(57)【要約】  本発明の課題は、固体状態において濃度消光を抑制する蛍光発光性化合物を提供することである。  本発明の蛍光発光性化合物は、下記一般式（１）で表される構造を有することを特徴とする。【化１】2018186462.tif 000135
2018186462.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
下記一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物。
【化１】
2018186462.tif 000115
（一般式（１）中、Ｘは、１４π電子系以上のπ共役縮合環を表す。Ｙは、重水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、複素環基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、スルファモイル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、カルバモイル基、ウレイド基、スルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、ヘテロアリールスルホニル基、アミノ基、フッ化炭化水素基、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基、ホスホノ基、フェニル基、又は下記一般式（２）で表される構造を有する基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｙの少なくとも一つは、下記一般式（２）で表される構造を有する基である。Ｙは、複数ある場合には、互いに同じであっても異なっていてもよい。ｎは、前記π共役縮合環上の水素原子に換えて置換可能なＹの数を表し、１から最大数までの整数を表す。）
【化２】
2018186462.tif 000116
（一般式（２）中、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、複素環基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、スルファモイル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、カルバモイル基、ウレイド基、スルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基若しくはヘテロアリールスルホニル基、アミノ基、フッ化炭化水素基、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基又はホスホノ基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｒ１及びＲ５の少なくとも一方は、下記一般式（３）又は（４）で表される構造を有する基である。＊１は、Ｘとの結合部位を表す。）
【化３】
2018186462.tif 000117
（一般式（３）中、Ａは、炭素原子又はケイ素原子を表す。Ｒ６〜Ｒ８は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ６〜Ｒ８の少なくとも一つは炭素数１以上のアルキル基である。＊２は、隣接原子との結合部位を表す。）
【化４】
2018186462.tif 000118
（一般式（４）中、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、少なくとも一つは炭素数１以上のアルキル基である。＊３は、隣接原子との結合部位を表す。一般式（２）〜（４）におけるＲ１〜Ｒ１０は、隣接する基が互いに結合して置換又は無置換の脂肪族環を形成していてもよいが、形成された脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。）
【請求項２】
前記一般式（２）におけるＲ１及びＲ５の少なくとも一方が、前記一般式（３）で表される請求項１に記載の蛍光発光性化合物。
【請求項３】
前記一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物が、下記一般式（１ａ）で表される構造を有する請求項１又は請求項２に記載の蛍光発光性化合物。
【化５】
2018186462.tif 000119
（一般式（１ａ）中、Ｘは、１４π電子系以上のπ共役縮合環を表す。Ｙは、重水素原子、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、フェニル基、又は下記一般式（２ａ）で表される構造を有する基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｙの少なくとも一つは、下記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である。Ｙは、複数ある場合には、互いに同じであっても異なっていてもよい。ｎは、前記π共役縮合環上の水素原子に換えて置換可能なＹの数を表し、１から最大数までの整数を表す。）
【化６】
2018186462.tif 000120
（一般式（２ａ）中、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ独立に、前記一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ１及びＲ５の少なくとも一方が炭素数２以上の直鎖、分岐又は環状アルキル基であるか、Ｒ１とＲ２及びＲ４とＲ５の少なくとも一方が互いに結合して、置換又は無置換の脂肪族環を形成している。このとき形成された脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。）
【請求項４】
前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＸが、下記一般式（５）〜（２１）のいずれかで表される構造を有するπ共役縮合環である請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物。
【化７】
2018186462.tif 000121
【化８】
2018186462.tif 000122
（一般式（５）〜（１９）中、Ｒは、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表すが、すべてが水素原子であることはない。複数のＲは、互いに同じであっても異なっていてもよい。
一般式（２０）及び（２１）中、Ｌは、−ＣＲ１１Ｒ１２−、−Ｏ−、−ＮＲ１３−、−ＳｉＲ１４Ｒ１５−又は−Ｓ−を表す。複数のＬは、互いに同じであっても異なっていてもよい。Ｒ及びＲ１１〜Ｒ１５は、それぞれ独立に、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表すが、すべてが水素原子であることはない。複数のＲは、互いに同じであっても異なっていてもよい。）
【請求項５】
前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＸが、下記一般式（３３）〜（５２）のいずれかで表される構造を有するπ共役縮合環である請求項１から請求項３までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物。
【化９】
2018186462.tif 000123
【化１０】
2018186462.tif 000124
（一般式（３３）〜（４９）中、Ｒは、前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。Ｒは、互いに同じであっても異なっていてもよい。
一般式（５０）〜（５２）中、Ｌは、−ＣＲ１１Ｒ１２−、−Ｏ−、−ＮＲ１３−、−ＳｉＲ１４Ｒ１５−又は−Ｓ−を表す。複数のＬは、互いに同じであっても異なっていてもよい。Ｒは、前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。Ｒ１１〜Ｒ１５は、それぞれ独立に、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。複数のＲ及びＲ１１〜Ｒ１５は、互いに同じであっても異なっていてもよい。）
【請求項６】
前記一般式（３３）〜（５２）におけるＲが、すべて前記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である請求項５に記載の蛍光発光性化合物。
【請求項７】
前記一般式（３３）〜（５２）におけるＲの一つがトリアリールシリル基であり、その他のＲがすべて前記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である請求項５に記載の蛍光発光性化合物。
【請求項８】
前記一般式（２）又は（２ａ）におけるＲ１及びＲ５が、それぞれ前記一般式（３）又は（４）で表され、かつ、異なる構造を有している請求項１から請求項７までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物。
【請求項９】
請求項１から請求項８までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物と、リン光発光性化合物又は熱活性化遅延蛍光性化合物とを含有する有機材料組成物。
【請求項１０】
請求項１から請求項８までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物と、リン光発光性化合物又は熱活性化遅延蛍光性化合物と、ホスト化合物とを含有する有機材料組成物。
【請求項１１】
請求項１から請求項８までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物を含む発光性膜。
【請求項１２】
下記一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子材料。
【化１１】
2018186462.tif 000125
（一般式（１）中、Ｘは、１４π電子系以上のπ共役縮合環を表す。Ｙは、重水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、複素環基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、スルファモイル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、カルバモイル基、ウレイド基、スルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、ヘテロアリールスルホニル基、アミノ基、フッ化炭化水素基、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基、ホスホノ基、フェニル基、又は下記一般式（２）で表される構造を有する基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｙの少なくとも一つは、下記一般式（２）で表される構造を有する基である。Ｙは、複数ある場合には、互いに同じであっても異なっていてもよい。ｎは、前記π共役縮合環上の水素原子に換えて置換可能なＹの数を表し、１から最大数までの整数を表す。）
【化１２】
2018186462.tif 000126
（一般式（２）中、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、複素環基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、スルファモイル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、カルバモイル基、ウレイド基、スルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基若しくはヘテロアリールスルホニル基、アミノ基、フッ化炭化水素基、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基又はホスホノ基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｒ１及びＲ５の少なくとも一方は、下記一般式（３）又は（４）で表される構造を有する基である。＊１は、Ｘとの結合部位を表す。）
【化１３】
2018186462.tif 000127
（一般式（３）中、Ａは、炭素原子又はケイ素原子を表す。Ｒ６〜Ｒ８は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ６〜Ｒ８の少なくとも一つは炭素数１以上のアルキル基である。＊２は、隣接原子との結合部位を表す。）
【化１４】
2018186462.tif 000128
（一般式（４）中、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、少なくとも一つは炭素数１以上のアルキル基である。＊３は、隣接原子との結合部位を表す。一般式（２）〜（４）におけるＲ１〜Ｒ１０は、隣接する基が互いに結合して置換又は無置換の脂肪族環を形成していてもよいが、形成された脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。）
【請求項１３】
前記一般式（２）におけるＲ１及びＲ５の少なくとも一方が、前記一般式（３）で表される請求項１２に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。
【請求項１４】
前記一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物が、下記一般式（１ａ）で表される構造を有する請求項１２又は請求項１３に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。
【化１５】
2018186462.tif 000129
（一般式（１ａ）中、Ｘは、１４π電子系以上のπ共役縮合環を表す。Ｙは、重水素原子、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、フェニル基、又は下記一般式（２ａ）で表される構造を有する基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｙの少なくとも一つは、下記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である。Ｙは、複数ある場合には、互いに同じであっても異なっていてもよい。ｎは、前記π共役縮合環上の水素原子に換えて置換可能なＹの数を表し、１から最大数までの整数を表す。）
【化１６】
2018186462.tif 000130
（一般式（２ａ）中、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ独立に、前記一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ１及びＲ５の少なくとも一方が炭素数２以上の直鎖、分岐又は環状アルキル基であるか、Ｒ１とＲ２及びＲ４とＲ５の少なくとも一方が互いに結合して、置換又は無置換の脂肪族環を形成している。このとき形成された脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。）
【請求項１５】
前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＸが、下記一般式（５）〜（２１）のいずれかで表される構造を有するπ共役縮合環である請求項１２から請求項１４までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。
【化１７】
2018186462.tif 000131
【化１８】
2018186462.tif 000132
（一般式（５）〜（１９）中、Ｒは、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表すが、すべてが水素原子であることはない。複数のＲは、互いに同じであっても異なっていてもよい。
一般式（２０）及び（２１）中、Ｌは、−ＣＲ１１Ｒ１２−、−Ｏ−、−ＮＲ１３−、−ＳｉＲ１４Ｒ１５−又は−Ｓ−を表す。複数のＬは、互いに同じであっても異なっていてもよい。Ｒ及びＲ１１〜Ｒ１５は、それぞれ独立に、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表すが、すべてが水素原子であることはない。複数のＲは、互いに同じであっても異なっていてもよい。）
【請求項１６】
前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＸが、下記一般式（３３）〜（５２）のいずれかで表される構造を有するπ共役縮合環である請求項１２から請求項１４までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。
【化１９】
2018186462.tif 000133
【化２０】
2018186462.tif 000134
（一般式（３３）〜（４９）中、Ｒは、前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。Ｒは、互いに同じであっても異なっていてもよい。
一般式（５０）〜（５２）中、Ｌは、−ＣＲ１１Ｒ１２−、−Ｏ−、−ＮＲ１３−、−ＳｉＲ１４Ｒ１５−又は−Ｓ−を表す。複数のＬは、互いに同じであっても異なっていてもよい。Ｒは、前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。Ｒ１１〜Ｒ１５は、それぞれ独立に、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。複数のＲ及びＲ１１〜Ｒ１５は、互いに同じであっても異なっていてもよい。）
【請求項１７】
前記一般式（３３）〜（５２）におけるＲが、すべて前記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である請求項１６に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。
【請求項１８】
前記一般式（３３）〜（５２）におけるＲの一つがトリアリールシリル基であり、その他のＲがすべて前記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である請求項１６に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。
【請求項１９】
前記一般式（２）又は（２ａ）におけるＲ１及びＲ５が、それぞれ前記一般式（３）又は（４）で表され、かつ、異なる構造を有している請求項１２から請求項１８までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。
【請求項２０】
陽極と陰極との間に、少なくとも発光層を含む有機機能層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、
前記有機機能層には、請求項１２から請求項１９までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料が含有されている有機エレクトロルミネッセンス素子。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、蛍光発光性化合物、有機材料組成物、発光性膜、有機エレクトロルミネッセンス素子材料及び有機エレクトロルミネッセンス素子に関し、より詳しくは、固体状態において濃度消光を抑制する蛍光発光性化合物、有機材料組成物、発光性膜、有機エレクトロルミネッセンス素子材料及び有機エレクトロルミネッセンス素子に関する。
【背景技術】
【０００２】
有機エレクトロルミネッセンス素子（有機ＥＬ素子）は、発光する化合物（以下、「発光材料」ともいう。）を含有する発光層を陽極と陰極とで挟んだ構成を有し、発光層に電子及び正孔を注入して再結合させることにより励起子（エキシトン）を生成させ、このエキシトンが失活する際の光の放出（蛍光・リン光）を利用して発光する素子である。有機ＥＬ素子は、数Ｖ〜数十Ｖ程度と低電圧で発光が可能であり、更に自己発光型であるために視野角に富み、視認性が高く、また、薄膜型の完全固体素子であるために省スペース、携帯性等の観点から注目されている。【０００３】
発光材料としては、これまで種々のものが開発され、Ｉｒ錯体に代表される有機金属錯体や芳香族炭化水素等が知られている。このうち、芳香族炭化水素は、溶液中で蛍光を発光するものが多いが、分子が凝集している固体状態では、濃度消光、エキシマ形成を原因として、蛍光を発しない、あるいは、溶液時よりも長波長の発光を示す傾向があった。そのため、有機ＥＬ素子やバイオイメージングでの使用には問題があった。【０００４】
例えば、特許文献１には、ペリレン環に置換基としてナフチル基やフルオレニル基を導入することにより、２分子間の２面角を大きくし、エキシマ形成の抑制を図った技術が開示されている。しかし、この４置換ペリレンは、単膜で使用した際に、蛍光量子収率が低いという問題があった。
【先行技術文献】
【特許文献】
【０００５】
【特許文献１】国際公開第２０１０／０６４６９４号
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００６】
本発明は、上記問題・状況に鑑みてなされたものであり、その解決課題は、固体状態において濃度消光を抑制する蛍光発光性化合物、有機材料組成物、発光性膜、有機エレクトロルミネッセンス素子材料及び有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することである。
