(57)【要約】  この油性保湿剤は、成分Ａのジトリメチロールプロパンと成分Ｂの炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸とのエステル化物又は前記成分Ａと前記成分Ｂと成分Ｃの炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸とのエステル化物からなり、前記エステル化物の水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、前記成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂに由来する脂肪酸残基と成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比が、９９．９：０．１〜６０：４０である。【特許請求の範囲】
【請求項１】
成分Ａと成分Ｂとのエステル化物又は成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物からなり、前記エステル化物の水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、
前記成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂに由来する脂肪酸残基と成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比が、９９．９：０．１〜６０：４０であることを特徴とする、油性保湿剤。
成分Ａ：ジトリメチロールプロパン
成分Ｂ：炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
成分Ｃ：炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
【請求項２】
前記エステル化物の水酸基価が、１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満である、請求項１に記載の油性保湿剤。
【請求項３】
前記成分Ｂの脂肪酸が、炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸である、請求項１又は２に記載の油性保湿剤。
【請求項４】
前記成分Ｂの脂肪酸が、カプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種である、請求項１〜３のいずれか一項に記載の油性保湿剤。
【請求項５】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の油性保湿剤を含むことを特徴とする、皮膚外用組成物。
【請求項６】
前記皮膚外用組成物が、化粧料、洗顔料、全身用洗浄料、又は外用医薬品である、請求項５に記載の皮膚外用組成物。
【請求項７】
請求項１〜４のいずれか一項に記載の油性保湿剤を含む皮膚外用組成物を、皮膚表面に塗布することを特徴とする、皮膚の保湿方法。
【請求項８】
水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物、又は
水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、構成脂肪酸残基中の成分Ｂに由来する脂肪酸残基と成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０である、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物の、保湿のための使用。
成分Ａ：ジトリメチロールプロパン
成分Ｂ：炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
成分Ｃ：炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
【請求項９】
水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物、又は
水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、構成脂肪酸残基中の成分Ｂに由来する脂肪酸残基と成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０である、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物の、皮膚外用組成物を製造するための使用。
成分Ａ：ジトリメチロールプロパン
成分Ｂ：炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
成分Ｃ：炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
【請求項１０】
前記皮膚外用組成物が、保湿用化粧料、洗顔料、又は全身用洗浄料である、請求項９に記載の皮膚外用組成物を製造するための使用。
【請求項１１】
水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満であり、成分Ａと成分Ｂとのエステル化反応又は成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化反応により得られるエステル化物であり、
成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化反応により得られるエステル化物は、構成する脂肪酸残基中の成分Ｂに由来する脂肪酸残基と成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０である、エステル化物。
成分Ａ：ジトリメチロールプロパン
成分Ｂ：炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
成分Ｃ：炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
【請求項１２】
前記成分Ｂの脂肪酸が、炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸である、請求項１１に記載のエステル化物。
【請求項１３】
前記成分Ｂの脂肪酸が、カプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種である、請求項１１又は１２に記載のエステル化物。
【請求項１４】
請求項１１〜１３のいずれか一項に記載のエステル化物を含むことを特徴とする、皮膚外用組成物。
【請求項１５】
前記皮膚外用組成物が、化粧料、洗顔料、全身用洗浄料、又は外用医薬品である、請求項１４に記載の皮膚外用組成物。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、特定のアルコールと脂肪酸からなるエステル化物、当該エステル化物からなる油性保湿剤、及び当該油性保湿剤を含む皮膚外用組成物に関するものである。
本願は、２０１７年５月３０日に、日本に出願された特願２０１７−１０７１９３号に基づき優先権を主張し、その内容をここに援用する。
【背景技術】
【０００２】
これまで化粧品分野においては、皮膚の乾燥を防ぎ、皮膚にうるおいを与える保湿剤として、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン、１，３−ブチレングリコール、キシリトール、ソルビトール、及びヒアルロン酸等の水溶性保湿剤がよく用いられている（特許文献１参照。）。また、この他にも、各種天然抽出物及びエキス等の水溶性保湿剤が数多く開発されている。しかしながら、これらの水溶性保湿剤は、皮膚へ塗布した後に、発汗や水による洗い流し等によって皮膚から流れ落ちてしまい、結果的に、皮膚の保湿が保たれなくなってしまうことがある。【０００３】
一方、油性の保湿剤としては、例が少ないが、ワセリン等の油剤が知られている。油剤は、皮膚を閉塞することによって皮膚表面からの水分蒸散を抑制することができる。このため、特にワセリンは、皮膚の乾燥に起因する症状の治療、予防又は改善のための皮膚外用組成物の基剤として、具体的には主に軟膏の基剤として汎用されている（特許文献２）。【０００４】
確かに、油性であるワセリンは、発汗や水での洗い流しによって流れ落ちにくいというメリットはある。しかし、ワセリン自体の性状により、皮膚に塗布した際にべたつき感があって肌馴染みが悪いため、使用時に不快に感じる場合がある。さらに、皮膚に塗布したワセリンが、衣服等との接触により拭き取られてしまうと、その閉塞効果を発揮できず、結果的に皮膚の保湿が保たれなくなる場合がある。【０００５】
その他の油性の保湿剤として、特許文献３には、リノール酸ネオペンチル、イソステアリン酸イソブチル、ヒドロキシステアリン酸イソブチル、イソステアリン酸ネオペンチル、ヒドロキシステアリン酸ネオペンチル及びイソブタン酸イソステアリルが、優れた保湿効果とべたつきのない使用感を有していることが示されている。ここで、当該文献には、非極性の油剤は、皮膚の水分蒸散を抑制し保湿する効果があるものの、皮膚上に非極性の異物が塗布されている状態であるため、使い心地が悪く不快感があることが記載されている。また、当該文献には、塗布後に皮膚内に浸透する極性油などは、べたつきが少なく使用感も良いが、皮膚表面からの水分蒸散抑制効果が小さいことも記載されている。なお、当該文献において、非極性の油剤に該当するものには炭化水素系の油剤があり、極性油に該当するものには一般的な、水酸基残基のない又は少ない基剤的な油剤がある。部分エステルを皮膚外用組成物に配合すると、一般的に、粘性が高まり、べたつきが強まることから、部分エステルは当該文献における極性油には該当しない。【０００６】
さらに、非特許文献１には、油性保湿剤として、２−エチルヘキサン酸ヘキサデシル、ワセリン、１−イソステアロイル−３−ミリストイルグリセロール（角層内への高浸透性）、及びコレステリルイソステアレート（皮脂分泌促進）を配合した炭酸ガス浴剤を使用した場合に、それらを除いた炭酸ガス浴剤を使用した場合と比べて、肌の自覚症状が改善したことも記載されている。これらの油性保湿剤を含有する炭酸ガス浴剤の保湿効果については、入浴前後で角層中の保湿成分の溶出抑制によって入浴後の急激な水分蒸散を抑えることが、効果発現の機序の一つとして推察されているに過ぎず、具体的な測定及び検証はなされていない。【０００７】
保湿効果の評価手法としては、これまで、経表皮水分蒸散量（例えば、特許文献３参照。）や角層水分量（例えば、特許文献４及び５参照。）に基づく評価手法が一般的である。実際に、保湿効果を角層水分量で評価した特許文献が数多く出されている。【０００８】
一方で、ジトリメチロールプロパンを骨格とするエステル化物は、これまで化粧品原料として開発、利用されている。具体的には、例えば、ジトリメチロールプロパンとイソステアリン酸とセバシン酸との重合物、ＨＬＢ（Ｈｙｄｒｏｐｈｉｌｉｃ−Ｌｉｐｏｐｈｉｌｉｃ  Ｂａｌａｎｃｅ）１０以上の非イオン性界面活性剤、及び水性成分を含有した水中油型乳化物は、皮膚に塗布する化粧料として使用した場合に、使用感（さっぱり感と保湿感の持続性）及び乳化安定性に優れていることが報告されている（特許文献６参照。）。なお、ジトリメチロールプロパンとイソステアリン酸とセバシン酸との重合物が配合されている美容乳化液において、その使用感と乳化の継時安定性の改善のためには、ＨＬＢ１０以上の非イオン性界面活性剤の配合が必須である（特許文献６の比較例１参照。）。【０００９】
なお、特許文献６においては、美容乳化液の保湿感は、被験者の皮膚表面に塗布した後の感触として保湿感を感じるかどうか、という官能評価で評価している。つまり、保湿感の評価は、官能評価のみで行っており、角層の水分含有量は調べられてはおらず、当該美容乳化液の塗布によって皮膚の保湿機能自体が改善されたかどうかは明らかではない。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開平１１−２０９２２３号公報
【特許文献２】日本国特許第４３８５１７０号公報
【特許文献３】日本国特許第５９５４９３５号公報
【特許文献４】日本国特許第５５７２２６３号公報
【特許文献５】日本国特許第５９１７０４３号公報
【特許文献６】日本国特許第４３７７８７９号公報
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】高島巌、国分純、阿部竜彦（著）、皮膚、社団法人日本皮膚科学会−大阪地方会発行、平成２（１９９０）年１２月、第３２巻、第６号、第８４１〜８５２ページ。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
化粧料等の皮膚外用組成物に配合される保湿剤としては、保湿効果がより優れたものの開発が期待されている。【００１３】
本発明の目的は、皮膚の保湿効果が優れた油性保湿剤、及びそれを含む皮膚外用組成物を提供することである。詳しくは、皮膚に塗布した時に皮膚の保湿機能を有するエステル化物からなる油性保湿剤、及びそれを含む皮膚外用組成物を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
本発明者らは、先に説明した事情に鑑み、各種油性物質が有する保湿機能について鋭意研究を重ねた結果、油性物質の皮膚の保湿機能に対する効果を、被験対象である油性物質を皮膚表面に塗布し、その状態で所定時間待機した後に皮膚表面から当該油性物質を除去した状態の皮膚の角質水分量を測定する方法により調べることによって、特定のエステル化物が皮膚に対する高い保湿効果を有することを見出し、本発明を完成するに至った。具体的には、本発明は次のものを提供する。【００１５】
［１］  成分Ａと成分Ｂとのエステル化物又は成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物からなり、前記エステル化物の水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、
前記成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物を構成する脂肪酸残基中の前記成分Ｂに由来する脂肪酸残基と前記成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比が、９９．９：０．１〜６０：４０である、油性保湿剤。
成分Ａ：ジトリメチロールプロパン
成分Ｂ：炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
成分Ｃ：炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
［２］  前記エステル化物の水酸基価が、１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満である、前記［１］の油性保湿剤。
［３］  前記成分Ｂの脂肪酸が、炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸である、前記［１］又は［２］の油性保湿剤。
［４］  前記成分Ｂの脂肪酸が、カプリル酸及びカプリン酸からなる群より選択される１種又は２種である、前記［１］〜［３］のいずれかの油性保湿剤。
［５］  前記［１］〜［４］のいずれかの油性保湿剤を含むことを特徴とする、皮膚外用組成物。
［６］  前記皮膚外用組成物が、化粧料、洗顔料、全身用洗浄料、又は外用医薬品である、前記［５］の皮膚外用組成物。
［７］  前記［１］〜［４］のいずれかの油性保湿剤を含む皮膚外用組成物を、皮膚表面に塗布することを含む、皮膚の保湿方法。
［８］  水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物、又は、
水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、構成脂肪酸残基中の成分Ｂに由来する脂肪酸残基と成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０である、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物の、保湿のための使用。
成分Ａ：ジトリメチロールプロパン
成分Ｂ：炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
成分Ｃ：炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
［９］  水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物、又は
水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であり、構成脂肪酸残基中の成分Ｂに由来する脂肪酸残基と成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０である、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物の、皮膚外用組成物を製造するための使用。
成分Ａ：ジトリメチロールプロパン
成分Ｂ：炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
成分Ｃ：炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
［１０］  前記皮膚外用組成物が、保湿用化粧料、洗顔料、又は全身用洗浄料である、前記［９］の皮膚外用組成物を製造するための使用。
［１１］  水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満であり、成分Ａと成分Ｂとのエステル化反応又は成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化反応により得られるエステル化物であり、
成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化反応により得られるエステル化物は、構成する脂肪酸残基中の成分Ｂに由来する脂肪酸残基と成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０である、エステル化物。
成分Ａ：ジトリメチロールプロパン
成分Ｂ：炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
成分Ｃ：炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
［１２］  前記成分Ｂの脂肪酸が、炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸である、前記［１１］のエステル化物。
［１３］  前記成分Ｂの脂肪酸が、カプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種である、前記［１１］又は［１２］のエステル化物。
［１４］  前記［１１］〜［１３］のいずれかのエステル化物を含む、皮膚外用組成物。
［１５］  前記皮膚外用組成物が、化粧料、洗顔料、全身用洗浄料、又は外用医薬品である、前記［１４］の皮膚外用組成物。
【発明の効果】
【００１６】
