加熱源６Ｒの最大火力は１．８ｋＷとなり、実際に右ＩＨ加熱源６Ｒの火力として最大の１．８ｋＷを設定した場合は、中央加熱源７、グリルに設定可能な火力はそれぞれ０となる。
【０１２５】
またこの条件で左ＩＨ加熱源６Ｌの火力として１ｋＷを設定した場合、右ＩＨ加熱源６Ｒは２．５ｋＷまでの火力設定が可能となるが、右ＩＨ加熱源６Ｒに２．５ｋＷの火力設定を行っても総火力は３．５ｋＷであるので、総電力制限４．８ｋＷまで１．３ｋＷの余力がある。そこでグリルには１．３ｋＷまでの火力設定を許し、グリルに設定された火力と最大許容火力の差が中央加熱源７に許容される最大火力となる。
【０１２６】
各加熱手段の火力値は、上面操作部６１の右火力設定用操作部７０、中央操作部７２及び左火力設定用操作部７１の各種スイッチ操作用キー（例えば火力キー７４、７５、７６、ロースター加熱室９のヒータ２２、２３の通電を開始する操作スイッチ）の設定値を直接使用してもよいし、各種スイッチ操作用キーから通電制御回路２００、駆動回路２２８を通じてＩＨ加熱コイルに導通している電流を電流検出センサー２２７で検知し、検知した電流値から火力を求めるようにしてもよい。
【０１２７】
（調理中の異常監視）
本実施の形態１における加熱調理器は、調理中も異常監視制御を行う。
通電制御回路２００は、調理中において、電流検出センサー２２７により検出された電流値が正規の電流値に比較して過少電流や過大電流であるか否かを判断する。
もし、電流検出センサー２２７により検出された電流値が過少電流や過大電流である場合、通電制御回路２００は駆動回路２２８を介してＩＧＢＴ２２５を制御し、瞬時に右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの通電を停止する。
また、調理中に温度が上昇する部分は、右ＩＨ加熱コイル６ＲＣの中央部に設けた前記温度検出素子３１Ｒの他に、電気部品室８の内部に設置された２つの放熱フィン１５１Ｒ、１５１Ｌと、上部部品室１０の内部に位置している統合表示手段１００の部分が考えられる。
そこで通電制御回路２００は、温度検出回路２４０を介して、温度検出素子３１Ｒ、３１Ｌ、２４１、２４２、２４３、２４４、２４５からの温度データを監視し、異常な温度になっていないかどうかを監視する。
【０１２８】
もし、異常高温と判定された異常に対しては、通電制御回路２００は、所定の異常是正処理を実行する。
例えば、通電制御回路２００は、右ＩＨ加熱源６Ｒが異常高温になっていると判定した場合は、モータ５９の駆動回路２３０を制御して、送風機５７の回転数を増加させて冷却風量を増加させ、これを所定時間継続しても改善の効果が現れない場合は、右ＩＨ加熱源６Ｒの火力（電力）を（使用者が設定したものから）強制的に下げる。例えば、１段階下の火力、３００Ｗ下の火力、又は１０％の火力、の３者の内で、最大の火力までダウンさせる（３ｋＷ火力で使用していた場合は、２．７ｋＷに下げる）。
このような異常是正処理を実行した場合、通電制御回路２００は統合表示手段１００の駆動回路２１５を駆動して、統合表示手段１００の所定の表示エリアに、火力を自動的に下げる旨の予告情報を表示させる。
なお、このような構成に限るものでなく、例えば、通電制御回路２００が、右ＩＨ加熱源６Ｒが異常高温になっていると判定した場合、通電制御回路２００は統合表示手段１００の駆動回路２１５を駆動して、統合表示手段１００の所定の表示エリアに、火力を自動的に下げる旨の予告情報を表示させずに、エラー表示をさせてもよい。
【０１２９】
そして、右ＩＨ加熱源６Ｒで異常が発生したと判定された時点から所定の短時間以内に高温異常状態が解消したかどうか、通電制御回路２００は異常の有無を再度判定する。そして、通電制御回路２００は、右ＩＨ加熱源６Ｒの温度検出素子３１Ｒの検出温度が所定温度（例えば、３００℃に）、あるいは統合表示手段１００の液晶表示基板の温度検出素子２４３の検出温度が所定温度（例えば７０℃）になった場合、右ＩＨ加熱源６Ｒの通電を直ちに停止する。
通電制御回路２００は、通電を停止した場合、統合表示手段１００の駆動回路２１５を駆動して、統合表示手段１００に、右ＩＨ加熱源６Ｒを自動停止した旨の情報を表示させる。そのため使用者が統合表示手段１００の画面表示を見れば、温度異常上昇で自動停止したことが容易に理解できる状態になる。