【課題を解決するための手段】
【０００７】
本発明者は、上記課題を解決すべく、上記問題の原因等について検討する過程において、特定の置換基を有する蛍光発光性化合物を採用することにより、固体状態において濃度消光を抑制する蛍光発光性化合物、有機材料組成物、発光性膜、有機エレクトロルミネッセンス素子材料及び有機エレクトロルミネッセンス素子を提供できることを見出し、本発明に至った。【０００８】
すなわち、本発明に係る上記課題は、以下の手段により解決される。【０００９】
１．下記一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物。【００１０】
【化１】
2018186462.tif 000003
【００１１】
（一般式（１）中、Ｘは、１４π電子系以上のπ共役縮合環を表す。Ｙは、重水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、複素環基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、スルファモイル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、カルバモイル基、ウレイド基、スルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、ヘテロアリールスルホニル基、アミノ基、フッ化炭化水素基、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基、ホスホノ基、フェニル基、又は下記一般式（２）で表される構造を有する基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｙの少なくとも一つは、下記一般式（２）で表される構造を有する基である。Ｙは、複数ある場合には、互いに同じであっても異なっていてもよい。ｎは、前記π共役縮合環上の水素原子に換えて置換可能なＹの数を表し、１から最大数までの整数を表す。）【００１２】
【化２】
2018186462.tif 000004
【００１３】
（一般式（２）中、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、複素環基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、スルファモイル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、カルバモイル基、ウレイド基、スルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基若しくはヘテロアリールスルホニル基、アミノ基、フッ化炭化水素基、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基又はホスホノ基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｒ１及びＲ５の少なくとも一方は、下記一般式（３）又は（４）で表される構造を有する基である。＊１は、Ｘとの結合部位を表す。）【００１４】
【化３】
2018186462.tif 000005
【００１５】
（一般式（３）中、Ａは、炭素原子又はケイ素原子を表す。Ｒ６〜Ｒ８は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ６〜Ｒ８の少なくとも一つは炭素数１以上のアルキル基である。＊２は、隣接原子との結合部位を表す。）【００１６】
【化４】
2018186462.tif 000006
【００１７】
（一般式（４）中、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、少なくとも一つは炭素数１以上のアルキル基である。＊３は、隣接原子との結合部位を表す。一般式（２）〜（４）におけるＲ１〜Ｒ１０は、隣接する基が互いに結合して置換又は無置換の脂肪族環を形成していてもよいが、形成された脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。）【００１８】
２．前記一般式（２）におけるＲ１及びＲ５の少なくとも一方が、前記一般式（３）で表される第１項に記載の蛍光発光性化合物。【００１９】
３．前記一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物が、下記一般式（１ａ）で表される構造を有する第１項又は第２項に記載の蛍光発光性化合物。【００２０】
【化５】
2018186462.tif 000007
【００２１】
（一般式（１ａ）中、Ｘは、１４π電子系以上のπ共役縮合環を表す。Ｙは、重水素原子、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、フェニル基、又は下記一般式（２ａ）で表される構造を有する基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｙの少なくとも一つは、下記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である。Ｙは、複数ある場合には、互いに同じであっても異なっていてもよい。ｎは、前記π共役縮合環上の水素原子に換えて置換可能なＹの数を表し、１から最大数までの整数を表す。）【００２２】
【化６】
2018186462.tif 000008
【００２３】
（一般式（２ａ）中、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ独立に、前記一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と原子又は置換基を表すが、Ｒ１及びＲ５の少なくとも一方が炭素数２以上の直鎖、分岐又は環状アルキル基であるか、Ｒ１とＲ２及びＲ４とＲ５の少なくとも一方が互いに結合して、置換又は無置換の脂肪族環を形成している。このとき形成された脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。）【００２４】
４．前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＸが、下記一般式（５）〜（２１）のいずれかで表される構造を有するπ共役縮合環である第１項から第３項までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物。【００２５】
【化７】
2018186462.tif 000009
【００２６】
【化８】
2018186462.tif 000010
【００２７】
（一般式（５）〜（１９）中、Ｒは、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表すが、すべてが水素原子であることはない。複数のＲは、互いに同じであっても異なっていてもよい。
一般式（２０）及び（２１）中、Ｌは、−ＣＲ１１Ｒ１２−、−Ｏ−、−ＮＲ１３−、−ＳｉＲ１４Ｒ１５−又は−Ｓ−を表す。複数のＬは、互いに同じであっても異なっていてもよい。Ｒ及びＲ１１〜Ｒ１５は、それぞれ独立に、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表すが、すべてが水素原子であることはない。複数のＲは、互いに同じであっても異なっていてもよい。）【００２８】
５．前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＸが、下記一般式（３３）〜（５２）のいずれかで表される構造を有するπ共役縮合環である第１項から第３項までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物。【００２９】
【化９】
2018186462.tif 000011
【００３０】
【化１０】
2018186462.tif 000012
【００３１】
（一般式（３３）〜（４９）中、Ｒは、前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。Ｒは、互いに同じであっても異なっていてもよい。
一般式（５０）〜（５２）中、Ｌは、−ＣＲ１１Ｒ１２−、−Ｏ−、−ＮＲ１３−、−ＳｉＲ１４Ｒ１５−又は−Ｓ−を表す。複数のＬは、互いに同じであっても異なっていてもよい。Ｒは、前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。Ｒ１１〜Ｒ１５は、それぞれ独立に、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。複数のＲ及びＲ１１〜Ｒ１５は、互いに同じであっても異なっていてもよい。）【００３２】
６．前記一般式（３３）〜（５２）におけるＲが、すべて前記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である第５項に記載の蛍光発光性化合物。【００３３】
７．前記一般式（３３）〜（５２）におけるＲの一つがトリアリールシリル基であり、その他のＲがすべて前記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である第５項に記載の蛍光発光性化合物。【００３４】
８．前記一般式（２）又は（２ａ）におけるＲ１及びＲ５が、それぞれ前記一般式（３）又は（４）で表され、かつ、異なる構造を有している第１項から第７項までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物。【００３５】
９．第１項から第８項までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物と、リン光発光性化合物又は熱活性化遅延蛍光性化合物とを含有する有機材料組成物。【００３６】
１０．第１項から第８項までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物と、リン光発光性化合物又は熱活性化遅延蛍光性化合物と、ホスト化合物とを含有する有機材料組成物。【００３７】
１１．第１項から第８項までのいずれか一項に記載の蛍光発光性化合物を含む発光性膜。【００３８】
１２．下記一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子材料。【００３９】
【化１１】
2018186462.tif 000013
【００４０】
（一般式（１）中、Ｘは、１４π電子系以上のπ共役縮合環を表す。Ｙは、重水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、複素環基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、スルファモイル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、カルバモイル基、ウレイド基、スルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、ヘテロアリールスルホニル基、アミノ基、フッ化炭化水素基、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基、ホスホノ基、フェニル基、又は下記一般式（２）で表される構造を有する基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｙの少なくとも一つは、下記一般式（２）で表される構造を有する基である。Ｙは、複数ある場合には、互いに同じであっても異なっていてもよい。ｎは、前記π共役縮合環上の水素原子に換えて置換可能なＹの数を表し、１から最大数までの整数を表す。）【００４１】
【化１２】
2018186462.tif 000014
【００４２】
（一般式（２）中、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、複素環基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、スルファモイル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、カルバモイル基、ウレイド基、スルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基若しくはヘテロアリールスルホニル基、アミノ基、フッ化炭化水素基、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基又はホスホノ基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｒ１及びＲ５の少なくとも一方は、下記一般式（３）又は（４）で表される構造を有する基である。＊１は、Ｘとの結合部位を表す。）【００４３】
【化１３】
2018186462.tif 000015
【００４４】
（一般式（３）中、Ａは、炭素原子又はケイ素原子を表す。Ｒ６〜Ｒ８は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と原子又は置換基を表すが、Ｒ６〜Ｒ８の少なくとも一つは炭素数１以上のアルキル基である。＊２は、隣接原子との結合部位を表す。）【００４５】
【化１４】
2018186462.tif 000016
【００４６】
（一般式（４）中、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、少なくとも一つは炭素数１以上のアルキル基である。＊３は、隣接原子との結合部位を表す。一般式（２）〜（４）におけるＲ１〜Ｒ１０は、隣接する基が互いに結合して置換又は無置換の脂肪族環を形成していてもよいが、形成された脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。）【００４７】
１３．前記一般式（２）におけるＲ１及びＲ５の少なくとも一方が、前記一般式（３）で表される第１２項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。【００４８】
１４．前記一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物が、下記一般式（１ａ）で表される構造を有する第１２項又は第１３項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。【００４９】
【化１５】
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【００５０】
（一般式（１ａ）中、Ｘは、１４π電子系以上のπ共役縮合環を表す。Ｙは、重水素原子、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、フェニル基、又は下記一般式（２ａ）で表される構造を有する基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｙの少なくとも一つは、下記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である。Ｙは、複数ある場合には、互いに同じであっても異なっていてもよい。ｎは、前記π共役縮合環上の水素原子に換えて置換可能なＹの数を表し、１から最大数までの整数を表す。）【００５１】
【化１６】
2018186462.tif 000018
【００５２】
（一般式（２ａ）中、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ独立に、前記一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ１及びＲ５の少なくとも一方が炭素数２以上の直鎖、分岐又は環状アルキル基であるか、Ｒ１とＲ２及びＲ４とＲ５の少なくとも一方が互いに結合して、置換又は無置換の脂肪族環を形成している。このとき形成された脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。）【００５３】
１５．前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＸが、下記一般式（５）〜（２１）のいずれかで表される構造を有するπ共役縮合環である第１２項から第１４項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。【００５４】
【化１７】
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【００５５】
【化１８】
2018186462.tif 000020
【００５６】
（一般式（５）〜（１９）中、Ｒは、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表すが、すべてが水素原子であることはない。複数のＲは、互いに同じであっても異なっていてもよい。
一般式（２０）及び（２１）中、Ｌは、−ＣＲ１１Ｒ１２−、−Ｏ−、−ＮＲ１３−、−ＳｉＲ１４Ｒ１５−又は−Ｓ−を表す。複数のＬは、互いに同じであっても異なっていてもよい。Ｒ及びＲ１１〜Ｒ１５は、それぞれ独立に、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表すが、すべてが水素原子であることはない。複数のＲは、互いに同じであっても異なっていてもよい。）【００５７】
１６．前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＸが、下記一般式（３３）〜（５２）のいずれかで表される構造を有するπ共役縮合環である第１２項から第１４項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。【００５８】
【化１９】
2018186462.tif 000021
【００５９】
【化２０】
2018186462.tif 000022
【００６０】
（一般式（３３）〜（４９）中、Ｒは、前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。Ｒは、互いに同じであっても異なっていてもよい。
一般式（５０）〜（５２）中、Ｌは、−ＣＲ１１Ｒ１２−、−Ｏ−、−ＮＲ１３−、−ＳｉＲ１４Ｒ１５−又は−Ｓ−を表す。複数のＬは、互いに同じであっても異なっていてもよい。Ｒは、前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。Ｒ１１〜Ｒ１５は、それぞれ独立に、水素原子又は前記一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。複数のＲ及びＲ１１〜Ｒ１５は、互いに同じであっても異なっていてもよい。）【００６１】
１７．前記一般式（３３）〜（５２）におけるＲが、すべて前記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である第１６項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。【００６２】
１８．前記一般式（３３）〜（５２）におけるＲの一つがトリアリールシリル基であり、その他のＲがすべて前記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である第１６項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。【００６３】
１９．前記一般式（２）又は（２ａ）におけるＲ１及びＲ５が、それぞれ前記一般式（３）又は（４）で表され、かつ、異なる構造を有している第１２項から第１８項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料。【００６４】
２０．陽極と陰極との間に、少なくとも発光層を含む有機機能層を有する有機エレクトロルミネッセンス素子であって、
前記有機機能層には、第１２項から第１９項までのいずれか一項に記載の有機エレクトロルミネッセンス素子材料が含有されている有機エレクトロルミネッセンス素子。
【発明の効果】
【００６５】
本発明の上記手段により、固体状態において濃度消光を抑制する蛍光発光性化合物、有機材料組成物、発光性膜、有機エレクトロルミネッセンス素子材料及び有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することができる。【００６６】
本発明の効果の発現機構・作用機構については明確になっていないが、以下のように推察している。【００６７】
本発明者らは、鋭意検討の結果、１４π電子系以上のπ共役環縮合環が置換基（フェニル基）を有している場合に、当該置換基（フェニル基）の少なくとも一方のオルト位にエチル基以上のかさ高さである置換基を有していることにより、固体状態においても、溶液状態における発光性を維持できることを見出したものである。【００６８】
固体状態における濃度消光、エキシマ形成を抑制する、すなわち、分子の自発的な凝集を抑制するには、ΔＧを負の値又はより小さい値になるように制御すればよい。
ここで、ΔＧは、下記関係式（１）によって求められる。【００６９】
ΔＧ＝ΔＨ−ＴΔＳ  …  （１）【００７０】
ここで、Ｇ：ギブス自由エネルギー、Ｈ：エンタルピー、Ｓ：エントロピー、Ｔ：絶対温度である。【００７１】
ΔＧを負の値又はより小さい値とするには、ΔＨを小さくする、又はΔＳを大きくすることが考えられる。
従来の技術では、立体障害となる基を導入して分子間相互作用を低減させ、ΔＨを小さくすることにより、ΔＧを制御していた。これに対し、本発明は、ΔＨを小さくすることに加えてΔＳを大きくすることにより、ΔＧを制御するものである。【００７２】