本発明によると、特定のエステル化物からなり、皮膚に塗布した時に保湿効果を有する油性保湿剤、及び当該油性保湿剤を含有する皮膚外用組成物を得ることができる。また、当該油性保湿剤は、エステル化物の水酸基価の値を調整することによって粘度や感触を調整することができる。このため、原料とする油性保湿剤を、用途や処方上の都合に応じて水酸基価の値の異なるものを適宜使い分けることによって、皮膚の保湿効果が高く、かつ所望の粘度や感触の皮膚外用組成物を製造することができる。
【発明を実施するための形態】
【００１７】
以下、本発明の実施態様について具体的に説明する。
本発明及び本願明細書において、「油性保湿剤」とは、常温及び常圧下（例えば２０℃、１０１．３ｋＰａ）において水に溶けない、保湿効果を有する剤を意味する。ここで、水に溶解するとは、水と混合した場合に、層を形成したり白濁したりすることなく、均一になることを意味する。つまり、油性保湿剤は、水と混合した場合には、水分子と分離して層を形成したり、乳化により白濁したりする。
【００１８】
本発明及び本願明細書において、本発明に係る油性保湿剤が有する保湿効果とは、皮膚の保湿機能を改善させる効果を意味し、より具体的には、角層の水分含有量を保持又は増量させる効果を意味する。
【００１９】
角層の水分含有量は、角層の電気伝導度（μＳ）により調べられる。角層の電気伝導度（μＳ）は、角層の水分含有量に依存し、角層の水分含有量が多くなるほど、角層の電気伝導度（μＳ）は大きくなる。角層の電気伝導度（μＳ）は、定圧センサープローブ接触高周波コンダクタンス交換方法により測定することができる。具体的には、当該測定方法に基づく角層水分量測定装置、例えば、ＩＢＳ社の角層水分量測定装置「ＳＫＩＣＯＮ−２００」を使用することにより、角層の電気伝導度（μＳ）は測定できる。
【００２０】
エステル化物の水酸基価（ｍｇＫＯＨ／ｇ）は、公益社団法人日本油化学会発行、「日本油化学会制定  基準油脂分析試験法  ２０１３年版」の２．３．６．２−１９９６ヒドロキシル価（ピリジン−無水酢酸法）により測定することができる。
【００２１】
具体的には、サンプル１ｇをアセチル化させたときに、水酸基と結合した酢酸を中和するのに必要とする水酸化カリウムのｍｇ数である。エステル化物の水酸基価は、中和滴定法により測定される。より詳細には、サンプルにアセチル化試薬を加えて１時間、グリセリン浴中で加熱した後、１ｍＬの水で未反応の無水酢酸を酢酸に変え、指示薬としてフェノールフタレイン溶液を加えて水酸化カリウムエタノール溶液で滴定する。フェノールフタレインの発色が確認されるのに必要な水酸化カリウムエタノール溶液の量から、水酸基価を算出する。アセチル化試薬は、無水酢酸２５ｇにピリジンを加えて全量を１００ｍＬに調製した溶液である。
【００２２】
＜油性保湿剤＞
本発明に係る油性保湿剤は、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物又は成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物からなり、前記エステル化物の水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である。前記エステル化物のうち、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物は、当該エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂに由来する脂肪酸残基と成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比が、９９．９：０．１〜６０：４０である。
成分Ａ：ジトリメチロールプロパン
成分Ｂ：炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
成分Ｃ：炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸
【００２３】
成分Ｂの脂肪酸は、炭素数６〜１２の飽和脂肪酸であり、炭素数８〜１０の飽和脂肪酸であることが好ましい。また、当該飽和脂肪酸は、直鎖脂肪酸であってもよく、分岐脂肪酸であってもよいが、直鎖飽和脂肪酸であることが好ましい。また、成分Ｂの脂肪酸が２種以上の脂肪酸の場合、成分Ｂの脂肪酸としては、２種以上の直鎖飽和脂肪酸であってもよく、２種以上の分岐飽和脂肪酸であってもよく、１種以上の直鎖飽和脂肪酸と１種以上の分岐飽和脂肪酸の組み合わせであってもよい。
【００２４】
炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸としては、具体的には、カプロン酸（ｎ−ヘキサン酸：炭素数６）、ｎ−ヘプタン酸（炭素数７）、カプリル酸（ｎ−オクタン酸：炭素数８）、ぺラルゴン酸（ｎ−ノナン酸：炭素数９）、及びカプリン酸（ｎ−デカン酸：炭素数１０）、ｎ−ウンデカン酸（炭素数１１）、及びラウリン酸（ｎ−ドデカン酸：炭素数１２）等が挙げられ、特に、カプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種が好ましく、カプリル酸がより好ましい。炭素数６〜１２の分岐飽和脂肪酸としては、具体的には、２−エチルヘキサン酸、３，５，５−トリメチルヘキサン酸、２−ブチルオクタン酸等が挙げられ、特に、２−エチルヘキサン酸、３，５，５−トリメチルヘキサン酸が好ましい。
炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸としては、１価脂肪酸に加え、多価脂肪酸も使用することができる。多価脂肪酸として、二塩基酸が挙げられる。具体的には、アジピン酸（ヘキサン二酸：炭素数６）、ピメリン酸（ヘプタン二酸：炭素数７）、スベリン酸（オクタン二酸：炭素数８）、アゼライン酸（ノナン二酸：炭素数９）、セバシン酸（デカン二酸：炭素数１０）、ウンデカン二酸（炭素数１１）、及びドデカン二酸（炭素数１２）等が挙げられる。
【００２５】
成分Ｃの脂肪酸は、炭素数１３〜２８の脂肪酸であり、炭素数１３〜２２の脂肪酸であることが好ましい。また、当該脂肪酸は、直鎖飽和脂肪酸であってもよく、分岐飽和脂肪酸であってもよく、直鎖不飽和脂肪酸であってもよく、分岐不飽和脂肪酸であってもよい。また、水酸基含有脂肪酸であってもよく、二塩基酸等の多価脂肪酸であってもよい。成分Ｃの脂肪酸としては、これらの１種又は２種以上を使用することができる。
【００２６】
炭素数１３〜２８の直鎖飽和脂肪酸としては、ミリスチン酸（炭素数１４）、パルミチン酸（炭素数１６）、ステアリン酸（炭素数１８）、及びベヘン酸（炭素数２２）等が挙げられる。
炭素数１３〜２８の直鎖の不飽和脂肪酸としては、パルミトオレイン酸（炭素数１６）、オレイン酸（炭素数１８）、リノール酸（炭素数１８）、リノレン酸（炭素数１８）、及びエルシン酸（炭素数２２）等が挙げられる。
炭素数１３〜２８の分岐飽和脂肪酸としては、イソトリデカン酸（炭素数１３）、イソパルミチン酸（炭素数１６）、イソステアリン酸（炭素数１８で分岐状態の異なる３種）、及びオクチルドデカン酸（炭素数２０）等が挙げられる。
炭素数１３〜２８の水酸基含有脂肪酸としては、１２−ヒドロキシステアリン酸（炭素数１８）、及びリシノール酸（炭素数１８）等が挙げられる。
炭素数１３〜２８の多価脂肪酸としては、二塩基酸が挙げられる。具体的には、トリデカン二酸（炭素数：１３）、テトラデカン二酸（炭素数：１４）、ペンタデカン二酸（炭素数：１５）、ヘキサデカン二酸（炭素数：１６）、ヘプタデカン二酸（炭素数：１７）、オクタデカン二酸（炭素数：１８）、ノナデカン二酸（炭素数：１９）、エイコサン二酸（炭素数：２０）、イソエイコサン二酸（炭素数：２０）、及びオクタエイコサン二酸（炭素数：２８）等が挙げられる。
【００２７】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物が、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物である場合、当該エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｃに由来する脂肪酸残基の量は、成分Ａのジトリメチロールプロパン中の水酸基に成分Ｂに由来する脂肪酸残基がエステル化反応により導入されることにより得られる皮膚の保湿効果を損なわない量であればよい。当該エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂに由来する脂肪酸残基と成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比（以下、「成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比」ということがある。）は、９９．９：０．１〜６０：４０の範囲内であり、９９．９：０．１〜８０：２０であることが好ましく、９９．９：０．１〜９０：１０であることがより好ましい。
【００２８】
エステル化物の構成脂肪酸中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比は、例えば、以下のように測定することができる。供試サンプルであるエステル化物中の脂肪酸残基を、２．４．１．１−２０１３メチルエステル化法（硫酸−メタノール法）（公益社団法人日本油化学会発行、「日本油化学会制定  基準油脂分析試験法  ２０１３年版」又はそれに相当する方法でメチルエステル化した誘導体を調製する。このメチルエステル化した誘導の調製には、同基準油脂分析試験法の ２．４．１．２−２０１３三フッ化ホウ素−メタノール法及び２．４．１．３−２０１３ナトリウムメトキシド法等のメチルエステル化法も参考にできる。
【００２９】
得られた誘導体を、２．４．２．３−２０１３脂肪酸組成（キャピラリーガスクロマトグラフ法）（公益社団法人日本油化学会発行、「日本油化学会制定  基準油脂分析試験法  ２０１３年版」）又はそれに相当する方法により分離して測定する方法によりエステル化物の構成脂肪酸中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比を求めることができる。
例えば、成分Ｃとして炭素数１８の飽和、不飽和脂肪酸が混合されている場合に、炭素数１８の飽和、不飽和脂肪酸の総質量比ではなく、各成分に分けて知りたいときには、２．４．２．３−２０１３脂肪酸組成（キャピラリーガスクロマトグラフ法）であればステアリン酸、オレイン酸、リノール酸、リノレン酸等を分離することができる。
【００３０】
より詳細には、供試サンプルであるエステル化物を誘導化試薬に溶解させて加熱処理することによって当該エステル化物中の脂肪酸残基をメチルエステル化した誘導体を調製する。得られた誘導体を、ＦＩＤを備えたガスクロマトグラフにより脂肪酸メチルエステルの種類ごとに分離し、定量する。エステル化物の脂肪酸残基の組成は、クロマトグラフ上のピーク面積の総和に対する、各脂肪酸残基から得られた脂肪酸メチルエステルのピーク面積の百分率（％）に基づいて求められる。事前に成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が既知である脂肪酸原料についてメチルエステル化した誘導体を調製し、これをガスクロマトグラフで分析しておくことにより、より正確にエステル化物中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比を確認することができる。
【００３１】
本発明に係る油性保湿剤は、成分Ａのジトリメチロールプロパン中の水酸基の少なくとも一部が、エステル化反応により、成分Ｂの脂肪酸に由来する脂肪酸残基に置換され、水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であるエステル化物、又は、成分Ｂの脂肪酸に由来する脂肪酸残基と成分Ｃの脂肪酸に由来する脂肪酸残基に置換され、かつ成分Ｂに由来する脂肪酸残基と成分Ｃに由来する脂肪酸残基の質量比が、９９．９：０．１〜６０：４０であり、水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であるエステル化物からなる。エステル化物の水酸基価を特定の範囲内にすることによって、当該エステル化物に皮膚の保湿効果を備えさせることができる。より高い保湿効果が得られることから、本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の水酸基価は、１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が好ましく、９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下がより好ましく、１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満がさらに好ましく、３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下がよりさらに好ましく、１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下が特に好ましい。エステル化物の水酸基価の下限値は特に限定されるものではなく、例えば、エステル化物の水酸基価は、０ｍｇＫＯＨ／ｇ（ジトリメチロールプロパンの全ての水酸基がエステル化されたフルエステル）も好ましい。
【００３２】
本発明に係る油性保湿剤は、これを構成するエステル化物の水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であれば、保湿効果を備えることができる。本発明に係る油性保湿剤を構成するエステル化物の水酸基価の値を変えることによって、当該エステル化物の粘度や感触を所望の状態に調整することができる。このため、本発明に係る油性保湿剤としては、用途や処方上の都合に応じて水酸基価の異なるエステル化物を適宜使い分けることができる。
【００３３】
特に、べたつきがなく、肌馴染みの良い油性保湿剤が求められる場合には、当該油性保湿剤を構成するエステル化物の水酸基価は、低いほうが好ましく、１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満であることがより好ましく、３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることがさらに好ましく、１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であることがよりさらに好ましい。
【００３４】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の粘度や感触は、当該エステル化物中の脂肪酸残基の種類や組成にも影響を受ける。このため、成分Ｂの脂肪酸及び成分Ｃの脂肪酸の種類や、成分Ａのジトリメチロールプロパンとのエステル化効率を調整することによって、所望の粘度や感触を備えるエステル化物を得ることができる。例えば、成分Ｂの脂肪酸を、炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸とすることにより、特に、カプリル酸及びカプリン酸の少なくとも１つに限定することにより、エステル化物の粘度をより低くすることができる。そして、粘度の低いエステル化物は、皮膚に塗布した時にべたつき感が少なく、さらりとした感触となる。このため、成分Ｂの脂肪酸が炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸であるエステル化物を、油性保湿剤として含有させた皮膚外用組成物は、肌馴染みが良く、使用感の優れたものとなる。
【００３５】
エステル化物中の脂肪酸残基に、成分Ｃの脂肪酸に由来する脂肪酸残基が含まれていることにより、当該エステル化物を皮膚表面に塗布した時の感触や各種物性を改善することができる。すなわち、エステル化物中の成分Ｃの脂肪酸に由来する脂肪酸残基の種類や存在比（エステル化率）を適宜調整することにより、保湿効果を有しながら所望の感触や物性等を備え、油性保湿剤として非常に有用なエステル化物を得ることができる。なお、成分Ｃの脂肪酸として不飽和脂肪酸を用いる場合には、得られるエステル化物が不飽和結合を持つことにより、酸価安定性が低下する点などを考慮する必要がある。
【００３６】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物は、反応原料として、成分Ａと成分Ｂ、又は成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとを使用し、これらの反応原料を、水酸基価が特定の範囲内となるようにエステル化反応することによって得られるエステル化物である。このため、当該エステル化物には、成分Ａのジトリメチロールプロパンが有する４個の水酸基のうち、１個が成分Ｂ又は成分Ｃの脂肪酸によってエステル化されたモノエステルと、成分Ａのジトリメチロールプロパンの２個の水酸基が成分Ｂ又は成分Ｃの脂肪酸によってエステル化されたジエステルと、成分Ａのジトリメチロールプロパンの３個の水酸基が成分Ｂ又は成分Ｃの脂肪酸によってエステル化されたトリエステルと、成分Ａのジトリメチロールプロパンの４個全ての水酸基が成分Ｂ又は成分Ｃの脂肪酸によってエステル化されたテトラエステル（フルエステル）と、を含み得る。すなわち、当該エステル化物は、ジトリメチロールプロパンと脂肪酸とのモノエステル、ジエステル、トリエステル、及びテトラエステルから選ばれる１種又は２種以上のエステルを含む。当該エステル化物中のモノエステル、ジエステル、トリエステル、及びテトラエステルの組成比は、エステル化物全体の水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下であれば特に限定されるものではない。なお、エステル化物中のモノエステル、ジエステル、トリエステル、及びテトラエステルの組成比は、原料の仕込み比やエステル化反応の反応条件を適宜調節することによって調整することができる。
【００３７】
通常、一般的に油剤として使用されるエステル化物としては、多価アルコールと脂肪酸のエステル化物の場合には、フルエステル、すなわち、多価アルコールが２価の場合はジエステル、３価の場合はトリエステル、４価の場合はテトラエステルであることが多い。
本発明に係る油性保湿剤においても、一般的な油剤の使用、すなわち、フルエステルとして使用する場合には、機能及び品質の点から、エステル化物全体に占めるテトラエステルの割合（テトラエステルの存在比、％）が高いものが好ましい。例えば、エステル化反応を、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下になるまで反応させると、ほとんどがジトリメチロールプロパンと脂肪酸とのテトラエステルであるエステル化物を製造することができる。
