(57)【要約】  一端にチューブに挿入される挿入部（１０３）を備え、他端を基端部（１０４）とする略筒形状のオスコネクタ（１００）がロックパーツ（２００）を貫通している。オスコネクタは、挿入部の外周面の一部に、中心軸に対して垂直な断面において中心軸からの距離が相対的に増大した少なくとも１つの第１当接部（１３０ａ，１３０ｂ）を備える。ロックパーツは、オスコネクタに対向するその内周面上に、中心軸に対して垂直な断面において中心軸からの距離が相対的に減少した少なくとも１つの第２当接部（２３０ａ，２３０ｂ）を備える。これにより、少ない部品点数で、メスコネクタとオスコネクタとを強固に接続することができる。
2010029853.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
一端にチューブに挿入される挿入部を備え、他端を基端部とする略筒形状のオスコネクタと、前記オスコネクタによって貫通されたロックパーツとを備え、
前記オスコネクタは、前記挿入部の外周面の一部に、中心軸に対して垂直な断面において中心軸からの距離が相対的に増大した少なくとも１つの第１当接部を備え、
前記ロックパーツは、前記オスコネクタに対向するその内周面上に、中心軸に対して垂直な断面において中心軸からの距離が相対的に減少した少なくとも１つの第２当接部を備えることを特徴とする接続部材。
【請求項２】
前記第１当接部を通り且つ中心軸に対して垂直な面に沿った前記オスコネクタの外周面の断面形状は略楕円形である請求項１に記載の接続部材。
【請求項３】
前記第２当接部を通り且つ中心軸に対して垂直な面に沿った前記ロックパーツの内周面の断面形状は略楕円形である請求項１又は２に記載の接続部材。
【請求項４】
前記第１当接部及び前記第２当接部のうちの少なくとも一方は突起である請求項１に記載の接続部材。
【請求項５】
前記第１当接部及び前記第２当接部のうちの一方は突起であり、他方を通り且つ中心軸に対して垂直な面に沿った、前記他方が形成された前記オスコネクタの外周面又は前記ロックパーツの内周面の断面形状は略楕円形である請求項４に記載の接続部材。
【請求項６】
前記第１当接部が中心軸に対して等角度間隔に複数個配置されている請求項１に記載の接続部材。
【請求項７】
前記第１当接部と同数の前記第２当接部を備え、前記第２当接部は中心軸に対して等角度間隔に複数個配置されている請求項６に記載の接続部材。
【請求項８】
前記オスコネクタにおいて、前記第１当接部は、中心軸方向において位置が異なる２箇所以上に設けられており、且つ、前記ロックパーツにおいて、前記第２当接部は、中心軸方向において位置が異なる２箇所以上に設けられている請求項１に記載の接続部材。
【請求項９】
中心軸に沿って見たとき、中心軸方向において位置が異なる２箇所以上に設けられた前記第１当接部の中心軸回りの位置が互いに異なり、且つ、中心軸に沿って見たとき、中心軸方向において位置が異なる２箇所以上に設けられた前記第２当接部の中心軸回りの位置が互いに異なる請求項８に記載の接続部材。
【請求項１０】
前記ロックパーツは前記オスコネクタの周囲を取り囲む環状形状を有する請求項１に記載の接続部材。
【請求項１１】
前記第１当接部の中心軸方向位置と前記第２当接部の中心軸方向位置とが重複するロック可能位置と、前記第１当接部の中心軸方向位置に対して前記第２当接部の中心軸方向位置が前記基端部側に位置する退避位置との間で、前記ロックパーツは前記オスコネクタに対して中心軸方向に移動可能である請求項１に記載の接続部材。
【請求項１２】
前記ロック可能位置と前記退避位置との間で、前記ロックパーツが前記オスコネクタに対して中心軸方向に移動するのを制限する移動制限機構が設けられている請求項１１に記載の接続部材。
【請求項１３】
前記ロック可能位置にて、前記オスコネクタの挿入部が挿入されたチューブを前記第１当接部と前記第２当接部とで挟持する請求項１１に記載の接続部材。
【請求項１４】
請求項１〜１３のいずれかに記載の接続部材を一端に備えた経腸栄養投与セット。
【請求項１５】
請求項１〜１３のいずれかに記載の接続部材を一端に備えた経腸栄養延長チューブ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は例えば医療用途に使用されるチューブを接続するための接続部材に関する。また、本発明はこの接続部材を備えた経腸栄養投与セット及び経腸栄養延長チューブに関する。
【背景技術】
【０００２】
食道や口腔の外傷、疾患、又は手術等によって食物を口腔から胃に送り込むことが困難となった患者に栄養剤、流動食、又は薬剤など（一般に「経腸栄養剤」と呼ばれる。以下、「液状物」と称する）を投与する方法として経腸栄養療法が知られている。経腸栄養療法では、液状物を患者の体内に送り込むために可撓性を有するチューブ（一般に「経腸栄養カテーテル」と呼ばれる）が用いられる。経腸栄養療法に用いられるチューブとしては、チューブの挿入経路によって、患者の鼻腔を通って胃又は十二指腸にまで挿入される経鼻チューブ、患者の腹に形成された胃ろうを通って胃内に挿入されるＰＥＧ（Percutaneous Endoscopic Gastrostomy）チューブ、患者の首の付け根に形成された穴を通って胃にまで挿入されるＰＴＥＧ（Percutaneus Trans Esophageal Gastro-tubing）チューブなどが知られている。経腸栄養療法を行う際には、その一端が患者の体内に挿入されたチューブの他端のメスコネクタに、液状物が充填された容器（例えばパウチ等）等の流出ポートに接続されたチューブ（例えば経腸栄養投与セット）の下流側端のオスコネクタを挿入して接続する必要がある。【０００３】
ところで、経腸栄養療法に用いられる液状物の粘度が低いと、胃内の液状物が食道に逆流して肺炎を併発したり、液状物の水分が体内で吸収しきれずに下痢したりする等の問題がある。この問題を防止するために、半固形化したり、トロミ剤や増粘剤を加えたりすることで粘度を高めた液状物が用いられることが多い。【０００４】
このような高粘度の液状物を患者の体内に送るために、注入器（シリンジ）や液状物を充填した容器を圧縮するための装置などを用いて、液状物に圧力が加えられることがある。この際、液状物に加えられた圧力によって、患者の体内に挿入されたチューブのメスコネクタとこれに挿入されたオスコネクタとが外れてしまうという問題があった。メスコネクタとオスコネクタとの分離の問題は、上述した液状物を圧送する場合に限らず、例えばメスコネクタとオスコネクタとの接続部分に作業者が意図せずに外力を加えてしまった場合などにも発生することがあった。【０００５】
柔軟なチューブのメスコネクタとオスコネクタとを強固に接続するための締結具が特許文献１に記載されている。この締結具は、いずれもが略Ｃ字状断面を有する略筒状の外側部材及び内側部材からなる。内側部材は外側部材内に挿入されている。内側部材の外周面は半径方向の厚みが周方向において徐々に増大するように偏心しており、外側部材の内周面は内側部材のこの偏心した外周面に沿っている。オスコネクタが挿入されたメスコネクタの外周面上に、内側部材及び外側部材を外装する。そして、内側部材に対して外側部材を周方向に回転させると、外側部材が、内側部材を縮径するように締め付ける。その結果、メスコネクタがオスコネクタと内側部材とによって半径方向に圧縮されるので、メスコネクタとオスコネクタとを強固に接続することができる。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００６】
【特許文献１】特開２００７−１９０２４０号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００７】
しかしながら、特許文献１に記載された締結具は、メスコネクタ及びオスコネクタとは別に外側部材及び内側部材の２つの部品が必要であるので、部品を紛失してしまったり、製造や組立のためのコストが増大したりするなどの問題があった。【０００８】
本発明は、少ない部品点数で、チューブ（メスコネクタ）とオスコネクタとの強固な接続を実現できる接続部材及び経腸栄養投与セット並びに経腸栄養延長チューブを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【０００９】
本発明の接続部材は、一端にチューブに挿入される挿入部を備え、他端を基端部とする略筒形状のオスコネクタと、前記オスコネクタによって貫通されたロックパーツとを備える。前記オスコネクタは、前記挿入部の外周面の一部に、中心軸に対して垂直な断面において中心軸からの距離が相対的に増大した少なくとも１つの第１当接部を備える。前記ロックパーツは、前記オスコネクタに対向するその内周面上に、中心軸に対して垂直な断面において中心軸からの距離が相対的に減少した少なくとも１つの第２当接部を備える。【００１０】
本発明の経腸栄養投与セット及び経腸栄養延長チューブは、いずれも上記の本発明の接続部材をその一端に備える。
【発明の効果】
【００１１】
本発明によれば、オスコネクタの第１当接部及びロックパーツの第２当接部がチューブの内周面及び外周面にそれぞれ圧接してチューブを挟持するので、少ない部品点数でオスコネクタとチューブとの強固な接続を実現することができる。【００１２】