まず、ΔＨの寄与について考える。π共役縮合環の置換基（一般式（１）における置換基Ｙ）として、非縮環系芳香族炭化水素であるベンゼン環を採用することで、分子間におけるベンゼン環同士の立体反発によって、π共役縮合環同士の分子間相互作用を低減させることができる。すなわち、ΔＨを低減することにより、ΔＧを小さくしているとみなせる。
なお、当該ベンゼン環が芳香族置換基を有している場合や他の芳香環と縮環している場合には、π平面が拡大するために、その置換又は縮環ベンゼン環同士の分子間相互作用の寄与が大きくなり、全体としてΔＨは低減されないと考えられる。そのため、π共役縮合環の置換基Ｙは、芳香族置換基を持たないベンゼン環であることが好ましく、かつ、他の芳香環と縮環していないベンゼン環であることが好ましい。【００７３】
続いて、ΔＳの寄与について考える。フェニル基の少なくとも一方のオルト位に、エチル基以上のかさ高さを有する置換基を導入した場合、π共役縮合環とフェニル基との結合の回転を抑制しつつ、置換基の立体配座に起因した種々の配座異性体の存在によりΔＳを大きくすることができる。
例えば、特許第５５５７１９７号公報には、フェニル基のオルト位にメチル基を有する化合物が開示されている。メチル基の立体障害によりπ共役縮合環とフェニル基との結合の回転は抑制されるものの、メチル基では配座異性体が生じ得ないために、ΔＧに対するΔＳの寄与はほとんどなく、ΔＨの寄与のみであると考えられる。
一方で本発明のように、オルト位にエチル基以上のかさ高さを有する置換基を導入した場合には、メチル基の場合と同様にπ共役縮合環とフェニル基との結合の回転が抑制されることによるΔＨの寄与に加え、ΔＳの寄与が期待できる。これは、置換基の回転や振動によって無数の立体配座が生じるために構造的自由度が高いためである。
エチル基を例に挙げて考える。エチル基の２つの炭素原子のうちフェニル基に近い側の炭素、すなわちメチレン基（−ＣＨ２−）は、その立体障害によってπ共役縮合環とフェニル基との回転を抑制し、結果として、ΔＨとしてΔＧに寄与する。一方、末端側のメチル基は、自由に回転することができるものの、角度によって相対的に安定なコンフォメーションが発生する（ねじれ形配座）。なお、ブチル基のような更に長鎖のアルキル基の場合には、ゴーシュ、アンチペリプラナーなどの更に多くの配座異性体が存在する。実際にはこのコンフォメーションの安定度は、回転の自由度、すなわちエチル基の置かれている立体的な環境によって異なり、分光学的に観測できない配座異性のようなものから、ジアステレオマーとして区別される場合まで考えられる。いずれにせよ、エチル基以上のかさ高さを有する場合には多様な立体配座が生じ、それらの寄与によってΔＳを大きくすることができる。特に、本発明においては、このΔＳの増大がΔＧを低減することに、大きく寄与していると考えている。【００７４】
以上のように、置換基としてベンゼン環を採用すること（ΔＨの低減）、及びフェニル基の少なくとも一方のオルト位にエチル基以上のかさ高さである置換基を配置すること（ΔＳの増大）により、固体状態においても溶液状態における発光性を維持できるものと推察される。
【図面の簡単な説明】
【００７５】
【図１】表示装置の構成の一例を示した概略斜視図
【図２】図１に示す表示部Ａの模式図
【図３】照明装置の概略図
【図４】照明装置の断面図
【発明を実施するための形態】
【００７６】
本発明の蛍光発光性化合物は、一般式（１）で表される構造を有し、かつ、少なくとも一つのＹが一般式（２）で表される構造を有することを特徴とする。この特徴は、下記各実施形態に係る発明に共通する技術的特徴である。
【００７７】
本発明の実施態様としては、一般式（２）におけるＲ１及びＲ５の少なくとも一方は一般式（３）又は（４）で表されるが、特に一般式（３）で表されることが好ましい。また、一般式（２）におけるＲ１及びＲ５がそれぞれ異なる構造を有していることが好ましい。
【００７８】
また、一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物が、一般式（１ａ）で表され、かつ、少なくとも一つのＹが一般式（２ａ）で表される構造を有することが好ましい。
【００７９】
また、一般式（１）におけるＸで表されるπ共役縮合環は、一般式（５）〜（２１）のいずれかで表される構造を有することが好ましく、一般式（３３）〜（５２）のいずれかで表される構造を有することがより好ましい。
さらには、一般式（３３）〜（５２）におけるＲがすべて一般式（２ａ）で表される構造を有する基であること、又は一般式（３３）〜（５２）におけるＲの一つがトリアリールシリル基であり、その他のＲがすべて一般式（２ａ）で表される構造を有する基であることが好ましい。
【００８０】
本発明は、上記蛍光発光性化合物と、リン光発光性化合物又は熱活性化遅延蛍光性化合物とを含有する有機材料組成物を提供することができる。
【００８１】
本発明は、上記蛍光発光性化合物と、リン光発光性化合物又は熱活性化遅延蛍光性化合と、ホスト化合物とを含有する有機材料組成物を提供することができる。
【００８２】
本発明は、上記蛍光発光性化合物を含有する発光性膜を提供することができる。
【００８３】
本発明は、一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物を含有する有機エレクトロルミネッセンス素子材料を提供することができる。
【００８４】
本発明は、陽極と陰極との間に、少なくとも発光層を含む有機機能層を有し、有機機能層には、上記有機エレクトロルミネッセンス素子材料が含有されている有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することができる。
【００８５】
以下、本発明とその構成要素、及び本発明を実施するための形態・態様について詳細な説明をする。なお、本願において、数値範囲を表す「〜」は、その前後に記載される数値を下限値及び上限値として含む意味で使用している。
【００８６】
《蛍光発光性化合物》
本発明の蛍光発光性化合物は、下記一般式（１）で表される構造を有することを特徴とする。
【００８７】
【化２１】
2018186462.tif 000023
【００８８】
一般式（１）中、Ｘは、１４π電子系以上のπ共役縮合環を表す。Ｙは、重水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、複素環基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、スルファモイル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、カルバモイル基、ウレイド基、スルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基、ヘテロアリールスルホニル基、アミノ基、フッ化炭化水素基、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基、ホスホノ基、フェニル基、又は下記一般式（２）で表される構造を有する基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｙの少なくとも一つは、下記一般式（２）で表される構造を有する基である。Ｙは、複数ある場合には、互いに同じであっても異なっていてもよい。ｎは、前記π共役縮合環上の水素原子に換えて置換可能なＹの数を表し、１から最大数までの整数を表す。
【００８９】
ここで、π共役縮合環とは、芳香族性を有している必要はなく、単に環全体として共役構造を有していることを意味する。
【００９０】
一般式（１）におけるＸとしては、π電子を１４個以上有しているπ共役縮合環であれば特に限定されないが、蛍光発光性を有している点で下記一般式（５）〜（３２）で表される構造を有するものが好ましい。
【００９１】
【化２２】
2018186462.tif 000024
【００９２】
【化２３】
2018186462.tif 000025
【００９３】
【化２４】
2018186462.tif 000026
【００９４】
一般式（５）〜（１９）及び（２２）〜（３２）中、Ｒは、水素原子又は一般式（１）におけるＹとの結合部位を表すが、すべてが水素原子であることはない。複数のＲは、互いに同じであっても異なっていてもよい。
一般式（２０）及び（２１）中、Ｌは、−ＣＲ１１Ｒ１２−、−Ｏ−、−ＮＲ１３−、−ＳｉＲ１４Ｒ１５−又は−Ｓ−を表す。複数のＬは、互いに同じであっても異なっていてもよい。Ｒ及びＲ１１〜Ｒ１５は、それぞれ独立に、水素原子又は一般式（１）におけるＹとの結合部位を表すが、すべてが水素原子であることはない。複数のＲは、互いに同じであっても異なっていてもよい。
【００９５】
中でも、一般式（１）におけるＸとしては、一般式（５）〜（２１）で表される構造を有するπ共役縮合環であることがより好ましい。
【００９６】
一般式（２０）及び（２１）において、膜状態での蛍光量子収率維持の観点から、Ｒ１１〜Ｒ１５が直鎖、分岐又は環状アルキル基であり、かつ、Ｒのいずれかに一般式（２）で表される構造を有する基を有していることが好ましい。
【００９７】
また、例示したＸの中でも、蛍光量子収率の高さから、上記一般式（５）、（７）、（８）、（１３）、（１５）〜（１８）又は（２０）で表される構造を有するπ共役縮合環がより好ましい。
さらには、膜状態での蛍光量子収率維持の観点から、下記一般式（３３）〜（５２）に示されるような置換形式を有するものは、特に好適に用いることができる。
【００９８】
【化２５】
2018186462.tif 000027
【００９９】
【化２６】
2018186462.tif 000028
【０１００】
一般式（３３）〜（４９）中、Ｒは、一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。Ｒは、互いに同じであっても異なっていてもよい。
一般式（５０）〜（５２）中、Ｌは、−ＣＲ１１Ｒ１２−、−Ｏ−、−ＮＲ１３−、−ＳｉＲ１４Ｒ１５−又は−Ｓ−を表す。複数のＬは、互いに同じであっても異なっていてもよい。Ｒは、一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。Ｒ１１〜Ｒ１５は、それぞれ独立に、水素原子又は一般式（１）又は（１ａ）におけるＹとの結合部位を表す。複数のＲ及びＲ１１〜Ｒ１５は、互いに同じであっても異なっていてもよい。
【０１０１】
一般式（１）におけるＹとしては、具体的には、重水素原子、ハロゲン原子（例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等）、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等）、シクロアルキル基（例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、アルケニル基（例えば、ビニル基、アリル基等）、アルキニル基（例えば、エチニル基、プロパルギル基等）、複素環基（例えば、ピロリジル基、イミダゾリジル基、モルホリル基、オキサゾリジル基等）、アルコキシ基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等）、シクロアルコキシ基（例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等）、アルキルチオ基（例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基、ドデシルチオ基等）、シクロアルキルチオ基（例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等）、アリールチオ基（例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等）、アルコキシカルボニル基（例えば、メチルオキシカルボニル基、エチルオキシカルボニル基、ブチルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基等）、アリールオキシカルボニル基（例えば、フェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等）、スルファモイル基（例えば、アミノスルホニル基、メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基、ブチルアミノスルホニル基、ヘキシルアミノスルホニル基、シクロヘキシルアミノスルホニル基、オクチルアミノスルホニル基、ドデシルアミノスルホニル基、フェニルアミノスルホニル基、ナフチルアミノスルホニル基、２−ピリジルアミノスルホニル基等）、アシル基（例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、オクチルカルボニル基、２−エチルヘキシルカルボニル基、ドデシルカルボニル基、フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基、ピリジルカルボニル基等）、アシルオキシ基（例えば、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ブチルカルボニルオキシ基、オクチルカルボニルオキシ基、ドデシルカルボニルオキシ基、フェニルカルボニルオキシ基等）、アミド基（例えば、メチルカルボニルアミノ基、エチルカルボニルアミノ基、ジメチルカルボニルアミノ基、プロピルカルボニルアミノ基、ペンチルカルボニルアミノ基、シクロヘキシルカルボニルアミノ基、２−エチルヘキシルカルボニルアミノ基、オクチルカルボニルアミノ基、ドデシルカルボニルアミノ基、フェニルカルボニルアミノ基、ナフチルカルボニルアミノ基等）、カルバモイル基（例えば、アミノカルボニル基、メチルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、プロピルアミノカルボニル基、ペンチルアミノカルボニル基、シクロヘキシルアミノカルボニル基、オクチルアミノカルボニル基、２−エチルヘキシルアミノカルボニル基、ドデシルアミノカルボニル基、フェニルアミノカルボニル基、ナフチルアミノカルボニル基、２−ピリジルアミノカルボニル基等）、ウレイド基（例えば、メチルウレイド基、エチルウレイド基、ペンチルウレイド基、シクロヘキシルウレイド基、オクチルウレイド基、ドデシルウレイド基、フェニルウレイド基ナフチルウレイド基、２−ピリジルアミノウレイド基等）、スルフィニル基（例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、２−エチルヘキシルスルフィニル基、ドデシルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、ナフチルスルフィニル基、２−ピリジルスルフィニル基等）、アルキルスルホニル基（例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ブチルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、２−エチルヘキシルスルホニル基、ドデシルスルホニル基等）、アリールスルホニル基又はヘテロアリールスルホニル基（例えば、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基、２−ピリジルスルホニル基等）、アミノ基（例えば、アミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、２−エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基、アニリノ基、ナフチルアミノ基、２−ピリジルアミノ基、ピペリジル基（ピペリジニル基ともいう）、２，２，６，６−テトラメチルピペリジニル基等）、フッ化炭化水素基（例えば、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ペンタフルオロフェニル基等）、トリアリールシリル基（例えば、トリフェニルシリル基、トリ（４−メチルフェニル）シリル基、トリ（３，５−ジメチルフェニル）シリル基等）、ジアリールアルキルシリル基（例えば、ｔ−ブチルジフェニルシリル基、イソプロピルジフェニルシリル基等）、アリールジアルキルシリル基（例えば、ジメチルフェニルシリル基、イソプロピルジ（４−メチルフェニル）シリル基等）、トリアルキルシリル基（例えば、トリメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基等）、リン酸エステル基（例えば、ジヘキシルホスホリル基等）、亜リン酸エステル基（例えばジフェニルホスフィニル基等）、ホスホノ基、フェニル基等が挙げられ、これらの置換基は、同様の置換基で更に置換されていてもよい。
【０１０２】
【化２７】
2018186462.tif 000029
【０１０３】
一般式（２）中、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ独立に、水素原子、重水素原子、ハロゲン原子、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基、シクロアルキル基、アルケニル基、アルキニル基、複素環基、アルコキシ基、シクロアルコキシ基、アリールオキシ基、アルキルチオ基、シクロアルキルチオ基、アリールチオ基、アルコキシカルボニル基、アリールオキシカルボニル基、スルファモイル基、アシル基、アシルオキシ基、アミド基、カルバモイル基、ウレイド基、スルフィニル基、アルキルスルホニル基、アリールスルホニル基若しくはヘテロアリールスルホニル基、アミノ基、フッ化炭化水素基、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、リン酸エステル基、亜リン酸エステル基又はホスホノ基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｒ１及びＲ５の少なくとも一方は、下記一般式（３）又は（４）で表される構造を有する基である。＊１は、Ｘとの結合部位を表す。
【０１０４】
【化２８】
2018186462.tif 000030
【０１０５】
一般式（３）中、Ａは、炭素原子又はケイ素原子を表す。Ｒ６〜Ｒ８は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ６〜Ｒ８の少なくとも一つは炭素数１以上のアルキル基である。＊２は、隣接原子との結合部位を表す。
【０１０６】
【化２９】
2018186462.tif 000031
【０１０７】
一般式（４）中、Ｒ９及びＲ１０は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、少なくとも一つは炭素数１以上のアルキル基である。＊３は、隣接原子との結合部位を表す。一般式（２）〜（４）におけるＲ１〜Ｒ１０は、隣接する基が互いに結合して置換又は無置換の脂肪族環を形成していてもよいが、形成された脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。
【０１０８】