【００３８】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物のうち、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物を得るためのエステル化反応は、例えば、成分Ａ１モルに対して、成分Ｂを約１〜８モル仕込み、無触媒又は触媒存在下で、１８０〜２４０℃の温度で反応させることにより行うことができる。前記触媒としては、アルコールと脂肪酸のエステル化反応で用いられる、例えば酸、アルカリ又はその他の有機化学の分野でそれ自体公知の触媒を適用することができる。前記反応は、エステル化反応に悪影響を及ぼさない溶媒中で行ってもよく、また無溶媒で行ってもよい。前記溶媒として、アルコールと脂肪酸のエステル化反応に用いられる、有機化学の分野でそれ自体公知の溶媒を適用することができる。反応時間としては、通常１０時間〜２０時間を適用することができる。また、反応時間は、使用する原料（直鎖又は分岐）、触媒の有無、エステル化温度又は酸の過剰量等の影響を受けるため、１０時間以下又は２０時間以上となる場合もある。反応終了後、触媒を使用していた場合にはろ過処理や吸着処理等により触媒を除去してもよい。エステル化反応の反応物からは、蒸留により過剰な未反応原料を除去して精製したり、アルカリ条件下で精製したりするなどの常法によりエステル化物を得ることができる。また、エステル化物の色相等を改善したい場合には、常法により脱色処理し、色相を改善することができる。
【００３９】
ここで、成分Ａと成分Ｂの仕込み量を調整し、目的の水酸基価となるように計算することによって、目的の水酸基価近傍のエステル化物を得ることができる。
例えば、ジトリメチロールプロパンのテトラエステルを得る場合には、成分Ａ１モルに対して、成分Ｂを４モルより多い過剰量を仕込むとよい。
また、ジトリメチロールプロパンの部分エステルを得る場合には、成分Ａ１モルに対して、成分Ｂを４モルより少ない量、すなわち、反応が完結することにより目的の水酸基価を有する部分エステルが得られる量の成分Ｂを仕込み、反応を完結すればよい。
また、目的の水酸基価を有する部分エステルを得るには、必要な成分Ｂの量よりも多い量仕込んだ場合であっても、反応中の酸価の推移などを見ながら反応を途中で停止することで、目的の水酸基価近傍のエステル化物を得ることができる。
【００４０】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物のうち、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物を得るためのエステル化反応は、例えば、成分Ａ１モルに対して、成分Ｂと成分Ｃを所望の質量比としつつ、合計として約１〜４モル仕込み、無触媒又は触媒存在下で、１８０〜２４０℃の温度で反応することにより行うことができる。反応終了後の精製については、先に説明した方法と同様に行えばよい。
【００４１】
ここで、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物を得るためのエステル化反応と同様に、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとの仕込み量を調整し、目的の水酸基価となるように計算することによって、目的の水酸基価近傍のエステル化物を得ることができる。ただし、成分Ａ１モルに対に対する成分Ｂと成分Ｃの合計量を４モルよりも過剰にしてエステル化を行う場合には、実際に得られるエステル化物中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が、仕込み量に基づく計算値からずれる場合があるため、事前にずれを考慮して各成分の仕込み量の質量比を調整することが好ましい。その他、先に説明した例示と同様に、フルエステル、部分エステルを得ることができる。
【００４２】
成分Ａのジトリメチロールプロパン、成分Ｂの飽和脂肪酸、及び成分Ｃの脂肪酸としては、化学的に合成された合成品であってもよく、天然物から抽出されたものであってもよい。また、成分Ａ、成分Ｂ、及び成分Ｃは、いずれも市販品を用いることもできる。成分Ａのジトリメチロールプロパンは、別名ビス［２−エチル−２，２−ビス（ヒドロキシメチル）エチル］エーテルとも称され、その市販品としては、例えば、三菱ガス化学社販売のジトリメチロールプロパン（商品名：ジトリメチロールプロパン）、Ｐｅｒｓｔｏｒｐ社販売のジトリメチロールプロパン（商品名：ジトリメチロールプロパン）、東京化成工業社販売のジトリメチロールプロパン（商品名：ジトリメチロールプロパン）、及びＳｉｇｍａ-Ａｌｄｒｉｃｈ社販売のジトリメチロールプロパン（商品名：ジトリメチロールプロパン）等が挙げられる。
【００４３】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、より好ましくは、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、さらに好ましくは、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、よりさらに好ましくは、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、特に好ましくは、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物である。
【００４４】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、より好ましくは、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、さらに好ましくは、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、よりさらに好ましくは、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、特に好ましくは、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物である。
【００４５】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、より好ましくは、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、さらに好ましくは、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、よりさらに好ましくは、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、特に好ましくは、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物である。
【００４６】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂがカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸であり、水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、より好ましくは、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、さらに好ましくは、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、よりさらに好ましくは、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、特に好ましくは、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）とのエステル化物である。
【００４７】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂがカプリル酸であり、水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、より好ましくは、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、さらに好ましくは、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、よりさらに好ましくは、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）とのエステル化物であり、特に好ましくは、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下である、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）とのエステル化物である。
【００４８】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２８の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物である。
【００４９】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物である。
【００５０】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物である。
【００５１】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物である。
【００５２】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物である。
【００５３】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物である。
【００５４】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数６〜１２の直鎖飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物である。
【００５５】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物である。
【００５６】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物である。
【００５７】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂが炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）と炭素数８〜１０の飽和脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物である。
【００５８】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂがカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物である。
【００５９】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂがカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物である。
【００６０】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂがカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸及びカプリン酸から選ばれる１種又は２種の飽和脂肪酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物である。
【００６１】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂがカプリル酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜６０：４０であるエステル化物である。
【００６２】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂがカプリル酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜８０：２０であるエステル化物である。
【００６３】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物の１つの態様は、成分Ａと成分Ｂと成分Ｃとのエステル化物であって、成分Ａがジトリメチロールプロパンであり、成分Ｂがカプリル酸であり、成分Ｃが炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸であり、エステル化物を構成する脂肪酸残基中の成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であり、かつ水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のものである。好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１１０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、より好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が９０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、さらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、よりさらに好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が３ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物であり、特に好ましくは、ジトリメチロールプロパン（成分Ａ）とカプリル酸（成分Ｂ）と炭素数１３〜２２の脂肪酸から選ばれる１種又は２種以上の脂肪酸（成分Ｃ）とのエステル化物であって、水酸基価が１ｍｇＫＯＨ／ｇ以下、成分Ｂと成分Ｃの構成脂肪酸残基の質量比が９９．９：０．１〜９０：１０であるエステル化物である。
【００６４】
本発明に係る油性保湿剤としては、保湿効果が、当該油性保湿剤を塗布後の皮膚の角層の電気伝導度（μＳ）を、塗布前の角層の電気伝導度（μＳ）よりも、少なくとも５０μＳ以上に出来る効果であることが好ましく、少なくとも６０μＳ以上に出来る効果であることがより好ましく、少なくとも７０μＳ以上に出来る効果であることがさらに好ましい。
【００６５】
油性保湿剤の保湿効果を調べる際には、角層の電気伝導度（μＳ）は、室温、湿度が一定の範囲内にある環境下、例えば、１８〜２２℃、４０〜５５％ＲＨに制御された環境下で測定する。より具体的には、例えば、予め角層の電気伝導度（μＳ）を測定した皮膚表面に、油性保湿剤を均一に塗布する。油性保湿剤を塗布した状態で一定期間、例えば３０〜９０分間保持した後、皮膚表面から当該油性保湿剤を除去する。除去後一定期間、例えば、５〜６０分間経過後に、当該油性保湿剤を塗布していた角層の電気伝導度（μＳ）を測定する。得られた油性保湿剤塗布前後の角層の電気伝導度（μＳ）の値を用いて保湿効果値を算出し、保湿効果を評価する。
なお、油性保湿剤の保湿効果評価は、肌が乾燥しやすい時期に実施することが好ましい。
【００６６】
本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物を他の成分等と混合することにより、保湿のために動物の身体表面に塗布される皮膚外用組成物とすることができる。当該他の成分は、当該エステル化物による保湿効果を過度に損なわない物であれば特に限定されるものではなく、化粧料や洗浄料、外用医薬品等に含有されることが許容されている各種添加剤の中から適宜選択して用いることができる。当該他の成分としては、例えば、油性成分（本発明に係る油性保湿剤を除く。）、水性成分、ポリマーエマルション、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、両性界面活性剤、親油性非イオン界面活性剤、親水性非イオン界面活性剤、天然系界面活性剤、保湿剤（本発明に係る油性保湿剤を除く。）、増粘剤、防腐剤、粉末成分、顔料、ｐＨ調整剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、香料、色素、金属イオン封鎖剤、及び精製水等が挙げられる。具体的には、後述する皮膚外用組成物に含有させ得る成分と同様のものが挙げられる。
【００６７】
本発明に係る油性保湿剤は、各種皮膚外用組成物の原料とすることができる。各種皮膚外用組成物に当該油性保湿剤を配合させることにより、当該皮膚外用組成物に、皮膚の保湿効果を付与することができる。
【００６８】
＜皮膚外用組成物＞
次に、本発明に係る皮膚外用組成物について説明する。
本発明に係る皮膚外用組成物は、本発明に係る油性保湿剤を含有するものであり、油性保湿剤それ自体も皮膚外用組成物として利用できる。
【００６９】
ここで、本発明及び本願明細書において、「皮膚外用組成物」は、化粧料、洗浄料、医薬部外品、及び外用医薬品等の、皮膚、爪、及び毛髪等の身体表面に外用される全ての外用組成物を意味する。本発明に係る皮膚外用組成物としては、皮膚等のヒト等の動物の身体表面組織を保湿することが、使用の目的の少なくとも１つとされている皮膚外用組成物であることが好ましく、皮膚の保湿のために使用される保湿用化粧料、保湿用洗浄料、保湿用医薬部外品、又は保湿用外用医薬品がより好ましい。
【００７０】
本発明に係る皮膚外用組成物は、本発明に係る油性保湿剤を含有するため、皮膚に付着させることにより、皮膚の保湿機能を改善させて皮膚を保湿することができる。特に、本発明に係る油性保湿剤は、皮膚に塗布した後、拭きとられた後であっても、皮膚の角層の水分量を高く保持でき、保湿状態を維持することができる。このため、この油性保湿剤を含有する本発明に係る皮膚外用組成物は、皮膚に塗布した状態のみならず、皮膚に塗布後に皮脂、汗、こすれ、及び洗浄等により皮膚表面から当該皮膚外用組成物の一部又は大部分が除かれてしまった場合であっても、一定時間保湿効果を維持することができる。
【００７１】
本発明に係る皮膚外用組成物は、動物の身体表面に付着させて使用する。当該皮膚外用組成物を付着させる身体表面は、特に限定されるものではなく、例えば、皮膚、爪、及び毛髪等が挙げられる。当該皮膚外用組成物の身体表面への付着の態様は特に限定されるものではなく、当該皮膚外用組成物を身体表面に塗布してもよく、噴霧してもよい。
【００７２】
本発明に係る皮膚外用組成物を使用する対象、すなわち皮膚の保湿が必要な対象は特に限定されるものではないが、動物であることが好ましい。当該動物としては、ヒトであってもよく、ヒト以外の動物であってもよい。本発明に係る油性保湿剤による高い保湿効果を備えるため、本発明に係る皮膚外用組成物は、皮膚や毛髪等の保湿を必要とする動物、例えば、乾燥環境下で生活している動物や、皮膚の乾燥に起因する症状の治療、予防又は改善が必要とされる動物に対して使用されることが好ましい。皮膚の乾燥に起因する症状としては、赤み、湿疹、ひび割れ等の乾燥肌、乾燥性皮膚炎、アトピー性皮膚炎、及び老人性皮膚そう痒症等が挙げられる。例えば、本発明に係る油性保湿剤を含む化粧料や、本発明に係る油性保湿剤を基材として含む軟膏剤等の外用医薬品を、皮膚表面に塗布することにより、本発明に係る油性保湿剤を含んでいない化粧料や外用医薬品を塗布した場合よりも、皮膚の角層の水分含有量の低下が抑えられ、皮膚の乾燥に起因する症状が改善されることが期待できる。
【００７３】