更に、オスコネクタとは別に必要な部品はロックパーツの一部品のみであり、しかも、ロックパーツはオスコネクタに貫通されているので、ロックパーツを紛失する可能性は少ない。
【図面の簡単な説明】
【００１３】
【図１】図１は、本発明の実施形態１に係る接続部材を構成するオスコネクタの斜視図である。
【図２】図２Ａは本発明の実施形態１に係る接続部材を構成するオスコネクタの正面図、図２Ｂは図２Ａの矢印２Ｂ方向から見たその側面図、図２Ｃは図２Ａの２Ｃ−２Ｃ線での矢視断面図である。
【図３】図３は、本発明の実施形態１に係る接続部材を構成するロックパーツの斜視図である。
【図４】図４Ａは本発明の実施形態１に係る接続部材を構成するロックパーツの正面図、図４Ｂは図４Ａの矢印４Ｂ方向から見たその側面図、図４Ｃは図４Ａの矢印４Ｃ方向から見たその上面図、図４Ｄは図４Ａの矢印４Ｄ方向から見たその下面図である。
【図５】図５は、本発明の実施形態１に係る接続部材とＰＥＧチューブの上流側端とを接続する直前の状態を示した正面図である。
【図６】図６Ａはオスコネクタに対してロックパーツがロック可能位置にある本発明の実施形態１に係る接続部材の断面図であり、図６Ｂはオスコネクタに対してロックパーツが退避位置にある本発明の実施形態１に係る接続部材の断面図である。
【図７】図７Ａは本発明の実施形態１に係る接続部材のオスコネクタの挿入部をＰＥＧチューブの上流側端に挿入し且つロック前の状態を示した正面図、図７Ｂは図７Ａの矢印７Ｂ方向から見たその側面図である。
【図８】図８Ａは図７Ｂの８Ａ−８Ａ線に沿った矢視断面図、図８Ｂは図７Ａの８Ｂ−８Ｂ線に沿った矢視断面図、図８Ｃは図８Ａの８Ｃ−８Ｃ線に沿った矢視断面図である。
【図９】図９Ａは本発明の実施形態１に係る接続部材のオスコネクタの挿入部をＰＥＧチューブの上流側端に挿入し且つロックした状態を示した正面図、図９Ｂは図９Ａの矢印９Ｂ方向から見たその側面図である。
【図１０】図１０Ａは図９Ｂの１０Ａ−１０Ａ線に沿った矢視断面図、図１０Ｂは図９Ａの１０Ｂ−１０Ｂ線に沿った矢視断面図、図１０Ｃは図１０Ａの１０Ｃ−１０Ｃ線に沿った矢視断面図である。
【図１１】図１１Ａはロックパーツを退避位置に移動させた本発明の実施形態１に係る接続部材のオスコネクタの挿入部をＰＥＧチューブの上流側端に挿入した状態を示した正面図、図１１Ｂは図１１Ａの矢印１１Ｂ方向から見たその側面図である。
【図１２】図１２Ａは図１１Ｂの１２Ａ−１２Ａ線に沿った矢視断面図、図１２Ｂは図１１Ａの１２Ｂ−１２Ｂ線に沿った矢視断面図である。
【図１３Ａ】図１３Ａは本発明の実施形態１に係る別の接続部材の、図８Ｃと同様に第１当接部及び第２当接部を通る面に沿った断面図である。
【図１３Ｂ】図１３Ｂは本発明の実施形態１に係るさらに別の接続部材の、図８Ｃと同様に第１当接部及び第２当接部を通る面に沿った断面図である。
【図１３Ｃ】図１３Ｃは本発明の実施形態１に係るさらに別の接続部材の、図８Ｃと同様に第１当接部及び第２当接部を通る面に沿った断面図である。
【図１３Ｄ】図１３Ｄは本発明の実施形態１に係るさらに別の接続部材の、図８Ｃと同様に第１当接部及び第２当接部を通る面に沿った断面図である。
【図１３Ｅ】図１３Ｅは本発明の実施形態１に係るさらに別の接続部材の、図８Ｃと同様に第１当接部及び第２当接部を通る面に沿った断面図である。
【図１４】図１４は、本発明の実施形態２に係る接続部材を構成するオスコネクタの斜視図である。
【図１５】図１５Ａは本発明の実施形態２に係る接続部材を構成するオスコネクタの正面図、図１５Ｂは図１５Ａの矢印１５Ｂ方向から見たその側面図、図１５Ｃは図１５Ａの１５Ｃ−１５Ｃ線での矢視断面図、図１５Ｄは図１５Ａの１５Ｄ−１５Ｄ線での矢視断面図である。
【図１６】図１６は、本発明の実施形態２に係る接続部材を構成するロックパーツの斜視図である。
【図１７】図１７Ａは本発明の実施形態２に係る接続部材を構成するロックパーツの正面図、図１７Ｂは図１７Ａの矢印１７Ｂ方向から見たその側面図、図１７Ｃは図１７Ａの矢印１７Ｃ方向から見たその上面図、図１７Ｄは図１７Ａの矢印１７Ｄ方向から見たその下面図である。
【図１８】図１８Ａは図１７Ａの１８Ａ−１８Ａ線での矢視断面図、図１８Ｂは図１７Ａの１８Ｂ−１８Ｂ線での矢視断面図である。
【図１９】図１９は本発明の実施形態２に係る接続部材のオスコネクタの挿入部をＰＥＧチューブの上流側端に挿入し且つロック前の状態を示した斜視図である。
【図２０】図２０Ａは本発明の実施形態２に係る接続部材のオスコネクタの挿入部をＰＥＧチューブの上流側端に挿入し且つロック前の状態を示した正面図、図２０Ｂは図２０Ａの矢印２０Ｂ方向から見たその側面図である。
【図２１】図２１Ａは図２０Ｂの２１Ａ−２１Ａ線に沿った矢視断面図、図２１Ｂは図２０Ａの２１Ｂ−２１Ｂ線に沿った矢視断面図である。
【図２２】図２２Ａは図２０Ａの２２Ａ−２２Ａ線に沿った矢視断面図、図２２Ｂは図２０Ａの２２Ｂ−２２Ｂ線に沿った矢視断面図である。
【図２３】図２３は本発明の実施形態２に係る接続部材のオスコネクタの挿入部をＰＥＧチューブの上流側端に挿入し且つロックした状態を示した斜視図である。
【図２４】図２４Ａは本発明の実施形態２に係る接続部材のオスコネクタの挿入部をＰＥＧチューブの上流側端に挿入し且つロックした状態を示した正面図、図２４Ｂは図２４Ａの矢印２４Ｂ方向から見たその側面図である。
【図２５】図２５Ａは図２４Ｂの２５Ａ−２５Ａ線に沿った矢視断面図、図２５Ｂは図２４Ａの２５Ｂ−２５Ｂ線に沿った矢視断面図である。
【図２６】図２６Ａは図２４Ａの２６Ａ−２６Ａ線に沿った矢視断面図、図２６Ｂは図２４Ａの２６Ｂ−２６Ｂ線に沿った矢視断面図である。
【発明を実施するための形態】
【００１４】
上記の本発明の接続部材において、前記第１当接部を通り且つ中心軸に対して垂直な面に沿った前記オスコネクタの外周面の断面形状は略楕円形であることが好ましい。これにより、オスコネクタの設計を簡単化することができる。
【００１５】
また、前記第２当接部を通り且つ中心軸に対して垂直な面に沿った前記ロックパーツの内周面の断面形状も略楕円形であることが好ましい。これにより、オスコネクタの設計を簡単化することができる。
【００１６】
あるいは、前記第１当接部及び前記第２当接部のうちの少なくとも一方は突起であってもよい。これにより、チューブに対する第１当接部及び第２当接部による挟持圧力を高めることができるので、より高い接続強度を得ることができる。ここで、第１当接部（又は第２当接部）が「突起」であるか否かは、中心軸に対して垂直な断面において、第１当接部（又は第２当接部）が、その周囲に対して特異的に隆起（突出）しているか否かで判断される。
【００１７】
この場合、前記第１当接部及び前記第２当接部のうちの一方は突起であり、他方を通り且つ中心軸に対して垂直な面に沿った、前記他方が形成された前記オスコネクタの外周面又は前記ロックパーツの内周面の断面形状は略楕円形であってもよい。オスコネクタの外周面及びロックパーツの内周面のうちのいずれかの断面形状を略楕円形にすることにより、より高い接続強度を得ながら、部材の設計を簡単化することができる。
【００１８】
前記第１当接部が中心軸に対して等角度間隔に複数個配置されていることが好ましい。これにより、より安定した接続強度を得ることができる。
【００１９】
上記において、前記第１当接部と同数の前記第２当接部を備え、前記第２当接部は中心軸に対して等角度間隔に複数個配置されていることが好ましい。これにより、チューブを等角度間隔の複数箇所で挟持することができるので、常に安定した高い接続強度を得ることができる。
【００２０】
前記オスコネクタにおいて、前記第１当接部は、中心軸方向において位置が異なる２箇所以上に設けられていてもよく、また、前記ロックパーツにおいて、前記第２当接部は、中心軸方向において位置が異なる２箇所以上に設けられていてもよい。これにより、接続強度を更に向上させることができる。
【００２１】
この場合、中心軸に沿って見たとき、中心軸方向において位置が異なる２箇所以上に設けられた前記第１当接部の中心軸回りの位置が互いに異なることが好ましく、且つ、中心軸に沿って見たとき、中心軸方向において位置が異なる２箇所以上に設けられた前記第２当接部の中心軸回りの位置が互いに異なることが好ましい。これにより、チューブとオスコネクタとの密着性が向上するので、接続部分からの液状物の漏れを低減することができる。なお、本発明において「中心軸回りの位置」とは、中心軸を中心とする回転方向の位置を意味する。
【００２２】
前記ロックパーツは前記オスコネクタの周囲を取り囲む環状形状を有することが好ましい。これにより、ロックパーツの強度が向上するので、安定したより高い接続強度を得ることができる。
【００２３】
前記第１当接部の中心軸方向位置と前記第２当接部の中心軸方向位置とが重複するロック可能位置と、前記第１当接部の中心軸方向位置に対して前記第２当接部の中心軸方向位置が前記基端部側に位置する退避位置との間で、前記ロックパーツは前記オスコネクタに対して中心軸方向に移動可能であることが好ましい。これにより、第１当接部と第２当接部とで挟持することができないような厚いチューブに対しても、挿入部の十分な挿入深さを確保することができるので、接続強度の極端な低下を防ぐことができる。また、このときロックパーツをオスコネクタから外す必要がないので、ロックパーツを紛失する可能性がない。