一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５、一般式（３）におけるＲ６〜Ｒ８、及び一般式（４）におけるＲ９及びＲ１０としては、具体的には、水素原子、重水素原子、ハロゲン原子（例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等）、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等）、シクロアルキル基（例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、アルケニル基（例えば、ビニル基、アリル基等）、アルキニル基（例えば、エチニル基、プロパルギル基等）、複素環基（例えば、ピロリジル基、イミダゾリジル基、モルホリル基、オキサゾリジル基等）、アルコキシ基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等）、シクロアルコキシ基（例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等）、アルキルチオ基（例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基、ドデシルチオ基等）、シクロアルキルチオ基（例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等）、アリールチオ基（例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等）、アルコキシカルボニル基（例えば、メチルオキシカルボニル基、エチルオキシカルボニル基、ブチルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基等）、アリールオキシカルボニル基（例えば、フェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等）、スルファモイル基（例えば、アミノスルホニル基、メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基、ブチルアミノスルホニル基、ヘキシルアミノスルホニル基、シクロヘキシルアミノスルホニル基、オクチルアミノスルホニル基、ドデシルアミノスルホニル基、フェニルアミノスルホニル基、ナフチルアミノスルホニル基、２−ピリジルアミノスルホニル基等）、アシル基（例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、オクチルカルボニル基、２−エチルヘキシルカルボニル基、ドデシルカルボニル基、フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基、ピリジルカルボニル基等）、アシルオキシ基（例えば、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ブチルカルボニルオキシ基、オクチルカルボニルオキシ基、ドデシルカルボニルオキシ基、フェニルカルボニルオキシ基等）、アミド基（例えば、メチルカルボニルアミノ基、エチルカルボニルアミノ基、ジメチルカルボニルアミノ基、プロピルカルボニルアミノ基、ペンチルカルボニルアミノ基、シクロヘキシルカルボニルアミノ基、２−エチルヘキシルカルボニルアミノ基、オクチルカルボニルアミノ基、ドデシルカルボニルアミノ基、フェニルカルボニルアミノ基、ナフチルカルボニルアミノ基等）、カルバモイル基（例えば、アミノカルボニル基、メチルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、プロピルアミノカルボニル基、ペンチルアミノカルボニル基、シクロヘキシルアミノカルボニル基、オクチルアミノカルボニル基、２−エチルヘキシルアミノカルボニル基、ドデシルアミノカルボニル基、フェニルアミノカルボニル基、ナフチルアミノカルボニル基、２−ピリジルアミノカルボニル基等）、ウレイド基（例えば、メチルウレイド基、エチルウレイド基、ペンチルウレイド基、シクロヘキシルウレイド基、オクチルウレイド基、ドデシルウレイド基、フェニルウレイド基ナフチルウレイド基、２−ピリジルアミノウレイド基等）、スルフィニル基（例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、２−エチルヘキシルスルフィニル基、ドデシルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、ナフチルスルフィニル基、２−ピリジルスルフィニル基等）、アルキルスルホニル基（例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ブチルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、２−エチルヘキシルスルホニル基、ドデシルスルホニル基等）、アリールスルホニル基又はヘテロアリールスルホニル基（例えば、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基、２−ピリジルスルホニル基等）、アミノ基（例えば、アミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、２−エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基、アニリノ基、ナフチルアミノ基、２−ピリジルアミノ基、ピペリジル基（ピペリジニル基ともいう）、２，２，６，６−テトラメチルピペリジニル基等）、フッ化炭化水素基（例えば、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ペンタフルオロフェニル基等）、トリアリールシリル基（例えば、トリフェニルシリル基、トリ（４−メチルフェニル）シリル基、トリ（３，５−ジメチルフェニル）シリル基等）、ジアリールアルキルシリル基（例えば、ｔ−ブチルジフェニルシリル基、イソプロピルジフェニルシリル基等）、アリールジアルキルシリル基（例えば、ジメチルフェニルシリル基、イソプロピルジ（４−メチルフェニル）シリル基等）、トリアルキルシリル基（例えば、トリメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、ｔ−ブチルジメチルシリル基等）、リン酸エステル基（例えば、ジヘキシルホスホリル基等）、亜リン酸エステル基（例えばジフェニルホスフィニル基等）、ホスホノ基等が挙げられる。
【０１０９】
一般式（３）又は（４）における炭素数１以上のアルキル基としては、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等が挙げられる。
【０１１０】
一般式（３）及び（４）において、式の説明中「隣接原子」とは、一般式（２）において、Ｒ１及びＲ５が結合する、フェニル基を構成する炭素原子である。
【０１１１】
一般式（２）におけるＲ１及びＲ５の少なくとも一方は、一般式（３）で表されることが好ましい。
また、一般式（２）におけるＲ１及びＲ５は、それぞれ一般式（３）又は（４）で表され、かつ、異なる構造を有していることが好ましい。
【０１１２】
また、一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物は、下記一般式（１ａ）で表される構造を有することが好ましい。
【０１１３】
【化３０】
2018186462.tif 000032
【０１１４】
一般式（１ａ）中、Ｘは、１４π電子系以上のπ共役縮合環を表す。Ｙは、重水素原子、トリアリールシリル基、ジアリールアルキルシリル基、アリールジアルキルシリル基、トリアルキルシリル基、フェニル基、又は下記一般式（２ａ）で表される構造を有する基を表し、これらは更に置換基を有していてもよい。Ｙの少なくとも一つは、下記一般式（２ａ）で表される構造を有する基である。Ｙは、複数ある場合には、互いに同じであっても異なっていてもよい。ｎは、前記π共役縮合環上の水素原子に換えて置換可能なＹの数を表し、１から最大数までの整数を表す。
【０１１５】
【化３１】
2018186462.tif 000033
【０１１６】
一般式（２ａ）中、Ｒ１〜Ｒ５は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ１及びＲ５の少なくとも一方が炭素数２以上の直鎖、分岐又は環状アルキル基であるか、Ｒ１とＲ２及びＲ４とＲ５の少なくとも一方が互いに結合して、置換又は無置換の脂肪族環を形成している。このとき形成された脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。
【０１１７】
一般式（１ａ）におけるＸは、一般式（１）におけるＸと同義である。
【０１１８】
また、上記した一般式（３３）〜（５２）において、Ｒがすべて一般式（２ａ）で表される構造を有する基であること、又はＲの一つがトリアリールシリル基であり、その他のＲがすべて一般式（２ａ）で表される構造を有する基であることが好ましい。
【０１１９】
一般式（２ａ）で表される構造を有する基は、下記一般式（２ａ−１）又は（２ａ−２）で表される構造を有することが好ましく、一般式（２ａ−３）で表される構造を有することがより好ましい。
【０１２０】
【化３２】
2018186462.tif 000034
【０１２１】
一般式（２ａ−１）中、環Ｚ３は、置換又は無置換の脂肪族環を表すが、当該脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。Ｃ１は、炭素原子を表す。Ｒ１６及びＲ１７は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ１６及びＲ１７の少なくとも一方は、炭素数１以上のアルキル基を表す。Ｒ１８は、置換基を表す。ａは、環Ｚ３上の水素原子に換えて置換可能なＲ１８の数を表し、０から最大数までの整数を表す。＊１は、Ｘとの結合部位を表す。
【０１２２】
【化３３】
2018186462.tif 000035
【０１２３】
一般式（２ａ−２）中、環Ｚ３及び環Ｚ４は、置換又は無置換の脂肪族環を表すが、当該脂肪族環に更に芳香族環が縮環することはない。Ｃ１及びＣ２は、炭素原子を表す。Ｒ１６及びＲ１７は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ１６及びＲ１７の少なくとも一方は、炭素数１以上のアルキル基を表す。Ｒ２１及びＲ２２は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ２１及びＲ２２の少なくとも一方は、炭素数１以上のアルキル基を表す。Ｒ１８及びＲ２３は、それぞれ独立に、置換基を表す。ａは、環Ｚ３上の水素原子に換えて置換可能なＲ１８の数を表し、０から最大数までの整数を表す。ｂは、環Ｚ４上の水素原子に換えて置換可能なＲ２３の数を表し、０から最大数までの整数を表す。＊１は、Ｘとの結合部位を表す。
【０１２４】
【化３４】
2018186462.tif 000036
【０１２５】
一般式（２ａ−３）中、Ｃ１及びＣ２は、炭素原子を表す。Ｒ１６及びＲ１７は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ１６及びＲ１７の少なくとも一方は、炭素数１以上のアルキル基を表す。Ｒ２１及びＲ２２は、それぞれ独立に、一般式（２）におけるＲ１〜Ｒ５と同一の原子又は置換基を表すが、Ｒ２１及びＲ２２の少なくとも一方は、炭素数１以上のアルキル基を表す。Ｒ１８〜Ｒ２０及びＲ２３〜Ｒ２５は、それぞれ独立に、置換基を表す。ｃ及びｄは、０〜２の整数を表す。＊１は、Ｘとの結合部位を表す。
【０１２６】
一般式（２ａ−１）〜（２ａ−３）において、Ｒ１８〜Ｒ２０及びＲ２３〜Ｒ２５で表される置換基としては、後述の一般式（ＤＰ）における環Ｚ１及び環Ｚ２が有していてもよい置換基と同一のものが挙げられる。
【０１２７】
以下に、本発明の蛍光発光性化合物の例示化合物を示すが、これらに限定されない。
【０１２８】
【化３５】
2018186462.tif 000037
【０１２９】
【化３６】
2018186462.tif 000038
【０１３０】
【化３７】
2018186462.tif 000039
【０１３１】
【化３８】
2018186462.tif 000040
【０１３２】
【化３９】
2018186462.tif 000041
【０１３３】
【化４０】
2018186462.tif 000042
【０１３４】
【化４１】
2018186462.tif 000043
【０１３５】
【化４２】
2018186462.tif 000044
【０１３６】
【化４３】
2018186462.tif 000045
【０１３７】
【化４４】
2018186462.tif 000046
【０１３８】
【化４５】
2018186462.tif 000047
【０１３９】
【化４６】
2018186462.tif 000048
【０１４０】
【化４７】
2018186462.tif 000049
【０１４１】
【化４８】
2018186462.tif 000050
【０１４２】
【化４９】
2018186462.tif 000051
【０１４３】
【化５０】
2018186462.tif 000052
【０１４４】
【化５１】
2018186462.tif 000053
【０１４５】
【化５２】
2018186462.tif 000054
【０１４６】
【化５３】
2018186462.tif 000055
【０１４７】
【化５４】
2018186462.tif 000056
【０１４８】
【化５５】
2018186462.tif 000057
【０１４９】
【化５６】
2018186462.tif 000058
【０１５０】
【化５７】
2018186462.tif 000059
【０１５１】
【化５８】
2018186462.tif 000060
【０１５２】
【化５９】
2018186462.tif 000061
【０１５３】
【化６０】
2018186462.tif 000062
【０１５４】
【化６１】
2018186462.tif 000063
【０１５５】
【化６２】
2018186462.tif 000064
【０１５６】
【化６３】
2018186462.tif 000065
【０１５７】
【化６４】
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【０１５８】
【化６５】
2018186462.tif 000067
【０１５９】
【化６６】
2018186462.tif 000068
【０１６０】
本発明の蛍光発光性化合物は、公知の方法によって合成することができるが、以下にその一例を示す。
【０１６１】
〈例示化合物６の合成〉
反応容器に、ペリレンテトラボロン酸ピナコールエステル（３．０ｇ）とトリイソプロピルブロモベンゼン（６．１ｇ）、リン酸カリウム（１３ｇ）をとり、系内を窒素置換した。トルエン（１５０ｍＬ）及び水（１０ｍＬ）を加えた後、酢酸パラジウム（Ｐｄ（ＯＡｃ）２、０．１８ｇ）及び２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２′，６′−ジメトキシ−１，１′−ビフェニル（Ｓ  ｐｈｏｓ、１．３ｇ）を加え、加熱環流下で４時間撹拌した。反応混合物を放冷後、トルエンによる抽出操作と飽和食塩水による洗浄とを行った。粗生成物をカラムクロマトグラフィーにより精製して、例示化合物６（１．１６ｇ、収率：２８％）を得た。
得られた生成物について、ＥＳＩ−ＭＳを測定し、例示化合物６であることを同定した（分子量：１０６１．７、検出値：１０６２）。
【０１６２】
【化６７】
2018186462.tif 000069
【０１６３】
〈例示化合物３４の合成〉
（中間体１の合成）
反応容器に、窒素雰囲気下で［Ｉｒ（ＯＭｅ）（ｃｏｄ）］２（ｃｏｄ＝１，５−シクロオクタジエン、０．１５ｇ）、４，４′−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル−２，２′−ビピリジル（ｄｔｂｐｙ、０．１２ｇ）をとり、テトラヒドロフラン（ＴＨＦ、１００ｍＬ）を加えた。続いて、ピナコールボラン（Ｂ２（ｐｉｎ）２、１．５ｇ）を加え、４０℃で撹拌した。続いて、Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．，５２巻、１１２４頁、２０１６年を参考に合成した平面化９−フェニルアントラセン（１．０ｇ）を加え、６０℃で８時間撹拌した。放冷後、ゲル浸透クロマトグラフィーにて精製し、中間体１を得た（１．４ｇ、収率：６３％）。
【０１６４】
（中間体２の合成）
反応容器に、中間体１（１．４ｇ）とトリイソプロピルブロモベンゼン（２．１ｇ）、リン酸カリウム（３．６ｇ）をとり、系内を窒素置換した。トルエン（３０ｍＬ）及び水（３ｍＬ）を加えたのち、酢酸パラジウム（Ｐｄ（ＯＡｃ）２、０．１３ｇ）及び２−ジシクロヘキシルホスフィノ−２′，６′−ジメトキシ−１，１′−ビフェニル（Ｓ  ｐｈｏｓ、０．４６ｇ）を加え、加熱環流下で４時間撹拌した。反応混合物を放冷後、トルエンによる抽出操作と飽和食塩水による洗浄とを行った。粗生成物をカラムクロマトグラフィーにより精製して、中間体２を得た（０．８１ｇ、収率：４６％）。
【０１６５】
（中間体３の合成）
反応容器に、中間体２（０．８１ｇ）をとり、ジクロロメタン（３０ｍＬ）を加え、溶解させた。続いてＮ−ブロモスクシンイミド（ＮＢＳ、０．３１ｇ）を加え、室温（２５℃）にて２時間撹拌した。反応終了後、水を加えて撹拌した後、ジクロロメタンによる抽出操作と飽和食塩水による洗浄とを行った。粗生成物をカラムクロマトグラフィーにより精製して、中間体３を得た（０．８１ｇ、収率：９２％）。
【０１６６】
（例示化合物３４の合成）
反応容器に、中間体３（０．８１ｇ）とフェニルボロン酸（０．２０ｇ）、炭酸カリウム（０．３３ｇ）をとり、系内を窒素置換した。トルエン（２０ｍＬ）及び水（２ｍＬ）を加えた後、テトラキストリフェニルホスフィンパラジウム（Ｐｄ（ＰＰｈ３）４、０．０８５ｇ）を加え、加熱環流下で４時間撹拌した。反応混合物を放冷後、トルエンによる抽出操作と飽和食塩水による洗浄とを行った。粗生成物をカラムクロマトグラフィーにより精製して、例示化合物３４（０．６３ｇ、収率：７８％）を得た。
得られた生成物について、ＥＳＩ−ＭＳを測定し、例示化合物３４であることを同定した（分子量：１０１７．６、検出値：１０１８）。
【０１６７】
【化６８】
2018186462.tif 000070
【０１６８】
【化６９】
2018186462.tif 000071
【０１６９】
《発光材料》
本発明の蛍光発光性化合物は、電界励起等により、蛍光を放射することができる。したがって、各種発光材料として使用することができる。発光材料には、π共役系化合物以外に、必要に応じて他の成分が含まれてもよい。また、発光材料は、粉体状で用いられてもよく、所望の形状に加工されて用いられてもよい。発光材料は、例えば後述の発光性膜を形成するための材料や、蛍光塗料、バイオイメージング蛍光色素に適用することができる。
【０１７０】
《有機材料組成物》
本発明の有機材料組成物は、上記した一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物と、リン光発光性化合物又は熱活性化遅延蛍光性化合物とを含有することを特徴とする。また、有機材料組成物は、更にホスト化合物を含有していていてもよい。
【０１７１】
〈リン光発光性化合物〉
本発明に係るリン光発光性化合物は、重原子を含有し、三重項励起からの発光が可能な化合物であり、三重項励起からの発光が観測される限りにおいて特に限定されない。
好ましくは、下記一般式（ＤＰ）で表される構造を有するリン光発光性化合物である。当該リン光発光性化合物を用いることにより、より励起子を安定させるだけでなく、リン光発光性化合物の発光スペクトルと一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物の吸収スペクトルとの重なり積分値を大きくでき、この結果、励起子をより効果的に発光に用いることができ、ひいては、素子寿命をより長寿命化できる。
【０１７２】
【化７０】
2018186462.tif 000072
【０１７３】
一般式（ＤＰ）中、Ｍは、Ｉｒ又はＰｔを表す。Ａ１、Ａ２、Ｂ１及びＢ２は、それぞれ独立に、炭素原子又は窒素原子を表す。環Ｚ１は、Ａ１及びＡ２とともに形成される、置換若しくは無置換の６員の芳香族炭化水素環、置換若しくは無置換の５員若しくは６員の芳香族複素環、又はこれらの環のうちの少なくとも一つを含む芳香族縮合環を表す。環Ｚ２は、Ｂ１及びＢ２とともに形成される、置換若しくは無置換の５員若しくは６員の芳香族複素環、又はこれらの環のうちの少なくとも一つを含む芳香族縮合環を表す。環Ｚ１及び環Ｚ２が有する炭素原子は、カルベン炭素原子であってもよい。Ａ１とＭとの結合及びＢ１とＭとの結合は、一方が配位結合であり、他方は共有結合を表す。このとき、環Ｚ１及び環Ｚ２の置換基が結合することによって、縮環構造を形成していてもよい。また、二つ又は三つの環Ｚ１と環Ｚ２とで表される配位子同士が、環Ｚ１又は環Ｚ２において、直接又はリンカー部分（連結基）を介して連結していてもよい。Ｌは、Ｍに配位したモノアニオン性の２座配位子を表し、置換基を有していてもよい。ｍは、０〜２の整数を表す。ｎは、１〜３の整数を表す。ＭがＩｒの場合のｍ＋ｎは３であり、ＭがＰｔの場合のｍ＋ｎは２である。ｍ又はｎが２以上のとき、複数の環Ｚ１と環Ｚ２とで表される配位子又は複数のＬは、互いに同じでもあっても異なっていてもよい。環Ｚ１と環Ｚ２とで表される配位子とＬとは連結していてもよい。
【０１７４】
環Ｚ１及び環Ｚ２が有していてもよい置換基としては、アルキル基（例えば、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、ヘキシル基、オクチル基、ドデシル基、トリデシル基、テトラデシル基、ペンタデシル基等）、シクロアルキル基（例えば、シクロペンチル基、シクロヘキシル基等）、アルケニル基（例えば、ビニル基、アリル基等）、アルキニル基（例えば、エチニル基、プロパルギル基等）、芳香族炭化水素基（芳香族炭素環基、アリール基等ともいい、例えば、フェニル基、ｐ−クロロフェニル基、メシチル基、トリル基、キシリル基、ナフチル基、アントリル基、アズレニル基、アセナフテニル基、フルオレニル基、フェナントリル基、インデニル基、ピレニル基、ビフェニリル基等）、芳香族複素環基（例えば、フリル基、チエニル基、ピリジル基、ピリダジニル基、ピリミジニル基、ピラジニル基、トリアジニル基、イミダゾリル基、ピラゾリル基、チアゾリル基、キナゾリニル基、カルバゾリル基、カルボリニル基、ジアザカルバゾリル基（カルボリニル基のカルボリン環を構成する任意の炭素原子の一つが窒素原子で置き換わったものを示す。）、フタラジニル基等）、複素環基（例えば、ピロリジル基、イミダゾリジル基、モルホリル基、オキサゾリジル基等）、アルコキシ基（例えば、メトキシ基、エトキシ基、プロピルオキシ基、ペンチルオキシ基、ヘキシルオキシ基、オクチルオキシ基、ドデシルオキシ基等）、シクロアルコキシ基（例えば、シクロペンチルオキシ基、シクロヘキシルオキシ基等）、アリールオキシ基（例えば、フェノキシ基、ナフチルオキシ基等）、アルキルチオ基（例えば、メチルチオ基、エチルチオ基、プロピルチオ基、ペンチルチオ基、ヘキシルチオ基、オクチルチオ基、ドデシルチオ基等）、シクロアルキルチオ基（例えば、シクロペンチルチオ基、シクロヘキシルチオ基等）、アリールチオ基（例えば、フェニルチオ基、ナフチルチオ基等）、アルコキシカルボニル基（例えば、メチルオキシカルボニル基、エチルオキシカルボニル基、ブチルオキシカルボニル基、オクチルオキシカルボニル基、ドデシルオキシカルボニル基等）、アリールオキシカルボニル基（例えば、フェニルオキシカルボニル基、ナフチルオキシカルボニル基等）、スルファモイル基（例えば、アミノスルホニル基、メチルアミノスルホニル基、ジメチルアミノスルホニル基、ブチルアミノスルホニル基、ヘキシルアミノスルホニル基、シクロヘキシルアミノスルホニル基、オクチルアミノスルホニル基、ドデシルアミノスルホニル基、フェニルアミノスルホニル基、ナフチルアミノスルホニル基、２−ピリジルアミノスルホニル基等）、アシル基（例えば、アセチル基、エチルカルボニル基、プロピルカルボニル基、ペンチルカルボニル基、シクロヘキシルカルボニル基、オクチルカルボニル基、２−エチルヘキシルカルボニル基、ドデシルカルボニル基、フェニルカルボニル基、ナフチルカルボニル基、ピリジルカルボニル基等）、アシルオキシ基（例えば、アセチルオキシ基、エチルカルボニルオキシ基、ブチルカルボニルオキシ基、オクチルカルボニルオキシ基、ドデシルカルボニルオキシ基、フェニルカルボニルオキシ基等）、アミド基（例えば、メチルカルボニルアミノ基、エチルカルボニルアミノ基、ジメチルカルボニルアミノ基、プロピルカルボニルアミノ基、ペンチルカルボニルアミノ基、シクロヘキシルカルボニルアミノ基、２−エチルヘキシルカルボニルアミノ基、オクチルカルボニルアミノ基、ドデシルカルボニルアミノ基、フェニルカルボニルアミノ基、ナフチルカルボニルアミノ基等）、カルバモイル基（例えば、アミノカルボニル基、メチルアミノカルボニル基、ジメチルアミノカルボニル基、プロピルアミノカルボニル基、ペンチルアミノカルボニル基、シクロヘキシルアミノカルボニル基、オクチルアミノカルボニル基、２−エチルヘキシルアミノカルボニル基、ドデシルアミノカルボニル基、フェニルアミノカルボニル基、ナフチルアミノカルボニル基、２−ピリジルアミノカルボニル基等）、ウレイド基（例えば、メチルウレイド基、エチルウレイド基、ペンチルウレイド基、シクロヘキシルウレイド基、オクチルウレイド基、ドデシルウレイド基、フェニルウレイド基ナフチルウレイド基、２−ピリジルアミノウレイド基等）、スルフィニル基（例えば、メチルスルフィニル基、エチルスルフィニル基、ブチルスルフィニル基、シクロヘキシルスルフィニル基、２−エチルヘキシルスルフィニル基、ドデシルスルフィニル基、フェニルスルフィニル基、ナフチルスルフィニル基、２−ピリジルスルフィニル基等）、アルキルスルホニル基（例えば、メチルスルホニル基、エチルスルホニル基、ブチルスルホニル基、シクロヘキシルスルホニル基、２−エチルヘキシルスルホニル基、ドデシルスルホニル基等）、アリールスルホニル基又はヘテロアリールスルホニル基（例えば、フェニルスルホニル基、ナフチルスルホニル基、２−ピリジルスルホニル基等）、アミノ基（例えば、アミノ基、エチルアミノ基、ジメチルアミノ基、ブチルアミノ基、シクロペンチルアミノ基、２−エチルヘキシルアミノ基、ドデシルアミノ基、アニリノ基、ナフチルアミノ基、２−ピリジルアミノ基、ピペリジル基（ピペリジニル基ともいう）、２，２，６，６−テトラメチルピペリジニル基等）、ハロゲン原子（例えば、フッ素原子、塩素原子、臭素原子等）、フッ化炭化水素基（例えば、フルオロメチル基、トリフルオロメチル基、ペンタフルオロエチル基、ペンタフルオロフェニル基等）、シアノ基、ニトロ基、ヒドロキシ基、メルカプト基、シリル基（例えば、トリメチルシリル基、トリイソプロピルシリル基、トリフェニルシリル基、フェニルジエチルシリル基等）、リン酸エステル基（例えば、ジヘキシルホスホリル基等）、亜リン酸エステル基（例えばジフェニルホスフィニル基等）、ホスホノ基等が挙げられる。