本発明に係る皮膚外用組成物の用途及び剤形等については特に制限はなく、化粧料であってもよく、洗浄料であってもよく、医薬部外品であってもよく、外用医薬品であってもよい。また、本発明に係る皮膚外用組成物は、透明（状態：例えば、可溶化状態や溶解状態）、半透明（状態：例えば、微粒子状態での分散）、白濁（状態：例えば、分散状態や乳化状態）、及び二層分離（状態：二層に分離している状態）等、いずれの外観であっても良い。例えば、本発明に係る皮膚外用組成物は、従来油性成分が使用されていた多種多様な皮膚外用組成物とすることができる。化粧料としては、具体的には、乳液、美容液、クリーム、ローション、化粧オイル、エモリエントクリーム、及びハンドクリーム等のスキンケア化粧料；リンス、ヘアコンディショニング、ヘアワックス、及びヘアクリームなどの毛髪化粧料、口紅、リップグロス等の口唇化粧料、アイメークアップ化粧料、紛体ファンデーション、乳化ファンデーション、チーク、化粧下地、眉目化粧料、爪化粧料、及び溶剤系美爪料等のメイク化粧料；及びサンオイル、乳化サンスクリーン等の日焼け止め化粧料等が挙げられる。洗浄料としては、具体的には、クレンジングオイル、クレンジングクリーム、洗顔料、身体用洗浄料、及びシャンプー等の毛髪用洗浄料等が挙げられる。外用医薬品としては、具体的には、クリーム剤、軟膏剤、及びローション剤等の塗布剤や、パップ剤、プラスター剤等の貼付剤等が挙げられる。これらの皮膚外用組成物の製造方法に特に制限はなく、公知の方法により製造することができる。
【００７４】
本発明に係る皮膚外用組成物は、原料として本発明に係る油性保湿剤を用いることにより製造できる。本発明に係る油性保湿剤は、多くの油性原料と同様に簡単に配合することができる。本発明に係る油性保湿剤は油性であるため、皮膚外用組成物の原料として使用する場合には、その他の原料のうちの油性成分と混合して製造することにより、本発明に係る皮膚外用組成物を効率よく製造することができる。本発明に係る油性保湿剤は、その他の原料のうちの油性成分とは混合せずに、乳化により水性媒体中に分散させたり、水性媒体に可溶化させたりすることによって皮膚外用組成物を製造することも可能である。
【００７５】
本発明に係る皮膚外用組成物における本発明に係る油性保湿剤の含有量は、当該油性保湿剤による皮膚の保湿効果を発揮し得る量であればよく、特に限定されるものではない。
本発明に係る油性保湿剤の含有量は、その他の成分や皮膚外用組成物の種類やその使用態様（皮膚に塗布したまま、意図的には皮膚表面から除去しない態様か、塗布後一定期間内に皮膚表面から除去する態様か。）等を考慮して、適宜決定することができる。例えば、本発明に係る皮膚外用組成物における本発明に係る油性保湿剤の含有量は、皮膚外用組成物の総質量に対し０．００１〜９９．９質量％の範囲内で適宜決定することができる。
【００７６】
本発明に係る皮膚外用組成物には、必要に応じて、本発明の効果を損なわない範囲で、一般に皮膚外用組成物に用いられる各種成分を配合することができる。かかる成分としては、皮膚外用組成物の用途及び剤形によって異なるが、例えば、油性成分（本発明に係る油性保湿剤を除く。）、水性成分、ポリマーエマルション、アニオン界面活性剤、カチオン界面活性剤、両性界面活性剤、親油性非イオン界面活性剤、親水性非イオン界面活性剤、天然系界面活性剤、保湿剤（本発明に係る油性保湿剤を除く。）、増粘剤、防腐剤、粉末成分、顔料、ｐＨ調整剤、酸化防止剤、紫外線吸収剤、香料、色素、金属イオン封鎖剤、及び精製水等が挙げられる。
【００７７】
前記油性成分としては、例えば、流動パラフィン、重質流動イソパラフィン、固形パラフィン、α−オレフィンオリゴマー、スクワラン、ワセリン、ポリイソブチレン、ポリブテン、モンタンワックス、セレシンワックス、マイクロクリスタリンワックス、ポリエチレンワックス、及びフィッシャートロプシュワックス等の炭化水素類、オリーブ油、ヒマシ油、ホホバ油、ミンク油、及びマカデミアンナッツ油等の油脂類；ミツロウ、キャンデリラワックス、ゲイロウ、キャンデリラロウ、カルナウバロウ、及びモクロウ等のロウ類；２−エチルヘキサン酸セチル、２−エチルヘキサン酸セチル、ミリスチン酸イソプロピル、パルミチン酸イソプロピル、ミリスチン酸オクチルドデシル、ジイソステアリン酸ポリグリセリル、トリイソステアリン酸ポリグリセリル、トリイソステアリン酸ジグリセリル、テトライソステアリン酸ポリグリセリル、テトライソステアリン酸ジグリセリル、トリオクタノイン、リンゴ酸ジイソステアリル、ジオクタン酸ネオペンチルグリコール、ジデカン酸プロピレングリコール、コレステロール脂肪酸エステル、ミリスチン酸イソプロピル、トリステアリン酸グリセリル、グリセリン脂肪酸エステルエイコサンニ酸縮合物、パルミチン酸デキストリン、ミリスチン酸デキストリン、及びデキストリン脂肪酸エステル等のエステル類；ステアリン酸、ラウリン酸、ミリスチン酸、ベヘニン酸、イソステアリン酸、及びオレイン酸等の脂肪酸類；ステアリルアルコール、セチルアルコール、ラウリルアルコール、オレイルアルコール、イソステアリルアルコール、ベヘニルアルコール、ステアリルアルコール、オクチルドデカノール、及びイソヘキサデシルアルコール等の高級アルコール類；低重合度ジメチルポリシロキサン、高重合度ジメチルポリシロキサン、メチルフェニルポリシロキサン、デカメチルシクロペンタシロキサン、オクタメチルシクロテトラシロキサン、ポリエーテル変性ポリシロキサン、ポリオキシアルキレン・アルキルメチルポリシロキサン・メチルポリシロキサン共重合体、及びアルコキシ変性ポリシロキサン等のシリコーン類；パーフルオロデカン、パーフルオロオクタン、及びパーフルオロポリエーテル等のフッ素系油剤類；ステアロイルグルタミン酸等のＮ−アシルグルタミン酸及びＮ−ラウロイル−Ｌ−グルタミン酸ジ（コレステリル又はフィトステロール・べへニル・オクチルドデシル）等のアミノ酸系エステル油剤；ラノリン、液状ラノリン、酢酸ラノリン、酢酸液状ラノリン、ラノリン脂肪酸イソプロピル、及びラノリンアルコール等のラノリン誘導体等が挙げられる。これらの油性成分は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７８】
前記水性成分としては、例えば、エチルアルコール及びブチルアルコール等の低級アルコール、プロピレングリコール、１，３−ブチレングリコール、ジプロピレングリコール、及びポリエチレングリコール等のグリコール類；グリセリン、ジグリセリン、及びポリグリセリン等のグリセロール類；アロエベラ、ウイッチヘーゼル、ハマメリス、キュウリ、トマト、リンゴ、レモン、ラベンダー、及びローズ等の植物抽出液等が挙げられる。これらの水性成分は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００７９】
前記ポリマーエマルションとしては、例えば、アクリル酸アルキル共重合体エマルション、メタクリル酸アルキル重合体エマルション、アクリル酸アルキル共重合体エマルション、メタクリル酸アルキル共重合体エマルション、アクリル酸・アクリル酸アルキル共重合体エマルション、メタクリル酸・メタクリル酸アルキル共重合体エマルション、アクリル酸アルキル・スチレン共重合体エマルション、メタクリル酸アルキル・スチレン共重合体エマルション、酢酸ビニル重合体エマルション、ポリ酢酸ビニルエマルション、酢酸ビニル含有共重合体エマルション、ビニルピロリドン・スチレン共重合体エマルション、及びシリコーン含有共重合体エマルション等が挙げられる。これらのポリマーエマルションは、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８０】
前記アニオン界面活性剤としては、例えば、セッケン用素地、ラウリン酸ナトリウム、及びパルミチン酸ナトリウム等の脂肪酸セッケン、ラウリル硫酸ナトリウム及びラウリル硫酸カリウム等の高級アルキル硫酸エステル塩、ポリオキシエチレン（ＰＯＥ）−ラウリル硫酸トリエタノールアミン及びＰＯＥ−ラウリル硫酸ナトリウム等のアルキルエーテル硫酸エステル塩；ラウロイルサルコシンナトリウム等のＮ−アシルサルコシン酸；Ｎ−ミリストイル−Ｎ−メチルタウリンナトリウム、ヤシ油脂肪酸メチルタウリッドナトリウム、及びラウリルメチルタウリッドナトリウム等の高級脂肪酸アミドスルホン酸塩；ＰＯＥ−オレイルエーテルリン酸ナトリウム及びＰＯＥ−ステアリルエーテルリン酸等のリン酸エステル塩；ジ−２−エチルヘキシルスルホコハク酸ナトリウム、モノラウロイルモノエタノールアミドポリオキシエチレンスルホコハク酸ナトリウム、及びラウリルポリプロピレングリコールスルホコハク酸ナトリウム等のスルホコハク酸塩；リニアドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム、リニアドデシルベンゼンスルホン酸トリエタノールアミン、及びリニアドデシルベンゼンスルホン酸等のアルキルベンゼンスルホン酸塩；Ｎ−ラウロイルグルタミン酸モノナトリウム、Ｎ−ステアロイルグルタミン酸ジナトリウム、及びＮ−ミリストイル−Ｌ−グルタミン酸モノナトリウム等のＮ−アシルグルタミン酸塩；硬化ヤシ油脂肪酸グリセリン硫酸ナトリウム等の高級脂肪酸エステル硫酸エステル塩；ロート油等の硫酸化油；ＰＯＥ−アルキルエーテルカルボン酸、ＰＯＥ−アルキルアリルエーテルカルボン酸塩、α−オレフィンスルホン酸塩、高級脂肪酸エステルスルホン酸塩、二級アルコール硫酸エステル塩、高級脂肪酸アルキロールアミド硫酸エステル塩、ラウロイルモノエタノールアミドコハク酸ナトリウム、Ｎ−パルミトイルアスパラギン酸ジトリエタノールアミン、及びカゼインナトリウム等が挙げられる。これらのアニオン界面活性剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８１】
前記カチオン界面活性剤としては、例えば、塩化ステアリルトリメチルアンモニウム及び塩化ラウリルトリメチルアンモニウム等のアルキルトリメチルアンモニウム塩；塩化ジステアリルジメチルアンモニウム等のジアルキルジメチルアンモニウム塩、塩化ポリ（Ｎ，Ｎ‘−ジメチル−３，５−メチレンピペリジニウム）、及び塩化セチルピリジニウム等のアルキルピリジニウム塩；アルキル四級アンモニウム塩、アルキルジメチルベンジルアンモニウム塩、アルキルイソキノリニウム塩、ジアルキルモリホニウム塩、ＰＯＥ−アルキルアミン、アルキルアミン塩、ポリアミン脂肪酸誘導体、アミルアルコール脂肪酸誘導体、塩化ベンザルコニウム、及び塩化ベンゼトニウム等が挙げられる。これらのカチオン界面活性剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８２】
前記両性界面活性剤としては、例えば、２−ウンデシル−Ｎ，Ｎ，Ｎ−（ヒドロキシエチルカルボキシメチル）−２−イミダゾリンナトリウム及び２−ココイル−２−イミタゾリニウムヒドロキサイド−１−カルボキシエチロキシ２ナトリウム塩等のイミダゾリン系両性界面活性剤；２−ヘプタデシル−Ｎ−カルボキシメチル−Ｎ−ヒドロキシエチルイミダゾリニウムベタイン、ラウリルジメチルアミノ酢酸ベタイン、アルキルベタイン、アミドベタイン、及びスルホベタイン等のベタイン系界面活性剤等が挙げられる。これらの両性界面活性剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８３】
前記親油性非イオン界面活性剤としては、例えば、ソルビタンモノオレエート、ソルビタンモノイソステアレート、ソルビタンモノラウレート、ソルビタンモノパルミテート、ソルビタンモノステアレート、ソルビタンセスキオレエート、ソルビタントリオレエート、ペンタ−２−エチルヘキシル酸ジグリセロールソルビタン、及びテトラ−２−エチルヘキシル酸ジグリセロールソルビタン等のソルビタン脂肪酸エステル類；ショ糖脂肪酸エステル類；モノ綿実油脂肪酸グリセリン、モノエルカ酸グリセリン、セスキオレイン酸グリセリン、モノステアリン酸グリセリン、α，α’−オレイン酸ピログルタミン酸グリセリン、及びモノステアリン酸グリセリン等のグリセリン脂肪酸類；モノイソステアリン酸ジグリセリル及びジイソステアリン酸ジグリセリル等のポリグリセリン脂肪酸エステル；モノステアリン酸プロピレングリコール等のプロピレングリコール脂肪酸エステル類；硬化ヒマシ油誘導体、及びグリセリンアルキルエーテル等が挙げられる。これらの親油性非イオン界面活性剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８４】
前記親水性非イオン界面活性剤としては、例えば、ＰＯＥ−ソルビタンモノオレエート、ＰＯＥ−ソルビタンモノステアレート、ＰＯＥ−ソルビタンモノオレエート、及びＰＯＥ−ソルビタンテトラオレエート等のＰＯＥ−ソルビタン脂肪酸エステル類；ＰＯＥ−ソルビットモノラウレート、ＰＯＥ−ソルビットモノオレエート、ＰＯＥ−ソルビットペンタオレエート、及びＰＯＥ−ソルビットモノステアレート等のＰＯＥ−ソルビット脂肪酸エステル類；ＰＯＥ−グリセリンモノステアレート、ＰＯＥ−グリセリンモノイソステアレート、及びＰＯＥ−グリセリントリイソステアレート等のＰＯＥ−グリセリン脂肪酸エステル類；ＰＯＥ−モノオレエート、ＰＯＥ−ジステアレート、ＰＯＥ−モノジオレエート、及びＰＯＥ−ステアレート等のＰＯＥ−脂肪酸エステル類；ＰＯＥ−ラウリルエーテル、ＰＯＥ−オレイルエーテル、ＰＯＥ−ステアリルエーテル、ＰＯＥ−ベヘニルエーテル、ＰＯＥ−２−オクチルドデシルエーテル、及びＰＯＥ−コレスタノールエーテル等のＰＯＥ−アルキルエーテル類；プルロニック等のプルロニック型類；ＰＯＥ・ＰＯＰ−セチルエーテル、ＰＯＥ・ＰＯＰ−２−デシルテトラデシルエーテル、ＰＯＥ・ＰＯＰ−モノブチルエーテル、ＰＯＥ・ＰＯＰ−水添ラノリン、及びＰＯＥ・ＰＯＰ−グリセリンエーテル等のＰＯＥ・ＰＯＰ−アルキルエーテル類；テトロニック等のテトラＰＯＥ・テトラＰＯＰ−エチレンジアミン重合物類；ＰＯＥ−ヒマシ油、ＰＯＥ−硬化ヒマシ油、ＰＯＥ−硬化ヒマシ油モノイソステアレート、ＰＯＥ−硬化ヒマシ油トリイソステアレート、ＰＯＥ−硬化ヒマシ油モノピログルタミン酸モノイソステアリン酸ジエステル、及びＰＯＥ−硬化ヒマシ油マレイン酸等のＰＯＥ−ヒマシ油硬化ヒマシ油誘導体；ＰＯＥ−ソルビットミツロウ等のＰＯＥ−ミツロウ・ラノリン誘導体；ヤシ油脂肪酸ジエタノールアミド、ラウリン酸モノエタノールアミド、及び脂肪酸イソプロパノールアミド等のアルカノールアミド；ＰＯＥ−プロピレングリコール脂肪酸エステル、ＰＯＥ−アルキルアミン、ＰＯＥ−脂肪酸アミド、ショ糖脂肪酸エステル、ＰＯＥ−ノニルフェニルホルムアルデヒド重合物、アルキルエトキシジメチルアミンオキシド、及びトリオレイルリン酸等が挙げられる。これらの親水性非イオン界面活性剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。なお、ＰＯＰは、ポリオキシプロピレンである。
【００８５】
前記天然系界面活性剤としては、例えば、大豆リン脂質、水添大豆リン脂質、卵黄リン脂質、及び水添卵黄リン脂質等のレシチン類；及び大豆サポニン等が挙げられる。これらの天然系界面活性剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８６】
前記保湿剤としては、例えば、ポリエチレングリコール、プロピレングリコール、グリセリン、１，３−ブチレングリコール、キシリトール、ソルビトール、マルチトール、コンドロイチン硫酸、ヒアルロン酸、ムコイチン硫酸、カロニン酸、アテロコラーゲン、コレステリル−１２−ヒドロキシステアレート、乳酸ナトリウム、尿素、胆汁酸塩、ｄｌ−ピロリドンカルボン酸塩、短鎖可溶性コラーゲン、ジグリセリンエチレンオキシド（ＥＯ）付加物、ジグリセリンプロピレンオキシド（ＰＯ）付加物、イザイヨバラ抽出物、セイヨウノコギリソウ抽出物、及びメリロート抽出物等が挙げられる。これらの保湿剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８７】
前記増粘剤としては、例えば、アラビアガム、カラギーナン、カラヤガム、トラガカントガム、キャロブガム、クインスシード（マルメロ）、カゼイン、デキストリン、ゼラチン、ペクチン酸ナトリウム、アルギン酸ナトリウム、メチルセルロース、エチルセルロース、カルボキシメチルセルロース（ＣＭＣ）、ヒドロキシエチルセルロース、ヒドロキシプロピルセルロース、ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）、ポリビニルメチルエーテル（ＰＶＭ）、ポリビニルピロリドン（ＰＶＰ）、ポリアクリル酸ナトリウム、カルボキシビニルポリマー、ローカストビーンガム、グアーガム、タマリンドガム、ジアルキルジメチルアンモニウム硫酸セルロース、キサンタンガム、ケイ酸アルミニウムマグネシウム、ベントナイト、ヘクトライト、第四級アンモニウム塩型カチオン変性ベントナイト、第四級アンモニウム塩型カチオン変性ヘクトライト及びデカグリセリン脂肪酸エステルエイコサンニ酸縮合物等が挙げられる。
これらの増粘剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８８】
前記防腐剤としては、例えば、メチルパラベン、エチルパラベン、及びブチルパラベン等が挙げられる。これらの防腐剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００８９】
前記粉末成分としては、例えば、タルク、カオリン、雲母、絹雲母（セリサイト）、白雲母、金雲母、合成雲母、紅雲母、黒雲母、リチア雲母、パーミキュライト、炭酸マグネシウム、炭酸カルシウム、ケイ酸アルミニウム、ケイ酸バリウム、ケイ酸カルシウム、ケイ酸マグネシウム、ケイ酸ストロンチウム、タングステン酸金属塩、マグネシウム、シリカ、ゼオライト、硫酸バリウム、焼成硫酸カルシウム、（焼セッコウ）、リン酸カルシウム、弗素アパタイト、ヒドロキシアパタイト、セラミックパウダー、金属石鹸（ミリスチン酸亜鉛、パルミチン酸カルシウム、ステアリン酸アルミニウム）、及び窒化ホウ素等の無機粉末；ポリアミド樹脂粉末（ナイロン粉末）、ポリエチレン粉末、ポリメタクリル酸メチル粉末、ポリスチレン粉末、スチレンとアクリル酸の共重合体樹脂粉末、ベンゾグアナミン樹脂粉末、ポリ四弗化エチレン粉末、及びセルロース粉末等の有機粉末等が挙げられる。これらの粉末成分は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９０】
前記顔料としては、例えば、二酸化チタン及び酸化亜鉛等の無機白色顔料（紫外線散乱剤として用いられる、微粒子タイプの二酸化チタン、酸化亜鉛、又はこれらの表面をアルミニウムステアレート及びジンクパルミテート等の脂肪酸石けん、ステアリン酸、ミリスチン酸、パルミチン酸等の脂肪酸、及びパルミチン酸デキストリン等の脂肪酸エステル等により被覆した表面被覆無機白色顔料も含む）；酸化鉄（ベンガラ）、チタン酸鉄等の無機赤色系顔料；γ−酸化鉄等の無機褐色系顔料；黄酸化鉄及び黄土等の無機黄色系顔料；黒酸化鉄、カーボンブラック、及び低次酸化チタン等の無機黒色系顔料；マンゴバイオレット及びコバルトバイオレット等の無機紫色系顔料；酸化クロム、水酸化クロム、及びチタン酸コバルト等の無機緑色系顔料；群青及び紺青等の無機青色系顔料；酸化チタンコーテッドマイカ、酸化チタンコーテッドオキシ塩化ビスマス、酸化チタンコーテッドタルク、着色酸化チタンコーテッドマイカ、オキシ塩化ビスマス、及び魚鱗箔等のパール顔料；アルミニウムパウダー及びカッパーパウダー等の金属粉末顔料；赤色２０１号、赤色２０２号、赤色２０４号、赤色２０５号、赤色２２０号、赤色２２６号、赤色２２８号、赤色４０５号、橙色２０３号、橙色２０４号、黄色２０５号、黄色４０１号、及び青色４０４号などの有機顔料、赤色３号、赤色１０４号、赤色１０６号、赤色２２７号、赤色２３０号、赤色４０１号、赤色５０５号、橙色２０５号、黄色４号、黄色５号、黄色２０２号、黄色２０３号、緑色３号及び青色１号などのジルコニウム、及びバリウム又はアルミニウムレーキ等の有機顔料等が挙げられる。これらの顔料は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９１】
