(57)【要約】  安全性が高く、生体成分、特に脂質の酸化を抑制し、医薬、飲食品、食品添加剤、皮膚外用剤などとして利用できる抗酸化剤を提供する。３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを抗酸化剤の有効成分とする。【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する、抗酸化剤。
【化１】
2010058794.tif 000006
【請求項２】
化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．０００１質量％含有する、請求項１に記載の抗酸化剤。
【請求項３】
脂質の酸化を抑制するための請求項１又は２に記載の抗酸化剤。
【請求項４】
過酸化脂質の生成を抑制するための請求項３に記載の抗酸化剤。
【請求項５】
皮膚外用剤である、請求項１〜４の何れか一項に記載の抗酸化剤。
【請求項６】
化学式（１）で示す化合物を含む飲食品からなる請求項１〜４の何れか一項に記載の抗酸化剤。
【請求項７】
前記飲食品が乳化剤を含有する、請求項６に記載の抗酸化剤。
【請求項８】
化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合することを含む、請求項１〜７の何れか一項に記載の抗酸化剤の製造方法。
【請求項９】
下記の化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する、過酸化脂質生成抑制のための医薬。
【化２】
2010058794.tif 000007
【請求項１０】
化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．０００１質量％含有する、請求項９に記載の医薬。
【請求項１１】
化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合する工程を含む、請求項９又は１０に記載の医薬の製造方法。
【請求項１２】
下記の化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する、過酸化脂質生成抑制のための飲食品。
【化３】
2010058794.tif 000008
【請求項１３】
化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．０００１質量％含有する、請求項１２に記載の飲食品。
【請求項１４】
さらに乳化剤を含有する、請求項１２又は１３に記載の飲食品。
【請求項１５】
油脂を含む請求項１２〜１４の何れか一項に記載の飲食品。
【請求項１６】
機能性飲食品である、請求項１２〜１５の何れか一項に記載の飲食品。
【請求項１７】
化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合する工程を含む、請求項１２〜１６の何れか一項に記載の飲食品の製造方法。
【請求項１８】
下記の化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する、過酸化脂質生成抑制のための食品添加剤。
【化４】
2010058794.tif 000009
【請求項１９】
さらに乳化剤を含有する、請求項１８に記載の食品添加剤。
【請求項２０】
化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．００１質量％含有する、請求項１８又は１９に記載の食品添加剤。
【請求項２１】
化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合する工程を含む、請求項１８〜２０の何れか一項に記載の食品添加剤の製造方法。
【請求項２２】
飲食品に抗酸化活性を付与する方法であって、
飲食品における下記の化学式（１）で示す化合物の濃度が、少なくとも０．０００１質量％となるように、該化合物を飲食品に配合する工程を含む、方法。
【化５】
2010058794.tif 000010
【請求項２３】
下記の化学式（１）で示す化合物を含む飲食品の抗酸化活性を増強させる方法であって、
飲食品における化学式（１）で示す化合物の濃度が、少なくとも０．０００１質量％となるように、該化合物を前記飲食品に配合する工程を含む、方法。
【化６】
2010058794.tif 000011
【請求項２４】
抗酸化剤の製造における下記の化学式（１）で示す化合物の使用。
【化７】
2010058794.tif 000012
【請求項２５】
抗酸化剤の製造における、化学式（１）で示す化合物を少なくとも０．０００１質量％含有する組成物の使用。
【化８】
2010058794.tif 000013
【請求項２６】
抗酸化のために用いられる、下記の化学式（１）で示す化合物。
【化９】
2010058794.tif 000014
【請求項２７】
抗酸化のために用いられる、下記の化学式（１）で示す化合物を少なくとも０．０００１質量％含有する組成物。
【化１０】
2010058794.tif 000015
【請求項２８】
下記の化学式（１）で示す化合物を、抗酸化が必要な対象に投与することを含む、酸化が寄与する疾患又は症状の治療又は予防方法。
【化１１】
2010058794.tif 000016
【請求項２９】
化学式（１）で示す化合物を少なくとも０．０００１質量％含有する組成物を投与することを含む、請求項２８に記載の酸化が寄与する疾患又は症状の治療又は予防方法。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、医薬、飲食品、食品添加剤及び皮膚外用剤などとして利用できる抗酸化剤に関する。
【背景技術】
【０００２】
「酸化ストレス」とは、生体における活性酸素種（ＲＯＳ：reactive oxygen species）の産生と抗酸化防御機構のバランスが崩れ、酸化に傾いた状態と定義されている。すなわち、ＲＯＳの過剰産生又は抗酸化能力の低下が酸化ストレスを招くことになる。
ＲＯＳは、脂質、特にリン脂質の低比重リポタンパク（ＬＤＬ）を酸化して過酸化脂質や酸化ＬＤＬを生成し、また、タンパク質を酸化変性・失活させ、ＤＮＡの酸化損傷を引き起こす。それゆえ、酸化ストレスは、細胞・組織を傷害し、生体機能を障害することによって、動脈硬化、癌、各種生活習慣病、アルツハイマー病、パーキンソン病など多くの疾患の発症に関与し、また、老化を促進させると言われている（例えば、非特許文献１）。【０００３】
また、皮膚は紫外線等の環境因子の刺激によりＲＯＳが産生されやすい状態にある。皮膚内のＲＯＳは、例えばコラーゲン等の生体組織を破壊することなどによって細胞に傷害を与え、しわ、弾力性の低下、炎症、色素沈着などの皮膚症状を引き起こす。また、ＲＯＳは頭皮のタンパク質や脂質を酸化し、脱毛を引き起こすことも知られている（例えば、特許文献１、２）。【０００４】
ところで、過酸化脂質は、血中においてその濃度が増加すると、それ自体又はその酸化分解物が核酸や蛋白質に直接作用することにより、血管障害、肝機能障害、白内障等を引き起こすことが知られている。さらに、血管内皮細胞の傷害、血小板の凝集亢進、泡末細胞の形成等を引き起こすことから、動脈硬化の原因になると考えられている。
例えば、動脈硬化の初期病変が、酸化した低比重リポタンパク質（ＬＤＬ）によって生じることがわかっており、ＬＤＬの酸化を知る最も簡単な方法は過酸化脂質を測定することであることが知られている（例えば、非特許文献２）。【０００５】