【０１３０】
なお、右ＩＨ加熱源６Ｒの通電停止指令が出された場合、右ＩＨ加熱源６Ｒの通電は停止されるが、その右ＩＨ加熱源６Ｒの右ＩＨ加熱コイル６ＲＣを冷却している冷却用の送風機５７は、前記通電停止後も２分間〜５分間運転継続する。これにより、冷却用の送風機５７からの送風停止直後から右ＩＨ加熱源６Ｒ周辺に熱気が滞留したままになり、温度が急激に上昇するというオーバーシュート問題も未然に防ぐことができる。また、統合表示手段１００の温度が高くなるという弊害も防ぐことができる。
この運転継続時間は、通電停止までの温度上昇の様子や室内気温、加熱源の運転火力大小等の条件に対応して通電制御回路２００が予め決められた算式や数値テーブルから決定する。
【０１３１】
但し、冷却用の送風機５７からの異常電流が検出される等、送風機５７自体の故障であることが判明した場合（例えば、放熱フィン１５１Ｒの温度だけが上昇している場合など）は、その冷却用の送風機５７への通電も同時に停止する。
【０１３２】
冷却用の送風機５７が運転されている間は、補助冷却ファン１６０は運転される。また、冷却用の送風機５７が異常停止させられた場合でも、この補助冷却ファン１６０は統合表示手段１００に対する冷気供給の役目もあるので、運転が継続される。
【０１３３】
統合表示手段１００の液晶表示基板は、右ＩＨ加熱源６Ｒや左ＩＨ加熱源６Ｌの加熱調理時に、加熱された被加熱物Ｎの底部からの反射熱やトッププレート２１からの輻射熱で加熱される。また、使用した高温のてんぷら鍋がそのままトッププレート２１の中央部上に置かれている場合もその高温の鍋（２００℃近くある）からの熱を受ける。
そこで、本実施の形態１では、統合表示手段１００の温度上昇を抑制するため補助冷却ファン１６０により右側から空冷している。
【０１３４】
（総合表示手段の動作）
次に、本発明に係る報知手段である総合表示手段１００の表示について詳細に説明する。
図１１は実施の形態１に係る総合表示手段の断面図、図１２は実施の形態１に係る総合表示手段のセグメント配置図、図１３は実施の形態１に係る総合表示手段の１層目の表示面を説明する図、図１４は実施の形態１に係る総合表示手段の２層目の表示面を説明する図、図１５は実施の形態１に係る総合表示手段の１層目と２層目のセグメントを同時に駆動する場合の表示例を説明する図である。
統合表示手段１００は、左ＩＨ加熱源６Ｌ、右ＩＨ加熱源６Ｒ、中央加熱源７及びロースター加熱室９のヒータ２２、２３等の動作状態（火力や時間等）の情報や、操作手段Ｅから入力された設定情報を表示するものである。
すなわち、以下の場面等に対応して、動作状況や火力等の加熱条件の情報が、文字やイラスト、グラフなどによって表示するものである。
（１）右ＩＨ加熱源６Ｒおよび左ＩＨ加熱源６Ｌの機能（適正加熱動作であるか否か等）。
（２）中央加熱源７の機能（調理中であるか否か等）。
（３）ロースター加熱室９での調理の場合には、その加熱調理を行う場合の操作手順や機能（例えば、現在ロースター、グリル、オーブンの調理の何れが行われているか否か）。
（４）調理機器全体における注意喚起表示、及び動作状態表示。
【０１３５】
この統合表示手段１００で使用されている液晶画面には、セグメント液晶を用いている。文字を表示する場合でも１つのセグメントで多数の文字を表示することができる。もちろん文字の大きさを大きくしても、１層の液晶と同等のセグメント数で表示できる。
【０１３６】
図１３（ａ）は、総合表示手段１００の１層目セグメントをすべて駆動させたときの表示である。加熱調理器全体の操作キーを無効にする、チャイルドロックモードの状態表示、中央加熱源７は輻射式ヒーターの為、いたずら等でやけどをしないように、個別に機能を無効にするラジエントヒーターロックモードの状態表示といった機能ロック状態表示にグルーピングされたセグメントと（図１３（ｂ）参照）、「グリル」＋「扉が開いています」や、「左」＋「ＩＨ」＋「切り忘れ防止機能で」＋「停止しました」等、各セグメントの組合せで、機器の状態表示または、使用者への注意喚起をする表示といった注意喚起・動作状態表示にグルーピングされたセグメントと（図１３（ｃ）参照）、グリルの動作状態でオーブンモードの設定温度、例えば「温度」＋「１７０℃」、「時間」＋「２０」＋「分」のような設定表示といったグリル時間・温度表示にグルーピングされたセグメント（図１３（ｄ）参照）がある。なお、注意喚起・動作状態表示にグルーピングされたセグメントには、商品の展示状態で、加熱源には通電されずに、表示、操作のみ有効とするデモンストレーションモードの時に「デモ」を表示するセグメントも有している。