前記ｐＨ調整剤としては、例えば、エデト酸、エデト酸二ナトリウム、クエン酸、クエン酸ナトリウム、水酸化ナトリウム、水酸化カリウム、及びトリエタノールアミン等が挙げられる。これらのｐＨ調整剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９２】
前記酸化防止剤としては、例えば、ビタミンＣ類及びそれらの誘導体並びにそれらの塩、トコフェロール類及びそれらの誘導体並びにそれらの塩、ジブチルヒドロキシトルエン、ブチルヒドロキシアニソール、及び没食子酸エステル類等が挙げられる。これらの酸化防止剤は、単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９３】
前記紫外線吸収剤としては、例えば、パラアミノ安息香酸（以下、ＰＡＢＡと略す）、ＰＡＢＡモノグリセリンエステル、Ｎ，Ｎ−ジプロポキシＰＡＢＡエチルエステル、Ｎ，Ｎ−ジエトキシＰＡＢＡエチルエステル、Ｎ，Ｎ−ジメチルＰＡＢＡエチルエステル、Ｎ，Ｎ−ジメチルＰＡＢＡブチルエステル、及びＮ，Ｎ−ジメチルＰＡＢＡオクチルエステル等の安息香酸系紫外線吸収剤；ホモメンチル−Ｎ−アセチルアントラニレート等のアントラニル酸系紫外線吸収剤；アミルサリシレート、メンチルサリシレート、ホモメンチルサリシレート、オクチルサリシレート、フェニルサリシレート、ベンジルサリシレート、及びｐ−イソプロパノールフェニルサリシレート等のサリチル酸系紫外線吸収剤；オクチルシンナメート、エチル−４−イソプロピルシンナメート、メチル−２，５−ジイソプロピルシンナメート、エチル−２，４−ジイソプロピルシンナメート、メチル−２，４−ジイソプロピルシンナメート、プロピル−ｐ−メトキシシンナメート、イソプロピル−ｐ−メトキシシンナメート、イソアミル−ｐ−メトキシシンナメート、オクチル−ｐ−メトキシシンナメート（２−エチルヘキシル−ｐ−メトキシシンナメート）、２−エトキシエチル−ｐ−メトキシシンナメート、シクロヘキシル−ｐ−メトキシシンナメート、エチル−α−シアノ−β−フェニルシンナメート、２−エチルヘキシル−α−シアノ−β−フェニルシンナメート、及びグリセリルモノ−２−エチルヘキサノイル−ジパラメトキシシンナメート等の桂皮酸系紫外線吸収剤；２，４−ジヒドロキシベンゾフェノン、２，２’−ジヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２，２‘−ジヒドロキシ−４，４’−ジメトキシベンゾフェノン、２，２’，４，４’−テトラヒドロキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシ−４’−メチルベンゾフェノン、２−ヒドロキシ−４−メトキシベンゾフェノン−５−スルホン酸塩、４−フェニルベンゾフェノン、２−エチルヘキシル−４’−フェニル−ベンゾフェノン−２−カルボキシレート、２−ヒドロキシ−４−ｎ−オクトキシベンゾフェノン、及び４−ヒドロキシ−３−カルボキシベンゾフェノン等のベンゾフェノン系紫外線吸収剤；３−（４’−メチルベンジリデン）−ｄ，ｌ−カンファー、３−ベンジリデン−ｄ，ｌ−カンファー、ウロカニン酸、ウロカニン酸エチルエステル、２−フェニル−５−メチルベンゾキサゾール、２，２’−ヒドロキシ−５−メチルフェニルベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−５’−ｔ−オクチルフェニル）ベンゾトリアゾール、２−（２’−ヒドロキシ−５’−メチルフェニル）ベンゾトリアゾール、ジベンザラジン、ジアニソイルメタン、４−メトキシ−４’−ｔ−ブチルジベンゾイルメタン、５−（３，３−ジメチル−２−ノルボルニリデン）−３−ペンタン−２−オン、及び２，４，６−トリアニリノ−ｐ−（カルボ−２’−エチルヘキシル−１’−オキシ）１，３，５−トリアジン、４−ｔｅｒｔ−ブチル−４’−メトキシジベンゾイルメタン等が挙げられる。これらの紫外線吸収剤は単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９４】
前記色素としては、例えば、クロロフィル、及びβ−カロチン等が挙げられる。これらの色素は単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９５】
前記香料としては、例えば、バラ油、ジャスミン油、及びラベンダー油等の植物性香料、リモネン、シトラール、リナロール、及びオイゲノール等の合成香料等が挙げられる。これらの香料は単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９６】
前記金属イオン封鎖剤としては、例えば、エデト酸二ナトリウム、エデト酸塩、及びヒドロキシエタンジホスホン酸等が挙げられる。これらの金属イオン封鎖剤は単独で用いてもよく、２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００９７】
本発明の１つの側面は、本発明に係る油性保湿剤を含む皮膚外用組成物を皮膚の保湿が必要な対象の皮膚表面にその有効量を塗布することを含む皮膚の保湿方法である。前記有効量は、皮膚外用組成物が適用される対象及び前記対象が存在する環境に応じて適宜調整することができるが、例えば適用部位一箇所の１ｃｍ２あたりにつき一回当たり０．１ｍｇ以上２０ｍｇ以下であり、好ましくは０．２ｍｇ以上１０ｍｇ以下である。また、一日当たり１回以上１０回以下、好ましくは１回以上５回以下適用することができる。また、対象の状態によって適用期間を調整することができる。永続的に使用し続けることも可能であるが、１日〜数か月、例えば１日〜６ヶ月の適用が例示される。また、単回の使用であってもよく、複数回の適用である場合には、連日の適用であってもよく、使用期間に不適用日を含んでいてもよい。
【００９８】
皮膚外用組成物の保湿効果評価は、皮膚外用組成物をその使用態様に合わせて皮膚に塗布し、角層水分量の変化を評価することで行うことができる。角層水分量は、市販機器を用い、角層の電気伝導度を測定することで評価する。皮膚外用組成物の保湿効果は、試験前後での角層水分量の変化を算出して評価する。
【００９９】
皮膚外用組成物の使用方法、塗布時間、試験時間、及び試験期間などの試験条件は、皮膚外用組成物の使用態様に応じて決定すれば良い。また、皮膚外用組成物、汚れ、及びほこり等が残存すると、電気伝導度に影響を及ぼし、角層水分量を正確に評価できない可能性があるため、角層の電気伝導度の測定前に、これらは洗浄又は除去しておく。なお、皮膚外用組成物の保湿効果評価は、肌が乾燥しやすい時期に実施することが好ましい。
【０１００】
さらに詳細に説明すると、皮膚外用組成物の単回塗布時の保湿効果評価は、例えば、次のようにして行うことができる。
まず、皮膚外用組成物を塗布前の皮膚の角層の電気伝導度（角層水分量）を測定する。次に、皮膚外用組成物を、その使用態様に合わせて皮膚に一定の時間塗布した後、皮膚表面から当該皮膚外用組成物を、洗浄や拭き取り等により除去する。除去後一定時間経過後に、当該皮膚外用組成物を塗布していた角層の電気伝導度（角層水分量）を測定する。得られた油性保湿剤塗布前後の角層の電気伝導度（角層水分量）の値を用いて保湿効果値を算出し、保湿効果を評価する。なお、皮膚外用組成物の保湿効果評価は、肌が乾燥しやすい時期に実施することが好ましい。
【０１０１】
また、皮膚外用組成物の連用塗布時の保湿効果評価は、例えば、次のようにして行うことができる。
まず、皮膚外用組成物の連用試験開始前に、皮膚の角層の電気伝導度（連用試験開始前の角層水分量）を測定する。次に、皮膚外用組成物を、その使用態様に合わせて皮膚に１日に１回以上塗布し、数日間日常生活を行う。連用試験期間終了の翌日に皮膚外用組成物を塗布していた部分を洗浄し、残存している皮膚外用組成物、汚れ及びほこり等を除去した後、角層の電気伝導度（連用試験終了時の角層水分量）を測定する。得られた連用試験前後の角層の電気伝導度（角層水分量）の値を用いて保湿効果値を算出し、保湿効果を評価する。なお、皮膚外用組成物の保湿効果評価は、肌が乾燥しやすい時期に実施することが好ましい。
【０１０２】
本発明に係る油性保湿剤を含有する皮膚外用組成物の応用例として、以下に、軟膏ベース、化粧オイル、水中油型乳化化粧料、サンスクリーン、油中水型乳化化粧料、粉体化粧料、毛髪化粧料、乳化型アイメークアップ化粧料、水系化粧料、溶剤系美爪料、洗浄剤組成物、及びパック化粧料の具体的な一態様を示す。
【０１０３】
〔軟膏ベース〕
軟膏ベースには、本発明に係る油性保湿剤に加えて、適宜、その他の油性成分、油性増粘剤、酸化防止剤、及び防腐剤の少なくとも１つを含ませることができる。軟膏ベース中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、軟膏ベースの総質量に対し０．１〜９９質量％であることが好ましく、油性増粘剤の含有量は、軟膏ベースの総質量に対し０．１〜２０質量％であることが好ましい。
【０１０４】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した軟膏ベースの処方例を表１に示す。なお、トリ（カプリル酸／カプリン酸）グリセリルとして、日清オイリオグループ社製の商品「Ｏ．Ｄ．Ｏ」を、パルミチン酸デキストリンとして、千葉製粉社製の商品「レオパールＫＬ」を使用することができる。
【０１０５】
この処方例１の軟膏ベースは、成分１〜７を均一に溶解するまで加熱混合し、広口ジャー容器に流し込み、放冷して冷却することで製造することができる。
【０１０６】
【表１】
2018221534.tif 000002
【０１０７】
〔化粧オイル〕
化粧オイルには、本発明に係る油性保湿剤に加えて、適宜、その他の油性成分、酸化防止剤、及び防腐剤の少なくとも１つを含ませることができる。化粧オイル中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、化粧オイルの総質量に対し０．１〜１００質量％であることが好ましい。
【０１０８】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した化粧オイルの処方例を表２に示す。
【０１０９】
この処方例２の化粧オイルは、成分１〜９を溶解し、均一に混合することで製造することができる。
【０１１０】
【表２】
2018221534.tif 000003
【０１１１】
〔水中油型乳化化粧料〕
水中油型乳化化粧料には、本発明に係る油性保湿剤に加えて、界面活性剤、グリセリンなどの水性保湿剤、水溶性高分子、及び水を含ませることができる。水中油型乳化化粧料中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、水中油型乳化化粧料の総質量に対し０．１〜６０質量％であることが好まし。界面活性剤の含有量は、水中油型乳化化粧料の総質量に対し０．０１〜１０質量％であることが好ましい。水性保湿剤の含有量は、水中油型乳化化粧料の総質量に対し１〜４０質量％であることが好ましい。水溶性高分子の含有量は、水中油型乳化化粧料の総質量に対し０．００１〜５質量％であることが好ましい。水の含有量は、水中油型乳化化粧料の総質量に対し２０〜９５質量％であることが好ましい。
【０１１２】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した水中油型乳化保湿クリームの処方例を表３に示す。なお、ジペンタエリトリット脂肪酸エステルとして、日清オイリオグループ社製の商品「コスモール１６８ＡＲＶ」を使用することができる。
【０１１３】
この処方例３の水中油型乳化保湿クリームは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜９を加温溶解し、均一に混合する。
Ｂ：成分１０〜１５を加温し、均一に混合する。
Ｃ：８０℃にてＡ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を加えて乳化し、冷却後、成分１６を加える。
【０１１４】
【表３】
2018221534.tif 000004
【０１１５】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した水中油型乳化ハンドクリームの処方例を表４に示す。
【０１１６】
この処方例４の水中油型乳化ハンドクリームは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜８を加温溶解し、均一に混合する。
Ｂ：成分９〜１３を加温し、均一に混合する。
Ｃ：８０℃にてＡ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を加えて乳化し、冷却する。
【０１１７】
【表４】
2018221534.tif 000005
【０１１８】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した水中油型乳化クレンジングクリームの処方例を表５に示す。
【０１１９】
この処方例５の水中油型乳化クレンジングクリームは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜８を加温溶解し、均一に混合する。
Ｂ：成分９〜１５を加温し、均一に混合する。
Ｃ：８０℃で、Ａ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を加えて乳化し、冷却後、水中油型乳化クレンジングクリームを得る。
【０１２０】
【表５】
2018221534.tif 000006
【０１２１】
〔サンスクリーン〕
サンスクリーンには、本発明に係る油性保湿剤に加えて、紫外線遮蔽効果を有する金属酸化物粉体を含むことが好ましく、さらに有機紫外線吸収剤を加えてもよい。紫外線遮蔽効果を有する金属酸化物粉体の平均粒径は平均粒径が１０〜１００ｎｍであると、肌に塗布した時に白浮きが抑えられるためより好ましい。サンスクリーン中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、サンスクリーンの総質量に対し０．１〜６０質量％であることが好ましい。
【０１２２】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）と、後述する実施例３で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリン酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した多層状油中水型乳化サンスクリーンの処方例を表６に示す。なお、ステアリン酸処理微粒子酸化チタンとして、石原産業社製の商品「ＴＩＰＡＱＵＥ  ＴＴＯ−Ｓ２」、シリコーン処理酸化亜鉛として、堺化学工業社製の商品「ＦＩＮＥＸ  ２５」をメチルハイドロジェンポリシロキサン５％で処理したものを、セチルジメチコンコポリオールとして、エボニック社製の商品「ＡＢＩＬ  ＥＭ−９０」を使用することができる。
【０１２３】
この処方例６の多層状油中水型乳化サンスクリーンは、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜１３を均一に混合する。
Ｂ：成分１４〜１７を均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を添加して、乳化する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた乳化物をステンレスボール入りの樹脂ボトルに充填する。
【０１２４】
【表６】
2018221534.tif 000007
【０１２５】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したクリーム状水中油型日焼け止め料の処方例を表７に示す。なお、ステアリン酸処理微粒子酸化チタンとして、石原産業社製の商品「ＴＩＰＡＱＵＥ  ＴＴＯ−Ｓ２」を使用することができる。
【０１２６】
この処方例７のクリーム状水中油型日焼け止め料は、次のＡ〜Ｅ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜１０を７０℃に加熱し、均一に混合する。
Ｂ：成分１２〜１６を７０℃に加熱し、均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を添加して、乳化する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた乳化物を室温まで冷却後、成分１１を添加し、混合する。
Ｅ：Ｄ工程で得られた混合物を容器に充填する。
【０１２７】
【表７】
2018221534.tif 000008
【０１２８】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した油中水型サンケアクリームの処方例を表８に示す。なお、ポリエーテル変性シリコーンとして、信越化学工業社製の商品「ＫＦ−６０１７」を、トリメチルシロキシケイ酸溶液として、信越化学工業社製の商品「ＫＦ−９０２１」を、使用することができる。
【０１２９】
この処方例８の油中水型サンケアクリームは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜８を室温にて均一に混合する。
Ｂ：成分９〜１２を室温にて均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を添加して乳化混合する。
【０１３０】
【表８】
2018221534.tif 000009
【０１３１】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したスティック状油性型コンシーラーの処方例を表９に示す。なお、ステアリン酸処理酸化チタンとして、石原産業社製の商品「ＴＩＰＡＱＵＥ    ＣＲ−５０」をステアリン酸がステアリン酸処理酸化チタンの総質量に対し３質量％となるよう処理した粉体を、ジペンタエリトリット脂肪酸エステルとして、日清オイリオグループ社製の商品「コスモール１６８ＡＲＶ」を、使用することができる。
【０１３２】
この処方例９のスティック状油性型コンシーラーは、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分６〜１４を７０℃に加熱し、均一に混合する。
Ｂ：Ａ工程で得られた混合物に成分１〜５及び成分１５を添加し、均一に混合する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物を再び加熱溶解し、脱泡する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた処理物をスティック容器に充填し、室温まで冷却する。
【０１３３】
【表９】
2018221534.tif 000010
【０１３４】
〔油中水型乳化化粧料〕
油中水型乳化化粧料は、本発明に係る油性保湿剤に加えて、界面活性剤及び水性成分を加えて調製できる。油中水型乳化化粧料中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、油中水型乳化化粧料の総質量に対し０．１〜６０質量％であることが好ましい。界面活性剤の含有量は、油中水型乳化化粧料の総質量に対し０．１〜１０質量％であることが好ましい。水性成分の含有量は、油中水型乳化化粧料の総質量に対し５〜７０質量％であることが好ましい。