【０１７５】
Ｌが有していてもよい置換基としては、環Ｚ１及び環Ｚ２が有していてもよい置換基と同一のものが挙げられる。
【０１７６】
環Ｚ２は、好ましくは５員の芳香族複素環であり、Ｂ１及びＢ２の少なくとも一方が窒素原子であることが好ましい。
【０１７７】
一般式（ＤＰ）で表される構造を有するリン光発光性化合物は、好ましくは下記一般式（ＤＰ−１）で表される構造を有する。
【０１７８】
【化７１】
2018186462.tif 000073
【０１７９】
一般式（ＤＰ−１）中、Ｍ、Ａ１、Ａ２、Ｂ１、Ｂ２、環Ｚ１、Ｌ、ｍ及びｎは、一般式（ＤＰ）におけるＭ、Ａ１、Ａ２、Ｂ１、Ｂ２、環Ｚ１、Ｌ、ｍ及びｎと同義である。
【０１８０】
Ｂ３〜Ｂ５は、芳香族複素環を形成する原子群であり、それぞれ独立して、置換基を有していてもよい炭素原子、窒素原子、酸素原子又は硫黄原子を表す。
Ｂ３〜Ｂ５が有していてもよい置換基としては、一般式（ＤＰ）における環Ｚ１及び環Ｚ２が有していてもよい置換基と同一の基が挙げられる。
【０１８１】
一般式（ＤＰ−１）においてＢ１〜Ｂ５で形成される芳香族複素環は、下記一般式（ＤＰ−１ａ）、（ＤＰ−１ｂ）及び（ＤＰ−１ｃ）のいずれかで表される構造を有することが好ましい。
【０１８２】
【化７２】
2018186462.tif 000074
【０１８３】
一般式（ＤＰ−１ａ）、（ＤＰ−１ｂ）及び（ＤＰ−１ｃ）中、＊４は、一般式（ＤＰ−１）におけるＡ２との結合部位を表す。＊５は、Ｍとの結合部位を表す。
Ｒｂ３〜Ｒｂ５は、水素原子又は置換基を表す。Ｒｂ３〜Ｒｂ５で表される置換基としては、一般式（ＤＰ）における環Ｚ１及び環Ｚ２が有していてもよい置換基と同一の基が挙げられる。
一般式（ＤＰ−１ａ）におけるＢ４及びＢ５は、炭素原子又は窒素原子を表す。Ｂ４及びＢ５は、好ましくは少なくとも一つが炭素原子である。
一般式（ＤＰ−１ｂ）におけるＢ３〜Ｂ５は、炭素原子又は窒素原子を表す。Ｂ３〜Ｂ５は、好ましくは少なくとも一つが炭素原子である。
一般式（ＤＰ−１ｃ）におけるＢ３及びＢ４は、炭素原子又は窒素原子を表す。Ｂ３及びＢ４は、好ましくは少なくとも一つが炭素原子である。
【０１８４】
一般式（ＤＰ−１ａ）、（ＤＰ−１ｂ）及び（ＤＰ−１ｃ）におけるＲｂ３とＲｂ４とは、更に互いに結合して縮環構造を形成していることが好ましく、このとき新たに形成される縮環構造が芳香族環であることがより好ましく、当該芳香族環がベンゾイミダゾール環、イミダゾピリジン環、イミダゾピラジン環又はプリン環のいずれかであることが更に好ましい。
Ｒｂ５は、アルキル基又はアリール基であることが好ましく、フェニル基であることがより好ましい。
【０１８５】
以下に、一般式（ＤＰ）で表される構造を有するリン光発光性化合物の例示化合物を示すが、これらに限定されない。
【０１８６】
【化７３】
2018186462.tif 000075
【０１８７】
【化７４】
2018186462.tif 000076
【０１８８】
【化７５】
2018186462.tif 000077
【０１８９】
【化７６】
2018186462.tif 000078
【０１９０】
また、本発明において使用できるリン光発光性化合物としては、例えば、有機ＥＬ素子の発光層に使用される公知のものの中から適宜選択して用いることができる。
【０１９１】
本発明に使用できる公知のリン光発光性化合物としては、以下の文献に記載されている化合物等が挙げられるが、これらに限定されない。
Ｎａｔｕｒｅ  ３９５，１５１（１９９８）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７８，１６２２（２００１）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１９，７３９（２００７）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１７，３５３２（２００５）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１７，１０５９（２００５）、国際公開第２００９／１００９９１号、国際公開第２００８／１０１８４２号、国際公開第２００３／０４０２５７号、米国特許出願公開第２００６／８３５４６９号明細書、米国特許出願公開第２００６／０２０２１９４号明細書、米国特許出願公開第２００７／００８７３２１号明細書、米国特許出願公開第２００５／０２４４６７３号明細書、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４０，１７０４（２００１）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１６，２４８０（２００４）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．１６，２００３（２００４）、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．ｌｎｔ．Ｅｄ．２００６，４５，７８００、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８６，１５３５０５（２００５）、Ｃｈｅｍ．Ｌｅｔｔ．３４，５９２（２００５）、Ｃｈｅｍ．Ｃｏｍｍｕｎ．２９０６（２００５）、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４２，１２４８（２００３）、国際公開第２００９／０５０２９０号、国際公開第２００２／０１５６４５号、国際公開第２００９／０００６７３号、米国特許出願公開第２００２／００３４６５６号明細書、米国特許第７３３２２３２号明細書、米国特許出願公開第２００９／０１０８７３７号明細書、米国特許出願公開第２００９／００３９７７６号明細書、米国特許第６９２１９１５号明細書、米国特許第６６８７２６６号明細書、米国特許出願公開第２００７／０１９０３５９号明細書、米国特許出願公開第２００６／０００８６７０号明細書、米国特許出願公開第２００９／０１６５８４６号明細書、米国特許出願公開第２００８／００１５３５５号明細書、米国特許第７２５０２２６号明細書、米国特許第７３９６５９８号明細書、米国特許出願公開第２００６／０２６３６３５号明細書、米国特許出願公開第２００３／０１３８６５７号明細書、米国特許出願公開第２００３／０１５２８０２号明細書、米国特許第７０９０９２８号明細書、Ａｎｇｅｗ．Ｃｈｅｍ．ｌｎｔ．Ｅｄ．４７，１（２００８）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１８，５１１９（２００６）、Ｉｎｏｒｇ．Ｃｈｅｍ．４６，４３０８（２００７）、Ｏｒｇａｎｏｍｅｔａｌｌｉｃｓ  ２３，３７４５（２００４）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７４，１３６１（１９９９）、国際公開第２００２／００２７１４号、国際公開第２００６／００９０２４号、国際公開第２００６／０５６４１８号、国際公開第２００５／０１９３７３号、国際公開第２００５／１２３８７３号、国際公開第２００５／１２３８７３号、国際公開第２００７／００４３８０号、国際公開第２００６／０８２７４２号、米国特許出願公開第２００６／０２５１９２３号明細書、米国特許出願公開第２００５／０２６０４４１号明細書、米国特許第７３９３５９９号明細書、米国特許第７５３４５０５号明細書、米国特許第７４４５８５５号明細書、米国特許出願公開第２００７／０１９０３５９号明細書、米国特許出願公開第２００８／０２９７０３３号明細書、米国特許第７３３８７２２号明細書、米国特許出願公開第��００２／０１３４９８４号明細書、米国特許第７２７９７０４号明細書、米国特許出願公開第２００６／０９８１２０号明細書、米国特許出願公開第２００６／１０３８７４号明細書、国際公開第２００５／０７６３８０号、国際公開第２０１０／０３２６６３号、国際公開第２００８／１４０１１５号、国際公開第２００７／０５２４３１号、国際公開第２０１１／１３４０１３号、国際公開第２０１１／１５７３３９号、国際公開第２０１０／０８６０８９号、国際公開第２００９／１１３６４６号、国際公開第２０１２／０２０３２７号、国際公開第２０１１／０５１４０４号、国際公開第２０１１／００４６３９号、国際公開第２０１１／０７３１４９号、米国特許出願公開第２０１２／２２８５８３号明細書、米国特許出願公開第２０１２／２１２１２６号明細書、特開２０１２−０６９７３７号公報、特開２０１２−１９５５５４号公報、特開２００９−１１４０８６号公報、特開２００３−８１９８８号公報、特開２００２−３０２６７１号公報、特開２００２−３６３５５２号公報等。
また、環Ｚ１及び環Ｚ２が有する炭素原子がカルベン炭素原子である場合（具体的には、カルベン錯体である場合。）、例えば、国際公開第２００５／０１９３７３号、国際公開第２００６／０５６４１８号、国際公開第２００５／１１３７０４号、国際公開第２００７／１１５９７０号、国際公開第２００７／１１５９８１号及び国際公開第２００８／０００７２７号に記載されるカルベン錯体を好適に使用できる。
【０１９２】
〈熱活性化遅延蛍光性化合物〉
本発明に係る熱活性化遅延蛍光性化合物は、三重項励起子から一重項励起子への逆項間交差（Ｒｅｖｅｒｓｅ  Ｉｎｔｅｒｓｙｓｔｅｍ  Ｃｒｏｓｓｉｎｇ：以下、適宜「ＲＩＳＣ」と略記する。）が生じる現象を利用した現象（熱活性型遅延蛍光（「熱励起型遅延蛍光」ともいう：Ｔｈｅｒｍａｌｌｙ  Ａｃｔｉｖａｔｅｄ  Ｄｅｌａｙｅｄ  Ｆｌｕｏｒｅｓｃｅｎｃｅ：以下、適宜「ＴＡＤＦ」と略記する。）を利用した蛍光発光が観測される限りにおいて特に限定されない。
【０１９３】
以下に、熱活性化遅延蛍光性化合物の例示化合物を示すが、これらに限定されない。
【０１９４】
【化７７】
2018186462.tif 000079
【０１９５】
また、本発明において使用できる熱活性化遅延蛍光性化合物としては、例えば、有機ＥＬ素子の発光層に使用される公知のものの中から適宜選択して用いることができる。
【０１９６】
本発明に使用できる公知の熱活性化遅延蛍光性化合物としては、以下の文献に記載されている化合物等が挙げられるが、これらに限定されない。
特開２０１３−１１６９７５号公報、Ｎａｔｕｒｅ，２０１２，４９２，２３４、Ｎａｔｕｒｅ，Ｐｈｏｔｏｎｉｃｓ，２０１４，８，３２６、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．２０１４，２６，７９３１に記載される熱活性化遅延蛍光性化合物を好適に使用できる。
【０１９７】
〈ホスト化合物〉
本発明の有機材料組成物は、蛍光発光性化合物、リン光発光性化合物又は熱活性化遅延蛍光性化合物以外に、ホスト化合物を含有していてもよい。
以下に、本発明に係るホスト化合物について述べる。
【０１９８】
ホスト化合物としては、公知のホスト化合物を単独で用いてもよく、又は複数併用してもよい。ホスト化合物を複数種用いることで、例えば、有機ＥＬ素子等に有機材料組成物を適用した際に、電荷の移動を調整することが可能であり、高効率化を実現することができる。
【０１９９】
本発明に係るホスト化合物としては、特に制限はなく、例えば、従来有機ＥＬ素子で用いられる化合物を用いることができる。低分子化合物でも繰り返し単位を有する高分子化合物でもよく、また、ビニル基やエポキシ基のような反応性基を有する化合物でもよい。
【０２００】
本発明に係るホスト化合物は、好ましくは下記一般式（ＨＡ）又は（ＨＢ）で表される構造を有する化合物である。
【０２０１】
【化７８】
2018186462.tif 000080
【０２０２】
【化７９】
2018186462.tif 000081
【０２０３】
一般式（ＨＡ）及び（ＨＢ）中、Ｘａは、Ｏ又はＳを表す。Ｘｂ、Ｘｃ、Ｘｄ及びＸｅは、それぞれ独立に、水素原子、置換基又は下記一般式（ＨＣ）で表される構造を有する基を表すが、Ｘｂ、Ｘｃ、Ｘｄ及びＸｅのうち少なくとも一つは下記一般式（ＨＣ）で表される構造を有する基を表し、下記一般式（ＨＣ）で表される構造を有する基のうち少なくとも一つはＡｒがカルバゾリル基を表す。
【０２０４】
一般式（ＨＣ）
Ａｒ−（Ｌ′）ｎ−＊
【０２０５】
一般式（ＨＣ）中、Ｌ′は、芳香族炭化水素環又は芳香族複素環から導出される２価の連結基を表す。ｎは０〜３の整数を表し、ｎが２以上の場合、複数のＬ′は同じでもあっても異なっていてもよい。＊は、一般式（ＨＡ）又は（ＨＢ）との結合部位を表す。Ａｒは、下記一般式（ＨＤ）で表される構造を有する基を表す。
【０２０６】
【化８０】
2018186462.tif 000082
【０２０７】
一般式（ＨＤ）中、Ｘｆは、Ｎ（Ｒ′）、Ｏ又はＳを表す。Ｅ１〜Ｅ８はＣ（Ｒ″）又はＮを表し、Ｒ′及びＲ″は水素原子、置換基又は一般式（ＨＣ）におけるＬ′との結合部位を表す。＊は、一般式（ＨＣ）におけるＬ′との結合部位を表す。
【０２０８】
上記一般式（ＨＡ）で表される構造を有する化合物においては、好ましくは、Ｘｂ、Ｘｃ、Ｘｄ及びＸｅのうち少なくとも二つが一般式（ＨＣ）で表され、より好ましくはＸｃが一般式（ＨＣ）で表され、かつ、当該一般式（ＨＣ）におけるＡｒが置換基を有していてもよいカルバゾリル基を表す。
【０２０９】
一般式（ＨＡ）及び（ＨＢ）におけるＸｂ、Ｘｃ、Ｘｄ及びＸｅで表される置換基、並びに一般式（ＨＤ）におけるＲ′及びＲ″で表される置換基としては、上記一般式（ＤＰ）における環Ｚ１及び環Ｚ２が有していてもよい置換基と同様のものが挙げられる。
【０２１０】
一般式（ＨＣ）におけるＬ′で表される芳香族炭化水素環としては、例えば、ベンゼン環、ｐ−クロロベンゼン環、メシチレン環、トルエン環、キシレン環、ナフタレン環、アントラセン環、アズレン環、アセナフテン環、フルオレン環、フェナントレン環、インデン環、ピレン環、ビフェニル環等が挙げられる。
一般式（ＨＣ）におけるＬ′で表される芳香族複素環としては、例えば、フラン環、チオフェン環、ピリジン環、ピリダジン環、ピリミジン環、ピラジン環、トリアゾール環、イミダゾール環、ピラゾール環、チアゾール環、キナゾリン環、カルバゾール環、カルボリン環、ジアザカルバゾール環（カルボリン環を構成する任意の炭素原子の一つが窒素原子で置き換わったものを示す。）、フタラジン環等が挙げられる。
【０２１１】
以下に、本発明に係るホスト化合物の具体例として、上記一般式（ＨＡ）又は（ＨＢ）で表される構造を有する化合物の他、本発明に適用可能な化合物を挙げるが、本発明はこれらに特に限定されない。
【０２１２】
【化８１】
2018186462.tif 000083
【０２１３】
【化８２】
2018186462.tif 000084
【０２１４】
【化８３】
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【０２１５】
【化８４】
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【０２１６】
【化８５】
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【０２１７】
【化８６】
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【０２１８】
【化８７】
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【０２１９】
【化８８】
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【０２２０】
【化８９】
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【０２２１】
【化９０】
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【０２２２】
【化９１】
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【０２２３】
【化９２】
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【０２２４】
【化９３】
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【０２２５】
また、本発明の有機材料組成物に用いられる、公知のホスト化合物の具体例としては、以下の文献に記載の化合物等を挙げることができるが、本発明はこれらに限定されない。
【０２２６】
特開２００１−２５７０７６号公報、同２００２−３０８８５５号公報、同２００１−３１３１７９号公報、同２００２−３１９４９１号公報、同２００１−３５７９７７号公報、同２００２−３３４７８６号公報、同２００２−８８６０号公報、同２００２−３３４７８７号公報、同２００２−１５８７１号公報、同２００２−３３４７８８号公報、同２００２−４３０５６号公報、同２００２−３３４７８９号公報、同２００２−７５６４５号公報、同２００２−３３８５７９号公報、同２００２−１０５４４５号公報、同２００２−３４３５６８号公報、同２００２−１４１１７３号公報、同２００２−３５２９５７号公報、同２００２−２０３６８３号公報、同２００２−３６３２２７号公報、同２００２−２３１４５３号公報、同２００３−３１６５号公報、同２００２−２３４８８８号公報、同２００３−２７０４８号公報、同２００２−２５５９３４号公報、同２００２−２６０８６１号公報、同２００２−２８０１８３号公報、同２００２−２９９０６０号公報、同２００２−３０２５１６号公報、同２００２−３０５０８３号公報、同２００２−３０５０８４号公報、同２００２−３０８８３７号公報、米国特許出願公開第２００３／０１７５５５３号明細書、米国特許出願公開第２００６／０２８０９６５号明細書、米国特許出願公開第２００５／０１１２４０７号明細書、米国特許出願公開第２００９／００１７３３０号明細書、米国特許出願公開第２００９／００３０２０２号明細書、米国特許出願公開第２００５／０２３８９１９号明細書、国際公開第２００１／０３９２３４号、国際公開第２００９／０２１１２６号、国際公開第２００８／０５６７４６号、国際公開第２００４／０９３２０７号、国際公開第２００５／０８９０２５号、国際公開第２００７／０６３７９６号、国際公開第２００７／０６３７５４号、国際公開第２００４／１０７８２２号、国際公開第２００５／０３０９００号、国際公開第２００６／１１４９６６号、国際公開第２００９／０８６０２８号、国際公開第２００９／００３８９８号、国際公開第２０１２／０２３９４７号、特開２００８−０７４９３９号公報、特開２００７−２５４２９７号公報、欧州特許第２０３４５３８号明細書等である。さらには、特開２０１５−３８９４１号公報の段落［０２５５］〜［０２９３］に記載の化合物Ｈ−１〜Ｈ−２３０も好適に使用できる。
【０２２７】
以上、本発明の有機材料組成物に含有される蛍光発光性化合物、リン光発光性化合物又は熱活性化遅延蛍光性化合物、ホスト化合物に分けて説明したが、いずれのリン光発光性化合物又は熱活性化遅延蛍光性化合物とホスト化合物との組み合わせであってもよい。
また、上記した複数のリン光発光性化合物又は熱活性化遅延蛍光性化合物を併用してもよいとともに、上記した複数のホスト化合物を併用してもよい。