天然物由来の抗酸化剤としては、従来、ビタミンＥやビタミンＣ、ヘリクリサム属植物の抽出物の中性画分（例えば、特許文献１）、オオウメガサソウの抽出物（例えば、特許文献２）などが知られている。【０００６】
特に、生体内における過酸化脂質生成抑制のための医薬品等については、セサミン及び／又はエピセサミンを有効成分とするもの（例えば、特許文献３）、フラクトオリゴ糖を含有することを特徴とするもの（例えば、特許文献４）、グアバ葉から抽出して得られるエキスを有効成分とするもの（例えば、特許文献５）、メキシコ原産植物である学名：Ｇｎａｐｈａｌｉｕｍ ｓｅｍｉａｍｌｅｘｉｃａｕｌｅの抽出物を含有することを特徴とする過酸化脂質生成抑制剤（例えば、特許文献６）、アスタキサンチン及び／又はそのエステルを含有するもの（例えば、特許文献７）、羅布麻抽出物及びビタミンＣ類の併用剤（例えば、特許文献８）等が知られている。【０００７】
また、特許文献９には、ステロイド配糖体及び／又はトリテルペノイド配糖体と、スフィンゴ糖脂質を含有する皮膚外用剤として過酸化脂質生成阻害剤が開示されている。【０００８】
さらに、脂質等の酸化を抑制するために、ＢＨＴ（3,5-tert-butyl-4-hydroxytoluene）や、ＢＨＡ（2,3-tert-butyl-hydroxyanisole）等の抗酸化剤が開発されていたが、発癌性の疑いもあり（例えば、非特許文献３）、安全に使用できるとは言いがたかった。
このような状況で、安全に使用でき、副作用が無い、新規な抗酸化物質の開発が望まれていた。【０００９】
なお、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを有効成分として含む高血糖改善剤、膵臓機能改善剤、インスリン抵抗性改善剤及び内臓脂肪蓄積抑制剤は知られている（それぞれ、特許文献１０、特許文献１１、特許文献１２及び特許文献１３）。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】特開２００７−０１６０７７号公報
【特許文献２】特開２００４−１４９７２９号公報
【特許文献３】特開平５−５１３８８号公報
【特許文献４】特開平８−３２５１５７号公報
【特許文献５】特開平１１−７５７７０号公報
【特許文献６】特開２０００−１９８７２６号公報
【特許文献７】特開２００６−８７１９号公報
【特許文献８】特開２００６−１６０６６８号公報
【特許文献９】特許第２８８６３０６号公報
【特許文献１０】国際公開第２００５／０９５４３６号パンフレット
【特許文献１１】国際公開第２００６／１２３４６４号パンフレット
【特許文献１２】国際公開第２００７／０４３３０２号パンフレット
【特許文献１３】国際公開第２００７／０３４８５１号パンフレット
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】薬学雑誌（YAKUGAKU ZASSHI）、第１２７巻、第１２号、２００７年、第１９９７〜２０１４頁
【非特許文献２】「酸化ストレスナビゲーター」、倉林正彦監修、メディカルレビュー社、２００５年、第１９２〜１９３頁
【非特許文献３】キャンサー・リサーチ（Cancer Research）、第４４巻、１９８４年、第１６０４〜１６１０頁
【発明の概要】
【００１２】
本発明の目的は、安全性が高く、生体成分、特に脂質の酸化を抑制し、医薬、飲食品、食品添加剤、皮膚外用剤などとして利用できる抗酸化剤を提供することにある。特に、本発明の目的は、血中の過酸化脂質生成を効果的に抑制する、過酸化脂質生成抑制のための医薬、飲食品等を提供することにある。
【００１３】
前記課題を解決する第一の発明は、下記の化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する抗酸化剤（以下、「本発明の抗酸化剤」という。）であって、以下の（１）〜（６）を好ましい形態としている。
（１）化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．０００１質量％含有すること、
（２）脂質の酸化を抑制するためのものであること、
（３）過酸化脂質の生成を抑制するためのものであること、
（４）皮膚外用剤であること、
（５）化学式（１）で示す化合物を含む飲食品からなること、
（６）乳化剤を含むこと。
【００１４】
【化１】
2010058794.tif 000002
【００１５】
前記課題を解決する第二の発明は、化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合する工程を含む、抗酸化剤の製造方法である。
【００１６】
第一の発明は、化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する過酸化脂質生成抑制のための医薬の形態を含む。該形態は、以下の（７）を好ましい形態としている。
（７）化学式（１）で示す化合物を少なくとも０．０００１質量％含有すること。
【００１７】
第二の発明は、化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合する工程を含む、過酸化脂質生成抑制のための医薬の製造方法の形態を含む。
【００１８】
第一の発明は、化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する過酸化脂質生成抑制のための飲食品の形態を含む。該形態は、以下の（８）〜（１１）を好ましい形態としている。
（８）化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．０００１質量％含有すること、
（９）さらに乳化剤を含有すること、
（１０）油脂を含むこと、
（１１）機能性飲食品であること。
【００１９】
第二の発明は、化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合する工程を含む、過酸化脂質生成抑制のための飲食品の製造方法の形態を含む。
【００２０】
第一の発明は、化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する過酸化脂質生成抑制のための食品添加剤の形態を含む。該形態は、以下の（１２）及び（１３）を好ましい形態としている。
（１２）さらに乳化剤を含有すること、
（１３）化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．００１質量％含有すること。
【００２１】
第二の発明は、化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合する工程を含む、過酸化脂質生成抑制のための食品添加剤の製造方法の形態を含む。また、乳化剤を配合する形態も好ましい。
【００２２】
また、前記課題を解決する第三の発明は、抗酸化剤の製造における化学式（１）で示す化合物の使用である。
また、第三の発明には、以下の形態が含まれる。
（１４）抗酸化剤の製造における、化学式（１）で示す化合物を少なくとも０．０００１質量％含有する組成物の使用。
【００２３】
第三の発明は、過酸化脂質生成抑制のための医薬の製造における化学式（１）で示す化合物の使用の形態を含む。
また、該形態には、以下のものも含まれる。