【０１３５】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した油中水型ファンデーションの処方例を表１０に示す。なお、ポリエーテル変性シリコーンとして、信越化学工業社製の商品「ＫＦ−６０１７」を、有機変性粘土鉱物として、ＥＬＥＭＥＮＴＩＳ社製の商品「ベントン３８」を、使用することができる。
【０１３６】
この処方例１０の油中水型ファンデーションは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１０〜１７を加熱混合し、４０℃に冷却後、成分１〜９及び成分１８を加えホモミキサーにて分散する。
Ｂ：成分１９〜２４を均一に混合溶解する。
Ｃ：Ａ工程で得られた分散物にＢ工程で得られた混合物を添加、乳化する。
【０１３７】
【表１０】
2018221534.tif 000011
【０１３８】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した油中水型ハンドクリームの処方例を表１１に示す。なお、アルキル含有ポリオキシアルキレン変性オルガノポリシロキサンとして、エボニック社製の商品「ＡＢＩＬ  ＥＭ−９０」を、使用することができる。
【０１３９】
この処方例１１の油中水型ハンドクリームは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜６を混合し、そこに７をディスパーミキサーにて分散する。
Ｂ：成分８〜１１を均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた分散物にＢ工程で得られた混合物を加え乳化する。
【０１４０】
【表１１】
2018221534.tif 000012
【０１４１】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した油中水型アイシャドウの処方例を表１２に示す。なお、ポリエーテル変性シリコーンとして、信越化学工業社製の商品「ＫＦ−６０１７」を、トリメチルシロキシケイ酸溶液として、信越化学工業社製の商品「ＫＦ−７３１２Ｆ」を、使用することができる。
【０１４２】
この処方例１２の油中水型アイシャドウは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜７を混合し、そこに成分８をディスパーミキサーにて分散する。
Ｂ：成分９〜１３を均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた分散物にＢ工程で得られた混合物を加え乳化する。
【０１４３】
【表１２】
2018221534.tif 000013
【０１４４】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した油中水型マスカラの処方例を表１３に示す。なお、有機変性粘土鉱物として、ＥＬＥＭＥＮＴＩＳ社製の商品「ベントン３８」を、有機シリコーン樹脂として、信越化学工業社製の商品「ＫＦ−７３１２Ｊ」を、使用することができる。
【０１４５】
この処方例１３の油中水型マスカラは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分６〜１２を均一に混合する。
Ｂ：成分１〜５を均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を加え乳化する。
【０１４６】
【表１３】
2018221534.tif 000014
【０１４７】
〔粉体化粧料〕
粉体化粧料は、本発明に係る油性保湿剤に加えて、体質顔料、着色顔料などの紛体を含む。好ましくは、粉体化粧料中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、粉体化粧料の総質量に対し０．１〜３０質量％であることが好ましい。紛体の含有量は粉体化粧料の総質量に対し７０〜９５質量％であることが好ましい。
【０１４８】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した固形粉末状ファンデーションの処方例を表１４に示す。
【０１４９】
この処方例１４の固形粉末状ファンデーションは、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分８〜１２を５０℃に加熱し、混合する。
Ｂ：成分１〜７を混合分散する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合分散物にＡ工程で得られた混合物を添加し、混合する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた混合物を粉砕し、皿に圧縮成型する。
【０１５０】
【表１４】
2018221534.tif 000015
【０１５１】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した固形粉末状白粉の処方例を表１５に示す。なお、ジペンタエリトリット脂肪酸エステルとして、日清オイリオグループ社製の商品「コスモール  １６８ＡＲＶ」を使用することができる。
【０１５２】
この処方例１５の固形粉末状白粉は、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜４を混合分散する。
Ｂ：Ａ工程で得られた混合分散物に成分５〜９を添加し、均一混合する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物を粉砕し、皿に圧縮成型する。
【０１５３】
【表１５】
2018221534.tif 000016
【０１５４】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した固形粉末状ケーキファンデーション（水使用）の処方例を表１６に示す。なお、シリコーン処理タルクとして、タルクをメチルハイドロジェンポリシロキサンがシリコーン処理タルクの総質量に対し５質量％となるよう処理したものを、フッ素処理セリサイトとして、セリサイトをパーフルオロアルキルリン酸エステルジエタノールアミン塩がフッ素処理セリサイトの総質量に対し５質量％となるよう処理したものを、使用することができる。
【０１５５】
この処方例１６の固形粉末状ケーキファンデーション（水使用）は、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜８を混合分散する。
Ｂ：成分９〜１３を５０℃に加熱し、混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた混合分散物にＢ工程で得られた混合物及び成分１４を添加し、均一混合する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた混合物を粉砕し、皿に圧縮成型する。
【０１５６】
【表１６】
2018221534.tif 000017
【０１５７】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した粉末状頬紅の処方例を表１７に示す。
【０１５８】
この処方例１７の粉末状頬紅は、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜６を均一に混合分散する。
Ｂ：Ａ工程で得られた混合分散物に７を添加し、均一混合する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物を粉砕し、容器に充填する。
【０１５９】
【表１７】
2018221534.tif 000018
【０１６０】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した粉末状アイカラーの処方例を表１８に示す。
【０１６１】
この処方例１８の粉末状アイカラーは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜６を均一に混合分散する。
Ｂ：Ａ工程で得られた混合分散物に７を添加し、均一混合する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物を粉砕し、容器に充填する。
【０１６２】
【表１８】
2018221534.tif 000019
【０１６３】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した粉末状ボディーパウダーの処方例を表１９に示す。
【０１６４】
この処方例１９の粉末状ボディーパウダーは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜４を均一に混合分散する。
Ｂ：Ａ工程で得られた混合分散物に５を添加し、均一混合する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物を粉砕し、容器に充填する。
【０１６５】
【表１９】
2018221534.tif 000020
【０１６６】
〔毛髪化粧料〕
毛髪化粧料は、本発明に係る油性保湿剤に加えて、カチオン性界面活性剤を含む。当該毛髪化粧料は、さらに高級アルコール、水、及び保湿剤などを加えて調製することができる。
【０１６７】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したヘアクリームの処方例を表２０に示す。なお、ジメチルポリシロキサンとして、信越化学工業製の商品「ＫＦ９６Ａ（６ｃｓ）」を、塩化ステアリルトリメチルアンモニウムとして、クラリアント・ジャパン社製の商品「ＧＥＮＡＭＩＮ  ＳＴＡＣ」を、ポリオキシエチレンオレイルエーテルとして、日本エマルジョン社製の商品「ＥＭＡＬＥＸ  ５０３」を、使用することができる。
【０１６８】
この処方例２０のヘアクリームは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜６を均一に混合溶解する。
Ｂ：成分７〜１１及び成分１３を均一に混合溶解する。
Ｃ：８０℃でＡ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を添加して乳化後、成分１２を添加後冷却する。
【０１６９】
【表２０】
2018221534.tif 000021
【０１７０】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したヘアコンディショナーの処方例を表２１に示す。
【０１７１】
この処方例２１のヘアコンディショナーは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜６を均一に溶解混合する。
Ｂ：成分７〜１１を均一に溶解混合する。
Ｃ：８０℃でＢ工程で得られた混合物にＡ工程で得られた混合物を加えながら乳化後、成分１２を添加して混合する。
【０１７２】
【表２１】
2018221534.tif 000022
【０１７３】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したヘアリンス（洗い流し用）の処方例を表２２に示す。なお、高重合メチルポリシロキサンエマルションとして、東レ・ダウコーニング社製の商品「ＢＹ２２−０７３」を、使用することができる。
【０１７４】
この処方例２２のヘアリンス（洗い流し用）は、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜４を均一に溶解混合する。
Ｂ：成分５〜９を均一に溶解混合する。
Ｃ：８０℃でＢ工程で得られた混合物にＡ工程で得られた混合物を加えながら乳化後、成分１０を添加して混合する。
【０１７５】
【表２２】
2018221534.tif 000023
【０１７６】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したキューティクル保護ジェルの処方例を表２３に示す。
【０１７７】
この処方例２３のキューティクル保護ジェルは、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜５を均一に混合する。
Ｂ：成分６〜１１を均一に混合する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物に、Ａ工程で得られた混合物を添加しながら混合し、分散する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた混合物に、成分１２を加えて均一に混合する。
【０１７８】
【表２３】
2018221534.tif 000024
【０１７９】
〔乳化型アイメークアップ化粧料〕
乳化型アイメークアップ化粧料は、本発明に係る油性保湿剤に加えて、被膜形成性ポリマーエマルションを含む。当該乳化型アイメークアップ化粧料は、本発明に係る油性保湿剤と被膜形成性ポリマーエマルションに加えて、さらに、界面活性剤、顔料、高級アルコール、水、及び保湿剤などを加えて調製することができる。乳化型アイメークアップ化粧料中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、乳化型アイメークアップ化粧料の総質量に対し０．１〜８０質量％であることが好ましい。また、当該乳化型アイメークアップ化粧料としては、被膜形成性ポリマーエマルション中の固形分が、乳化型アイメークアップ化粧料の総質量に対し０．１〜３０質量％であることが好ましい。
【０１８０】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）と、後述する実施例３で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリン酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した水中油型乳化型マスカラの処方例を表２４に示す。
【０１８１】
この処方例２４の水中油型乳化型マスカラは、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜９を加熱溶解し、１０〜１２を加えて均一に混合する。
Ｂ：成分１３〜２１を均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を加え、乳化する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた混合物を容器に充填する。
【０１８２】
【表２４】
2018221534.tif 000025
【０１８３】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した油中水型乳化型マスカラの処方例を表２５に示す。
【０１８４】
この処方例２５の油中水型乳化型マスカラは、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜５を加熱溶解し均一に混合する。
Ｂ：成分６〜１１を均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を加え、乳化する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた混合物を容器に充填する。
【０１８５】
【表２５】
2018221534.tif 000026
【０１８６】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した水中油型乳化型アイライナーの処方例を表２６に示す。
【０１８７】
この処方例２６の水中油型乳化型アイライナーは、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜４を加熱溶解し、５、６を加えて均一に混合する。
Ｂ：成分７〜１３を均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を加え、乳化する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた混合物容器に充填する。
【０１８８】
【表２６】
2018221534.tif 000027
【０１８９】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した水中油型乳化型アイシャドウの処方例を表２７に示す。
【０１９０】
この処方例２７の水中油型乳化型アイシャドウは、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜６を加熱溶解し、７、８を加えて均一に混合する。
Ｂ：成分９〜１６を均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を加え、乳化する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた混合物容器に充填する。
【０１９１】
【表２７】
2018221534.tif 000028
【０１９２】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した水中油型乳化型アイブローの処方例を表２８に示す。
【０１９３】
この処方例２８の水中油型乳化型アイブローは、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜６を加熱溶解し、７を加えて均一に混合する。
Ｂ：成分８〜１３を均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を加え、乳化する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた混合物容器に充填する。
【０１９４】
【表２８】
2018221534.tif 000029
【０１９５】
〔水系化粧料〕
水系化粧料は、本発明に係る油性保湿剤に加えて、水を含み、任意にエタノール、非イオン性界面活性剤、及びアルキル変性カルボキシビニルポリマーを含む。水系化粧料中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、水系化粧料の総質量に対しの０．０１〜４０質量％であることが好ましい。
【０１９６】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した化粧水の処方例を表２９に示す。
【０１９７】
この処方例２９の化粧水は、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜３を均一に混合溶解する。
Ｂ：４〜８を均一に混合溶解する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物にＡ工程で得られた混合物を撹拌しながら加え、容器に充填する。
【０１９８】
【表２９】
2018221534.tif 000030
【０１９９】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した美容液の処方例を表３０に示す。
【０２００】
この処方例３０の美容液は、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜５を均一に混合溶解する。