【０１３７】
図１４（ａ）は総合表示手段１００の２層目セグメントをすべて駆動させたときの表示である。中央ヒータの時間表示にグルーピングされたセグメント（図１４（ｂ）参照）と、グリルメニュー表示にグルーピングされたセグメント（図１４（ｃ）参照）と、グリル動作・設定表示にグルーピングされたセグメント（図１４（ｄ）参照）がある。
【０１３８】
（総合表示手段の表示例）
１層目セグメントと２層目セグメントが同時に駆動されて表示される例を示す。
右ＩＨ加熱源６Ｒの動作状態（右ＩＨ切り忘れ防止機能で停止）と、タイマー時間の表示、グリル調理終了後に、ロースター加熱室９に連通する排気ダクト１４の脱臭用触媒１２０をクリーニングするお手入れモード時には、「脱煙フィルタークリーニング中」の表示がされる（図１５（ａ）参照）。ここでは、１層目セグメントの、注意喚起・動作状態表示にグルーピングされたセグメントの一部（「右」、「ＩＨ」、「切り忘れ防止機能で停止しました」）、及びグリル時間・温度表示にグルーピングされたセグメントの一部（グリル時間表示のセグメント）と、２層目セグメントの、グリル動作・設定表示にグルーピングされたセグメントの一部（「脱煙フィルタークリーニング中」、「−調理終了−」、「焼色」等）とに対し、両層のセグメントが重なることなく同時に表示している。
【０１３９】
１層目セグメントと２層目セグメントが同時に駆動されて表示される別の例を示す。
グリルの動作状態で手動で調理条件を設定する場合には、火力の設定情報と調理終了までの残り時間が表示される（図１５（ｂ）参照）。この場合も、１層目セグメントの、グリル時間・温度表示にグルーピングされたセグメントの一部（「調理中」及びグリル時間表示のセグメント）と、２層目セグメントの、グリルメニューにグルーピングされたセグメントの一部（「グリル」）と、グリル動作・設定表示にグルーピングされたセグメントの一部とに対し、両層のセグメントが重なることなく同時に表示している。また、グリルの自動メニューを選択できるようなセグメント構成で、「姿焼」→「切身・ひもの」→「小魚」→「グリル」→「オーブン」→「あたため」→「姿焼」→・・・のように、操作キー押しで、順に選択されるような並びとしている（図１５（ｃ）参照）。これらの場合も、１層目のセグメントと２層目のセグメントに対し、両層のセグメントが重なることなく同時に表示している。
【０１４０】
このように、グリルのそれぞれの調理モードで焼き色の調節、火力の調節等を報知するセグメント、例えば手動のグリルモードでは「グリル」＋「調理中（１層目）」＋「−」＋「−」＋レベルピクト「□」＋「□」＋「□」＋「（レベル枠）」、＋「弱」＋「（左三角）」＋「火力」＋「（右三角）」＋「強」そして１層目の時間表示セグメントのような、１層目、２層目の組合せ表示も出来るように、機能、設定などにより、エリア、グルーピング分けをした、セグメント配置を行なっている。この場合、１層目と２層目の合わせ点灯駆動に対応できるよう、機能表示毎に、セグメントが重ならないようにレイアウトされている。
【０１４１】
なお、これまでは１層目、２層目のセグメントが重なるセグメントを同時に駆動することがない場合を説明したが、逆に１層目、２層目の重なり合ったセグメントを同時に点灯させて、セグメントの反転表示になるように構成することも、表示の注目性を高める上では、有効な配置になる。
【０１４２】
以上のように本実施の形態においては、限られたスペースに配置された表示部に、視認性を向上した大文字で表示情報を十分表示できるようにすることができる。
【０１４３】