（１５）過酸化脂質生成抑制のための医薬の製造における、化学式（１）で示す化合物を少なくとも０．０００１質量％含有する組成物の使用。
【００２４】
第三の発明は、過酸化脂質生成抑制のための飲食品の製造における化学式（１）で示す化合物の使用の形態を含む。
また、該形態には、以下のものも含まれる。
（１６）過酸化脂質生成抑制のための飲食品の製造における、化学式（１）で示す化合物を少なくとも０．０００１質量％含有する組成物の使用。
【００２５】
第三の発明は、過酸化脂質生成抑制のための食品添加剤の製造における化学式（１）で示す化合物の使用の形態も含む。
また、該形態には、以下のものも含まれる。
（１７）過酸化脂質生成抑制のための食品添加剤の製造における、化学式（１）で示す化合物を少なくとも０．０００１質量％含有する組成物の使用。
【００２６】
また、前記課題を解決する第四の発明は、抗酸化のために用いられる化学式（１）で示す化合物である。また、前記化合物は脂質の酸化を抑制するために用いられることが好ましく、過酸化脂質の生成を抑制するために用いられることが好ましい。
【００２７】
第四の発明は、抗酸化のために用いられる化学式（１）で示す化合物を含有する組成物の形態を含む。該組成物の好ましい形態は以下のとおりである。
（１８）化学式（１）で示す化合物及び乳化剤を含有する組成物。
（１９）化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．０００１質量％含有する組成物。
【００２８】
また、前記課題を解決する第五の発明は、化学式（１）で示す化合物を、抗酸化が必要な対象に投与することを含む、酸化が寄与する疾患又は症状の治療又は予防方法である。
また、第五の発明は、以下の（２０）を好ましい形態としている。
（２０）化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．０００１質量％含有する組成物を投与すること。
【００２９】
また、前記課題を解決する第六の発明は、飲食品に抗酸化活性を付与する方法であって、飲食品における化学式（１）で示す化合物の濃度が、少なくとも０．０００１質量％となるように、該化合物を飲食品に配合する工程を含む方法である。
【００３０】
また、前記課題を解決する第七の発明は、化学式（１）で示す化合物を含む飲食品の抗酸化活性を増強させる方法であって、飲食品における化学式（１）で示す化合物の濃度が、少なくとも０．０００１質量％となるように、該化合物を飲食品に配合する工程を含む方法である。
【００３１】
本発明の抗酸化剤は、医薬、飲食品、食品添加剤、皮膚外用剤などの種々の態様で使用することができ、生体成分の酸化、特に脂質の酸化を抑制する。
本発明の医薬は、安全に投与でき、生体成分の酸化、特に血中での過酸化脂質の生成を効果的に抑制する。また、本発明の飲食品は、安全に摂取でき、生体成分の酸化、特に血中での過酸化脂質の生成を効果的に抑制する。また、本発明の食品添加剤は、上記飲食品を製造するのに、或いは、飲食品の成分の酸化を防止するのに好適である。また、本発明の皮膚外用剤は、安全に塗布でき、皮膚成分の酸化、特に皮膚内での過酸化脂質の生成を効果的に抑制する。
また、本発明の抗酸化剤の有効成分である３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールは、化学合成によって製造することができるため、本願発明の製造方法によれば、本発明の抗酸化剤を簡便に製造することができる。また、本発明の抗酸化剤の前記有効成分は、食経験上安全性が確認されており、入手が容易であるユリ科植物、例えば、アロエベラ（Aloe barbadensis Miller）等の植物から簡便に製造することができるため、本願発明の製造方法によれば、本発明の抗酸化剤を簡便に製造することができる。
【発明を実施するための形態】
【００３２】
次に、本発明の好ましい形態について詳細に説明する。ただし、本発明は以下の好ましい形態に限定されず、本発明の範囲内で自由に変更することができる。尚、本明細書において百分率は特に断りのない限り質量による表示である。
【００３３】
本発明の抗酸化剤は、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを有効成分として含有する。
【００３４】
［本発明における有効成分である化合物］
本発明の抗酸化剤の有効成分である化合物は、下記の化学式（１）で表される構造を有する化合物、すなわち、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールである。本発明の化合物は、４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの３位の水酸基と、Ｄ−グルコースの１位の水酸基が脱水縮合した構造を有するものである。
【００３５】
【化２】
2010058794.tif 000003
【００３６】
本発明の化合物は、例えば、PLOS BIOLOGY、第２号、ｅ２８０頁のサプリメントデータに準じて、４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを合成した後、Ｄ−グルコースを縮合させることによって製造することができる。
【００３７】
また、４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールとＤ−グルコースとの縮合は、例えば、実験化学講座２６、第４版、１９９２年、第２７２頁、第２９７頁及び第３４２頁に記載されている方法を組合わせて行うことができる。すなわち、Ｄ−グルコースを完全アセチル化後、アノマー位をα−ブロミドに変換し、ジエチルエーテル中、４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールをα−ブロミドと反応させてβ−グリコシル化した後、ナトリウムメトキシド・メタノール中でアセチル基を加水分解することにより得ることが可能である。
【００３８】
また、４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールは、植物より抽出及び精製を行うことによって入手することもできる。
【００３９】
さらに、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールはユリ科などの植物に含まれていることが知られている（特許第３８８３５６３号公報）。よって、これらの植物より、有機溶媒抽出法又は熱水抽出法などの方法を用いて抽出することも可能である。
【００４０】
前記のようにして製造した化合物は、例えば、マススペクトル（ＭＳ）法及び核磁気共鳴スペクトル（ＮＭＲ）法等によって、その分子量や構造等を決定又は確認することができる。
【００４１】
また、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールは、医薬に許容される塩であってもよい。医薬に許容可能な塩として、金属塩（無機塩）と有機塩の両方が含まれ、例えば「レミントン・ファーマシューティカル・サイエンシーズ（Remington's Pharmaceutical Sciences）、第１７版、１９８５年、第１４１８頁」に掲載されているものが例示される。