【０２２８】
《有機ＥＬ素子》
本発明の一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物は、有機ＥＬ素子材料に用いることができる。
本発明の有機ＥＬ素子は、陽極と陰極との間に、少なくとも発光層を含む有機機能層を有し、当該有機機能層のいずれかに本発明の蛍光発光性化合物を含む有機ＥＬ素子材料が含有されている。
【０２２９】
〈有機ＥＬ素子の構成層〉
本発明の有機ＥＬ素子における代表的な素子構成としては、以下の構成（１）〜（７）を挙げることができるが、これらに限定されるものではない。
【０２３０】
（１）陽極／発光層／陰極
（２）陽極／発光層／電子輸送層／陰極
（３）陽極／正孔輸送層／発光層／陰極
（４）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（５）陽極／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／電子注入層／陰極
（６）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／発光層／電子輸送層／陰極
（７）陽極／正孔注入層／正孔輸送層／（電子阻止層／）発光層／（正孔阻止層／）電子輸送層／電子注入層／陰極
【０２３１】
上記代表的な素子構成において、陽極と陰極とを除いた層を有機機能層という。
上記の中でも、構成（７）が好ましく用いられるが、これに限定されるものではない。
【０２３２】
本発明に係る発光層は、単層又は複数層で構成されており、発光層が複数の場合は、各発光層の間に非発光性の中間層を設けてもよい。
本発明に係る発光層は、発光極大波長の異なる２種の発光材料を含有し、長波長側発光材料がリン光発光性化合物であり、短波長側発光材料が本発明の蛍光発光性化合物であることが好ましい。これら２種の発光材料は、同一の層に含有されていてもよいし、それぞれ単独の発光層に含有されていてもよい。リン光発光性化合物の吸収スペクトルと蛍光発光性化合物の吸収スペクトルとは、一部重複していてもよい。
【０２３３】
必要に応じて、発光層と陰極との間に正孔阻止層（正孔障壁層ともいう。）や電子注入層（陰極バッファー層ともいう。）を設けてもよく、また、発光層と陽極との間に電子阻止層（電子障壁層ともいう。）や正孔注入層（陽極バッファー層ともいう。）を設けてもよい。
【０２３４】
電子輸送層とは、電子を輸送する機能を有する層であり、広い意味で電子注入層、正孔阻止層も電子輸送層に含まれる。また、電子輸送層は、複数層で構成されていてもよい。
【０２３５】
正孔輸送層とは、正孔を輸送する機能を有する層であり、広い意味で正孔注入層、電子阻止層も正孔輸送層に含まれる。また、正孔輸送層は、複数層で構成されていてもよい。
【０２３６】
（タンデム構造）
本発明の有機ＥＬ素子は、少なくとも１層の発光層を含む発光ユニットを複数積層した、いわゆるタンデム構造の素子であってもよい。
【０２３７】
タンデム構造の代表的な素子構成としては、例えば、以下の構成を挙げることができる。
【０２３８】
陽極／第１発光ユニット／第２発光ユニット／第３発光ユニット／陰極
陽極／第１発光ユニット／中間層／第２発光ユニット／中間層／第３発光ユニット／陰極
【０２３９】
ここで、第１発光ユニット、第２発光ユニット及び第３発光ユニットは、全て同じ構成であってもよいし、異なっていてもよい。また、二つの発光ユニットが同じであり、残る一つが異なっていてもよい。
【０２４０】
また、第３発光ユニットはなくてもよく、一方で第３発光ユニットと電極の間に更に他の発光ユニットや中間層を設けてもよい。
【０２４１】
複数の発光ユニットは直接積層されていても、中間層を介して積層されていてもよい。
中間層は、一般的に、中間電極、中間導電層、電荷発生層、電子引抜層、接続層、中間絶縁層とも呼ばれ、陽極側の隣接層に電子を、陰極側の隣接層に正孔を供給する機能を持った層であれば、公知の材料構成を用いることができる。
【０２４２】
中間層に用いられる材料としては、例えば、ＩＴＯ（インジウム・スズ酸化物）、ＩＺＯ（インジウム・亜鉛酸化物）、ＺｎＯ２、ＴｉＮ、ＺｒＮ、ＨｆＮ、ＴｉＯｘ、ＶＯｘ、ＣｕＩ、ＩｎＮ、ＧａＮ、ＣｕＡｌＯ２、ＣｕＧａＯ２、ＳｒＣｕ２Ｏ２、ＬａＢ６、ＲｕＯ２、Ａｌ等の導電性無機化合物層や、Ａｕ／Ｂｉ２Ｏ３等の２層膜、ＳｎＯ２／Ａｇ／ＳｎＯ２、ＺｎＯ／Ａｇ／ＺｎＯ、Ｂｉ２Ｏ３／Ａｕ／Ｂｉ２Ｏ３、ＴｉＯ２／ＴｉＮ／ＴｉＯ２、ＴｉＯ２／ＺｒＮ／ＴｉＯ２等の多層膜、また、Ｃ６０等のフラーレン類、オリゴチオフェン等の導電性有機物層、金属フタロシアニン類、無金属フタロシアニン類、金属ポルフィリン類、無金属ポルフィリン類等の導電性有機化合物層等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０２４３】
発光ユニット内の好ましい構成としては、例えば、上記代表的な素子構成で挙げた構成（１）〜（７）から、陽極と陰極とを除いたもの等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０２４４】
タンデム型有機ＥＬ素子の具体例としては、例えば、米国特許第６３３７４９２号明細書、米国特許第７４２０２０３号明細書、米国特許第７４７３９２３号明細書、米国特許第６８７２４７２号明細書、米国特許第６１０７７３４号明細書、米国特許第６３３７４９２号明細書、国際公開第２００５／００９０８７号、特開２００６−２２８７１２号公報、特開２００６−２４７９１号公報、特開２００６−４９３９３号公報、特開２００６−４９３９４号公報、特開２００６−４９３９６号公報、特開２０１１−９６６７９号公報、特開２００５−３４０１８７号公報、特許第４７１１４２４号公報、特許第３４９６６８１号公報、特許第３８８４５６４号公報、特許第４２１３１６９号公報、特開２０１０−１９２７１９号公報、特開２００９−０７６９２９号公報、特開２００８−０７８４１４号公報、特開２００７−０５９８４８号公報、特開２００３−２７２８６０号公報、特開２００３−０４５６７６号公報、国際公開第２００５／０９４１３０号等に記載の素子構成や構成材料等が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０２４５】
以下、本発明の有機ＥＬ素子を構成する各層について説明する。
【０２４６】
〈発光層〉
本発明に係る発光層は、電極又は隣接する層（以下、「隣接層」ともいう。）から注入されてくる電子及び正孔が再結合し、励起子を経由して発光する場を提供する層であり、発光する部分は発光層の層内であっても、発光層と隣接層との界面であってもよい。
【０２４７】
発光層の厚さの総和は、特に制限はないが、形成する膜の均質性や、発光時に不必要な高電圧を印加するのを防止し、かつ、駆動電流に対する発光色の安定性向上の観点から、２ｎｍ〜５μｍの範囲内に調整することが好ましく、より好ましくは２〜５００ｎｍの範囲内に調整され、更に好ましくは５〜２００ｎｍの範囲内に調整される。
【０２４８】
また、本発明において、個々の発光層の厚さとしては、２ｎｍ〜１μｍの範囲内に調整することが好ましく、より好ましくは２〜２００ｎｍの範囲内に調整され、更に好ましくは３〜１５０ｎｍの範囲内に調整される。
【０２４９】
（発光ドーパント、ホスト化合物）
本発明に係る発光層は、一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物を含有していることが好ましく、当該蛍光発光性化合物に加えて、リン光発光性化合物及びホスト化合物を含有して構成されていることがより好ましい態様である。
また、本発明に係る発光層は、当該発光層に隣接する層の材料を含有していてもよい。隣接する層の材料としては、例えば、正孔輸送材料等が挙げられる。
【０２５０】
（１）発光ドーパント
発光ドーパントとしては、リン光発光性化合物（リン光ドーパント、リン光性化合物ともいう。）、蛍光発光性化合物（蛍光ドーパント、蛍光性化合物）を併用することが好ましい。
【０２５１】
また、本発明において、リン光発光性化合物は、複数種を併用して用いてもよく、構造の異なるドーパント同士の組み合わせを用いてもよい。これにより、任意の発光色を得ることができる。
【０２５２】
本発明の有機ＥＬ素子の発光する色は、「新編色彩科学ハンドブック」（日本色彩学会編、東京大学出版会、１９８５）の１０８頁の図４．１６において、分光放射輝度計ＣＳ−１０００（コニカミノルタ（株）製）で測定した結果をＣＩＥ色度座標に当てはめたときの色で決定される。
【０２５３】
本発明においては、１層又は複数層の発光層が、発光色の異なる複数の発光ドーパントを含有し、白色発光を示すことも好ましい。
白色を示す発光ドーパントの組み合わせについては特に限定はないが、例えば、青と橙や、青と緑と赤との組み合わせ等が挙げられる。
【０２５４】
本発明に係る有機ＥＬ素子における白色とは、特に限定はなく、橙色寄りの白色であっても青色寄りの白色であってもよいが、２度視野角正面輝度を上述の方法により測定した際に、１０００ｃｄ／ｍ２でのＣＩＥ１９３１表色系における色度がｘ＝０．３９±０．０９、ｙ＝０．３８±０．０８の領域内にあることが好ましい。
【０２５５】
（１．１）リン光発光性化合物
リン光発光性化合物は、三重項励起からの発光が観測される化合物であり、具体的には、室温（２５℃）にてリン光発光する化合物であり、リン光量子収率が、２５℃において０．０１以上の化合物であると定義されるが、好ましいリン光量子収率は０．１以上である。
【０２５６】
本発明におけるリン光量子収率は、第４版実験化学講座７の分光IIの３９８頁（１９９２年版、丸善）に記載の方法により測定できる。溶液中でのリン光量子収率は種々の溶媒を用いて測定できるが、本発明において、リン光発光性化合物は、任意の溶媒のいずれかにおいて上記リン光量子収率（０．０１以上）が達成されればよい。
【０２５７】
リン光発光性化合物の発光原理としては２種挙げられ、一つはキャリアが輸送されるホスト化合物上でキャリアの再結合が起こってホスト化合物の励起状態が生成し、このエネルギーをリン光発光性化合物に移動させることで、リン光発光性化合物からの発光を得るというエネルギー移動型である。
もう一つはリン光発光性化合物がキャリアトラップとなり、リン光発光性化合物上でキャリアの再結合が起こり、リン光発光性化合物からの発光が得られるというキャリアトラップ型である。
いずれの場合においても、リン光発光性化合物の励起状態のエネルギーは、ホスト化合物の励起状態のエネルギーよりも低いことが条件である。
【０２５８】
本発明において使用できるリン光発光性化合物としては、有機ＥＬ素子の発光層に使用される公知のものの中から適宜選択して用いることができる。具体的には、上記した一般式（ＤＰ）で表される構造を有するリン光発光性化合物や、上記例示した文献に記載されている公知のリン光発光性化合物等が挙げられる。
中でも、好ましいリン光発光性化合物としては、Ｉｒを中心金属とする有機金属錯体が挙げられる。更に好ましくは、金属−炭素結合、金属−窒素結合、金属−酸素結合、金属−硫黄結合のうち、少なくとも一つの配位様式を含む錯体が好ましい。
【０２５９】
（１．２）蛍光発光性化合物
本発明に係る発光層は、一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物を含有していてもよいし、これとは異なるその他の蛍光発光性化合物を含有していてもよいし、また、これらを併用することもできる。
【０２６０】
その他の蛍光発光性化合物は、一重項励起からの発光が可能な化合物であり、一重項励起からの発光が観測される限り特に限定されない。
【０２６１】
その他の蛍光発光性化合物としては、例えば、アントラセン誘導体、ピレン誘導体、クリセン誘導体、フルオランテン誘導体、ペリレン誘導体、フルオレン誘導体、アリールアセチレン誘導体、スチリルアリーレン誘導体、スチリルアミン誘導体、アリールアミン誘導体、ホウ素錯体、クマリン誘導体、ピラン誘導体、シアニン誘導体、クロコニウム誘導体、スクアリウム誘導体、オキソベンツアントラセン誘導体、フルオレセイン誘導体、ローダミン誘導体、ピリリウム誘導体、ペリレン誘導体、ポリチオフェン誘導体、希土類錯体系化合物等が挙げられる。
【０２６２】
また、近年では、遅延蛍光を利用した蛍光発光性化合物も開発されており、これらを用いてもよい。
【０２６３】
遅延蛍光を利用した蛍光発光性化合物の具体例としては、例えば、国際公開第２０１１／１５６７９３号、特開２０１１−２１３６４３号公報、特開２０１０−９３１８１号公報等に記載の化合物が挙げられるが、本発明はこれらに限定されない。
【０２６４】
（２）ホスト化合物
ホスト化合物は、発光層において、主に電荷の注入及び輸送を担う化合物であり、有機ＥＬ素子においてそれ自体の発光は実質的に観測されない。
【０２６５】
好ましくは室温（２５℃）においてリン光発光のリン光量子収率が、０．１未満の化合物であり、更に好ましくはリン光量子収率が０．０１未満の化合物である。
【０２６６】
また、ホスト化合物の励起状態エネルギーは、同一層内に含有される発光ドーパントの励起状態エネルギーよりも高いことが好ましい。
【０２６７】
ホスト化合物は、単独で用いてもよく、又は複数種併用して用いてもよい。ホスト化合物を複数種用いることで、電荷の移動を調整することが可能であり、有機ＥＬ素子を高効率化することができる。
【０２６８】
ホスト化合物としては、特に制限はなく、従来有機ＥＬ素子で用いられる化合物を用いることができる。低分子化合物でも繰り返し単位を有する高分子化合物でもよく、また、ビニル基やエポキシ基のような反応性基を有する化合物でもよい。
【０２６９】
公知のホスト化合物としては、正孔輸送能又は電子輸送能を有しつつ、かつ、発光の長波長化を防ぎ、更に、有機ＥＬ素子を高温駆動時や素子駆動中の発熱に対して安定して動作させる観点から、高いガラス転移温度（Ｔｇ）を有することが好ましい。好ましくはＴｇが９０℃以上であり、より好ましくは１２０℃以上である。
ここで、ガラス転移点（Ｔｇ）とは、ＤＳＣ（Ｄｉｆｆｅｒｅｎｔｉａｌ  Ｓｃａｎｎｉｎｇ  Ｃａｌｏｒｉｍｅｔｒｙ：示差走査熱量法）を用いて、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２１に準拠した方法により求められる値である。
【０２７０】
本発明の有機ＥＬ素子に用いられる、公知のホスト化合物としては、上記した有機材料組成物におけるホスト化合物と同様のものを挙げることができる。
【０２７１】
また、本発明に用いられるホスト化合物は、発光層に隣接する隣接層に用いてもよい。
【０２７２】
〈電子輸送層〉
電子輸送層とは、電子を輸送する機能を有する材料からなり、陰極より注入された電子を発光層に伝達する機能を有していればよい。
【０２７３】
電子輸送層の総厚については特に制限はないが、通常は２ｎｍ〜５μｍの範囲内であり、より好ましくは２〜５００ｎｍの範囲内であり、更に好ましくは５〜２００ｎｍの範囲内である。
【０２７４】
また、有機ＥＬ素子においては、発光層で生じた光を電極から取り出す際、発光層から直接取り出される光と、光を取り出す電極と対極に位置する電極によって反射されてから取り出される光とが干渉を起こすことが知られている。光が陰極で反射される場合は、電子輸送層の総厚を５ｎｍ〜１μｍの範囲内で適宜調整することにより、この干渉効果を効率的に利用することが可能である。
【０２７５】
一方で、電子輸送層の厚さを厚くすると電圧が上昇しやすくなるため、特に厚さが厚い場合においては、電子輸送層の電子移動度は１×１０−５ｃｍ２／Ｖｓ以上であることが好ましい。
【０２７６】
電子輸送層に用いられる材料（以下、電子輸送材料という）としては、電子の注入性又は輸送性、正孔の障壁性のいずれかを有していればよく、従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができる。
【０２７７】
例えば、含窒素芳香族複素環誘導体（カルバゾール誘導体、アザカルバゾール誘導体（カルバゾール環を構成する炭素原子の一つ以上が窒素原子に置換されたもの）、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、ピラジン誘導体、ピリダジン誘導体、トリアジン誘導体、キノリン誘導体、キノキサリン誘導体、フェナントロリン誘導体、アザトリフェニレン誘導体、オキサゾール誘導体、チアゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、チアジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、ベンズイミダゾール誘導体、ベンズオキサゾール誘導体、ベンズチアゾール誘導体等）、ジベンゾフラン誘導体、ジベンゾチオフェン誘導体、シロール誘導体、芳香族炭化水素環誘導体（ナフタレン誘導体、アントラセン誘導体、トリフェニレン等）等が挙げられる。
【０２７８】
また、配位子にキノリノール骨格やジベンゾキノリノール骨格を有する金属錯体、例えば、トリス（８−キノリノール）アルミニウム（Ａｌｑ３）、トリス（５，７−ジクロロ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５，７−ジブロモ−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（２−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、トリス（５−メチル−８−キノリノール）アルミニウム、ビス（８−キノリノール）亜鉛（Ｚｎｑ）等、及びこれらの金属錯体の中心金属がＩｎ、Ｍｇ、Ｃｕ、Ｃａ、Ｓｎ、Ｇａ又はＰｂに置き替わった金属錯体も、電子輸送材料として用いることができる。
【０２７９】
その他、メタルフリー若しくはメタルフタロシアニン、又はそれらの末端がアルキル基やスルホン酸基等で置換されているものも、電子輸送材料として好ましく用いることができる。また、ジスチリルピラジン誘導体も、電子輸送材料として用いることができるし、正孔注入層、正孔輸送層と同様にｎ型−Ｓｉ、ｎ型−ＳｉＣ等の無機半導体も電子輸送材料として用いることができる。
【０２８０】
また、これらの材料を高分子鎖に導入した、又はこれらの材料を高分子の主鎖とした高分子材料を用いることもできる。
【０２８１】
電子輸送層においては、電子輸送層にドープ材をゲスト材料としてドープして、ｎ性の高い（電子リッチ）電子輸送層を形成してもよい。ドープ材としては、金属錯体やハロゲン化金属など金属化合物等のｎ型ドーパントが挙げられる。このような構成の電子輸送層の具体例としては、例えば、特開平４−２９７０７６号公報、同１０−２７０１７２号公報、特開２０００−１９６１４０号公報、同２００１−１０２１７５号公報、Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．，９５，５７７３（２００４）等の文献に記載されたものが挙げられる。
【０２８２】
本発明の有機ＥＬ素子に用いられる、公知の好ましい電子輸送材料の具体例としては、以下の文献に記載の化合物等が挙げられるが、これらに限定されない。
【０２８３】
米国特許第６５２８１８７号明細書、米国特許第７２３０１０７号明細書、米国特許出願公開第２００５／００２５９９３号明細書、米国特許出願公開第２００４／００３６０７７号明細書、米国特許出願公開第２００９／０１１５３１６号明細書、米国特許出願公開第２００９／０１０１８７０号明細書、米国特許出願公開第２００９／０１７９５５４号明細書、国際公開第２００３／０６０９５６号、国際公開第２００８／１３２０８５号、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７５，４（１９９９）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７９，４４９（２００１）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８１，１６２（２００２）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．８１，１６２（２００２）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７９，１５６（２００１）、米国特許第７９６４２９３号明細書、米国特許出願公開第２００９／０３０２０２号明細書、国際公開第２００４／０８０９７５号、国際公開第２００４／０６３１５９号、国際公開第２００５／０８５３８７号、国際公開第２００６／０６７９３１号、国際公開第２００７／０８６５５２号、国際公開第２００８／１１４６９０号、国際公開第２００９／０６９４４２号、国際公開第２００９／０６６７７９号、国際公開第２００９／０５４２５３号、国際公開第２０１１／０８６９３５号、国際公開第２０１０／１５０５９３号、国際公開第２０１０／０４７７０７号、欧州特許第２３１１８２６号明細書、特開２０１０−２５１６７５号公報、特開２００９−２０９１３３号公報、特開２００９−１２４１１４号公報、特開２００８−２７７８１０号公報、特開２００６−１５６４４５号公報、特開２００５−３４０１２２号公報、特開２００３−４５６６２号公報、特開２００３−３１３６７号公報、特開２００３−２８２２７０号公報、国際公開第２０１２／１１５０３４号等である。
【０２８４】
より好ましい電子輸送材料としては、ピリジン誘導体、ピリミジン誘導体、ピラジン誘導体、トリアジン誘導体、ジベンゾフラン誘導体、ジベンゾチオフェン誘導体、カルバゾール誘導体、アザカルバゾール誘導体、ベンズイミダゾール誘導体が挙げられる。
【０２８５】
電子輸送材料は、単独で用いてもよく、また複数種を併用して用いてもよい。
【０２８６】
〈正孔阻止層〉