【００２４】
前記ロック可能位置と前記退避位置との間で、前記ロックパーツが前記オスコネクタに対して中心軸方向に移動するのを制限する移動制限機構が設けられていることが好ましい。これにより、ロック可能位置にてロックパーツをオスコネクタに対して回転させる際に、ロックパーツが退避位置に変位するのを防止できるので、接続作業が容易になる。また、第１当接部と第２当接部とで挟持することができないような厚いチューブを接続する場合には、ロックパーツを予め退避位置に移動させておけば、ロックパーツがロック可能位置に移動してチューブと干渉するということがなくなるので、オスコネクタの挿入部をチューブに確実に深く挿入することができる。
【００２５】
前記ロック可能位置にて、前記オスコネクタの挿入部が挿入されたチューブを前記第１当接部と前記第２当接部とで挟持することが好ましい。これにより、オスコネクタとチューブとの強固な接続を実現することができる。
【００２６】
以下、本発明の好適な実施形態を図面を用いて説明する。但し、本発明は以下の実施形態に限定されないことは言うまでもない。
【００２７】
本発明の接続部材は、略筒形状のオスコネクタと、オスコネクタによって貫通されたロックパーツとを備える。
【００２８】
（実施形態１）
図１は本発明の実施形態１に係る接続部材を構成するオスコネクタ１００の斜視図、図２Ａはその正面図、図２Ｂは図２Ａの矢印２Ｂ方向から見たその側面図、図２Ｃは図２Ａの２Ｃ−２Ｃ線での矢視断面図である。
【００２９】
オスコネクタ１００は、その中心軸１０１に沿った貫通穴１０２が形成された全体として略中空円筒形状を有している。オスコネクタ１００の一端は例えばＰＥＧチューブの上流側端（メスコネクタ）に挿入される挿入部１０３であり、その他端は液状物が充填された容器などに接続された経腸栄養投与セットを構成するチューブの下流側端と接続される基端部１０４である。液状物は、基端部１０４側から挿入部１０３側に向かって貫通穴１０２内を流れる。
【００３０】
挿入部１０３の外周面の一部には、基端部１０４側で外径が大きなテーパ面（円錐面）が中心軸１０１方向に複数個繰り返して配置されたタケノコ形状部１０５が形成されている。但し、タケノコ形状部１０５は一例であって、これ以外の、オスコネクタの挿入部として公知の形状が形成されていても良い。
【００３１】
挿入部１０３の外周面の他の一部に、好ましくはタケノコ形状部１０５よりも基端部１０４側の位置に、中心軸１０１に対して垂直な断面において中心軸１０１からの距離が他の部分に比べて増大するように盛り上がった２つの第１当接部１３０ａ，１３０ｂが形成されている。図２Ｃに示されているように、第１当接部１３０ａ，１３０ｂを通り且つ中心軸１０１に対して垂直な面に沿ったオスコネクタ１００の外周面の断面形状は略楕円形状（又は長円形状若しくは陸上競技のトラック状）である。２つの第１当接部１３０ａ，１３０ｂはこの略楕円形状の長軸上に配置されている。２つの第１当接部１３０ａ，１３０ｂの頂部間距離（前記略楕円形状の長径）はＤ13である。
【００３２】
第１当接部１３０ａ，１３０ｂよりも基端部１０４側に、外方向に突出した第１鍔部１４１及び第２鍔部１４２が設けられている。第２鍔部１４２は第１鍔部１４１よりも基端部１０４側に位置している。第１鍔部１４１の外周端縁は、２つの第１当接部１３０ａ，１３０ｂの頂部間距離Ｄ13よりも大きな直径Ｄ141を有する円形である。第２鍔部１４２の外周端縁は、第１鍔部１４１の外径Ｄ141よりも大きな直径Ｄ142を有する円形である。
【００３３】
第１鍔部１４１と第２鍔部１４２との間の領域であって中心軸１０１に対して対称位置に、外方向に突出した一対の係止突起１５０ａ，１５０ｂが設けられている。一対の係止突起１５０ａ，１５０ｂの頂部間距離Ｄ15は、第１鍔部１４１の外径Ｄ141よりも大きい。
【００３４】
基端部１０４の外周面には、中心軸１０１を含む面に沿って板状の一対の把持板１２１ａ，１２１ｂが立設されている。把持板１２１ａ，１２１ｂは、オスコネクタ１００を保持したり、中心軸１０１周りにオスコネクタ１００を回転させるためのトルクをオスコネクタ１００に付与したりする際に把持される。但し、一対の把持板１２１ａ，１２１ｂに代えて、基端部１０４の外周面を各種多角柱面に形成したり、該外周面に凹凸模様などが付与されていても良い。
【００３５】
中心軸１０１を通り、把持板１２１ａ，１２１ｂを含む仮想の平面（図示せず）上に、第１当接部１３０ａ，１３０ｂ及び係止突起１５０ａ，１５０ｂが設けられている。これにより、使用者は、オスコネクタ１００を後述するロックパーツ２００の貫通穴２０２に挿入した状態（後述する図５参照）において、ロックパーツ２００によって隠れる第１当接部１３０ａ，１３０ｂ及び係止突起１５０ａ，１５０ｂの中心軸１０１回りの位置を把持板１２１ａ，１２１ｂの位置から認識することができる。
【００３６】
図３は本発明の実施形態１に係る接続部材を構成するロックパーツ２００の斜視図、図４Ａはその正面図、図４Ｂは図４Ａの矢印４Ｂ方向から見たその側面図、図４Ｃは図４Ａの矢印４Ｃ方向から見たその上面図、図４Ｄは図４Ａの矢印４Ｄ方向から見たその下面図である。
【００３７】
ロックパーツ２００は、それぞれが略円筒形状を有する大径部２０３及び小径部２０４を備える。大径部２０３は、小径部２０４よりも大きな内径及び外径を有している。大径部２０３と小径部２０４とはそれぞれの中心軸がロックパーツ２００の中心軸２０１と一致するように連結されている。ロックパーツ２００には、中心軸２０１に沿った貫通穴２０２が形成されている。但し、本発明のロックパーツは、本実施形態１のように大径部２０３及び小径部２０４に分かれている必要はなく、例えば単一の内径及び外径を有する略円筒形状を有していても良い。
【００３８】
図４Ｄに示されているように、ロックパーツ２００の大径部２０３の、円筒面である内周面には、中心軸２０１からの距離が他の部分に比べて減少するように盛り上がった突起である、２つの第２当接部２３０ａ，２３０ｂが形成されている。第２当接部２３０ａ，２３０ｂは、その頂部（中心軸２０１にもっとも接近した部分）に対して時計回り方向側に、第２当接部２３０ａ，２３０ｂの頂部と大径部２０３の内周面（円筒面）とを滑らかに繋ぐ傾斜面２３９ａ，２３９ｂを備えている。傾斜面２３９ａ，２３９ｂを含む第２当接部２３０ａ，２３０ｂは、中心軸２１０に対して対称である。２つの第２当接部２３０ａ，２３０ｂの頂部間距離Ｄ23は、オスコネクタ１００の２つの第１当接部１３０ａ，１３０ｂの頂部間距離Ｄ13よりも大きい。
【００３９】
図４Ｃ及び図４Ｄに示されているように、小径部２０４の、円筒面である内周面には、中心軸２０１に向かって突出した円弧状の一対の係止リブ２４１ａ，２４１ｂが周方向に沿って延設されている。周方向において、係止リブ２４１ａ，２４１ｂが形成されていない領域を移動路２４２ａ，２４２ｂと呼ぶ。係止リブ２４１ａ，２４１ｂ及び移動路２４２ａ，２４２ｂは中心軸２０１に対して対称である。係止リブ２４１ａ，２４１ｂでの小径部２０４の内径Ｄ24は、オスコネクタ１００の第１鍔部１４１の外径Ｄ141とほぼ同じであり、係止突起１５０ａ，１５０ｂの頂部間距離Ｄ15よりも小さく、第２鍔部１４２の外径Ｄ142よりも小さい。移動路２４２ａ，２４２ｂでの小径部２０４の内径Ｄ25は、係止突起１５０ａ，１５０ｂの頂部間距離Ｄ15よりも大きい。
【００４０】
ロックパーツ２００の外周面には、中心軸２０１を含む面に沿って板状の一対の把持板２２１ａ，２２１ｂが立設されている。把持板２２１ａ，２２１ｂは、ロックパーツ２００を保持したり、中心軸２０１周りにロックパーツ２００を回転させるためのトルクをロックパーツ２００に付与したりする際に把持される。但し、一対の把持板２２１ａ，２２１ｂに代えて、ロックパーツ２００の外周面を各種多角柱面に形成したり、該外周面に凹凸模様などが付与されていても良い。
【００４１】
中心軸２０１を通り、把持板２２１ａ，２２１ｂを含む仮想の平面（図示せず）上に第２当接部２３０ａ，２３０ｂが設けられている。これにより、使用者は、大径部２０３の内周面に形成されているために視認しにくい第２当接部２３０ａ，２３０ｂの中心軸２０１回りの位置を把持板２２１ａ，２２１ｂの位置から認識することができる。なお、移動路２４２ａ，２４２ｂは、上記の仮想の平面上には設けられていない。
【００４２】
オスコネクタ１００及びロックパーツ２００は、硬質の樹脂材料、例えばポリプロピレン、ポリカーボネート、ポリエチレン、ＡＢＳ樹脂、ポリ塩化ビニル等を用いて、射出成型等により製造することができる。
【００４３】
図５に示すように、ロックパーツ２００は、その貫通穴２０２の小径部２０４側の開口からオスコネクタ１００の挿入部１０３が挿入されて、オスコネクタ１００により貫通される。このとき、ロックパーツ２００の係止リブ２４１ａ，２４１ｂがオスコネクタ１００の第１鍔部１４１よりも基端部１０４側に位置するように（図６Ａ参照）、オスコネクタ１００はロックパーツ２００内に挿入される。上述したように、係止リブ２４１ａ，２４１ｂでの内径Ｄ24は第１鍔部１４１の外径Ｄ141とほぼ同じであるので、僅かな力を加えることで係止リブ２４１ａ，２４１ｂは挿入部１０３側から第１鍔部１４１を乗り越えて基端部１０４側に移動する。そして、一旦、係止リブ２４１ａ，２４１ｂが第１鍔部１４１よりも基端部１０４側に移動すると、ロックパーツ２００の自重や僅かな振動によってロックパーツ２００がオスコネクタ１００から抜け落ちることはない。これにより、ロックパーツ２００の紛失の可能性が更に低減する。