具体的には塩酸塩、硫酸塩、リン酸塩、二リン酸塩、臭化水素酸塩、及び硫酸塩などの無機酸塩や、リンゴ酸塩、マレイン酸塩、フマル酸塩、酒石酸塩、コハク酸塩、クエン酸塩、酢酸塩、乳酸塩、メタンスルホン酸塩、ｐ−トルエンスルホン酸塩、パモ酸塩、サリチル酸塩、及びステアリン酸塩などの有機酸塩が非限定的に含まれる。
また、ナトリウム、カリウム、カルシウム、マグネシウム、アルミニウム等の金属の塩、リジン等のアミノ酸との塩とすることもできる。また、上記化合物もしくはその医薬上許容される塩の水和物等の溶媒和物も使用できる。
【００４２】
［本発明の抗酸化剤］
本発明の抗酸化剤は、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを有効成分として含有する。
【００４３】
本発明の抗酸化剤における３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの含有量は、対象疾患、投与対象に応じて適宜選択することができるが、好ましくは少なくとも０．０００１質量％、より好ましくは少なくとも０．００１質量％、さらに好ましくは少なくとも０．００５質量％、特に好ましくは少なくとも０．０１質量％である。また本発明の医薬における当該量の上限は特に制限されないが、９０質量％以下、好ましくは７０質量％以下、より好ましくは５０質量％以下が例示される。
【００４４】
本発明の抗酸化剤は、医薬、飲食品、食品添加剤、皮膚外用剤などの態様で用いることができる。
【００４５】
（本発明の医薬）
本発明の抗酸化剤を医薬として用いる形態（「本発明の医薬」という。）では、経口的又は非経口的にヒトを含む哺乳動物に投与することができる。
本発明の医薬は、生体成分例えば脂質の酸化、特に過酸化脂質の生成が関与する疾患又は症状を、予防及び／又は治療するために用いることが可能である。このような疾患又は症状の例としては、動脈硬化症、脳卒中、狭心症、心筋梗塞、肝機能障害、肝硬変、肝炎、網膜症、白内障、アルツハイマー病、パーキンソン病、アレルギー性疾患、癌、肌荒れ、老化、アトピー性皮膚炎、しみやそばかすなどの色素沈着、しわや弾力性の低下、脱毛、関節リウマチ、ベーチェット病等の組織障害、肩凝り、冷え性等を例示することが可能である。その中でも特に、動脈硬化症、狭心症、心筋梗塞の予防及び／又は治療に対して、本発明の医薬は顕著な効果を示すものである。
そして、本発明の医薬は、疾患イベントの予防又は発現リスクの低減が必要な人、すなわち、生体内での過酸化脂質が上昇するリスクを有する人に対して有用である。
【００４６】
本発明の医薬の製剤形態は特に限定されず、治療目的、用法に応じて適宜選択できる。具体的には、錠剤、丸剤、散剤、液剤、懸濁剤、乳剤、顆粒剤、カプセル剤、シロップ剤、坐剤、注射剤、軟膏剤、貼付剤、点眼剤、点鼻剤等を例示できる。
【００４７】
本発明の医薬の投与時期は特に限定されず、対象となる疾患に応じて適宜選択することが可能である。また、投与量は製剤形態、用法、患者の年齢、性別、その他の条件、症状の程度等に応じて決定されることが好ましい。
本発明の医薬の投与量は、用法、患者の年齢、性別、疾患の程度、その他の条件等により適宜選択される。通常、有効成分の量に換算して、好ましくは０．００１〜５０ｍｇ／ｋｇ／日、より好ましくは、０．０１〜１ｍｇ／ｋｇ／日の範囲を目安とする。
従って、本発明の医薬の好ましい形態の一つは、化学式（１）で示す化合物を、好ましくは０．００１〜５０ｍｇ／ｋｇ／日、より好ましくは０．０１〜１ｍｇ／ｋｇ／日投与されるように用いられる医薬である。
【００４８】
本発明の医薬は、過酸化脂質生成抑制のための医薬に汎用される添加剤を含有していてもよい。添加剤としては、賦形剤、結合剤、崩壊剤、滑沢剤、安定剤、矯味矯臭剤、希釈剤、界面活性剤、注射剤用溶剤等が挙げられる。また、本発明の医薬は、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの抗酸化作用を損なわない限り、予防や治療の対象となる疾患や症状に応じた有効成分、例えば、動脈硬化、脳卒中、肝機能障害等の改善及び／又は予防作用を有する他の成分を含有していてもよい。
【００４９】
本発明の医薬は、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを有効成分として医薬用担体に配合することにより製造することができる。本発明の医薬は、例えば、前記化合物を、前述した添加剤と共に製剤化することで製造することができる。
また、本発明の医薬は、前記化合物を含む公知の植物若しくはその一部又はそれらの破砕物から、前記化合物を含む画分を有機溶媒又は熱水を用いて抽出、濃縮することにより得た抽出物を、前述した添加剤と共に製剤化することで製造することもできる。
【００５０】
本発明の医薬は、例えば、アロエベラの葉皮を含まない葉肉（透明ゲル）部分をホモジナイザー等を用いて破砕して液状化し、有機溶媒又は熱水で抽出することに得た抽出物を用いて製造することができる。
【００５１】
この場合、有機溶媒としては、メタノール、エタノール、ブタノール等のアルコール；酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸プロピル、酢酸ブチル等のエステル；アセトン、メチルイソブチルケトン等のケトン；ジエチルエーテル、石油エーテル等のエーテル；ヘキサン、シクロヘキサン、トルエン、ベンゼン等の炭化水素；四塩化炭素、ジクロロメタン、クロロホルム等のハロゲン化炭化水素；ピリジン等の複素環化合物、エチレングリコール等のグリコール；ポリエチレングリコール等のポリアルコール；アセトリニトリル等のニトリル溶媒、及びこれらの溶媒の混合液等が挙げられる。また、これらの溶媒は無水であってもよく、含水状態であってもよい。これらの溶媒の中では、酢酸エチル／ブタノール混合液（３：１）又はクロロホルム／メタノール混合液（２：１）が好ましい。
【００５２】
また、抽出方法としては、通常の植物成分の抽出に用いられる方法を用いることができる。通常、新鮮な植物又は乾燥植物１質量部に対し、有機溶媒１〜３００質量部を用いて、攪拌又は振盪しながら、溶媒の沸点以下の温度で加熱還流するか、常温で超音波抽出する方法が挙げられる。抽出液は、濾過又は遠心分離等の適当な方法により、不溶物を分離して粗抽出物を得ることができる。粗抽出物は、各種クロマトグラフィー、例えば順相又は逆相のシリカゲルカラムクロマトグラフィーにより、精製することができる。順相シリカゲルカラムクロマトグラフィーにおいては、溶出溶媒としてクロロホルム／メタノール混合液のグラジエントを用いると、クロロホルム：メタノール＝５：１程度で本願発明の医薬の有効成分である３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールが溶出される。
【００５３】
本発明の医薬は、単独で使用しても良いが、公知の前記疾患の予防・治療剤と併用して使用することも可能である。併用することによって、前記疾患の予防・治療効果を高めることができる。併用する前記疾患の予防・治療剤は、本発明の医薬の有効成分として含有させても良いし、本発明の医薬には含有させずに別個の薬剤として組合わせて製品化し、使用時に組合わせるタイプのキットとしても良い。
【００５４】
本発明の医薬は、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの抗酸化作用により、優れた過酸化脂質生成抑制効果を発揮する。
【００５５】
（本発明の飲食品）