正孔阻止層とは広い意味では電子輸送層の機能を有する層であり、好ましくは電子を輸送する機能を有しつつ正孔を輸送する能力が小さい材料からなり、電子を輸送しつつ正孔を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。
【０２８７】
また、上記した電子輸送層の構成を必要に応じて、本発明に係る正孔阻止層として用いることができる。
【０２８８】
正孔阻止層は、発光層の陰極側に隣接して設けられることが好ましい。
【０２８９】
正孔阻止層の厚さとしては、好ましくは３〜１００ｎｍの範囲内であり、更に好ましくは５〜３０ｎｍの範囲内である。
【０２９０】
正孔阻止層に用いられる材料としては、上記した電子輸送層に用いられる材料が好ましく用いられ、また、上記したホスト化合物として用いられる材料も正孔阻止層に好ましく用いられる。
【０２９１】
〈電子注入層〉
電子注入層（「陰極バッファー層」ともいう）とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために陰極と発光層との間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）に詳細に記載されている。
【０２９２】
本発明において電子注入層は必要に応じて設け、上記したように陰極と発光層との間、又は陰極と電子輸送層との間に存在させてもよい。
【０２９３】
電子注入層はごく薄い膜であることが好ましく、素材にもよるが、その厚さは０．１〜５ｎｍの範囲内が好ましい。また、構成材料が断続的に存在する不均一な膜であってもよい。
【０２９４】
電子注入層は、特開平６−３２５８７１号公報、同９−１７５７４号公報、同１０−７４５８６号公報等にもその詳細が記載されており、電子注入層に好ましく用いられる材料の具体例としては、ストロンチウムやアルミニウム等に代表される金属、フッ化リチウム、フッ化ナトリウム、フッ化カリウム等に代表されるアルカリ金属化合物、フッ化マグネシウム、フッ化カルシウム等に代表されるアルカリ土類金属化合物、酸化アルミニウムに代表される金属酸化物、リチウム８−ヒドロキシキノレート（Ｌｉｑ）等に代表される金属錯体等が挙げられる。また、上記の電子輸送材料を用いることも可能である。
【０２９５】
電子注入層に用いられる材料は、単独で用いてもよく、複数種を併用して用いてもよい。
【０２９６】
〈正孔輸送層〉
正孔輸送層とは、正孔を輸送する機能を有する材料からなり、陽極より注入された正孔を発光層に伝達する機能を有していればよい。
【０２９７】
正孔輸送層の総厚については特に制限はないが、通常は５ｎｍ〜５μｍの範囲内であり、より好ましくは２〜５００ｎｍの範囲内であり、更に好ましくは５〜２００ｎｍの範囲内である。
【０２９８】
正孔輸送層に用いられる材料（以下、正孔輸送材料という）としては、正孔の注入性又は輸送性、電子の障壁性のいずれかを有していればよく、従来公知の化合物の中から任意のものを選択して用いることができる。
【０２９９】
例えば、ポルフィリン誘導体、フタロシアニン誘導体、オキサゾール誘導体、オキサジアゾール誘導体、トリアゾール誘導体、イミダゾール誘導体、ピラゾリン誘導体、ピラゾロン誘導体、フェニレンジアミン誘導体、ヒドラゾン誘導体、スチルベン誘導体、ポリアリールアルカン誘導体、トリアリールアミン誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、イソインドール誘導体、アントラセンやナフタレン等のアセン系誘導体、フルオレン誘導体、フルオレノン誘導体、及びポリビニルカルバゾール、芳香族アミンを主鎖又は側鎖に導入した高分子材料又はオリゴマー、ポリシラン、導電性ポリマー又はオリゴマー（例えば、ＰＥＤＯＴ：ＰＳＳ、アニリン系共重合体、ポリアニリン、ポリチオフェン等）等が挙げられる。
【０３００】
トリアリールアミン誘導体としては、α−ＮＰＤに代表されるベンジジン型や、ＭＴＤＡＴＡに代表されるスターバースト型、トリアリールアミン連結コア部にフルオレンやアントラセンを有する化合物等が挙げられる。
【０３０１】
また、特表２００３−５１９４３２号公報や特開２００６−１３５１４５号公報等に記載されているようなヘキサアザトリフェニレン誘導体も同様に正孔輸送材料として用いることができる。
【０３０２】
さらに、不純物をドープしたｐ性の高い正孔輸送層を用いることもできる。その例としては、特開平４−２９７０７６号公報、特開２０００−１９６１４０号公報、同２００１−１０２１７５号公報、Ｊ．Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．，９５，５７７３（２００４）等に記載されたものが挙げられる。
【０３０３】
また、特開平１１−２５１０６７号公報、Ｊ．Ｈｕａｎｇ  ｅｔ．ａｌ．著文献（Ａｐｐｌｉｅｄ  Ｐｈｙｓｉｃｓ  Ｌｅｔｔｅｒｓ  ８０（２００２），ｐ．１３９）に記載されているような、いわゆるｐ型正孔輸送材料やｐ型−Ｓｉ、ｐ型−ＳｉＣ等の無機化合物を用いることもできる。さらに、Ｉｒ（ｐｐｙ）３に代表されるような中心金属にＩｒやＰｔを有するオルトメタル化有機金属錯体も好ましく用いられる。
【０３０４】
正孔輸送材料としては、上記のものを使用することができるが、トリアリールアミン誘導体、カルバゾール誘導体、インドロカルバゾール誘導体、アザトリフェニレン誘導体、有機金属錯体、芳香族アミンを主鎖又は側鎖に導入した高分子材料又はオリゴマー等が好ましく用いられる。
【０３０５】
本発明の有機ＥＬ素子に用いられる、公知の好ましい正孔輸送材料の具体例としては、上記で挙げた文献の他、以下の文献に記載の化合物等が挙げられるが、これらに限定されない。
【０３０６】
例えば、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．６９，２１６０（１９９６）、Ｊ．Ｌｕｍｉｎ．７２−７４，９８５（１９９７）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．７８，６７３（２００１）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．９０，１８３５０３（２００７）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．９０，１８３５０３（２００７）、Ａｐｐｌ．Ｐｈｙｓ．Ｌｅｔｔ．５１，９１３（１９８７）、Ｓｙｎｔｈ．Ｍｅｔ．８７，１７１（１９９７）、Ｓｙｎｔｈ．Ｍｅｔ．９１，２０９（１９９７）、Ｓｙｎｔｈ．Ｍｅｔ．１１１，４２１（２０００）、ＳＩＤ  Ｓｙｍｐｏｓｉｕｍ  Ｄｉｇｅｓｔ，３７，９２３（２００６）、Ｊ．Ｍａｔｅｒ．Ｃｈｅｍ．３，３１９（１９９３）、Ａｄｖ．Ｍａｔｅｒ．６，６７７（１９９４）、Ｃｈｅｍ．Ｍａｔｅｒ．１５，３１４８（２００３）、米国特許出願公開第２００３／０１６２０５３号明細書、米国特許出願公開第２００２／０１５８２４２号明細書、米国特許出願公開第２００６／０２４０２７９号明細書、米国特許出願公開第２００８／０２２０２６５号明細書、米国特許第５０６１５６９号明細書、国際公開第２００７／００２６８３号、国際公開第２００９／０１８００９号、欧州特許第６５０９５５号明細書、米国特許出願公開第２００８／０１２４５７２号、米国特許出願公開第２００７／０２７８９３８号明細書、米国特許出願公開第２００８／０１０６１９０号明細書、米国特許出願公開第２００８／００１８２２１号明細書、国際公開第２０１２／１１５０３４号、特表２００３−５１９４３２号公報、特開２００６−１３５１４５号公報、米国特許出願番号１３／５８５９８１号等である。
【０３０７】
正孔輸送材料は、単独で用いてもよく、また複数種を併用して用いてもよい。
【０３０８】
〈電子阻止層〉
電子阻止層とは広い意味では正孔輸送層の機能を有する層であり、好ましくは正孔を輸送する機能を有しつつ電子を輸送する能力が小さい材料からなり、正孔を輸送しつつ電子を阻止することで電子と正孔の再結合確率を向上させることができる。
【０３０９】
また、上記した正孔輸送層の構成を必要に応じて、電子阻止層として用いることができる。
【０３１０】
電子阻止層は、発光層の陽極側に隣接して設けられることが好ましい。
【０３１１】
電子阻止層の厚さとしては、好ましくは３〜１００ｎｍの範囲内であり、更に好ましくは５〜３０ｎｍの範囲内である。
【０３１２】
電子阻止層に用いられる材料としては、上記の正孔輸送層に用いられる材料が好ましく用いられ、また、上記のホスト化合物として用いられる材料も電子阻止層に好ましく用いられる。
【０３１３】
〈正孔注入層〉
正孔注入層（「陽極バッファー層」ともいう）とは、駆動電圧低下や発光輝度向上のために陽極と発光層との間に設けられる層のことで、「有機ＥＬ素子とその工業化最前線（１９９８年１１月３０日エヌ・ティー・エス社発行）」の第２編第２章「電極材料」（１２３〜１６６頁）に詳細に記載されている。
【０３１４】
本発明において正孔注入層は必要に応じて設け、上記のように陽極と発光層又は陽極と正孔輸送層との間に存在させてもよい。
【０３１５】
正孔注入層は、特開平９−４５４７９号公報、同９−２６００６２号公報、同８−２８８０６９号公報等にもその詳細が記載されており、正孔注入層に用いられる材料としては、例えば、上記の正孔輸送層に用いられる材料等が挙げられる。
【０３１６】
中でも、銅フタロシアニンに代表されるフタロシアニン誘導体、特表２００３−５１９４３２号公報や特開２００６−１３５１４５号公報等に記載されているようなヘキサアザトリフェニレン誘導体、酸化バナジウムに代表される金属酸化物、アモルファスカーボン、ポリアニリン（エメラルディン）やポリチオフェン等の導電性高分子、トリス（２−フェニルピリジン）イリジウム錯体等に代表されるオルトメタル化錯体、トリアリールアミン誘導体等が好ましい。
【０３１７】
正孔注入層に用いられる材料は、単独で用いてもよく、また複数種を併用して用いてもよい。
【０３１８】
〈含有物〉
本発明に係る有機機能層は、更に他の含有物が含まれていてもよい。
【０３１９】
含有物としては、例えば、臭素、ヨウ素及び塩素等のハロゲン元素やハロゲン化化合物、Ｐｄ、Ｃａ、Ｎａ等のアルカリ金属やアルカリ土類金属、遷移金属の化合物や錯体、塩等が挙げられる。
【０３２０】
含有物の含有量は、任意に決定することができるが、含有される層の全質量％に対して１０００ｐｐｍ以下であることが好ましく、より好ましくは５００ｐｐｍ以下であり、更に好ましくは５０ｐｐｍ以下である。
【０３２１】
ただし、電子や正孔の輸送性を向上させる目的や、励起子のエネルギー移動を有利にするための目的等によってはこの範囲内ではない。
【０３２２】
〈有機機能層の形成方法〉
本発明の有機ＥＬ素子における有機機能層の形成方法としては、公知の方法を好適に採用することができる。
以下に、有機機能層（正孔注入層、正孔輸送層、電子阻止層、発光層、正孔阻止層、電子輸送層、電子注入層等）の形成方法について説明する。
【０３２３】
本発明に係る有機機能層の形成方法としては、特に制限はなく、例えば、ドライプロセスなどの真空蒸着法、ウェットプロセス等による形成方法を用いることができ、また、各層に使用される化合物等の材料に合わせて、ウェットプロセスやドライプロセスを使い分けて積層し、有機機能層を形成する方法であってもよい。ここで、有機機能層が、ウェットプロセスで形成された層であることが好ましい。すなわち、ウェットプロセスで有機ＥＬ素子を作製することが好ましい。有機ＥＬ素子をウェットプロセスで作製することで、均質な膜（塗膜）が得られやすく、かつピンホールが生成しにくい等の効果を奏することができる。なお、ここでの膜（塗膜）とは、ウェットプロセスによる塗布後に乾燥させた状態のものである。
【０３２４】
ウェットプロセスとしては、スピンコート法、キャスト法、インクジェット法、印刷法、ダイコート法、ブレードコート法、ロールコート法、スプレーコート法、カーテンコート法、ＬＢ法（ラングミュア−ブロジェット法）等があるが、均質な薄膜が得られやすく、かつ高生産性の点から、ダイコート法、ロールコート法、インクジェット法、スプレーコート法等のロール・ｔｏ・ロール方式適性の高い方法が好ましい。
【０３２５】
なお、ドライプロセスとしては、蒸着法（抵抗加熱、ＥＢ法など）、スパッタリング法、ＣＶＤ法などが挙げられる。
【０３２６】
本発明において、各層を構成する有機ＥＬ素子材料を溶解又は分散する液媒体としては、例えば、メチルエチルケトン、シクロヘキサノン等のケトン類、酢酸エチル等の脂肪酸エステル類、ジクロロベンゼン等のハロゲン化炭化水素類、トルエン、キシレン、メシチレン、シクロヘキシルベンゼン等の芳香族炭化水素類、シクロヘキサン、デカリン、ドデカン等の脂肪族炭化水素類、ＤＭＦ、ＤＭＳＯ等の有機溶媒を用いることができる。
【０３２７】
また、分散方法としては、超音波、高剪断力分散やメディア分散等の分散方法により分散することができる。
【０３２８】
さらに、層ごとに異なる成膜法を適用してもよい。成膜に蒸着法を採用する場合、その蒸着条件は使用する化合物の種類等により異なるが、一般にボート加熱温度５０〜４５０℃、真空度１×１０−６〜１×１０−２Ｐａ、蒸着速度０．０１〜５０ｎｍ／秒、基板温度−５０〜３００℃、厚さ０．１ｎｍ〜５μｍの範囲内、好ましくは５〜２００ｎｍの範囲内で適宜選ぶことが望ましい。
【０３２９】
本発明に係る有機機能層の形成は、１回の真空引きで一貫して正孔注入層から陰極まで作製することが好ましいが、途中で取り出して異なる成膜法を施しても構わない。その際は、作業を乾燥不活性ガス雰囲気下で行うことが好ましい。
【０３３０】
〈陽極〉
有機ＥＬ素子における陽極としては、仕事関数の大きい（４ｅＶ以上、好ましくは４．５ｅＶ以上）金属、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが好ましく用いられる。このような電極物質の具体例としては、Ａｕ等の金属、ＣｕＩ、ＩＴＯ（インジウム・スズ酸化物）、ＳｎＯ２、ＺｎＯ等の導電性透明材料が挙げられる。また、ＩＤＩＸＯ（Ｉｎ２Ｏ３−ＺｎＯ）等非晶質で透明導電膜を作製可能な材料を用いてもよい。
【０３３１】
陽極は、これらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させ、フォトリソグラフィー法で所望の形状のパターンを形成してもよく、又はパターン精度をあまり必要としない場合は（１００μｍ以上程度）、電極物質の蒸着やスパッタリング時に所望の形状のマスクを介してパターンを形成してもよい。
【０３３２】
又は、有機導電性化合物のように塗布可能な物質を用いる場合には、印刷方式、コーティング方式等湿式成膜法を用いることもできる。この陽極より発光を取り出す場合には、光透過率を１０％より大きくすることが望ましく、また、陽極としてのシート抵抗は数百Ω／ｓｑ．以下が好ましい。
【０３３３】
陽極の厚さは、材料にもよるが、通常１０ｎｍ〜１μｍの範囲内、好ましくは１０〜２００ｎｍの範囲内で選ばれる。
【０３３４】
〈陰極〉
陰極としては、仕事関数の小さい（４ｅＶ以下）金属（電子注入性金属と称する）、合金、電気伝導性化合物及びこれらの混合物を電極物質とするものが用いられる。このような電極物質の具体例としては、ナトリウム、ナトリウム−カリウム合金、マグネシウム、リチウム、マグネシウム／銅混合物、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、インジウム、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム、希土類金属等が挙げられる。これらの中で、電子注入性及び酸化等に対する耐久性の点から、電子注入性金属とこれより仕事関数の値が大きく安定な金属である第二金属との混合物、例えば、マグネシウム／銀混合物、マグネシウム／アルミニウム混合物、マグネシウム／インジウム混合物、アルミニウム／酸化アルミニウム（Ａｌ２Ｏ３）混合物、リチウム／アルミニウム混合物、アルミニウム等が好適である。
【０３３５】
陰極は、これらの電極物質を蒸着やスパッタリング等の方法により薄膜を形成させることにより、作製することができる。また、陰極としてのシート抵抗は数百Ω／ｓｑ．以下が好ましく、厚さは通常１０ｎｍ〜５μｍの範囲内、好ましくは５０〜２００ｎｍの範囲内で選ばれる。
【０３３６】
なお、発光した光を透過させるため、有機ＥＬ素子の陽極又は陰極のいずれか一方が透明又は半透明であれば発光輝度が向上し好都合である。
【０３３７】
また、陰極に上記金属を１〜２０ｎｍの厚さで作製した後に、陽極の説明で挙げた導電性透明材料をその上に作製することで、透明又は半透明の陰極を作製することができ、これを応用することで陽極と陰極との両方が光透過性を有する素子を作製することができる。
【０３３８】
〈支持基板〉
本発明の有機ＥＬ素子に用いることのできる支持基板（以下、基体、基板、基材、支持体等ともいう。）としては、ガラス、プラスチック等の種類には特に限定はなく、また透明であっても不透明であってもよい。支持基板側から光を取り出す場合には、支持基板は透明であることが好ましい。好ましく用いられる透明な支持基板としては、ガラス、石英、透明樹脂フィルムを挙げることができる。特に好ましい支持基板は、有機ＥＬ素子にフレキシブル性を与えることが可能な樹脂フィルムである。
【０３３９】
樹脂フィルムとしては、例えば、ポリエチレンテレフタレート（ＰＥＴ）、ポリエチレンナフタレート（ＰＥＮ）等のポリエステル、ポリエチレン、ポリプロピレン、セロファン、セルロースジアセテート、セルローストリアセテート（ＴＡＣ）、セルロースアセテートブチレート、セルロースアセテートプロピオネート（ＣＡＰ）、セルロースアセテートフタレート、セルロースナイトレート等のセルロースエステル類又はそれらの誘導体、ポリ塩化ビニリデン、ポリビニルアルコール、ポリエチレンビニルアルコール、シンジオタクティックポリスチレン、ポリカーボネート、ノルボルネン樹脂、ポリメチルペンテン、ポリエーテルケトン、ポリイミド、ポリエーテルスルホン（ＰＥＳ）、ポリフェニレンスルフィド、ポリスルホン類、ポリエーテルイミド、ポリエーテルケトンイミド、ポリアミド、フッ素樹脂、ナイロン、ポリメチルメタクリレート、アクリル、又はポリアリレート類、アートン（商品名、ＪＳＲ社製）若しくはアペル（商品名、三井化学社製）といったシクロオレフィン系樹脂等を挙げられる。
【０３４０】
樹脂フィルムの表面には、無機物、有機物の被膜又はその両者のハイブリッド被膜が形成されていてもよく、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２９：１９９２に準拠した方法で測定された、水蒸気透過度（２５±０．５℃、相対湿度（９０±２）％ＲＨ）が０．０１ｇ／（ｍ２・２４ｈ）以下のガスバリアー性フィルムであることが好ましく、更には、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２６：１９８７に準拠した方法で測定された酸素透過度が、１×１０−３ｍＬ／（ｍ２・２４ｈ・ａｔｍ）以下、水蒸気透過度が、１×１０−５ｇ／（ｍ２・２４ｈ）以下の高ガスバリアー性フィルムであることが好ましい。
【０３４１】
ガスバリアー膜を形成する材料としては、水分や酸素等素子の劣化をもたらすものの浸入を抑制する機能を有する材料であればよく、例えば、酸化ケイ素、二酸化ケイ素、窒化ケイ素等を用いることができる。さらに、該膜の脆弱性を改良するために、これら無機層と有機材料からなる層との積層構造を持たせることがより好ましい。無機層と有機層との積層順については特に制限はないが、両者を交互に複数回積層させることが好ましい。
【０３４２】
ガスバリアー膜の形成方法については特に限定はなく、例えば、真空蒸着法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、分子線エピタキシー法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法、大気圧プラズマ重合法、プラズマＣＶＤ法、レーザーＣＶＤ法、熱ＣＶＤ法、コーティング法等を用いることができるが、特開２００４−６８１４３号公報に記載されているような大気圧プラズマ重合法によるものが特に好ましい。
【０３４３】
不透明な支持基板としては、例えば、アルミニウム、ステンレス等の金属板、フィルムや不透明樹脂基板、セラミック製の基板等が挙げられる。
【０３４４】
本発明の有機ＥＬ素子の発光の室温（２５℃）における外部取り出し量子効率は、１％以上であることが好ましく、５％以上であることがより好ましい。
【０３４５】
ここで、外部取り出し量子効率（％）＝（有機ＥＬ素子外部に発光した光子数／有機ＥＬ素子に流した電子数）×１００である。
【０３４６】
また、カラーフィルター等の色相改良フィルター等を併用しても、有機ＥＬ素子からの発光色を蛍光体を用いて多色へ変換する色変換フィルターを併用してもよい。
【０３４７】
《封止》
本発明の有機ＥＬ素子の封止に用いられる封止手段としては、例えば、封止部材と、電極、支持基板とを接着剤で接着する方法を挙げることができる。封止部材としては、有機ＥＬ素子の表示領域を覆うように配置されていればよく、凹板状でも、平板状でもよい。また、透明性、電気絶縁性は特に限定されない。
【０３４８】
具体的には、ガラス板、ポリマー板・フィルム、金属板・フィルム等が挙げられる。ガラス板としては、特にソーダ石灰ガラス、バリウム・ストロンチウム含有ガラス、鉛ガラス、アルミノケイ酸ガラス、ホウケイ酸ガラス、バリウムホウケイ酸ガラス、石英等を挙げることができる。また、ポリマー板としては、ポリカーボネート、アクリル、ポリエチレンテレフタレート、ポリエーテルサルファイド、ポリサルフォン等を挙げることができる。金属板としては、ステンレス、鉄、銅、アルミニウム、マグネシウム、ニッケル、亜鉛、クロム、チタン、モリブテン、シリコン、ゲルマニウム及びタンタルからなる群から選ばれる１種以上の金属又は合金からなるものが挙げられる。
【０３４９】