また、高価なドットマトリクス液晶を使用しなくても、安価な構成で（セグメント液晶他）で、表示内容を増やすことができる。さらに、セグメントの共通化が図れ、セグメント数（マイコンポート数）が削減できる。
【産業上の利用可能性】
【０１４４】
本発明の加熱調理器は、限られたスペースに配置された表示部（液晶）に、視認性を向上した大文字で表示情報を十分確保、表示することができるようになる。
【符号の説明】
【０１４５】
Ａ  本体部、Ｂ  天板部、Ｃ  筐体部、Ｄ  加熱手段、Ｅ  操作手段、Ｆ  制御手段、Ｇ  表示手段、Ｎ  被加熱物、ＰＫ  シール材、２  本体ケース、２Ｂ  前部フランジ板、２ＳＰ  上面開口、２Ｔ  フランジ、３Ａ  フランジ、６Ｌ  左ＩＨ加熱源、６ＬＣ  左ＩＨ加熱コイル、６ＬＭ  案内マーク、６Ｒ  右ＩＨ加熱源、６ＲＣ  右ＩＨ加熱コイル、６ＲＭ  案内マーク、７  中央加熱源、７Ｍ  案内マーク、８  電気部品室、９  ロースター加熱室、１０  上部部品室、１１  吸気室、１２  排気室、１３  ドア、１４  排気ダクト、２０  上枠、２０Ａ  開口部、２０Ｅ  透孔、２１  トッププレート、２２  ヒータ、２３  ヒータ、２４  ベース、２６  突部、２７  仕切板、３０  通気孔、３１Ｌ  温度検出素子、３１Ｒ  温度検出素子、３２  開口、３３Ｌ  受光部、３３Ｒ  受光部、３４Ｌ  リード線、３６  接着材、３７  リブ、３８  突起、３９  冷却風路、４１  空洞部、４２  磁束漏洩防止材、４３  ダクト、４４  開口、４５  通気口、４６  通気口、５０  容器状カバー、５１  上下仕切板、５２  空間、５３  後部仕切板、５４  送風機ケース、５４Ａ  天井壁、５５  ダクト、５５Ａ  吸気口、５６  吹出口、５７  送風機、５７Ａ  翼部、５８  ファン部、５９  モータ、５９Ａ  仕切板、６０  前面操作部、６１  上面操作部、６２  前面操作枠、６３Ａ  操作ボタン、６４Ｌ  左操作ダイアル、６４Ｒ  右操作ダイアル、６５  中央操作ダイアル、６６  タイマーダイアル、６６Ｌ  左表示灯、６６Ｒ  右表示灯、６７  タイマーダイアル、６８  タイマーダイアル、７０  右火力設定用操作部、７１  左火力設定用操作部、７２  中央操作部、７３  右ワンタッチキー部、８２  左ワンタッチキー部、７４  弱火力キー、７５  中火力キー、７６  強火力キー、７７  ３ｋＷキー、７８  弱火力キー、７９  中火力キー、８０  強火力キー、８１  ３ｋＷキー、８３  ロックキースイッチ、９０  操作ボタン、９１  操作ボタン、９２  操作ボタン、９３  操作ボタン、９４  スイッチボタン、９７Ｒ  右タイマースイッチ、９８Ｌ  左液晶表示部、９８Ｒ  右液晶表示部、９９Ｒ  右揚げ物選択スイッチ、１００  統合表示手段、１００ａ  １層目の液晶パネル、１００ｂ  ２層目の液晶パネル、１００ｃ  ＬＥＤ、１００ｄ  導光板、１００ｅ  基板、１００ｆ  基板、１００ｇ  表示枠、１００ｈ  ホルダ、１０１Ｌ  左火力表示ランプ、１０１Ｒ  右火力表示ランプ、１０５  前面開口、１０６  窓板、１０７  中央開口部、１０８  受皿、１０９  焼網、１１０  パッキン、１１１  内枠、１１２  開口、１１３  間隙、１１４  間隙、１１５  外枠、１１６  排気口、１１８  上端部開口、１１９  後部排気口、１２０  脱臭用触媒、１２０Ｈ  触媒ヒーター、１２３  前枠体、１３０  カバー、１４０  通気口、１４１  前方仕切板、１４３  空隙、１４４  垂直壁、１４５  空隙、１５０Ｌ  左側実装回路基板、１５０Ｒ  右側実装回路基板、１５１Ｌ  放熱フィン、１５１Ｒ  放熱フィン、１５４  風路、１５５  風路、１６０  補助冷却ファン、１６１  モータ、１６２  隔壁、１６３  内部空間、１６４  通風孔、１６５  通風孔、１７０  底部、１７１  排気兼通気孔、２００  通電制御回路、２０１  入力部、２０２  出力部、２０３  記憶部、２０４  演算制御部、２０���Ｒ  右加熱源回路、２１０Ｌ  左ＩＨ加熱源６Ｌのインバータ回路、２１０Ｒ  右ＩＨ加熱源６Ｒのインバータ回路、２１１  中央加熱源７のヒータ駆動回路、２１２  