【００４４】
本実施形態１では、ロックパーツ２００は、オスコネクタ１００に対して、ロックパーツ２００の係止リブ２４１ａ，２４１ｂがオスコネクタ１００の係止突起１５０ａ，１５０ｂに対して挿入部１０３側に位置する「ロック可能位置」（図６Ａ）と基端部１０４側に位置する「退避位置」（図６Ｂ）との間で中心軸１０１，２０１方向に移動することができる。上述したように、ロックパーツ２００の係止リブ２４１ａ，２４１ｂでの内径Ｄ24はオスコネクタ１００の係止突起１５０ａ，１５０ｂの頂部間距離Ｄ15よりも小さい。従って、係止突起１５０ａ，１５０ｂに係止リブ２４１ａ，２４１ｂが当接すると、ロックパーツ２００はロック可能位置と退避位置との間で移動することができない。但し、ロックパーツ２００の係止リブ２４１ａ，２４１ｂは周方向に連続しているわけではなく、移動路２４２ａ，２４２ｂによって分断されている。ロックパーツ２００をオスコネクタ１００に対して中心軸１０１，２０１回りに回転させて、オスコネクタ１００の係止突起１５０ａ，１５０ｂとロックパーツ２００の移動路２４２ａ，２４２ｂとの中心軸１０１，２０１回りの回転方向の位置を一致させると、係止突起１５０ａ，１５０ｂが移動路２４２ａ，２４２ｂを通過することにより、ロックパーツ２００をロック可能位置（図６Ａ）と退避位置（図６Ｂ）との間で自由に移動させることができる。即ち、オスコネクタ１００の係止突起１５０ａ，１５０ｂとロックパーツ２００の係止リブ２４１ａ，２４１ｂとは、ロックパーツ２００がオスコネクタ１００に対して中心軸１０１，２０１方向にロック可能位置と退避位置との間で移動するのを制限する移動制限機構として機能する。
【００４５】
図６Ａに示すロック可能位置では、ロックパーツ２００の係止リブ２４１ａ，２４１ｂは、中心軸１０１，２０１方向において、オスコネクタ１００の第１鍔部１４１と係止突起１５０ａ，１５０ｂとの間に位置している。このとき、オスコネクタ１００の第１当接部１３０ａ，１３０ｂの中心軸１０１，２０１方向位置とロックパーツ２００の第２当接部２３０ａ，２３０ｂの中心軸１０１，２０１方向位置とが重複する。
【００４６】
図６Ｂに示す退避位置では、ロックパーツ２００の係止リブ２４１ａ，２４１ｂは、中心軸１０１，２０１方向において、オスコネクタ１００の係止突起１５０ａ，１５０ｂと第２鍔部１４２との間に位置している。このとき、中心軸１０１，２０１方向において、ロックパーツ２００の第２当接部２３０ａ，２３０ｂは、オスコネクタ１００の第１鍔部１４１よりも基端部１０４側に位置している。
【００４７】
本実施形態１の接続部材１と可撓性を有する中空のＰＥＧチューブ９０の上流側端（メスコネクタ）とを接続する方法を以下に説明する。なお、オスコネクタ１００及びロックパーツ２００は、それらの中心軸１０１，２０１が一致しないような姿勢をとることは可能であるが、図面では簡単化のためにオスコネクタ１００の中心軸とロックパーツ２００の中心軸２００とが一致した状態を示している。
【００４８】
図５において、ＰＥＧチューブ９０の図示しない下流側端は、患者の腹に形成された胃ろうを通って胃内に挿入されている。８０は患者に投与される液状物を搬送するための経腸栄養投与セットの下流側に設けられた可撓性を有する中空のチューブである。チューブ８０の下流側端は、オスコネクタ１００の貫通穴１０２に基端部１０４側から挿入されて、融着などの方法によりオスコネクタ１００と一体化されている（図６Ａ，図６Ｂ参照）。経腸栄養投与セットの図示しない上流側端は、例えば経腸栄養剤が充填された容器に接続されている。経腸栄養投与セットの構成は、特に制限はなく、例えばＪＩＳ  Ｔ３２１３で規定された経腸栄養投与セットや、これ以外の公知の経腸栄養投与セットのいずれであってもよい。経腸栄養投与セットには、その中を流れる液状物を圧送するための加圧機構などが設けられていても良い。
【００４９】
ロックパーツ２００は、オスコネクタ１００に対してロック可能位置（図６Ａ）にある。この状態から、オスコネクタ１００をＰＥＧチューブ９０内に挿入する。
【００５０】
図７Ａは接続部材１のオスコネクタ１００の挿入部１０３をＰＥＧチューブ９０の上流側端に挿入した状態を示した正面図、図７Ｂは図７Ａの矢印７Ｂ方向から見たその側面図である。図８Ａは図７Ｂの８Ａ−８Ａ線に沿った矢視断面図、図８Ｂは図７Ａの８Ｂ−８Ｂ線に沿った矢視断面図、図８Ｃはオスコネクタ１００の第１当接部１３０ａ，１３０ｂを通る図８Ａの８Ｃ−８Ｃ線に沿った矢視断面図である。図７Ａ，図７Ｂ，図８Ａ，図８Ｂでは、図面を簡単化するために、基端部１０４に挿入されたチューブ８０の図示を省略している。また、図８Ａ，図８Ｃでは、ＰＥＧチューブ９０の下流側端に設けられたバルーン（図示せず）と連通したバルブ９５の内部構造の図示を省略している。
【００５１】
図８Ａに示されているように、オスコネクタ１００の挿入部１０３に設けられた第１当接部１３０ａ，１３０ｂがＰＥＧチューブ９０で覆われるように、オスコネクタ１００をＰＥＧチューブ９０内に挿入する。このとき、図８Ｂに示すように、ロックパーツ２００の第２当接部２３０ａ，２３０ｂがＰＥＧチューブ９０の外周面と対向する。ＰＥＧチューブ９０内へのオスコネクタ１００の挿入作業時には、図８Ｃに示すように、ロックパーツ２００の第２当接部２３０ａ，２３０ｂがオスコネクタ１００の第１当接部１３０ａ，１３０ｂに対向しないように、ロックパーツ２００のオスコネクタ１００に対する中心軸１０１，２０１回りの回転位置が維持されることが好ましい。さらに、ロック可能位置にあるロックパーツ２００が退避位置に移動しないように、ロックパーツ２００のオスコネクタ１００に対する中心軸１０１，２０１回りの回転位置が維持されることが好ましい。
【００５２】
上記のようにＰＥＧチューブ９０内にオスコネクタ１００を挿入した後、図８Ｃの矢印２０８の方向にロックパーツ２００をオスコネクタ１００に対して中心軸１０１，２０１回りに回転させる。
【００５３】
図９Ａはオスコネクタ１００に対してロックパーツ２００を矢印２０８の方向に回転させた状態を示した正面図、図９Ｂは図９Ａの矢印９Ｂ方向から見たその側面図である。図１０Ａは図９Ｂの１０Ａ−１０Ａ線に沿った矢視断面図、図１０Ｂは図９Ａの１０Ｂ−１０Ｂ線に沿った矢視断面図、図１０Ｃはオスコネクタ１００の第１当接部１３０ａ，１３０ｂを通る図１０Ａの１０Ｃ−１０Ｃ線に沿った矢視断面図である。図９Ａ，図９Ｂ，図１０Ａ，図１０Ｂでは、図面を簡単化するために、基端部１０４に挿入されたチューブ８０の図示を省略している。また、図１０Ａ，図１０Ｃでは、ＰＥＧチューブ９０の下流側端に設けられたバルーン（図示せず）と連通したバルブ９５の内部構造の図示を省略している。
【００５４】
図１０Ａ，図１０Ｃに示すように、ロックパーツ２００をオスコネクタ１００に対して回転させることにより、ロックパーツ２００の第２当接部２３０ａ，２３０ｂとオスコネクタ１００の第１当接部１３０ａ，１３０ｂとが半径方向にほぼ対向し、第２当接部２３０ａ，２３０ｂと第１当接部１３０ａ，１３０ｂとによってＰＥＧチューブ９０が厚み方向に圧縮されて挟持される。
【００５５】
第２当接部２３０ａ，２３０ｂがＰＥＧチューブ９０に印加する圧縮力によって発生する、第２当接部２３０ａ，２３０ｂとＰＥＧチューブ９０との間の摩擦力が、ロックパーツ２００がオスコネクタ１００に対して図１０Ｃの矢印２０９方向に回転するのを防止する。従って、図１０Ａ，図１０Ｃに示す、第１当接部１３０ａ，１３０ｂと第２当接部２３０ａ，２３０ｂとによるＰＥＧチューブ９０の挟持状態（ロック状態）は軽微な外力や振動などでは解除されない。
【００５６】
ロックパーツ２００を図８Ｃの矢印２０８の方向にオスコネクタ１００に対して回転させる際に、オスコネクタ１００の係止突起１５０ａ，１５０ｂがロックパーツ２００の係止リブ２４１ａ，２４１ｂと当接することにより、ロックパーツ２００がオスコネクタ１００に対して、ロック可能位置から退避位置へ中心軸１０１，２０１方向に移動するのが防止される。従って、ロックパーツ２００を図８Ｃの矢印２０８の方向にオスコネクタ１００に対して単に回転させるだけで、即ち、ロックパーツ２００に中心軸１０１，２０１に沿ってＰＥＧチューブ９０側に向かう力を印加しなくても、ＰＥＧチューブ９０を第２当接部２３０ａ，２３０ｂと第１当接部１３０ａ，１３０ｂとで挟持することができる。従って、作業者によらず、第１当接部１３０ａ，１３０ｂと第２当接部２３０ａ，２３０ｂとでＰＥＧチューブ９０を常に安定して挟持することができる。
【００５７】
ＰＥＧチューブ９０と接続部材１との接続状態を解除するには、上記と逆の操作を行えばよい。即ち、ロックパーツ２００をオスコネクタ１００に対して図１０Ｃの矢印２０９方向に回転させて、第１当接部１３０ａ，１３０ｂと第２当接部２３０ａ，２３０ｂとによるＰＥＧチューブ９０の挟持状態（ロック状態）を解除する。次いで、ＰＥＧチューブ９０からオスコネクタ１００を引き抜く。