本発明の抗酸化剤を飲食品として用いる形態（「本発明の飲食品」という。）では、該飲食品を生体成分例えば脂質の酸化、特に過酸化脂質の生成が関与する疾患又は症状のリスクを低減させたり、このような疾患又は症状を予防するために用いることができる。
本発明の飲食品は、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを有効成分として含有する。
本発明において、「飲食品」には、人間が摂取する飲食品の他、人間以外の動物が摂取する飼料も含まれる。
【００５６】
本発明の飲食品における３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの量は、飲食品の形態によって適宜設定されるが、好ましくは少なくとも０．０００１質量％、より好ましくは少なくとも０．００１質量％、さらに好ましくは少なくとも０．００５質量％、特に好ましくは少なくとも０．０１質量％である。また本発明の飲食品における当該量の上限は特に制限されないが、９０質量％以下、好ましくは７０質量％以下、より好ましくは５０質量％以下が例示される。
また、本発明の飲食品における前記化合物の量は、飲食品の形態に応じて、０．００１〜５０ｍｇ／ｋｇ／日、より好ましくは０．０１〜１ｍｇ／ｋｇ／日の範囲で摂取するのに適した量とすることもできる。従って、本発明の飲食品の好ましい形態の一つは、前記化合物を、好ましくは０．００１〜５０ｍｇ／ｋｇ／日、より好ましくは０．０１〜１ｍｇ／ｋｇ／日摂取するように用いられる飲食品である。
【００５７】
本発明の飲食品は、好ましくは、さらに乳化剤を含む。このような乳化剤としては、食用として利用できるものであれば特に制限されない。例えば、日本において、食品添加剤として認可されているような、グリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、レシチン類等を使用することが好ましい。
さらに乳化剤を含有する飲食品は、化学式（１）で示す化合物の分散性が高いため、効果の安定性に優れる。
【００５８】
また、化学式（１）で示す化合物を、油脂を含む飲食品、好ましくは油脂を主体とする飲食品に加工することで、脂質の酸化による劣化が抑制された保存性に優れた飲食品を提供することもできる。上記化合物の含有量については上述したとおりである。また、このような飲食品は、乳化食品であることも好ましい。油脂を含む飲食品としては、食用油、ドレッシング、マヨネーズ、バター、マーガリン、クリーム等が挙げられる。乳化食品においては乳化剤を含有する形態が好ましい。好ましい乳化剤については上述したとおりである。
【００５９】
本発明の飲食品は、好ましくは機能性飲食品である。
「機能性飲食品」とは、疾患の予防効果、又は疾患の発生リスクの低減効果が、直接的又は間接的に表示された食品を意味する。例えば、現在、日本においては特定保健用食品、健康補助食品の態様で販売される食品が挙げられる。
【００６０】
本発明の飲食品の形態としては、清涼飲料、炭酸飲料、栄養飲料、果汁飲料、乳酸菌飲料等の飲料（これらの飲料の濃縮原液及び調製用粉末を含む）；アイスクリーム、アイスシャーベット、かき氷等の氷菓；そば、うどん、はるさめ、ぎょうざの皮、しゅうまいの皮、中華麺、即席麺等の麺類；飴、チューインガム、キャンディー、ガム、チョコレート、錠菓、スナック菓子、ビスケット、ゼリー、ジャム、クリーム、焼き菓子等の菓子類；かまぼこ、ハム、ソーセージ等の水産・畜産加工食品；加工乳、乳飲料、発酵乳、バター等の乳製品；惣菜、パン類；その他、経腸栄養食品、流動食、育児用ミルク、スポーツ飲料が挙げられる。
【００６１】
特に、機能性飲食品の形態としては、顆粒状、タブレット状又は液状のサプリメントであることが、摂取者が有効成分の摂取量を把握し易いという点で好ましい。
【００６２】
本発明の飲食品は、「抗酸化のため」、「脂質の酸化抑制のため」、「過酸化脂質生成抑制のため」の用途の表示が付された形態とすることが好ましい。すなわち、本発明の飲食品は、例えば、「過酸化脂質生成抑制のため」の用途が付された、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを有効成分として含有する、過酸化脂質生成抑制のための飲食品として販売することが好ましい。
前記「表示」は、需要者に対して前記用途を知らしめる機能を有する全ての表示を含む。すなわち、前記用途を想起・類推させうるような表示であれば、表示の目的、表示の内容、表示する対象物・媒体等の如何に拘わらず、全て前記「表示」に該当する。
また、前記「表示が付された」とは、前記表示と、飲食品（製品）を関連付けて認識させようとする表示行為が存在していることをいう。
表示行為は、需要者が前記用途を直接的に認識できるものであることが好ましい。具体的には、本発明の飲食品に係る商品又は商品の包装への前記用途の記載行為、商品に関する広告、価格表若しくは取引書類（電磁気的方法により提供されるものを含む）への前記用途の記載行為が例示できる。
【００６３】
一方、表示される内容（表示内容）としては、行政等によって認可された表示（例えば、行政が定める各種制度に基づいて認可を受け、そのような認可に基づいた態様で行う表示）であることが好ましい。
例えば、健康食品、機能性飲食品、経腸栄養食品、特別用途食品、保健機能食品、特定保健用食品、栄養機能食品、医薬用部外品等の表示を例示することができる。特に、厚生労働省によって認可される表示、例えば、特定保健用食品制度、これに類似する制度にて認可される表示を例示できる。後者の例としては、特定保健用食品としての表示、条件付き特定保健用食品としての表示、身体の構造や機能に影響を与える旨の表示、疾病リスク低減表示等を例示することができ、詳細にいえば、健康増進法施行規則（平成１５年４月３０日日本国厚生労働省令第８６号）に定められた特定保健用食品としての表示（特に保健の用途の表示）、及びこれに類する表示が、典型的な例として列挙することが可能である。
【００６４】
前記用途を表す文言は、「抗酸化のため」、「脂質の酸化抑制のため」、「過酸化脂質生成抑制のため」という文言に限られるものでなく、それ以外の文言であっても、抗酸化作用又は効果、過酸化脂質生成抑制の作用又は効果を表現する文言、ＲＯＳ、過酸化脂質が関与する疾患又は症状を予防する作用又は効果、該疾患又は症状の発生リスクを低減する作用又は効果に関する表現を含む文言であれば、本発明の範囲に包含されることは言うまでもない。例えば、「過酸化脂質が高めの方（のため）」、「過酸化脂質が高めの方用」、「過酸化脂質が気になる方（のため）」、「過酸化脂質が気になる方用」等を例示することができる。
また、本発明の飲食品は、前記用途の表示に加え、前記有効成分の表示、さらには、前記用途と前記有効成分の関連性を示す表示を含むことも好ましい。
【００６５】
本発明の飲食品は、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを有効成分として配合することで製造することができる。本発明の飲食品は、例えば、前記化合物を飲食品原料に混合して、加工することで製造することができる。
また、本発明の飲食品は、前記化合物を含む公知の植物等を原料として、熱水や各種溶媒を用いた抽出により得た抽出物を、飲食品原料と共に加工することで製造することもできる。抽出物を得る具体的な方法については、「本発明の医薬」の項で例示したとおりである。
【００６６】