ヒータ駆動回路、２１３  ヒータ駆動回路、２１４  ヒータ駆動回路、２１５  液晶画面を駆動する駆動回路、２２１  整流回路、２２２  コイル、２２３  平滑化コンデンサ、２２４  共振コンデンサ、２２５  ＩＧＢＴ、２２６  フライホイールダイオード、２２７  電流検出センサー、２２８  駆動回路、２３０  モータ駆動回路、２３１  モータ駆動回路、２３２  右表示ランプ駆動回路、２３３  左表示ランプ駆動回路、２４０  温度検出回路、２４１  温度検出素子、２４２  庫内温度検出用温度検出素子、２４３  温度検出素子、２４４  温度検出素子、２４５  温度検出素子、２５０  基板ケース、２５１  スイッチ、２５２  電子部品素子、２５３  基板、２５４  押しボタンケース、２５４Ａ  押しボタン、２５５  メンブレンシート、２５５Ａ  押しボタン支持片。
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【図５】
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【図６】
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【図７】
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【図８】
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【図９】
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【図１０】
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【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【図１５】
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【手続補正書】
【提出日】平成22年12月17日(2010.12.17)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
本体と、
前記本体の上面を覆うとともに被加熱物を載置するトッププレートと、
前記トッププレートの下方に配置されるとともに前記被加熱物を加熱する複数の加熱手段と、
前記加熱手段の動作を制御する制御手段と、
前記制御手段に調理器の操作・設定情報を入力する操作手段と、
前記操作手段から入力された操作情報、設定情報、または動作状態情報を表示する報知手段と、を備え、
前記報知手段は、複数層重ねられた情報の表示面を有し、前記表示面で表示される情報はセグメントにより形成され、異なる層の前記表示面に情報を同時に表示するとき、情報の表示に供される前記セグメントが重ならないように前記セグメントを配置した表示デバイスであることを特徴とする加熱調理器。
【請求項２】
被加熱物を加熱する加熱機器を収容した本体と、
前記本体の上面にあって前記被加熱物が載置されるトッププレートと、
前記加熱機器の動作を制御する制御手段と、
前記制御手段に対して調理の操作情報及び／または設定情報を入力する操作部と、
前記操作情報、設定情報、または前記加熱機器の動作状態情報を表示する表示部と、を備え、
前記表示部は、複数層重ねられた情報の表示面を有し、前記表示面で表示される情報はセグメントにより形成され、情報の表示に供される各層の前記セグメントが重ならないように前記セグメントを配置した表示デバイスからなることを特徴とする加熱調理器。
【請求項３】
前記表示デバイスが、２層構造の透過型液晶であることを特徴とする請求項１または２に記載の加熱調理器。
【請求項４】
前記２層構造の透過型液晶が、1層目と２層目との組合せによる表示を行うことを特徴とする請求項３に記載の加熱調理器。
【請求項５】
前記加熱手段が誘導加熱ヒーターであることを特徴とする請求項１または２に記載の加熱調理器。
【国際調査報告】
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