【００５８】
以上のように，本実施形態１の接続部材１は、オスコネクタ１００の第１当接部１３０ａ，１３０ｂ及びロックパーツ２００の第２当接部２３０ａ，２３０ｂをＰＥＧチューブ９０の内周面及び外周面にそれぞれ圧接させてＰＥＧチューブ９０を挟持するので、接続部材１とＰＥＧチューブ９０とを強固に接続することができる。従って、ＰＥＧチューブ９０を通じて液状物を患者に圧送する場合や、接続部材１とＰＥＧチューブ９０との接続部分に作業者が意図せずに外力を加えてしまった場合などでも、ＰＥＧチューブ９０から接続部材１が外れてしまうことがない。
【００５９】
また、ロックパーツ２００をオスコネクタ１００に対して回転させるだけで、第１当接部１３０ａ，１３０ｂと第２当接部２３０ａ，２３０ｂとによるＰＥＧチューブ９０の挟持／非挟持を切り替えることができる。従って、ＰＥＧチューブ９０と接続部材１とを何度でも再接続することができる。また、再接続を繰り返しても、ＰＥＧチューブ９０と接続部材１との接続強度はほとんど変化しない。
【００６０】
また、本実施形態１の接続部材１は、オスコネクタ１００とロックパーツ２００との２部品のみで構成されるので、部品点数が少なく、組立が容易で、低コストである。しかも、ロックパーツ２００はオスコネクタ１００によって貫通されているので、部品を紛失する可能性は低い。
【００６１】
上記の実施形態１では、図１０Ｃに示すように、ロックパーツ２００の第２当接部２３０ａ，２３０ｂの頂部とオスコネクタ１００の第１当接部１３０ａ，１３０ｂの頂部とが半径方向にほぼ対向するまで、ロックパーツ２００をオスコネクタ１００に対して回転させた。しかしながら、第１当接部１３０ａ，１３０ｂの頂部間距離Ｄ13と第２当接部２３０ａ，２３０ｂの頂部間距離Ｄ23との差に対してＰＥＧチューブ９０の厚みが厚い場合等では、第１当接部１３０ａ，１３０ｂの頂部以外の箇所と第２当接部２３０ａ，２３０ｂの頂部以外の箇所とでＰＥＧチューブ９０を挟持しても良い。第１当接部及び／又は第２当接部に、その頂部から周方向になだらかに延びた傾斜面（本実施形態１では傾斜面２３９ａ，２３９ｂが相当する）が形成されていると、この傾斜面の少なくとも一部をＰＥＧチューブ９０に圧接させることができるので、所望の接続強度が得られるＰＥＧチューブ９０の寸法の範囲を拡大することができる。
【００６２】
上記の接続方法においてＰＥＧチューブ９０の厚みが厚すぎると、図８Ｂより容易に理解できるように、ＰＥＧチューブ９０がロックパーツ２００の第２当接部２３０ａ，２３０ｂと衝突するので、オスコネクタ１００の第１当接部１３０ａ，１３０ｂがＰＥＧチューブ９０で覆われるまで、オスコネクタ１００の挿入部１０３をＰＥＧチューブ９０内に深く挿入することができない。この場合、上述のようにＰＥＧチューブ９０を第１当接部１３０ａ，１３０ｂと第２当接部２３０ａ，２３０ｂとで挟持することはもちろんできない。これに加えて、オスコネクタ１００の挿入部１０３の先端側の一部しかＰＥＧチューブ９０に挿入できないので、オスコネクタ１００はＰＥＧチューブ９０から容易に抜け落ちてしまう。
【００６３】
本実施形態１の接続部材１では、このように厚いＰＥＧチューブ９０に対しては、ロックパーツ２００を退避位置（図６Ｂ）に移動させた状態でオスコネクタ１００を挿入する。
【００６４】
図１１Ａはロックパーツ２００を退避位置に移動させてオスコネクタ１００の挿入部１０３をＰＥＧチューブ９０の上流側端に挿入した状態を示した正面図、図１１Ｂは図１１Ａの矢印１１Ｂ方向から見たその側面図である。図１２Ａは図１１Ｂの１２Ａ−１２Ａ線に沿った矢視断面図、図１２Ｂは図１１Ａの１２Ｂ−１２Ｂ線に沿った矢視断面図である。図１１Ａ，図１１Ｂ，図１２Ａ，図１２Ｂでは、図面を簡単化するために、基端部１０４に挿入されたチューブ８０の図示を省略している。また、図１２Ａでは、ＰＥＧチューブ９０の下流側端に設けられたバルーン（図示せず）と連通したバルブ９５の内部構造の図示を省略している。
【００６５】
図６Ｂで説明したように、ロックパーツ２００が退避位置にあるとき、中心軸１０１，２０１方向において、ロックパーツ２００の第２当接部２３０ａ，２３０ｂはオスコネクタ１００の第１鍔部１４１よりも基端部１０４側に位置している。従って、オスコネクタ１００の第１当接部１３０ａ，１３０ｂがＰＥＧチューブ９０で覆われるように、オスコネクタ１００の挿入部１０３をＰＥＧチューブ９０内に深く挿入することができる。ロックパーツ２００が退避位置にあるとき、上述のようにＰＥＧチューブ９０を第１当接部１３０ａ，１３０ｂと第２当接部２３０ａ，２３０ｂとで挟持することはもちろんできない。しかしながら、オスコネクタ１００の挿入部１０３の全てをＰＥＧチューブ９０内に挿入することができるので、接続部材１とＰＥＧチューブ９０との相対的に高い接続強度を得ることができる。また、ロックパーツ２００は、オスコネクタ１００から取り外す必要がなく、貫通された状態であるので、ロックパーツ２００を紛失する可能性はない。
【００６６】
上記の実施形態１は一例であって、種々の変更が可能である。
【００６７】
例えば、上記の実施形態１ではオスコネクタ１００は２つの第１当接部１３０ａ，１３０ｂを備え、ロックパーツ２００は２つの第２当接部２３０ａ，２３０ｂを備えていたが、オスコネクタ１００が備える第１当接部の数、ロックパーツ２００が備える第２当接部の数はいずれも２つに限定されず、１つ又は３つ以上であっても良い。図１３Ａに、オスコネクタ１００がその外周面に３つの第１当接部１３１ａ，１３１ｂ，１３１ｃを備え、ロックパーツ２００がその内周面に３つの第２当接部２３１ａ，２３１ｂ，２３１ｃを備えている例を示す。図１３Ｂに、オスコネクタ１００がその外周面に４つの第１当接部１３２ａ，１３２ｂ，１３２ｃ，１３２ｄを備え、ロックパーツ２００がその内周面に４つの第２当接部２３２ａ，２３２ｂ，２３２ｃ，２３２ｄを備えている例を示す。図１３Ｃに、オスコネクタ１００がその外周面に４つの第１当接部１３３ａ，１３３ｂ，１３３ｃ，１３３ｄを備え、ロックパーツ２００がその内周面に４つの第２当接部２３３ａ，２３３ｂ，２３３ｃ，２３３ｄを備えている例を示す。
【００６８】
第１当接部の数と第２当接部の数は同じであっても異なっていても良い。但し、第１当接部の数と第２当接部の数のうちの一方が他方の倍数であることが好ましく、更には両者が同数であることが好ましい。特に、オスコネクタ１００に２つ以上の第１当接部が中心軸１０１に対して等角度間隔に配置され、ロックパーツ２００にオスコネクタ１００の第１当接部と同数の第２当接部が中心軸２０１に対して等角度間隔に配置されていることが好ましい。これにより、ロックパーツ２００を回転させてＰＥＧチューブを第１当接部と第２当接部とで挟持するする際に、オスコネクタ１００の中心軸１０１とロックパーツ２００の中心軸２０１との位置ずれがほとんど発生しないので、ＰＥＧチューブをバランス良く挟持することができ、常に安定した高い接続強度を得ることができる。
【００６９】
オスコネクタ１００が備える第１当接部の数及びロックパーツ２００が備える第２当接部の数がいずれも２個である場合において、上記の実施形態１ではオスコネクタ１００の外周面の第１当接部１３０ａ，１３０ｂを通る断面形状が略楕円であったが（図８Ｃ）、図１３Ｄのようにロックパーツ２００の内周面の第２当接部２３４ａ，２３４ｂを通る断面形状が略楕円（又は長円形状若しくは陸上競技のトラック状）であっても良い。図１３Ｄにおいて、１３４ａ，１３４ｂはオスコネクタ１００の外周面に形成された２つの第１当接部を示す。あるいは、図１３Ｅのようにオスコネクタ１００の外周面の第１当接部１３５ａ，１３５ｂを通る断面形状及びロックパーツ２００の内周面の第２当接部２３５ａ，２３５ｂを通る断面形状の両方が、略楕円（又は長円形状若しくは陸上競技のトラック状）であっても良い。
【００７０】
本発明において、オスコネクタ１００の挿入部１０３の外周面に設けられる第１当接部は、中心軸１０１に対して垂直な断面において中心軸１０１からの距離が他の部分よりも相対的に増大していれば良く、中心軸１０１に対して垂直な面に沿った第１当接部の断面形状は特に限定はない。また、ロックパーツ２００の内周面に設けられる第２当接部は、中心軸２０１に対して垂直な断面において中心軸２０１からの距離が他の部分よりも相対的に減少していれば良く、中心軸２０１に対して垂直な面に沿った第２当接部の断面形状は特に限定はない。例えば、第１当接部及び／又は第２当接部は、その断面形状が略円弧状、略三角形状、略台形状などである突起であっても良い。図１３Ｂ，図１３Ｃ，図１３Ｄのオスコネクタ１００は、いずれも断面形状が略円弧状に隆起した突起である第１当接部を備えている。また、図１３Ａ，図１３Ｂのロックパーツ２００は、いずれも断面形状が略円弧状に隆起した突起である第２当接部を備えている。あるいは、オスコネクタ１００の外周面の断面形状及び／又はロックパーツ２００の内周面の断面形状を、略楕円、略長円、略多角形（略三角形，略四角形など）とすることにより、第１当接部又は第２当接部を形成することもできる。図８Ｃ，図１３Ｅのオスコネクタ１００の外周面は略楕円の断面形状を有し、その長軸上に２つの第１当接部を備えている。図１３Ａのオスコネクタ１００の外周面は略正三角形の断面形状を有し、その３つの頂点が第１当接部として機能する。図１３Ｃのロックパーツ２００の内周面は略正方形の断面形状を有し、その４辺の中央部分及びその近傍が第２当接部として機能する。図１３Ｄ，図１３Ｅのロックパーツ２００の内周面は略楕円の断面形状を有し、その短軸上の２つの部分及びその近傍が第２当接部として機能する。以上から理解できるように、本発明の第１当接部及び第２当接部は、中心軸に対して垂直な断面において、オスコネクタ１００の外周面及びロックパーツ２００の内周面を、中心軸からの距離が周方向において一定でない非円形にすることにより形成することができる。特に、ロックパーツ２００においては、平面（図１３Ｃ参照）や凹面（図１３Ｄ，図１３Ｅ）にも第２当接部を形成しうることに注意を要する。即ち、オスコネクタに対して、これに貫通されたロックパーツを中心軸回りに回転させることにより、オスコネクタの外周面とロックパーツの内周面との間の隙間が変化するように、オスコネクタの外周面とこれに対向するロックパーツの内周面とが形成されていればよい。