また、本発明の飲食品の形態を、顆粒状、タブレット状又は液状のサプリメントとする場合には、有効成分である３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを、例えば、ラクチュロース、マルチトール、及びラクチトール等の糖類、及びそれ以外の糖類、例えばデキストリン、デンプン等；ゼラチン、大豆タンパク、トウモロコシタンパク等のタンパク質；アラニン、グルタミン、イソロイシン等のアミノ酸類；セルロース、アラビアゴム等の多糖類；大豆油、中鎖脂肪酸トリグリセリド等の油脂類等と共に、製剤化することが好ましい。
【００６７】
（本発明の食品添加剤）
本発明の抗酸化剤を食品添加剤として用いる形態（「本発明の食品添加剤」という。）では、該食品添加剤を生体成分例えば脂質の酸化、特に過酸化脂質の生成が関与する疾患又は症状のリスクを低減させたり、このような疾患又は症状を予防するために飲食品に添加して用いることができる。
また、本発明の食品添加剤は、飲食品中の成分、例えば脂質の酸化を抑制するために飲食品に添加して用いることもできる。本発明の食品添加剤は、油脂を含む飲食品、好ましくは油脂を主体とする飲食品に添加するのに特に好適である。油脂を含む飲食品の例は、「本発明の飲食品」の項で挙げたとおりである。
本発明の食品添加剤は、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを有効成分として含有する。
【００６８】
本発明の食品添加剤における３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの量は適宜設定されるが、好ましくは少なくとも０．００１質量％、より好ましくは少なくとも０．０１質量％、さらに好ましくは少なくとも０．０５質量％、特に好ましくは少なくとも０．１質量％である。また、本発明の食品添加剤における当該量の上限は特に制限されないが、９０質量％以下、好ましくは７０質量％以下、より好ましくは５０質量％以下が例示される。
【００６９】
本発明の食品添加剤は、好ましくは、さらに乳化剤を含む。このような乳化剤としては、食用として利用できるものであれば特に制限されない。例えば、日本において、食品添加剤として認可されているような、グリセリン脂肪酸エステル、ショ糖脂肪酸エステル、ソルビタン脂肪酸エステル、プロピレングリコール脂肪酸エステル、レシチン類等を使用することが好ましい。
本発明の食品添加剤に乳化剤を含有させることで、本発明の食品添加剤の有効成分である３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの、水溶性の飲食品に対する分散性が向上する。
【００７０】
本発明の食品添加剤の形態には特に制限はなく、粉末、顆粒、タブレット、液体等、食品添加剤の通常の形態をとることができる。
本発明の食品添加剤は、前記乳化剤を含有する場合には、乳化剤形であることが特に好ましい。このような剤形とすることで、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの、水溶性の飲食品に対する分散性がさらに向上する。
【００７１】
本発明の食品添加剤は、有効成分としての３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オール、及び乳化剤の他に、通常使用される賦形剤等の添加剤を含んでいてもよい。また、食品添加剤に通常使用される公知の他の成分を含んでいてもよい。
【００７２】
本発明の食品添加剤は、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを有効成分として配合することにより製造することができる。本発明の食品添加剤は、例えば、前記有効成分を、好ましくは前記乳化剤と共に、所望により前記添加剤又は他の成分と共に製剤化することにより製造することができる。
また、本発明の食品添加剤は、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを含む公知の植物等を原料として、熱水や各種溶媒を用いた抽出により得た抽出物を、好ましくは前記乳化剤と共に、所望により前記添加剤や他の成分と共に製剤化することで製造することもできる。抽出物を得る具体的な方法については、「本発明の医薬」の項で例示したとおりである。
【００７３】
本発明の食品添加剤は、前述した本発明の飲食品を製造するために用いることができる。飲食品への添加量は、前述した本発明の飲食品における、有効成分としての３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの量を目安にして適宜調節することができる。
【００７４】
また、本発明の食品添加剤は、「抗酸化のため」、「脂質の酸化抑制のため」、「過酸化脂質生成抑制のため」の用途の表示が付された形態とすることが好ましい。
「表示」及び「表示行為」については、「本発明の飲食品」の項で説明したとおりである。
【００７５】
（本発明の皮膚外用剤）
本発明の抗酸化剤を皮膚外用剤として用いる形態（「本発明の皮膚外用剤」という。）では、生体成分例えば脂質の酸化、特に過酸化脂質の生成が関与する皮膚の症状を治療又は改善したり予防するために用いることができる。
例えば、しみやそばかすなどの色素沈着、アトピー性皮膚炎やにきびなどの皮膚炎、肌荒れの治療若しくは改善又は予防、しわや弾力性の低下、脱毛などの改善又は予防のために用いることができる。
皮膚外用剤には、医薬、医薬部外品、化粧品の何れに分類されるものも含まれる。
皮膚外用剤は、通常知られている基剤に、化学式（１）で示す化合物を配合することにより製造することができる。該化合物の抽出方法などは、「本発明の医薬」で説明したとおりである。
【００７６】
［本発明の抗酸化活性の付与方法］
本発明は、飲食品に抗酸化活性、好ましくは脂質の酸化抑制活性、さらに好ましくは過酸化脂質生成抑制活性を付与する方法であって、飲食品における化学式（１）で示す化合物の濃度が、少なくとも０．０００１質量％、好ましくは少なくとも０．００１質量％、更に好ましくは少なくとも０．００５質量％、特に好ましくは少なくとも０．０１質量％となるように、該化合物を飲食品に配合する工程を含む方法を含む。この場合の「飲食品」の定義については、上記「本発明の飲食品」の項における飲食品の定義が適用される。
「化合物を・・・配合する」には、精製又は合成した化合物を配合することのほか、前記化合物を含む公知の植物等を原料として、熱水や各種溶媒を用いた抽出により前記化合物を濃縮した抽出物を配合することも含まれる。抽出物を得る具体的な方法については、「本発明の医薬」の項で例示したとおりである。
【００７７】
［本発明の抗酸化活性の増強方法］
また、本発明は、化学式（１）で示す化合物を含む飲食品の抗酸化活性、好ましくは脂質の酸化抑制活性、さらに好ましくは過酸化脂質生成抑制活性を増強させる方法であって、飲食品における化学式（１）で示す化合物の濃度が、少なくとも０．０００１質量％、好ましくは少なくとも０．００１質量％、更に好ましくは少なくとも０．００５質量％、特に好ましくは少なくとも０．０１質量％となるように、該化合物を飲食品に配合する工程を含む方法を含む。この場合の「飲食品」の定義についても、上記「本発明の飲食品」の項における定義が適用される。