Ｂ：成分６〜１１を均一に混合溶解する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物にＡ工程で得られた混合物を撹拌しながら加え、容器に充填する。
【０２０１】
【表３０】
2018221534.tif 000031
【０２０２】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したジェル状アイカラーの処方例を表３１に示す。
【０２０３】
この処方例３１のジェル状アイカラーは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜７を均一に混合溶解する。
Ｂ：成分８〜１１を均一に混合溶解する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物にＡ工程で得られた混合物を撹拌しながら加える。
【０２０４】
【表３１】
2018221534.tif 000032
【０２０５】
〔溶剤系美爪料〕
溶剤系美爪料は、本発明に係る油性保湿剤に加えて、皮膜形成剤及び非芳香族系溶剤を含む。溶剤系美爪料中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、溶剤系美爪料の総質量に対しの０．０１〜４０質量％であることが好ましい。
【０２０６】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したマニュキュアの処方例を表３２に示す。なお、アクリル酸アルキル・スチレン共重合体として、藤倉化成社製の商品「アクリベースＭＨ７０５７」を、有機変性粘土鉱物として、ＥＬＥＭＥＮＴＩＳ社製の商品「ベントン  ２７」を、無水ケイ酸として、日本アエロジル社製の商品「ＡＥＲＯＳＩＬ  ３００」を、使用することができる。
【０２０７】
この処方例３２のマニュキュアは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分７〜９を混合し、成分１０を添加して、均一に混合する。
Ｂ：Ａ工程で得られた混合物に成分１〜６を添加して均一に混合する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物に成分１１〜１５を添加して均一に混合し、容器に充填する。
【０２０８】
【表３２】
2018221534.tif 000033
【０２０９】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したトップコートの処方例を表３３に示す。なお、アクリル酸アルキル・スチレン共重合体として、藤倉化成社製の商品「アクリベースＭＨ７０５７」を、使用することができる。
【０２１０】
この処方例３３のトップコートは、次のＡ〜Ｂ工程により製造することができる。
Ａ：成分５〜８を均一に混合した後、成分１〜４を添加し、均一に混合する。
Ｂ：Ａ工程で得られた混合物を容器に充填する。
【０２１１】
【表３３】
2018221534.tif 000034
【０２１２】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したベースコートの処方例を表３４に示す。なお、アクリル酸アルキル・スチレン共重合体として、藤倉化成社製の商品「アクリベースＭＨ７０５７」を、使用することができる。
【０２１３】
この処方例３４のベースコートは、次のＡ〜Ｂ工程により製造することができる。
Ａ：成分４〜７を均一に混合した後、成分１〜３を添加し、均一に混合する。
Ｂ：Ａ工程で得られた混合物を容器に充填する。
【０２１４】
【表３４】
2018221534.tif 000035
【０２１５】
〔洗浄剤組成物〕
洗浄剤組成物は、本発明に係る油性保湿剤に加えて、アニオン性界面活性剤、両性界面活性剤、及びノニオン性界面活性剤から選ばれる１種又は２種以上を含む。洗浄剤組成物中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、洗浄剤組成物の総質量に対しの０．０１〜３０質量％であることが好ましい。洗浄剤組成物中のアニオン性界面活性剤、両性界面活性剤、及びノニオン性界面活性剤から選ばれる１種又は２種以上の総含有量は、洗浄剤組成物の総質量に対し０．０１〜４０質量％であることが好ましい。
【０２１６】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したシャンプーの処方例を表３５に示す。
【０２１７】
この処方例３５のシャンプーは、成分１〜９を均一に混合することにより製造することができる。
【０２１８】
【表３５】
2018221534.tif 000036
【０２１９】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したボディーソープの処方例を表３６に示す。
【０２２０】
この処方例３６のボディーソープは、成分１〜１０を均一に混合することにより製造することができる。
【０２２１】
【表３６】
2018221534.tif 000037
【０２２２】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した洗顔クリームの処方例を表３７に示す。なお、高重合ジメチルポリシロキサンとして、信越化学工業社製の商品「ＫＦ−９６Ｈ−６０００ｃｓ」を、使用することができる。
【０２２３】
この処方例３７の洗顔クリームは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜７を加熱溶解し、７０℃にする。
Ｂ：成分８〜１２を加熱し７０℃にする。
Ｃ：７０℃にてＢ工程で得られた混合物にＡ工程で得られた混合物を攪拌しながら徐々に加え、けん化反応が終了後、攪拌しながら冷却する。
【０２２４】
【表３７】
2018221534.tif 000038
【０２２５】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したジェル状洗顔料の処方例を表３８に示す。
【０２２６】
この処方例３８のジェル状洗顔料は、次のＡ〜Ｂ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜３を均一に混合する。
Ｂ：Ａ工程で得られた混合物に成分４〜９を加えて均一混合する。
【０２２７】
【表３８】
2018221534.tif 000039
【０２２８】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したクレンジングオイルの処方例を表３９に示す。
【０２２９】
この処方例３９のクレンジングオイルは、成分１〜７を均一に混合することにより製造することができる。
【０２３０】
【表３９】
2018221534.tif 000040
【０２３１】
〔パック化粧料〕
パック化粧料には、本発明に係る油性保湿剤に加えて、グリセリンなどの水性保湿剤、水溶性高分子、及び水を含ませることができる。パック化粧料中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、パック化粧料の総質量に対し０．１〜６０質量％であることが好ましい。水性保湿剤の含有量は、パック化粧料の総質量に対し１〜４０質量％であることが好ましい。水溶性高分子の含有量は、パック化粧料の総質量に対し０．００１〜２０質量％であることが好ましい。水の含有量は、パック化粧料の総質量に対し２０〜９５質量％であることが好ましい。
【０２３２】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したペースト状ピールオフパックの処方例を表４０に示す。なお、ポリビニルアルコールとしてクラレ社製の商品「クラレポバールＰＶＡ２１７」を使用することができる。
【０２３３】
この処方例４０のペースト状ピールオフパックは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜５を均一に混合する。
Ｂ：成分６〜９を均一に混合する。
Ｃ：Ａ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を加えて、５０℃で加温撹拌し、冷却後、成分１０を加える。
【０２３４】
【表４０】
2018221534.tif 000041
【０２３５】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したクリームパックの処方例を表４１に示す。
【０２３６】
この処方例４１のクリームパックは、次のＡ〜Ｃ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜６を８０℃で加温溶解し、均一に混合する。
Ｂ：成分７〜１２を８０℃で加温溶解し、均一に混合する。
Ｃ：８０℃にてＡ工程で得られた混合物にＢ工程で得られた混合物を加えて乳化し、冷却し、成分１３を加える。
【０２３７】
【表４１】
2018221534.tif 000042
【０２３８】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用したシート状パックの処方例を表４２に示す。なお、モノオレイン酸ポリグリセリル−１０として日清オイリオグループ社製の商品「サラコスＰＧ−１８０」を、モノオレイン酸ポリグリセリル−２として日清オイリオグループ社製の商品「サラコスＤＧ−１８０」を使用することが出来る。
【０２３９】
この処方例４２のシート状パックは、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分１〜３を加温溶解し、均一に混合する。
Ｂ：成分４〜９を加温し、均一に混合する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物にＡ工程で得られた混合物を加えて乳化し、冷却して、シート状パック用液部を得る。
Ｄ：Ｃ工程で得られた液部を不織布に含浸させ、シート状パックを得る。
【０２４０】
【表４２】
2018221534.tif 000043
【０２４１】
〔油性固形リップ化粧料〕
油性固形リップ化粧料は、本発明に係る油性保湿剤に加えて、適宜、融点７０℃以上のワックス成分、その他の油性成分、有機顔料、無機顔料、酸化防止剤、及び防腐剤の少なくとも１つを含ませることができる。油性固形リップ化粧料中の本発明に係る油性保湿剤の含有量は、油性固形リップ化粧料の総質量に対し０．１〜９５質量％であることが好ましい。
【０２４２】
本発明に係る油性保湿剤として、例えば、後述する実施例２で製造したエステル化物、すなわち、ジトリメチロールプロパンのカプリル酸エステル（水酸基価０ｍｇＫＯＨ／ｇ）を使用した油性固形リップ化粧料の処方例を表４２−１に示す。
なお、ジペンタエリトリット脂肪酸エステルとして、日清オイリオグループ社製の商品「コスモール１６８ＡＲＶ」を、トリポリヒドロキシステアリン酸ジペンタエリスリチルとして、日清オイリオグループ社製の商品「サラコスＷＯ−６」を、トリイソステアリン酸ポリグリセリル−２として、日清オイリオグループ社製の商品「コスモール４３Ｖ」使用することができる。
【０２４３】
この処方例４２−１の油性固形リップ化粧料は、次のＡ〜Ｄ工程により製造することができる。
Ａ：成分５〜１６を９０℃に加熱し、均一に混合する。
Ｂ：Ａ工程で得られた混合物に成分１〜４及び成分１７を添加し、均一に混合する。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物を再び加熱溶解し、脱泡する。
Ｄ：Ｃ工程で得られた処理物をスティック容器に充填し、室温まで冷却する。
【０２４４】
【表４２−１】
2018221534.tif 000044
【実施例】
【０２４５】
以下、本発明の実施例に基づいてさらに詳細に説明するが、本発明はこれらの記載に何ら限定されるものではない。なお、以降において、特に記載のない限り、「％」は質量％を意味する。【０２４６】
［実施例２］エステル化物の製造
ジトリメチロールプロパンとカプリル酸を反応原料とし、水酸基価が０ｍｇＫＯＨ／ｇとなるようにジトリメチロールプロパンとカプリル酸のモル比を調整してエステル化反応を行い、エステル化物を製造した。
具体的には、まず、カプリル酸４３４．６ｇ（４．３モル）、及びジトリメチロールプロパン１７５．４ｇ（０．７モル）を四つ口フラスコに仕込み、窒素気流下、２３０〜２４０℃に加熱し、生成する水を系外に取り除きながら約２０時間エステル化反応を行った。反応終了後、過剰の酸を除去し、目的のエステル化物４７６ｇを得た。
得られたエステル化物の酸価は０．１、水酸基価は０．１ｍｇＫＯＨ／ｇであった。【０２４７】
［実施例７］エステル化物の製造
ジトリメチロールプロパンとカプリル酸を反応原料とし、水酸基価が８１ｍｇＫＯＨ／ｇとなるようにジトリメチロールプロパンとカプリル酸のモル比を調整してエステル化反応を行い、エステル化物を製造した。
具体的には、まず、カプリル酸４３２．６ｇ（３．０モル）、及びジトリメチロールプロパン２５０．３ｇ（１．０モル）を四つ口フラスコに仕込み、窒素気流下、２３０〜２４０℃に加熱し、生成する水を系外に取り除きながら約１５時間エステル化反応を行った。反応しながら反応物の酸価がゼロ程度になったことを確認した時点で反応を終了し、目的のエステル化物５６０ｇ得た。得られたエステル化物は、酸価０．１、水酸基価８１ｍｇＫＯＨ／ｇであった。【０２４８】
［実施例１、３〜６、８〜１９、２７］エステル化物の製造
表４４及び４５に記載のアルコールと脂肪酸を反応原料とし、実施例２又は実施例７のエステル化物の製造と同様にして、実施例１、３〜６、８〜１９、及び２７のエステル化物を製造した。
得られたエステル化物の反応原料、水酸基価、３５℃での性状（物性）を表４４及び４５に示す。【０２４９】
また、実施例１４〜１９及び２７のように、原料に２種類の脂肪酸を使用して製造したエステル化物については、得られたエステル化物の構成脂肪酸残基の組成を測定し、各構成脂肪酸残基の質量比を算出した。その値を表４４及び４５に示す。例えば、表４５に示すように、実施例１４の炭素数８と炭素数１０の直鎖脂肪酸を約８０：２０の質量比で反応原料として用いて得られたエステル化物では、その脂肪酸残基の組成は、炭素数８：炭素数１０＝８０：２０（質量比）であった。【０２５０】
［比較例１〜８］エステル化物の製造
表４６に記載のアルコールと脂肪酸を反応原料とし、実施例２又は実施例７のエステル化物の製造と同様にして、比較例１〜８のエステル化物を製造した。
得られたエステル化物の反応原料、水酸基価、構成脂肪酸残基の質量比、３５℃での性状（物性）を表４６に示す。【０２５１】
［比較例９］エステル化物の製造
２−メチル−１−プロパノールとイソステアリン酸を反応原料とし、水酸基価が０ｍｇＫＯＨ／ｇとなるように２−メチル−１−プロパノールとイソステアリン酸のモル比を調整してエステル化反応を行い、エステル化物を製造した。
具体的には、イソステアリン酸２８４.４ｇ（１モル)及び２−メチル−１−プロパノール１４８．２ｇ(２モル)を四つ口フラスコに仕込み、窒素気流下、２１０〜２２０℃に加熱し、生成する水を系外に取り除きながら１０時間エステル化反応を行った。反応終了後過剰のアルコールを除去し、エステル化合物２５１gを得た。
得られたエステル化物（イソステアリン酸イソブチル）の酸価は０．１、水酸基価は０．１ｍｇＫＯＨ／ｇであった。
得られたエステル化物の反応原料、水酸基価、構成脂肪酸残基の質量比、３５℃での性状（物性）を表４６に示す。【０２５２】
＜エステル化物の構成脂肪酸残基の組成の測定＞
以降の実施例等において、エステル化物の各構成脂肪酸残基の質量比は、エステル化物中の脂肪酸残基を、２．４．１．１−２０１３メチルエステル化法（硫酸−メタノール法）（公益社団法人日本油化学会発行、「日本油化学会制定  基準油脂分析試験法  ２０１３年版」）に相当する方法によってメチルエステル化した誘導体を調製した後、得られた誘導体を、２．４．２．３−２０１３脂肪酸組成（キャピラリーガスクロマトグラフ法）（公益社団法人日本油化学会発行、「日本油化学会制定  基準油脂分析試験法  ２０１３年版」）に相当する方法により分離して測定した。【０２５３】
具体的には、まず、エステル化物１滴を試験管に分取し、硫酸−メタノール溶液［メタノール２３０ｍＬに硫酸２ｍＬを混合した溶液］２ｍＬに溶解させた。次いで、当該試験管を加温し、エステル交換反応によって、当該エステル化物中の脂肪酸残基をメチルエステル化した誘導体を調製した。【０２５４】
このメチルエステル誘導体を、ヘキサン２ｍＬに溶解させて、ＦＩＤを備えたガスクロマトグラフ装置のカラムに注入し、以下のＧＣ分析条件で、各メチルエステル誘導体を分離して検出した。【０２５５】
＜ＧＣ分析条件＞
・カラム：ＤＢ−１ｈｔ（Ａｇｉｌｅｎｔ  Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ社製）
・注入量：１μＬ
・キャリアガス：ヘリウム
・カラム温度：５０〜３７０℃（昇温１５℃／ｍｉｎ）【０２５６】
クロマトグラフ上のピークの同定は、供試サンプルと同じ測定条件で標準物質を分析して得られたピークの保持時間と比較することにより行った。エステル化物の脂肪酸残基の組成は、クロマトグラフ上の各脂肪酸残基に由来するメチルエステル誘導体のピークのピーク面積の百分率（％）に基づいて算出した。【０２５７】
また、本ＧＣ分析条件では高温対応のカラムを使用しているため、直接エステル化物をガスクロマトグラフに注入することができ、エステル化物のエステル組成をクロマトグラフ上のピーク面積の百分率に基づいて、各エステル化物のテトラエステル、トリエステル、ジエステル、モノエステルのエステル組成も算出できた。【０２５８】
＜皮膚の角層水分量測定試験＞
本発明において、エステル化物の保湿効果、すなわち、皮膚の保湿機能の改善効果は、エステル化物の塗布前後における皮膚の角層水分量の変化に基づいて評価した。
角層水分量の測定は、ＩＢＳ社の角層水分量測定装置（装置名：ＳＫＩＣＯＮ−２００）を用いて行った。角層水分量測定装置は、角層の水分状態を測定するために汎用に使用される機器であり、角層の電気伝導度（μＳ）を測定する装置である。肌水分量が多い程、角層の電気伝導度は高くなる。そこで、角層水分量測定装置によって測定された電気伝導度（μＳ）を、角層水分量とした。【０２５９】
＜単回塗布時の保湿効果評価試験＞
供試サンプルの皮膚の保湿効果について、洗浄した皮膚に供試サンプルを直接塗布後、ヘキサンを浸み込ませた綿棒で拭き取った後の皮膚の角層水分量の変化量に基づいて評価した。
皮膚の角層水分量測定試験は、複数のパネラーに対して、秋から春の肌が乾燥しやすい時期に実施した。また、測定結果への室温や湿度の影響をなくすために、試験は、室温を１８〜２２℃、湿度を４０〜５５％ＲＨに調整した室内で行った。【０２６０】
具体的には、まず、ヒト前腕部を石鹸で洗浄した後、室温及び湿度を前記範囲に調整した室内に３０分間いることによって前腕部の皮膚を測定環境に馴化させ、測定の初期条件を整えた。
次に、洗浄した前腕部の縦３ｃｍ、横３ｃｍの正方形を測定部位とし、その部分の皮膚の角層水分量を測定し、ブランク値（試験開始前の角層水分量）とした。
その後、前腕部の正方形の測定部位に、評価する供試サンプル４０μＬを均一に塗布した。塗布してから６０分後に、ヘキサンを浸み込ませた綿棒で供試サンプルを拭き取り、拭き取ってから３０分後に、その拭き取った部分の皮膚の角層水分量（試験終了時の角層水分量）を測定した。