【００７１】
本発明において、第１当接部及び第２当接部は、これらの間のＰＥＧチューブの内周面及び外周面にそれぞれ当接してＰＥＧチューブを挟持するオスコネクタの外周面上の部分及びロックパーツの内周面上の部分を指す。例えばＰＥＧチューブの厚みが変われば、ＰＥＧチューブを挟持するオスコネクタの外周面上の部分及びロックパーツの内周面上の部分は僅かに変化するかも知れない。従って、本発明の第１当接部及び第２当接部は、点ではなく、ある面積を有する領域として理解されるべきである。
【００７２】
ロックパーツ２００の第２当接部を通る中心軸２０１に対して垂直な断面において、ロックパーツ２００の外周面の断面形状はその内周面の断面形状とは無関係に任意に設定することができる。例えば、図１３Ｃ、図１３Ｄ、図１３Ｅにおいて、ロックパーツ２００の外周面の断面形状を略円形にしても良い。
【００７３】
上記の実施形態１では、ロックパーツはオスコネクタの周囲を取り囲む環状形状を有していたが、本発明はこれに限定されず、例えば中心軸方向の両端を結ぶスリットが形成された例えば略Ｃ字形状を有していても良い。但し、上記の実施形態１のような環状形状であると、ＰＥＧチューブを大きな力で挟持することができるので、安定した高い接続強度を得ることができる。
【００７４】
上記の実施形態１では、ロックパーツ２００はロック可能位置と退避位置との間で中心軸１０１，２０１方向に移動可能であったが、退避位置に移動することができない構成であっても良い。
【００７５】
オスコネクタ１００に設けられた係止突起の数、及び、これが通過するロックパーツ２００の移動路の数は、上記の実施形態１のように２つに限定されない。オスコネクタ１００に設けられる第１当接部の数及び／又はロックパーツ２００に設けられる第２当接部の数と同数になるように、係止突起の数及び移動路の数を設定しても良い。
【００７６】
オスコネクタ１００に設けられた第１鍔部１４１及び／又は第２鍔部１４２は、周方向に連続していなくても良い。また、第１鍔部１４１及び／又は第２鍔部１４２を省略することも可能である。
【００７７】
（実施形態２）
以下に、本発明の実施形態２に係る接続部材２を説明する。以下に示す図において、実施形態１に係る接続部材１の構成要素と同じ構成要素には同一の符号を付しており、それらについての詳細な説明を省略する。実施形態１に係る接続部材１と異なる点を中心に、本実施形態２に係る接続部材２を説明する。
【００７８】
図１４は本発明の実施形態２に係る接続部材を構成するオスコネクタ３００の斜視図、図１５Ａはその正面図、図１５Ｂは図１５Ａの矢印１５Ｂ方向から見たその側面図、図１５Ｃは図１５Ａの１５Ｃ−１５Ｃ線での矢視断面図、図１５Ｄは図１５Ａの１５Ｄ−１５Ｄ線での矢視断面図である。説明の便宜のために、オスコネクタ３００の中心軸１０１方向において、基端部１０４側を「上側」、挿入部１０３側を「下側」と呼ぶ。
【００７９】
本実施形態２のオスコネクタ３００は、挿入部１０３の外周面上に、好ましくはタケノコ形状部１０５よりも基端部１０４側の位置に、第１当接部として、２つの第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂと２つの第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂとが形成されている。第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂ及び第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂは、実施形態１の第１当接部１３０ａ，１３０ｂと同様に、中心軸１０１に対して垂直な断面において中心軸１０１からの距離が他の部分に比べて増大するように盛り上がっている。中心軸１０１方向において、第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂは、第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂよりも基端部１０４側（上側）に設けられている。
【００８０】
図１５Ｃに示されているように、第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂを通り且つ中心軸１０１に対して垂直な面に沿ったオスコネクタ１００の外周面の断面形状は略楕円形状（又は長円形状若しくは陸上競技のトラック状）である。第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂはこの略楕円形状の長軸上に配置されている。２つの第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂの頂部間距離（前記略楕円形状の長径）はＤ331である。
【００８１】
図１５Ｄに示されているように、第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂを通り且つ中心軸１０１に対して垂直な面に沿ったオスコネクタ１００の外周面の断面形状は略楕円形状（又は長円形状若しくは陸上競技のトラック状）である。第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂはこの略楕円形状の長軸上に配置されている。２つの第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂの頂部間距離（前記略楕円形状の長径）はＤ332である。第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂを通る前記略楕円形状の短径Ｄ333は、第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂの頂部間距離Ｄ331とほぼ同じである。
【００８２】
中心軸１０１に沿って見たとき、第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂと第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂとは、中心軸１０１回りの位置が異なる。具体的には、中心軸１０１に沿って見たとき、第１上側当接部３３１ａと第１上側当接部３３１ｂとを結ぶ直線と、第１下側当接部３３２ａと第１下側当接部３３２ｂとを結ぶ直線とは直交する。
【００８３】
第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂよりも基端部１０４側に、外方向に突出した第１鍔部１４１が設けられている。第１鍔部１４１の外周端縁の直径Ｄ141は、第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂの頂部間距離Ｄ331、第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂの頂部間距離Ｄ332よりも大きい。
【００８４】
図１６は本発明の実施形態２に係る接続部材を構成するロックパーツ４００の斜視図、図１７Ａはその正面図、図１７Ｂは図１７Ａの矢印１７Ｂ方向から見たその側面図、図１７Ｃは図１７Ａの矢印１７Ｃ方向から見たその上面図、図１７Ｄは図１７Ａの矢印１７Ｄ方向から見たその下面図である。
【００８５】
ロックパーツ４００は、その中心軸２０１に沿って、小径部２０４、中径部４０１、大径部４０２をこの順に備える。説明の便宜のために、ロックパーツ４００の中心軸２０１方向において、小径部２０４側を「上側」、大径部４０２側を「下側」と呼ぶ。
【００８６】
図１８Ａは中径部４０１を通る図１７Ａの１８Ａ−１８Ａ線での矢視断面図、図１８Ｂは大径部４０２を通る図１７Ａの１８Ｂ−１８Ｂ線での矢視断面図である。
【００８７】