化学式（１）で示す化合物を含む飲食品としては、ユリ科植物の抽出物を含む飲食品が挙げられる。例えば、アロエ属植物の果肉を含む飲食品が挙げられる。「化合物を・・・配合する」には、上述したとおり、精製又は合成した化合物を配合することのほか、上記抽出物を配合することも含まれる。
【００７８】
［過酸化脂質生成抑制作用の評価］
本発明の抗酸化剤を含む、種々の被検体の過酸化脂質生成抑制作用は、例えば、チオバルビツール酸（ＴＢＡ）反応性物質（ＴＢＡＲＳ）の量を指標として評価することができる。具体的には、ＴＢＡＲＳの量が多いほど、過酸化脂質が多く生成していると定義することができる。
ＴＢＡＲＳとしては、高温・酸性条件下でＴＢＡと反応する、脂質過酸化反応の自然副生物であるマロンジアルデヒド（ＭＤＡ）が挙げられる。ＭＤＡ−ＴＢＡ付加物は、５３０〜５４０ｎｍの吸光度の測定により検出でき、これにより、ＭＤＡを比色測定することができる。
【００７９】
また、被検体の過酸化脂質生成抑制作用は、高コレステロール血症（高ＬＤＬコレステロール血症）により動脈硬化を発症するモデル動物としてよく使われている、ＡｐｏＥ遺伝子欠損マウスを用いて評価することも可能である（例えば、参考文献１：「細胞工学」別冊「医学実験マニュアル」シリーズ、“動脈硬化＋高脂血症研究ストラテジー”、秀潤社、第１版、第１刷、１９９６年４月１日発行、第４４１〜４４３頁、参照）。
このモデルマウスは、肥満を呈しておらず、高ＬＤＬ血症から動脈硬化症を経て、循環器疾患を発症することが知られている。また、このモデルマウスは、正常マウスに比べ、過酸化脂質が上昇しており、さらに、時間経過とともに動脈に粥状硬化巣（プラーク）の形成が観察される。よって、被検体をモデルマウスに投与し、このモデルマウスの血中の過酸化脂質を測定することで、被検体の過酸化脂質生成抑制作用を評価することが可能である。
さらに、動脈硬化の初期病変は、酸化ＬＤＬによって生じることが一般的に知られていることから、当該被検体を投与したモデルマウスの動脈における粥状硬化巣（プラーク）数を測定することにより、当該被検体の、過酸化脂質生成抑制により動脈硬化のリスクを低減する作用を評価することも可能である。
【００８０】
［製造例１］
（３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの製造）
アロエベラから、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを、以下に示すようにして抽出、精製した。
【００８１】
アロエベラの葉肉（透明ゲル部分）１００ｋｇを、ホモジナイザーを用いて液状化し、１００Ｌの酢酸エチル・ブタノール混合液（３：１）を添加して攪拌した。
【００８２】
一晩放置した後、酢酸エチル／ブタノール混合液と水層を分液して、酢酸エチル・ブタノール混合液を回収した。この酢酸エチル・ブタノール混合液を減圧下濃縮して、酢酸エチル・ブタノール混合液抽出物１３．５ｇを得た。
【００８３】
前記抽出物１３ｇを１ｍｌのクロロホルム／メタノール混合液（１：１）に溶解させた溶液を、シリカゲル６０（メルク社製）を４００ｇ充填したカラムに流してカラムに吸着させた後、クロロホルム／メタノール混合液を使用して、メタノール濃度を段階的に上昇させるステップワイズグラジエント法（クロロホルム：メタノール＝１００：１、２５：１、１０：１、５：１及び１：１の各混合比）により溶出した。これらのフラクションのうち、クロロホルム：メタノール＝５：１で溶出されたフラクションを１ｍｌのクロロホルム／メタノール混合液（１：１）に溶解させ、コスモシール１４０（ナカライテスク社製）を１８０ｇ充填したカラムに流してカラムに吸着させた後、メタノール８５％溶液、６００ｍｌ、メタノール９５％溶液、６００ｍｌ、メタノール１００％、１００ｍｌで、順次溶出した。３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールは、９５％メタノールの溶出フラクションに濃縮分離されており、当該フラクションの溶媒を除去して３７０ｍｇの３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを得た。化合物の構造はＭＳ及びＮＭＲにて確認した。
【実施例】
【００８４】
次に実施例を示して本発明をさらに詳細に説明するが、本発明は以下の実施例に限定されるものではない。【００８５】
［実施例１］
動脈硬化を発症するモデル動物であるＡｐｏＥ遺伝子欠損マウスを用いて、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの過酸化脂質生成抑制作用を検討した。【００８６】
（１）試料の調製
前記製造例１で製造した３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを試験試料とし、ＨＭＧ−ＣｏＡ還元酵素阻害薬であるメバロチン（第一三共）を対照試料とした。
これらの試料は、それぞれ、生理食塩水に溶解し、各化合物の濃度が３０μｇ／ｍｌとなるように調製し、試験に供した。なお、生理食塩水を陰性試料とした。【００８７】
（２）試験方法
６週齢、雄性ＡｐｏＥ欠損マウス（日本エスエルシーより購入）を、高コレステロール食（リサーチダイエット社製）を用いて２週間予備飼育を行った後、１群１５匹に群分けした。
各群のマウスに、１日１回ゾンデを用いて、試験試料、対照試料、陰性試料の各溶液を、それぞれマウス体重２５ｇにつき１ｍｌずつ３連日経口投与した。投与開始後早期（投与開始１４日後）に、各マウス尾静脈より採血を行い、血清に分離した後、ＴＢＡＲＳの量をOxiSelect TBARS Assay Kit（エムディーエー・クオンティテーション（MDA Quantitation）社製）により測定した。また、比較対象として正常マウスから同様に採血を行った。【００８８】
（３）試験結果
本実施例の試験結果は表１に示すとおりである。表１は、マウスあたり、１日３０μｇの試料を投与した場合の血中過酸化脂質の量（血清中のＭＤＡ濃度）を示している。
陰性試料を投与したマウスでは、正常マウスに比べて血中の過酸化脂質が増加する傾向が観察されたが、試験試料を連続投与したモデルマウスにおいては、明らかに血中の過酸化脂質の生成抑制効果（有意差あり、表中の「＊」）が確認された。これより、ＡｐｏＥ遺伝子欠損マウスに３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールを投与することによって、血中過酸化脂質濃度が、正常マウスとほぼ同等のレベルの濃度にまで低下するという結果が認められ、動脈硬化症の予防又は治療に有効であることが認識された。
一方、対照試料であるメバロチンを投与したマウスにおいては、陰性試料に比べて、血中過酸化脂質量の有意な低下は認められなかった。
なお、試験試料投与期間中に副作用は認められず、投与後の病理所見においても異常は認められなかった。
以上の結果より、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールは、過酸化脂質生成抑制作用を有し、動脈硬化症の予防又は治療に有効であることが確認された。【００８９】
【表１】
2010058794.tif 000004
【００９０】
［実施例２］
本実施例２は、動脈硬化モデル動物として知られているＡｐｏＥ欠損マウスを用いて、動脈における粥状硬化巣（プラーク）数の測定を行い、過酸化脂質抑制効果による動脈硬化リスクを低減する効果について、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールの評価を行った。