また、供試サンプルの保湿効果を評価するにあたり、測定時間内での肌状態の変化を考慮してこれを差し引くために、サンプル未塗布部の角層水分量も、試験開始前と試験終了時に測定し、未塗布部の角層水分量変化を算出しておいた。【０２６１】
測定した皮膚の角層水分量の測定値から、下記式に基づいて保湿効果値（μＳ）を求めた。各供試サンプルの保湿効果値（μＳ）は、５名のパネラーの保湿効果値（μＳ）の平均値とした。【０２６２】
（式１）
［保湿効果値（μＳ）］＝［試験終了時の塗布部の角層水分量（μＳ）］−［ブランクの角層水分量（μＳ）］−［未塗布部の角層水分変化量（μＳ）］
（式２）
［未塗布部の角層水分変化量（μＳ）］＝［試験終了時の未塗布部の角層水分量（μＳ）］−［試験開始前の未塗布部の角層水分量（μＳ）］【０２６３】
各供試サンプルの保湿効果値（μＳ）に基づいて、表４３の基準により、各供試サンプルの保湿効果を評価した。保湿評価がａ１、ｂ１、及びｃ１の供試サンプルは、保湿効果があり、保湿剤として有用であると判断し、ｄ１、及びｅ１の供試サンプルは、充分な保湿効果がなく、保湿剤としては有用ではないと判断した。【０２６４】
【表４３】
2018221534.tif 000045
【０２６５】
＜単回塗布時の保湿評価＞
実施例１〜１９及び２７、比較例１〜９のエステル化物について、５名のパネラーにより、前記＜単回塗布時の保湿効果評価試験＞を行い、保湿評価を行った。
ただし、試験時の肌の表皮温度は約３０〜３５℃であるため、比較例１や比較例８のエステル化物のように３５℃で固体状の評価サンプルは、皮膚にうまく塗布することができない。そこで、３５℃で固体状のエステル化物については、２−エチルヘキサン酸セチル（商品名「サラコス８１６Ｔ」、日清オイリオグループ社製）と、１：１の質量比で混合して、３５℃で液状になったものを評価のための供試サンプルとした。【０２６６】
【表４４】
2018221534.tif 000046
【０２６７】
【表４５】
2018221534.tif 000047
【０２６８】
【表４６】
2018221534.tif 000048
【０２６９】
［比較例１０〜２１］
市販の各種油剤及びグリセリンについて、前記の＜単回塗布時の保湿評価＞を行い、保湿効果を調べた。市販の各種油剤及びグリセリンの３５℃での性状（物性）、評価結果を表４７に示す。【０２７０】
比較例２１のグリセリンは、水性保湿剤の代表的な物質であり、保湿剤として一般的に使用されている。グリセリンの場合には、前記の＜単回塗布時の保湿評価＞において、皮膚に塗布したグリセリンの除去には、ヘキサンでは無く、水を浸した綿棒を使用した。除去する溶媒をヘキサンから水に変えた以外の評価条件は、前記の＜単回塗布時の保湿評価＞と同様とした。【０２７１】
【表４７】
2018221534.tif 000049
【０２７２】
表４４〜４７の結果から、エステル化反応の反応原料として、アルコールとしてジトリメチロールプロパンを使用し、脂肪酸として炭素数６〜１２の飽和脂肪酸を必ず使用した実施例１〜１９及び２７の水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以下のエステル化物は、油性の物質であり、保湿効果値が５０以上と高く、保湿評価がｃ１以上であり、油性保湿剤として非常に有用であることがわかった。一方で、ジトリメチロールプロパン以外のアルコールをエステル化反応の反応原料とした比較例５〜９のエステル化物や、ジトリメチロールプロパンをアルコール原料としているが、脂肪酸原料として炭素数１３以上の脂肪酸のみを用いた比較例１及び３のエステル化物は、保湿評価がｄ１以下であり、保湿剤として十分な保湿効果はみられなかった。また、ジトリメチロールプロパンをアルコール原料とし、脂肪酸としてカプリル酸を用いているが、水酸基価が１４０ｍｇＫＯＨ／ｇ以上である比較例２のエステル化物は、保湿評価がｄ１であり、保湿剤として十分な保湿効果はみられなかった。また、脂肪酸原料としてカプリル酸を用いているものの、得られたエステル化物の構成脂肪酸原残基全体に占めるカプリル酸（炭素数６〜１２の飽和脂肪酸の１種）由来の脂肪酸残基の割合が５０％と低い比較例４のエステル化物も、保湿効果値が５０未満と低かった。また、比較例１０〜２０の油剤は、従来から皮膚外用組成物の原料として用いられている油剤であるが、本発明に係る油性保湿剤である実施例１〜１９及び２７のエステル化物は、比較例１０〜２０の油剤よりも高い保湿効果を奏することが確認された。【０２７３】
実施例１〜１９及び２７のエステル化物は、皮膚から除去された後でも角層水分量を高く維持することができている。このことから、皮膚表面に油性膜をはることによって皮膚からの水分蒸散を抑制することにより保湿効果を奏している従来の油性保湿剤とは異なる作用機序によって、保湿効果を奏していることが推察される。【０２７４】
比較例２１のグリセリンは、一般的に保湿性が良好とされており、水性保湿剤として汎用されているにもかかわらず、今回の保湿評価結果では、グリセリンの保湿効果値は８μＳであり、充分な保湿効果は確認されなかった。参考までに、グリセリンを塗布してから６０分経過後に、水で除去する前のグリセリンが皮膚表面に塗布された状態の皮膚について、角層水分量を測定した場合は、保湿効果値に相当する電気伝導度の上昇量が、４７７μＳと非常に高い数値を示しており、グリセリンは保湿剤として有用と言われていることが確認された。ただし、グリセリンは吸湿性が高いことや、肌上のグリセリンを除去した後はこの数値が大きく低下することを考慮すると、このグリセリン除去前の保湿効果値は、角層中の水分量に加えて、グリセリンに含まれる水分量の合計として計測された結果と推察される。【０２７５】
＜使用感の評価＞
皮膚外用組成物においては、使用感に優れることも実際の使用においては重要である。
このため、実施例１等のエステル化物について、使用感、具体的には、「べたつきのなさや肌馴染みの良さ」について官能評価を行った。【０２７６】
具体的には、専門評価パネラー４名により、前腕部に評価対象の供試サンプルを均一に塗布した時の感触を５段階（５点：使用感が良い、４点：使用感がやや良い、３点：使用感が普通、２点：使用感がやや悪い、１点：使用感が悪い。）で評価した。各供試サンプルの使用感の評価点は、４名のパネラーの評価点の平均値とした。【０２７７】
各供試サンプルの使用感の評価点に基づいて、表４８の基準により、各供試サンプルの使用感を評価した。評価結果を表４９に示す。【０２７８】
【表４８】
2018221534.tif 000050
【０２７９】
【表４９】
2018221534.tif 000051
【０２８０】
表４９の結果から、本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物は、使用感が良好であり、油性保湿剤として総合評価においても優れていることが分かった。特に、脂肪酸残基が炭素数６〜１０の直鎖飽和脂肪酸残基であり、かつ水酸基価が１０ｍｇＫＯＨ／ｇ未満である実施例１〜３のエステル化物は、保湿効果と使用感の両方が非常に優れていた。【０２８１】
［実施例２０〜２２、比較例２２〜２７］
実施例２、３、及び８のエステル化物、比較例５のエステル化物、及び比較例１１、１４、１６、及び１８の油剤を配合した乳液について、単回試験（皮膚表面上に塗布する回数が１回のみである試験）での保湿効果を調べた。【０２８２】
具体的には、まず、表５１及び５２に示す配合の乳液を、次のＡ〜Ｃ工程により製造した。なお、ステアリン酸グリセリルとして、Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｑｕｉｍｉｃａ  Ｌａｓｅｍ社製（ＩＱＬ社製）の商品「ＬＡＳＥＭＵＬ９２ＡＥ」を、ＰＥＧ−１００ステアレートとして、ＩＱＬ社製の商品名「ＬＡＳＥＭＵＬ４０００」を、（アクリレーツ／アクリル酸アルキル（Ｃ１０−３０））クロスポリマーとして、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ社製の商品名「Ｐｅｍｕｌｅｎ  ＴＲ−１」を、それぞれ用いた。
Ａ：成分１〜２を、７０℃で加熱混合した。
Ｂ：成分３〜１０を、７０℃で均一に加熱混合した。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物に、Ａ工程で得られた混合物を加え、乳化機（卓上ディスパーミキサー）で２０００ｒｐｍ、７０℃、５分間乳化することにより乳液を得た。【０２８３】
＜乳液の単回塗布時の保湿効果評価試験＞
実施例２０〜２２、比較例２２〜２７の乳液について、１０名のパネラーにより保湿評価を行った。
具体的には、洗浄した皮膚にエステル化物又は油剤を含む乳液を塗布後、流水で洗浄した後の皮膚の角層水分量測定を行うことによって、エステル化物を含む乳液の保湿効果を評価した。【０２８４】
皮膚の角層水分量測定試験は、秋から春の肌が乾燥しやすい時期に実施した。また、測定結果への室温や湿度の影響をなくすために、試験は、室温を１８〜２２℃、湿度を４０〜５５％ＲＨに調整した室内で行った。【０２８５】
皮膚の角層水分量は次のようにして測定した。
まず、前記＜単回塗布時の保湿効果評価試験＞と同様に、測定部の洗浄、環境への馴化、ブランク値測定、及び未塗布部の測定を行った。
その後、前腕部の正方形の測定部位に、乳液を４０ｍｇ均一に塗布した。塗布してから５時間後に、塗布した部分を流水（２Ｌ／ｍｉｎ）で２０秒間洗浄した後、余分な水分を拭き取り、３０分後に角層水分量（μＳ）を測定した。
次いで、前記＜単回塗布時の保湿効果評価試験＞と同様に、式１及び式２を用いて求めた１０名のパネラーの保湿効果値の平均値を、各乳液の保湿効果値（μＳ）とした。【０２８６】
各乳液の保湿効果値（μＳ）に基づいて、表５０の基準により、各乳液の保湿効果を評価した。保湿評価がａ３、ｂ３、及びｃ３の乳液は、保湿効果を有する乳液として有用であると判断し、ｄ３及びｅ３の乳液は、保湿効果を有さず、保湿効果を有する乳液としては有用ではないと判断した。各乳液の評価結果を表５１及び５２に示す。【０２８７】
【表５０】
2018221534.tif 000052
【０２８８】
【表５１】
2018221534.tif 000053
【０２８９】
【表５２】
2018221534.tif 000054
【０２９０】
表５１及び５２から、各種比較例の乳液と比べて、本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物を含有させた乳液は、皮膚表面に単回塗布し、その後皮膚表面から除去した場合でも高い保湿効果を得られることが分かった。また、油剤が配合されていない乳液（比較例２７）と比較すると、油性保湿剤が配合されることで、乳液の保湿効果値が高くなることも確認された。【０２９１】
［実施例２３〜２４、比較例２８〜２９］
実施例２のエステル化物、及び比較例１４の市販油剤を配合した乳液を、３週間連用し、使用前後における皮膚角層水分量の変化を指標として当該乳液の保湿効果を調べた。【０２９２】
具体的には、まず、表５４に示す配合の乳液を、次のＡ〜Ｃ工程により製造した。なお、ステアリン酸グリセリルとしては、Ｉｎｄｕｓｔｒｉａｌ  Ｑｕｉｍｉｃａ  Ｌａｓｅｍ社製ＩＱＬ社製の商品名「ＬＡＳＥＭＵＬ９２ＡＥ」を、ＰＥＧ−１００ステアレートとしては、ＩＱＬ社製の商品名「ＬＡＳＥＭＵＬ４０００」を、（アクリレーツ／アクリル酸アルキル（Ｃ１０−３０））クロスポリマーとしては、Ｌｕｂｒｉｚｏｌ社製の商品名「Ｐｅｍｕｌｅｎ  ＴＲ−１」を、それぞれ用いた。
Ａ：成分１〜３を、７０℃で加熱混合した。
Ｂ：成分４〜１１を、７０℃で均一に加熱混合した。
Ｃ：Ｂ工程で得られた混合物に、Ａ工程で得られた混合物を加え、乳化機（卓上ディスパーミキサー）で２０００ｒｐｍ、７０℃、５分間乳化することにより乳液を得た。【０２９３】
＜乳液の連用塗布時の保湿効果評価試験＞
実施例２３〜２４、比較例２８〜２９の乳液について、４名のパネラーにより保湿評価を行った。
具体的には、３週間の期間中、朝晩２回、洗浄した顔面頬部に評価対象の乳液を塗布し、３週間後の頬部の角層水分量測定を行うことにより、乳液の保湿効果を評価した。
乳液の連用塗布時の保湿効果評価試験は、秋から春の肌が乾燥しやすい時期に実施した。また、測定結果への室温や湿度の影響をなくすために、皮膚の角層水分量測定試験は、室温を１８〜２２℃、湿度を４０〜５５％ＲＨに調整した室内で行った。【０２９４】
具体的には、まず、ヒト顔面部を石鹸で洗浄した後、室温及び湿度を上記範囲に調整した室内に３０分間入ることで、顔面部の皮膚を馴化させ、測定条件を整えた。
次に、洗浄した顔面頬部における縦３ｃｍ、横３ｃｍの正方形を測定部位とし、その部分の皮膚の角層水分量（μＳ）を測定し、ブランク値（連用試験開始前の角層水分量、μＳ）とした。
その後、３週間の期間中、朝晩２回、洗浄した顔面の左右それぞれに、評価対象の乳液約０．４ｇを均一に塗布した。
塗布開始から３週間経過した翌日に、連用試験開始前と同様にその頬部皮膚の角層水分量（μＳ）を測定し、連用試験終了時の角層水分量（μＳ）とした。【０２９５】
測定した皮膚の角層水分量の測定値から、下記式に基づいて保湿効果値（μＳ）を求めた。各乳液の保湿効果値（μＳ）は、４名のパネラーの保湿効果値（μＳ）の平均値とした。【０２９６】
（式３）
［保湿効果値（μＳ）］＝［連用試験終了時の角層水分量（μＳ）］−［連用試験開始前の角層水分量（μＳ）］【０２９７】
各乳液の保湿効果値（μＳ）に基づいて、表５３の基準により、各乳液の保湿効果を評価した。保湿評価がａ４、ｂ４、及びｃ４の乳液は、保湿効果を有する乳液として有用であると判断し、ｄ４及びｅ４の乳液は、保湿効果を有さず、保湿効果を有する乳液としては有用ではないと判断した。各乳液の評価結果を表５４に示す。【０２９８】
【表５３】
2018221534.tif 000055
【０２９９】
【表５４】
2018221534.tif 000056
【０３００】
表５４に示すように、乳液の連用試験でも、比較例１４のトリ２−エチルヘキサン酸グリセリルを含有させた乳液と比べ、本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物を含有させた乳液は、高い保湿効果を有することが分かった。【０３０１】
［実施例２５〜２６、比較例３０〜３２］
実施例２及び実施例３のエステル化物、比較例２のエステル化物、並びに比較例１０及び比較例１６の市販油剤を配合したクレンジングオイルについて、単回試験での保湿効果を調べた。【０３０２】
具体的には、まず、表５６に示す配合のクレンジングオイルを、成分１〜２を２５℃で均一に混合することにより製造した。なお、トリイソステアリン酸ＰＥＧ−２０グリセリルとして、日清オイリオグループ社製の商品名「サラコスＧＥ−３１８」を用いた。【０３０３】
＜クレンジングオイルの単回塗布時の保湿効果評価試験＞
実施例２５〜２６、比較例３０〜３２のクレンジングオイルについて、５名のパネラーにより保湿評価を行った。
具体的には、洗浄した皮膚に、エステル化物又は油剤を含むクレンジングオイルをのせて、一定時間マッサージした。水を添加して肌上で乳化状態にした後、流水で洗浄した。
洗浄後の皮膚の角層水分量測定を行うことによって、エステル化物を含むクレンジングオイルの保湿効果を評価した。
皮膚の角層水分量測定試験は、秋から春の肌が乾燥しやすい時期に実施した。また、測定結果への室温や湿度の影響をなくすために、試験は、室温を１８〜２２℃、湿度を４０〜５５％ＲＨに調整した室内で行った。【０３０４】
皮膚の角層水分量は次のようにして測定した。
前記＜単回塗布時の保湿効果評価試験＞と同様に、測定部の洗浄、環境への馴化、ブランク値測定、未塗布部の測定を行った。
その後、前腕部の正方形の測定部位に、クレンジングオイルを約４０ｍｇ均一に塗布した。塗布してから３０秒間マッサージを行った。そこに水を約４０ｍｇ添加し３０秒間マッサージして乳化させた後、流水（２Ｌ／ｍｉｎ）で２０秒間洗浄した。余分な水分を拭き取り、３時間後に角層水分量（μＳ）を測定した。
前記＜単回塗布時の保湿効果評価試験＞と同様に、式１及び式２を用いて求めた５名のパネラーの保湿効果値の平均値を、各クレンジングオイルの保湿効果値（μＳ）とした。【０３０５】
各クレンジングオイルの保湿効果値（μＳ）に基づいて、表５５の基準により、各クレンジングオイルの保湿効果を評価した。保湿評価がａ５、ｂ５、及びｃ５のクレンジングオイルは、保湿効果を有するクレンジングオイルとして有用であると判断し、ｄ５及びｅ５のクレンジングオイルは、保湿効果を有さず、保湿効果を有するクレンジングオイルとしては有用ではないと判断した。各クレンジングオイルの評価結果を表５６に示す。【０３０６】
【表５５】
2018221534.tif 000057
【０３０７】
【表５６】
2018221534.tif 000058
【０３０８】
表５６に示すように、各種比較例のクレンジングオイルと比べて、本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物を含有させたクレンジングオイルは、高い保湿効果を得られることが分かった。【０３０９】
［実施例２８〜３０、比較例３３〜３４］
実施例２、並びに実施例５及び実施例１４のエステル化物、比較例１４及び比較例１６の市販油剤を配合した軟膏について、単回試験での保湿効果を調べた。【０３１０】
具体的には、まず、表５８に示す配合の軟膏を、成分１〜２を９０℃に加熱し、で均一に混合することにより製造した。なお、パルミチン酸デキストリンとして、千葉製粉社製の商品名「レオパールＫＬ」を用いた。【０３１１】
＜軟膏の単回塗布時の保湿効果評価試験＞
実施例２８〜３０、比較例３３〜３４の軟膏について、５名のパネラーにより保湿評価を行った。
具体的には、洗浄した皮膚に、エステル化物又は油剤を含む軟膏をのせて、１時間経過後に、ヘキサンを浸み込ませた綿棒で拭き取った後の皮膚の角層水分量の変化量に基づいて、エステル化物を含む軟膏の保湿効果を評価した。【０３１２】
皮膚の角層水分量は次のようにして測定した。
前記＜単回塗布時の保湿効果評価試験＞と同様に、測定部の洗浄、環境への馴化、ブランク値測定、未塗布部の測定を行った。
その後、前腕部の正方形の測定部位に、軟膏を約４０ｍｇ均一に塗布した。１時間経過後に、ヘキサンを浸み込ませた綿棒で拭き取った後、３０分経過後の皮膚の角層水分量を測定した。
前記＜単回塗布時の保湿効果評価試験＞と同様に、式１及び式２を用いて求めた５名のパネラーの保湿効果値の平均値を、各軟膏の保湿効果値（μＳ）とした。【０３１３】
各軟膏の保湿効果値（μＳ）に基づいて、表５７の基準により、各軟膏の保湿効果を評価した。保湿評価がａ６、ｂ６、及びｃ６の軟膏は、保湿効果を有する軟膏として有用であると判断し、ｄ６及びｅ６の軟膏は、保湿効果を有さず、保湿効果を有する軟膏としては有用ではないと判断した。各軟膏の評価結果を表５８に示す。【０３１４】
【表５７】
2018221534.tif 000059
【０３１５】
【表５８】
2018221534.tif 000060
【０３１６】
表５８に示すように、各種比較例の軟膏と比べて、本発明に係る油性保湿剤であるエステル化物を含有させた軟膏は、高い保湿効果を得られることが分かった。
【産業上の利用可能性】
【０３１７】
本発明によれば、皮膚の保湿効果が優れた油性保湿剤、及びそれを含む皮膚外用組成物を提供することができる。
【国際調査報告】
2018221534.tif 000061
2018221534.tif 000062
2018221534.tif 000063
2018221534.tif 000064
2018221534.tif 000065
2018221534.tif 000066