図１８Ａに示されているように、中径部４０１を通り且つ中心軸２０１に対して垂直な面に沿った中径部４０１の内周面の断面形状は略楕円形状（又は長円形状若しくは陸上競技のトラック状）である。この略楕円形状の短軸上に、中心軸２０１からの距離が他の部分に比べて減少した２つの第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂが形成されている。第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂの頂部間距離（前記略楕円形状の短径）Ｄ431は、オスコネクタ３００の第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂの頂部間距離Ｄ331よりも大きい。
【００８８】
図１８Ｂに示されているように、大径部４０２を通り且つ中心軸２０１に対して垂直な面に沿った大径部４０２の内周面の断面形状は略楕円形状（又は長円形状若しくは陸上競技のトラック状）である。この略楕円形状の短軸上に、中心軸２０１からの距離が他の部分に比べて減少した２つの第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂが形成されている。第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂの頂部間距離（前記略楕円形状の短径）Ｄ432は、オスコネクタ３００の第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂの頂部間距離Ｄ332よりも大きい。また、距離Ｄ432は、中径部４０１の内周面の長軸方向径Ｄ433とほぼ同じである。
【００８９】
このように、ロックパーツ４００は、第２当接部として、中心軸２０１方向の位置が異なる第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂと第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂとを備えている。
【００９０】
実施形態１と同様に、ロックパーツ４００は、その貫通穴２０２の小径部２０４側の開口からオスコネクタ３００の挿入部１０３が挿入されて、オスコネクタ３００により貫通される。また、実施形態１と同様に、ロックパーツ４００は、オスコネクタ３００に対して、「ロック可能位置」と「退避位置」との間で中心軸１０１，２０１方向に移動することができる。ロック可能位置では、オスコネクタ３００の第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂの中心軸１０１，２０１方向位置とロックパーツ４００の第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂの中心軸１０１，２０１方向位置とが重複し、且つ、オスコネクタ３００の第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂの中心軸１０１，２０１方向位置とロックパーツ４００の第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂの中心軸１０１，２０１方向位置とが重複する。
【００９１】
本実施形態２の接続部材２と可撓性を有する中空のＰＥＧチューブ９０の上流側端（メスコネクタ）とを接続する方法を以下に説明する。
【００９２】
ロックパーツ４００をオスコネクタ３００に対してロック可能位置に配置した状態で、オスコネクタ３００をＰＥＧチューブ９０内に挿入する。
【００９３】
図１９は接続部材２のオスコネクタ３００の挿入部１０３をＰＥＧチューブ９０の上流側端に挿入した状態を示した斜視図、図２０Ａはその正面図、図２０Ｂは図２０Ａの矢印２０Ｂ方向から見たその側面図である。図２１Ａは図２０Ｂの２１Ａ−２１Ａ線に沿った矢視断面図、図２１Ｂは図２０Ａの２１Ｂ−２１Ｂ線に沿った矢視断面図、図２１Ｃは図２１Ａの８Ｃ−８Ｃ線に沿った矢視断面図である。図２２Ａは図２０Ａの２２Ａ−２２Ａ線に沿った矢視断面図、図２２Ｂは図２０Ａの２２Ｂ−２２Ｂ線に沿った矢視断面図である。これらの図では、図面を簡単化するために、基端部１０４に挿入されたチューブ８０（図５、図６Ａ、図６Ｂ参照）の図示を省略している。また、図２１Ａ，図２２Ａでは、ＰＥＧチューブ９０の下流側端に設けられたバルーン（図示せず）と連通したバルブ９５の内部構造の図示を省略している。
【００９４】
図２１Ａに示されているように、オスコネクタ３００の挿入部１０３に設けられた第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂがＰＥＧチューブ９０で覆われるように、オスコネクタ１００をＰＥＧチューブ９０内に挿入する。このとき、図２２Ａ、図２２Ｂに示すように、ロックパーツ４００の第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂ及び第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂがＰＥＧチューブ９０の外周面と対向する。ＰＥＧチューブ９０内へのオスコネクタ３００の挿入作業時には、図２２Ａに示すようにロックパーツ４００の第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂがオスコネクタ３００の第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂに対向せず、且つ、図２２Ｂに示すようにロックパーツ４００の第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂがオスコネクタ３００の第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂに対向しないように、ロックパーツ４００のオスコネクタ３００に対する中心軸１０１，２０１回りの回転位置が維持されることが好ましい。
【００９５】
上記のようにＰＥＧチューブ９０内にオスコネクタ３００を挿入した後、図２２Ａ、図２２Ｂの矢印２０８の方向にロックパーツ４００をオスコネクタ３００に対して中心軸１０１，２０１回りに回転させる。
【００９６】
図２３はオスコネクタ３００に対してロックパーツ４００を矢印２０８の方向に回転させた状態を示した斜視図、図２４Ａはその正面図、図２４Ｂは図２４Ａの矢印２４Ｂ方向から見たその側面図である。図２５Ａは図２４Ｂの２５Ａ−２５Ａ線に沿った矢視断面図、図２５Ｂは図２４Ａの２５Ｂ−２５Ｂ線に沿った矢視断面図、図２６Ａは図２４Ａの２６Ａ−２６Ａ線に沿った矢視断面図、図２６Ｂは図２４Ａの２６Ｂ−２６Ｂ線に沿った矢視断面図である。これらの図では、図面を簡単化するために、基端部１０４に挿入されたチューブ８０（図５、図６Ａ、図６Ｂ参照）の図示を省略している。また、図２５Ａ，図２６Ａでは、ＰＥＧチューブ９０の下流側端に設けられたバルーン（図示せず）と連通したバルブ９５の内部構造の図示を省略している。
【００９７】
図２５Ａ，図２６Ａに示すように、ロックパーツ４００をオスコネクタ３００に対して回転させることにより、ロックパーツ４００の第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂとオスコネクタ３００の第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂとが半径方向にほぼ対向し、第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂと第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂとによってＰＥＧチューブ９０が厚み方向に圧縮されて挟持される。
【００９８】
更に、図２５Ｂ、図２６Ｂに示すように、ロックパーツ４００をオスコネクタ３００に対して回転させることにより、ロックパーツ４００の第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂとオスコネクタ３００の第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂとが半径方向にほぼ対向し、第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂと第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂとによってＰＥＧチューブ９０が厚み方向に圧縮されて挟持される。
【００９９】
第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂ及び第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂがＰＥＧチューブ９０に印加する圧縮力によって発生する、第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂ及び第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂとＰＥＧチューブ９０との間の摩擦力が、ロックパーツ４００がオスコネクタ３００に対して図２６Ａ、図２６Ｂの矢印２０９方向に回転するのを防止する。従って、図２５Ａ、図２５Ｂ、図２６Ａ、図２６Ｂに示す、オスコネクタ３００とロックパーツ４００とによるＰＥＧチューブ９０の挟持状態（ロック状態）は軽微な外力や振動などでは解除されない。