（１）試料の調製
前記実施例１と同様の試験試料、対照試料、陰性試料の調製を行って、それぞれ試験に供した。【００９１】
（２）試験方法
６週齢、雄性ＡｐｏＥ欠損マウス（日本エスエルシーより購入）を、高コレステロール食（リサーチダイエット社製）を用いて２週間予備飼育を行った後、１群１５匹に群分けした。
各群のマウスに、１日１回ゾンデを用いて、試験試料、対照試料、陰性試料の各試料溶液をそれぞれマウス体重２５ｇにつき１ｍｌずつ、３９日間連日経口投与した。投与開始から４０日目に胸部大動脈部分をホルマリン固定後、オイルレッド染色によりプラーク数を測定した。【００９２】
（３）試験結果
本実施例の試験結果は表２に示すとおりである。表２は、各試料溶液を投与したモデルマウスの動脈における粥状硬化巣（プラーク）数を示している。
その結果、陰性試料を投与したモデルマウスにおいて、プラーク数が１２．２であったのに対し、試験試料を投与したモデルマウスでは、プラーク数が５．８にまで半減しており、動脈内皮上のプラーク形成を抑制する効果が確認された（有意差あり、表中の「＊」）。
一方、対照試料であるメバロチンを投与したマウスにおいては、陰性試料に比べて、プラーク形成の減少がみられものの、有意な差は認められなかった。
なお、投与期間中、投与後ともに、マウスの体重及び病理的な所見からも副作用は全くみられなかった。
以上の結果より、３−Ｏ−β−Ｄ−グルコピラノシル−４−メチルエルゴスト−７−エン−３−オールは、血管内のプラーク形成抑制作用を有し、過酸化脂質抑制効果による動脈硬化リスクを低減することが明らかとなった。【００９３】
【表２】
2010058794.tif 000005
【産業上の利用可能性】
【００９４】
本発明の抗酸化剤は、安全に投与でき、生体成分の酸化を抑制し、特に血中での過酸化脂質の生成を効果的に抑制するので、動脈硬化症、脳卒中、狭心症、心筋梗塞、肝機能障害、肝硬変、肝炎、網膜症、白内障、アルツハイマー病、パーキンソン病、アレルギー性疾患、癌、肌荒れ、老化等の疾患、症状の治療及び／又は予防に有効である。その中でも、本発明の抗酸化剤は、動脈硬化症、狭心症、心筋梗塞の治療及び／又は予防に著効を示す。従って、本発明の医薬は前記疾患、症状の治療や予防に有用である。また、本発明の飲食品は、安全に摂取でき、生体内、特に血中での過酸化脂質の生成を効果的に抑制するので、前記疾患、症状の予防や発生リスクの低減のために摂取するのに有用である。また、本発明の食品添加剤は、このような飲食品を製造したり、飲食品中の成分の酸化を防止するのに有用である。また、本発明の皮膚外用剤は、しみやそばかすなどの色素沈着、アトピー性皮膚炎、にきびなどの皮膚炎の治療若しくは改善、又は予防、しわや弾力の低下、脱毛などの改善又は予防に有用である。
【手続補正書】
【提出日】平成22年3月18日(2010.3.18)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する、抗酸化剤。
【化１】
2010058794.tif 000017
【請求項２】
化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．０００１質量％含有する、請求項１に記載の抗酸化剤。
【請求項３】
脂質の酸化を抑制するための請求項１又は２に記載の抗酸化剤。
【請求項４】
過酸化脂質の生成を抑制するための請求項３に記載の抗酸化剤。
【請求項５】
皮膚外用剤である、請求項１〜４の何れか一項に記載の抗酸化剤。
【請求項６】
化学式（１）で示す化合物を含む飲食品からなる請求項１〜４の何れか一項に記載の抗酸化剤。
【請求項７】
前記飲食品が乳化剤を含有する、請求項６に記載の抗酸化剤。
【請求項８】
化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合することを含む、請求項１〜７の何れか一項に記載の抗酸化剤の製造方法。
【請求項９】
下記の化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する、過酸化脂質生成抑制のための医薬。
【化２】
2010058794.tif 000018
【請求項１０】
化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．０００１質量％含有する、請求項９に記載の医薬。
【請求項１１】
化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合する工程を含む、請求項９又は１０に記載の医薬の製造方法。
【請求項１２】
下記の化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する、過酸化脂質生成抑制のための飲食品。
【化３】
2010058794.tif 000019
【請求項１３】
化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．０００１質量％含有する、請求項１２に記載の飲食品。
【請求項１４】
さらに乳化剤を含有する、請求項１２又は１３に記載の飲食品。
【請求項１５】
油脂を含む請求項１２〜１４の何れか一項に記載の飲食品。
【請求項１６】
機能性飲食品である、請求項１２〜１５の何れか一項に記載の飲食品。
【請求項１７】
化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合する工程を含む、請求項１２〜１６の何れか一項に記載の飲食品の製造方法。
【請求項１８】
下記の化学式（１）で示す化合物を有効成分として含有する、過酸化脂質生成抑制のための食品添加剤。
【化４】
2010058794.tif 000020
【請求項１９】
さらに乳化剤を含有する、請求項１８に記載の食品添加剤。
【請求項２０】
化学式（１）で示す化合物を、少なくとも０．００１質量％含有する、請求項１８又は１９に記載の食品添加剤。
【請求項２１】
化学式（１）で示す化合物を有効成分として配合する工程を含む、請求項１８〜２０の何れか一項に記載の食品添加剤の製造方法。
【請求項２２】
飲食品に抗酸化活性を付与する方法であって、
飲食品における下記の化学式（１）で示す化合物の濃度が、少なくとも０．０００１質量％となるように、該化合物を飲食品に配合する工程を含む、方法。
【化５】
2010058794.tif 000021
【請求項２３】
下記の化学式（１）で示す化合物を含む飲食品の抗酸化活性を増強させる方法であって、
飲食品における化学式（１）で示す化合物の濃度が、少なくとも０．０００１質量％となるように、該化合物を前記飲食品に配合する工程を含む、方法。
【化６】
2010058794.tif 000022
【手続補正書】
【提出日】平成22年7月23日(2010.7.23)
【手続補正１】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記の化学式（１）で示す化合物を有効成分として少なくとも０．００３質量％含有する皮膚炎、肌荒れ、色素沈着、しわや弾力性の低下、又は脱毛の予防及び／又は治療のための医薬。
【化１】
2010058794.tif 000023
【国際調査報告】
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