【０１００】
ＰＥＧチューブ９０と接続部材２との接続状態を解除するには、上記と逆の操作を行えばよい。即ち、ロックパーツ４００をオスコネクタ３００に対して図２６Ａ、図２６Ｂの矢印２０９方向に回転させて、オスコネクタ３００とロックパーツ４００とによるＰＥＧチューブ９０の挟持状態（ロック状態）を解除する。次いで、ＰＥＧチューブ９０からオスコネクタ３００を引き抜く。
【０１０１】
以上のように、本実施形態２の接続部材２は、ＰＥＧチューブ９０の内周面及び外周面にオスコネクタ３００及びロックパーツ４００をそれぞれ圧接させて、ＰＥＧチューブ９０を挟持する。しかも、中心軸１０１，２０１方向に異なる位置で、即ち、第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂと第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂとによる上側挟持位置と、第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂと第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂとによる下側挟持位置とでＰＥＧチューブ９０を挟持する。従って、中心軸１０１，２０１方向における挟持位置が１箇所である実施形態１に比べて、本実施形態２では接続部材２とＰＥＧチューブ９０とを更に強固に接続することができる。よって、ＰＥＧチューブ９０を通じて液状物を患者に圧送する場合や、接続部材２とＰＥＧチューブ９０との接続部分に作業者が意図せずに外力を加えてしまった場合などでも、ＰＥＧチューブ９０から接続部材２が外れてしまうことがない。
【０１０２】
また、中心軸１０１，２０１に沿って見たとき、図２６Ａに示された第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂと第２上側当接部４３１ａ，４３１ｂとがＰＥＧチューブ９０を挟持する上側挟持位置と、図２６Ｂに示された第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂと第２下側当接部４３２ａ，４３２ｂとがＰＥＧチューブ９０を挟持する上側挟持位置とは、中心軸１０１，２０１回りの位置が約９０度異なる。即ち、中心軸１０１，２０１に沿って見たとき、実施形態１の接続部材１は中心軸１０１，２０１回りに２箇所でＰＥＧチューブ９０を挟持するのに対して、本実施形態２の接続部材２は中心軸１０１，２０１回りに４箇所でＰＥＧチューブ９０を挟持する。よって、図８Ｃと図２６Ｂとの比較からも明らかなように、本実施形態２ではオスコネクタ３００とＰＥＧチューブ９０とがより密着するので、液状物に圧力が加えられた場合であっても、ＰＥＧチューブ９０と接続部材２との接続部分から液状物が漏れ出す可能性は低い。
【０１０３】
特に、本実施形態２のように、第１上側当接部３３１ａ，３３１ｂの頂部間距離Ｄ331（図１５Ｃ参照）が、第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂを通る略楕円形状の短径Ｄ333（図１５Ｄ参照）と同じであると、図２６Ｂに示されているように、第１下側当接部３３２ａ，３３２ｂが形成された中心軸１０１，２０１方向の位置において、オスコネクタ３００とＰＥＧチューブ９０とが全周にわたって密着しやすくなるので、液状物の漏れは更に低減する。
【０１０４】
本実施形態２では、第１当接部及び第２当接部のそれぞれを、中心軸１０１，２０１方向における位置が異なる２箇所に設置したが、中心軸１０１，２０１方向における位置が異なる３箇所以上に設置してもよい。
【０１０５】
本実施形態２は、上記以外は実施形態１と同様であり、実施形態１で説明したのと同様の効果を奏する。また、本実施形態２でも、実施形態１で説明したのと同様に、厚いＰＥＧチューブ９０に対しては、ロックパーツ３００を退避位置に移動させた状態でオスコネクタ３００を挿入することができる。更に、実施形態１で説明した各種の変更を本実施形態２に適用することもできる。
【０１０６】
上記の実施形態１，２では、本発明の接続部材を経腸栄養投与セットを構成するチューブの下流側端に設ける例を示したが、本発明はこれに限定されない。例えば、ラインを延長するために、経腸栄養投与セットと経腸栄養カテーテルとの間に接続して使用される経腸栄養延長チューブを構成する可撓性を有する中空のチューブの下流側端に設けることもできる。経腸栄養延長チューブの構成は、特に制限はなく、例えばＪＩＳ  Ｔ３２６４で規定された経腸栄養延長チューブや、これ以外の公知の経腸栄養延長チューブのいずれであってもよい。接続部材と経腸栄養延長チューブとの接続は、上記の実施形態１，２と同様に、経腸栄養延長チューブを構成するチューブの下流側端を、オスコネクタ１００の貫通穴１０２に基端部１０４側から挿入し、融着などの方法によりオスコネクタ１００と一体化することで行うことができる（図６Ａ，図６Ｂ参照）。更に、経腸栄養投与セットや経腸栄養延長チューブ以外の中空のチューブの一端に本発明の接続部材を取り付けることもできる。
【０１０７】
上記の実施形態１，２では、本発明の接続部材をＰＥＧチューブと接続する場合を例に説明したが、本発明の接続部材は、ＰＥＧチューブ以外の経鼻チューブやＰＴＥＧチューブなどの経腸栄養療法に用いられる各種チューブ（経腸栄養カテーテル）や、経腸栄養療法以外に用いられる医療用チューブ、更には医療用以外の用途に用いられるチューブに適用することが可能である。
【０１０８】
以上に説明した実施形態は、いずれもあくまでも本発明の技術的内容を明らかにする意図のものであって、本発明はこのような具体例にのみ限定して解釈されるものではなく、その発明の精神と請求の範囲に記載する範囲内でいろいろと変更して実施することができ、本発明を広義に解釈すべきである。
【産業上の利用可能性】
【０１０９】
本発明の利用分野は特に制限はなく、中空のチューブを接続する必要がある、医療、食品、化学などの各種分野に広範囲に利用することができる。
【符号の説明】
【０１１０】
１，２  接続部材
８０  栄養セットのチューブ
９０  ＰＥＧチューブ
１００，３００  オスコネクタ
１０１  オスコネクタの中心軸
１０２  貫通穴
１０３  挿入部
１０４  基端部
１０５  タケノコ形状部
１２１ａ，１２１ｂ  把持板
１３０ａ，１３０ｂ  第１当接部
３３１ａ，３３１ｂ  第１上側当接部（第１当接部）
３３２ａ，３３２ｂ  第１下側当接部（第１当接部）
１４１  第１鍔部
１４２  第２鍔部
１５０ａ，１５０ｂ  係止突起
２００，４００  ロックパーツ
２０１  ロックパーツの中心軸
２０３  大径部
２０４  小径部
２０２  貫通穴
２２１ａ，２２１ｂ  把持板
２３０ａ，２３０ｂ  第２当接部
４３１ａ，４３１ｂ  第２上側当接部（第２当接部）
４３２ａ，４３２ｂ  第２下側当接部（第２当接部）
２３９ａ，２３９ｂ  傾斜面
２４１ａ，２４１ｂ  係止リブ
２４２ａ，２４２ｂ  移動路
【図１】
2010029853.tif 000003
【図２】
2010029853.tif 000004
【図３】
2010029853.tif 000005
【図４】
2010029853.tif 000006
【図５】
2010029853.tif 000007
【図６】
2010029853.tif 000008
【図７】
2010029853.tif 000009
【図８】
2010029853.tif 000010
【図９】
2010029853.tif 000011
【図１０】
2010029853.tif 000012
【図１１】
2010029853.tif 000013
【図１２】
2010029853.tif 000014
【図１３Ａ】
2010029853.tif 000015
【図１３Ｂ】
2010029853.tif 000016
【図１３Ｃ】
2010029853.tif 000017
【図１３Ｄ】
2010029853.tif 000018
【図１３Ｅ】
2010029853.tif 000019
【図１４】
2010029853.tif 000020
【図１５】
2010029853.tif 000021
【図１６】
2010029853.tif 000022
【図１７】
2010029853.tif 000023
【図１８】
2010029853.tif 000024
【図１９】
2010029853.tif 000025
【図２０】
2010029853.tif 000026
【図２１】
2010029853.tif 000027
【図２２】
2010029853.tif 000028
【図２３】
2010029853.tif 000029
【図２４】
2010029853.tif 000030
【図２５】
2010029853.tif 000031
【図２６】
2010029853.tif 000032
【国際調査報告】
2010029853.tif 000033
2010029853.tif 000034
2010029853.tif 000035
2010029853.tif 000036