本発明においては、有機ＥＬ素子を薄膜化できるということからポリマーフィルム、金属フィルムを好ましく使用することができる。更には、ポリマーフィルムはＪＩＳ  Ｋ  ７１２６：１９８７に準拠した方法で測定された酸素透過度が１×１０−３ｍＬ／（ｍ２・２４ｈ・ａｔｍ）以下、ＪＩＳ  Ｋ  ７１２９：１９９２に準拠した方法で測定された、水蒸気透過度（２５±０．５℃、相対湿度（９０±２）％）が、１×１０−３ｇ／（ｍ２・２４ｈ）以下のものであることが好ましい。
【０３５０】
封止部材を凹状に加工するのは、サンドブラスト加工、化学エッチング加工等が使われる。
【０３５１】
接着剤として具体的には、アクリル酸系オリゴマー、メタクリル酸系オリゴマーの反応性ビニル基を有する光硬化及び熱硬化型接着剤、２−シアノアクリル酸エステル等の湿気硬化型等の接着剤を挙げることができる。また、エポキシ系等の熱及び化学硬化型（２液混合）を挙げることができる。また、ホットメルト型のポリアミド、ポリエステル、ポリオレフィンを挙げることができる。また、カチオン硬化タイプの紫外線硬化型エポキシ樹脂接着剤を挙げることができる。
【０３５２】
なお、有機ＥＬ素子が熱処理により劣化する場合があるので、室温（２５℃）から８０℃までに接着硬化できるものが好ましい。また、接着剤中に乾燥剤を分散させておいてもよい。封止部分への接着剤の塗布は市販のディスペンサーを使ってもよいし、スクリーン印刷のように印刷してもよい。
【０３５３】
また、有機機能層を挟み支持基板と対向する側の電極の外側に該電極と有機機能層を被覆し、支持基板と接する形で無機物、有機物の層を形成し封止膜とすることも好適にできる。この場合、該膜を形成する材料としては、水分や酸素等素子の劣化をもたらすものの浸入を抑制する機能を有する材料であればよく、例えば、酸化ケイ素、二酸化ケイ素、窒化ケイ素等を用いることができる。
【０３５４】
さらに、該膜の脆弱性を改良するために、これら無機層と有機材料からなる層との積層構造を持たせることが好ましい。これらの膜の形成方法については特に限定はなく、例えば、真空蒸着法、スパッタリング法、反応性スパッタリング法、分子線エピタキシー法、クラスターイオンビーム法、イオンプレーティング法、プラズマ重合法、大気圧プラズマ重合法、プラズマＣＶＤ法、レーザーＣＶＤ法、熱ＣＶＤ法、コーティング法等を用いることができる。
【０３５５】
封止部材と有機ＥＬ素子の表示領域との間隙には、気相及び液相では、窒素、アルゴン等の不活性気体やフッ化炭化水素、シリコンオイルのような不活性液体を注入することが好ましい。また、真空とすることも可能である。また、内部に吸湿性化合物を封入することもできる。
【０３５６】
吸湿性化合物としては、例えば、金属酸化物（例えば、酸化ナトリウム、酸化カリウム、酸化カルシウム、酸化バリウム、酸化マグネシウム、酸化アルミニウム等）、硫酸塩（例えば、硫酸ナトリウム、硫酸カルシウム、硫酸マグネシウム、硫酸コバルト等）、金属ハロゲン化物（例えば、塩化カルシウム、塩化マグネシウム、フッ化セシウム、フッ化タンタル、臭化セリウム、臭化マグネシウム、ヨウ化バリウム、ヨウ化マグネシウム等）、過塩素酸類（例えば、過塩素酸バリウム、過塩素酸マグネシウム等）等が挙げられ、硫酸塩、金属ハロゲン化物及び過塩素酸類においては無水塩が好適に用いられる。
【０３５７】
《保護膜、保護板》
有機機能層を挟み支持基板と対向する側の封止膜又は封止用フィルムの外側に、素子の機械的強度を高めるために、保護膜又は保護板を設けてもよい。特に、封止が封止膜により行われている場合には、その機械的強度は必ずしも高くないため、このような保護膜、保護板を設けることが好ましい。これに使用することができる材料としては、上記封止に用いたのと同様なガラス板、ポリマー板・フィルム、金属板・フィルム等を用いることができるが、軽量かつ薄膜化ということからポリマーフィルムを用いることが好ましい。
【０３５８】
《光取り出し向上技術》
有機ＥＬ素子は、空気よりも屈折率の高い（屈折率１．６〜２．１程度の範囲内）層の内部で発光し、発光層で発生した光のうち１５〜２０％程度の光しか取り出せないと一般的にいわれている。これは、臨界角以上の角度θで界面（透明基板と空気との界面）に入射する光は、全反射を起こし素子外部に取り出すことができないことや、透明電極又は発光層と透明基板との間で光が全反射を起こし、光が透明電極又は発光層を導波し、結果として、光が素子側面方向に逃げるためである。
【０３５９】
この光の取り出しの効率を向上させる手法としては、例えば、透明基板表面に凹凸を形成し、透明基板と空気界面での全反射を防ぐ方法（例えば、米国特許第４７７４４３５号明細書）、基板に集光性を持たせることにより効率を向上させる方法（例えば、特開昭６３−３１４７９５号公報）、素子の側面等に反射面を形成する方法（例えば、特開平１−２２０３９４号公報）、基板と発光体の間に中間の屈折率を持つ平坦層を導入し、反射防止膜を形成する方法（例えば、特開昭６２−１７２６９１号公報）、基板と発光体の間に基板よりも低屈折率を持つ平坦層を導入する方法（例えば、特開２００１−２０２８２７号公報）、基板、透明電極層や発光層のいずれかの層間（基板と外界間を含む。）に回折格子を形成する方法（特開平１１−２８３７５１号公報）等が挙げられる。
【０３６０】
本発明においては、これらの方法を本発明の有機ＥＬ素子と組み合わせて用いることができるが、基板と発光体の間に基板よりも低屈折率を持つ平坦層を導入する方法、又は基板、透明電極層や発光層のいずれかの層間（基板と外界間を含む。）に回折格子を形成する方法を好適に用いることができる。
【０３６１】
本発明は、これらの手段を組み合わせることにより、更に高輝度又は耐久性に優れた素子を得ることができる。
【０３６２】
透明電極と透明基板の間に低屈折率の媒質を光の波長よりも長い厚さで形成すると、透明電極から出てきた光は、媒質の屈折率が低いほど、外部への取り出し効率が高くなる。
【０３６３】
低屈折率層としては、例えば、エアロゲル、多孔質シリカ、フッ化マグネシウム、フッ素系ポリマー等が挙げられる。透明基板の屈折率は一般に１．５〜１．７程度の範囲内であるので、低屈折率層は、屈折率がおよそ１．５以下であることが好ましい。また、１．３５以下であることがより好ましい。
【０３６４】
また、低屈折率媒質の厚さは、媒質中の波長の２倍以上となるのが望ましい。これは、低屈折率媒質の厚さが、光の波長程度になってエバネッセントで染み出した電磁波が基板内に入り込む厚さになると、低屈折率層の効果が薄れるからである。
【０３６５】
全反射を起こす界面、又はいずれかの媒質中に回折格子を導入する方法は、光取り出し効率の向上効果が高いという特徴がある。この方法は、回折格子が１次の回折や、２次の回折といった、いわゆるブラッグ回折により、光の向きを屈折とは異なる特定の向きに変えることができる性質を利用して、発光層から発生した光のうち、層間での全反射等により外に出ることができない光を、いずれかの層間又は媒質中（透明基板内や透明電極内）に回折格子を導入することで光を回折させ、光を外に取り出そうとするものである。
【０３６６】
導入する回折格子は、２次元的な周期屈折率を持っていることが望ましい。これは、発光層で発光する光はあらゆる方向にランダムに発生するので、ある方向にのみ周期的な屈折率分布を持っている一般的な１次元回折格子では、特定の方向に進む光しか回折されず、光の取り出し効率がさほど上がらない。
しかしながら、屈折率分布を２次元的な分布にすることにより、あらゆる方向に進む光が回折され、光の取り出し効率が上がる。
【０３６７】
回折格子を導入する位置としては、いずれかの層間又は媒質中（透明基板内や透明電極内）でもよいが、光が発生する場所である発光層の近傍が望ましい。このとき、回折格子の周期は、媒質中の光の波長の約１／２〜３倍程度の範囲内が好ましい。回折格子の配列は、正方形のラチス状、三角形のラチス状、ハニカムラチス状等、２次元的に配列が繰り返されることが好ましい。
【０３６８】
《集光シート》
本発明の有機ＥＬ素子は、支持基板（基板）の光取り出し側に、例えば、マイクロレンズアレイ上の構造を設けるように加工したり、又は、いわゆる集光シートと組み合わせることにより、特定方向、例えば、素子発光面に対し正面方向に集光することにより、特定方向上の輝度を高めることができる。
【０３６９】
マイクロレンズアレイの例としては、基板の光取り出し側に一辺が３０μｍでその頂角が９０度となるような四角錐を２次元に配列する。一辺は１０〜１００μｍの範囲内が好ましい。これより小さくなると回折の効果が発生して色付き、大きすぎると厚さが厚くなり好ましくない。
【０３７０】
集光シートとしては、例えば、液晶表示装置のＬＥＤバックライトで実用化されているものを用いることが可能である。このようなシートとして例えば、住友スリーエム社製輝度上昇フィルム（ＢＥＦ）等を用いることができる。プリズムシートの形状としては、例えば、基材に頂角９０度、ピッチ５０μｍの△状のストライプが形成されたものであってもよいし、頂角が丸みを帯びた形状、ピッチをランダムに変化させた形状、その他の形状であってもよい。
【０３７１】
また、有機ＥＬ素子からの光放射角を制御するために光拡散板・フィルムを、集光シートと併用してもよい。例えば、（株）きもと製拡散フィルム（ライトアップ）等を用いることができる。
【０３７２】
《用途》
本発明の有機ＥＬ素子は、表示デバイス、ディスプレイ、各種発光光源として用いることができる。
【０３７３】
発光光源として、例えば、照明装置（家庭用照明、車内照明）、時計や液晶用バックライト、看板広告、信号機、光記憶媒体の光源、電子写真複写機の光源、光通信処理機の光源、光センサーの光源等が挙げられるがこれに限定するものではないが、特に液晶表示装置のバックライト、照明用光源としての用途に有効に用いることができる。
【０３７４】
本発明の有機ＥＬ素子においては、必要に応じ成膜時にメタルマスクやインクジェットプリンティング法等でパターニングを施してもよい。パターニングする場合は、電極のみをパターニングしてもよいし、電極と発光層をパターニングしてもよいし、素子全層をパターニングしてもよく、素子の作製においては、従来公知の方法を用いることができる。
【０３７５】
《表示装置》
以下、本発明の有機ＥＬ素子を有する表示装置の一例を図面に基づいて説明する。
【０３７６】
図１は、本発明の有機ＥＬ素子から構成される表示装置の構成の一例を示した概略斜視図であって、有機ＥＬ素子の発光により画像情報の表示を行う、例えば、携帯電話等のディスプレイの模式図である。図１に示すとおり、ディスプレイ１は、複数の画素を有する表示部Ａ、画像情報に基づいて表示部Ａの画像走査を行う制御部Ｂ等からなる。
【０３７７】
制御部Ｂは、表示部Ａと電気的に接続されている。制御部Ｂは、複数の画素それぞれに対し、外部からの画像情報に基づいて走査信号と画像データ信号とを送る。その結果、各画素が走査信号により走査線ごとに画像データ信号に応じて順次発光し、画像情報が表示部Ａに表示される。
【０３７８】
図２は、図１に記載の表示部Ａの模式図である。
表示部Ａは基板上に、複数の走査線５及びデータ線６を含む配線部と、複数の画素３等とを有する。
【０３７９】
表示部Ａの主要な部材の説明を以下に行う。
【０３８０】
図２においては、画素３の発光した光が白矢印方向（下方向）へ取り出される場合を示している。配線部の走査線５及び複数のデータ線６はそれぞれ導電材料から構成されている。走査線５とデータ線６は互いに格子状に直交して、その直交する位置で画素３に接続されている（詳細は図示していない。）。
【０３８１】
画素３は、走査線５から走査信号が送信されると、データ線６から画像データ信号を受け取り、受け取った画像データに応じて発光する。
【０３８２】
発光の色が赤領域の画素、緑領域の画素、青領域の画素を適宜同一基板上に並列配置することによって、フルカラー表示が可能となる。
【０３８３】
《照明装置》
本発明の有機ＥＬ素子を具備した、照明装置の一態様について説明する。
【０３８４】
本発明の有機ＥＬ素子の非発光面をガラスケースで覆い、厚さ３００μｍのガラス基板を封止用基板として用いて、周囲にシール材として、エポキシ系光硬化型接着剤（東亞合成社製ラックストラックＬＣ０６２９Ｂ）を適用し、これを陰極上に重ねて透明支持基板と密着させ、ガラス基板側からＵＶ光を照射して、硬化させて、封止し、図３及び４に示すような照明装置を形成することができる。
【０３８５】
図３は、照明装置の概略図を示し、本発明の有機ＥＬ素子１０１はガラスカバー１０２で覆われている（なお、ガラスカバーでの封止作業は、有機ＥＬ素子１０１を大気に接触させることなく窒素雰囲気下のグローブボックス（純度９９．９９９％以上の高純度窒素ガスの雰囲気下）で行う。）。
【０３８６】
図４は、照明装置の断面図を示し、図４において、符号１０５は陰極、符号１０６は有機機能層（あるいは発光ユニット）、符号１０７は透明電極付きガラス基板を示す。なお、ガラスカバー１０２内には窒素ガス１０８が充填され、捕水剤１０９が設けられている。
【実施例】
【０３８７】
以下、実施例により本発明を具体的に説明するが、本発明はこれらに限定されるものではない。【０３８８】
［実施例１］
表Ｉ−１及びＩ−２に示す本発明の蛍光発光性化合物及び下記比較化合物１〜３０について、溶液状態と膜状態での蛍光量子収率を評価した。【０３８９】
【化９４】
2018186462.tif 000096
【０３９０】
【化９５】
2018186462.tif 000097
【０３９１】
【化９６】
2018186462.tif 000098
【０３９２】
【化９７】
2018186462.tif 000099
【０３９３】
【化９８】
2018186462.tif 000100
【０３９４】
《溶液状態での絶対量子収率の測定》
表Ｉ−１及びＩ−２に示す化合物を、それぞれ２−メチルテトラヒドロフランに溶解させ、絶対量子収率を測定した。なお、絶対量子収率の測定は、絶対量子収率測定装置Ｃ９９２０−０２（浜松ホトニクス社製）を用いた。【０３９５】
《膜状態での絶対量子収率測定》
３０ｍｍ×３０ｍｍ、厚さ０．７ｍｍの石英基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。この透明基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定した。
真空蒸着装置内の蒸着用るつぼに、表Ｉ−１及びＩ−２に示す各蛍光発光性化合物を蛍光発光性化合物単膜に最適の量を充填した。蒸着用るつぼは、モリブデン製又はタングステン製の抵抗加熱用材料で作製されたものを用いた。
真空度１×１０−４Ｐａまで減圧した後、各蛍光発光性化合物を蒸着速度０．１ｎｍ／秒で蒸着し、厚さ３０ｎｍの単膜を形成した。
作製した各蛍光発光性化合物単膜の絶対量子収率（ＰＬＱＥ）の測定を行った。なお、絶対量子収率の測定は、絶対量子収率測定装置Ｃ９９２０−０２（浜松ホトニクス社製）を用いた。【０３９６】
《評価結果》
各蛍光発光性化合物について、測定した溶液状態での絶対量子収率と、膜状態での絶対量子収率との比の値（膜状態での絶対量子収率／溶液状態での絶対量子収率）を、下記評価基準に従って評価した。
評価結果を表Ｉ−１及びＩ−２に示す。【０３９７】
◎：膜状態での絶対量子収率／溶液状態での絶対量子収率が０．７５以上（最良、合格）
○：膜状態での絶対量子収率／溶液状態での絶対量子収率が０．５以上、０．７５未満（良、合格）
×：膜状態での絶対量子収率／溶液状態での絶対量子収率が０．５未満（不良、不合格）【０３９８】
【表１】
2018186462.tif 000101
【０３９９】
【表２】
2018186462.tif 000102
【０４００】
表Ｉ−１及びＩ−２から明らかなように、本発明の蛍光発光性化合物が、比較例の比較化合物と比べて、膜状態における絶対量子収率の低下幅が小さく、すなわち、固体状態でも絶対量子収率を維持していることがわかる。これは、本発明の蛍光発光性化合物が、置換基Ｙを有しているために分子同士の自発的な凝集等が起きにくく、その結果、固体状態でも濃度消光を起こさなかったためであると考えられる。
以上から、一般式（１）で表される構造を有する蛍光発光性化合物が、固体状態において濃度消光を抑制することに有用であることが確認された。【０４０１】
［実施例２］
《評価用照明装置の作製》
以下のようにして、評価用照明装置２０１〜２７０を作製した。【０４０２】
〈評価用照明装置２０１の作製〉
まず、あらかじめパターニングして洗浄処理を施したＩＴＯ（インジウム・スズ酸化物）−ガラス基板（ＩＴＯ膜厚１５０ｎｍ）に、オゾンによる表面処理を行った。オゾン処理後、すぐに正孔注入材料として４，４′，４″−トリス（Ｎ，Ｎ−（２−ナフチル）フェニルアミノ）トリフェニルアミン（２−ＴＮＡＴＡ，膜厚５０ｎｍ）をＩＴＯ膜上に成膜した。
次に、正孔輸送材料として、Ｎ，Ｎ′−ジ−［（１−ナフチル）−Ｎ，Ｎ′−ジフェニル］−１，１’′−ビフェニル）−４，４′−ジアミンを成膜し（２５ｎｍ）した。
次に、発光材料（蛍光発光性化合物）として、比較化合物４を９，１０−ジ（２−ナフチル）アントラセン（ＡＤＮ）に対して３質量％の割合でドープした膜を共蒸着によって成膜した（３０ｎｍ）。
次に、電子輸送材料として、トリス（８−キノリノラト）アルミニウム（Ａｌｑ３）を成膜し（３０ｎｍ）、次に、電子注入材料として、フッ化リチウム（ＬｉＦ）（１．０ｎｍ）及び陰極としてアルミニウム（１００ｎｍ）を順次積層し、評価用の有機ＥＬ素子を作製した。【０４０３】
有機ＥＬ素子の作製後、有機ＥＬ素子の非発光面を、純度９９．９９９％以上の高純度窒素ガスの雰囲気下にてガラスケースで覆い、厚さ３００μｍのガラス基板を封止用基板として用いて、周囲にシール材としてエポキシ系光硬化型接着剤（東亞合成社製ラックストラックＬＣ０６２９Ｂ）を適用し、これを陰極上に重ねて透明支持基板と密着させ、ガラス基板側からＵＶ光を照射して、硬化させて封止し、図３及び４に示すような構成からなる評価用照明装置２０１を作製した。【０４０４】
〈評価用照明装置２０２〜２７０の作製〉
評価用照明装置２０１の作製において、発光材料を表II−１及びII−２に記載のとおりに変更した以外は同様にして、評価用照明装置２０２〜２７０を作製した。【０４０５】
《評価》
作製した評価用照明装置２０１〜２７０について、発光効率及び半減寿命を評価した。
評価結果を表II−１及びII−２に示す。【０４０６】
〈発光効率の測定〉
作製した各評価用照明装置について、室温（２５℃）で２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流密度条件下による点灯を行い、分光放射輝度計ＣＳ−２０００（コニカミノルタ社製）を用いて、発光輝度を測定し、当該電流値における発光効率（外部取り出し量子効率）を求めた。
なお、表II−１及びII−２中、発光効率は相対値で示しており、例えば、照明装置２０１、２０２及び２０４〜２１９の発光効率は、照明装置２０３の発光効率を１．０としたときの相対値である。【０４０７】
〈半減寿命の測定〉
作製した各評価用照明装置について、分光放射輝度計ＣＳ−２０００を用いて輝度を測定し、測定した輝度が半減する時間（ＬＴ５０）を半減寿命として求めた。駆動条件は、１５ｍＡ／ｃｍ２となる電流値とした。
なお、表II−１及びII−２中、半減寿命は相対値で示しており、例えば、照明装置２０１、２０２及び２０４〜２１９の半減寿命は、照明装置２０３の半減寿命を１．０としたときの相対値である。【０４０８】
【表３】
2018186462.tif 000103
【０４０９】
【表４】
2018186462.tif 000104
【０４１０】
表II−１及びII−２から明らかなように、本発明の蛍光発光性化合物を含有する照明装置は、比較例の比較化合物を含有する照明装置と比べて、発光効率が高く、また、半減寿命が伸長していることがわかる。これは、本発明の蛍光発光性化合物が、置換基Ｙを有しているために分子同士の自発的な凝集等が起きにくく、その結果、濃度消光等による発光効率の低下がなかったためであると考えられる。【０４１１】
［実施例３］
《評価用照明装置の作製》
以下のようにして、評価用照明装置３０１〜３１８を作製した。【０４１２】
〈評価用照明装置３０１の作製〉
（陽極の形成）
５０ｍｍ×５０ｍｍ、厚さ０．７ｍｍのガラス基板（透明基板）上に、陽極としてＩＴＯ（インジウム・スズ酸化物）を１５０ｎｍの厚さで成膜し、パターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を付けた透明基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。
真空蒸着装置内の蒸着用の抵抗加熱ボートの各々に、各層の構成材料を、各々素子作製に最適の量を充填した。抵抗加熱ボートは、モリブデン製又はタングステン製を用いた。【０４１３】
（正孔注入層の形成）
真空度１×１０−４Ｐａまで減圧した後、ＨＩ−１の入った抵抗加熱ボートに通電して加熱し、蒸着速度０．１ｎｍ／秒でＩＴＯ透明電極上に蒸着し、厚さ１０ｎｍの正孔注入層を形成した。【０４１４】
【化９９】
2018186462.tif 000105
【０４１５】
（正孔輸送層の形成）
次いで、ＨＴ−１を蒸着速度１．０Å／秒で蒸着し、厚さ３０ｎｍの正孔輸送層を形成した。【０４１６】
【化１００】
2018186462.tif 000106
【０４１７】
（発光層の形成）
次いで、ホスト化合物Ｈ−１、リン光発光性化合物Ｄｐ−１及び比較化合物４の入った抵抗加熱ボートに通電して加熱し、ホスト化合物Ｈ−１、リン光発光性化合物Ｄｐ−１及び蛍光発光性化合物としての比較化合物４が、それぞれ８４．５体積％、１５体積％、０．５体積％になるように、それぞれ蒸着速度０．５６Å／秒、０．１Å／秒、０．００６Å／秒で正孔輸送層上に共蒸着し、厚さ３０ｎｍの発光層を形成した。【０４１８】
【化１０１】
2018186462.tif 000107
【０４１９】
（電子輸送層の形成）
次いで、発光層上に電子輸送層として、第１電子輸送層及び第２電子輸送層を形成した。具体的には、ＨＢ−１を蒸着速度１．０Å／秒で蒸着し、厚さ３０ｎｍの第１電子輸送層を形成した。さらにその上に、ＥＴ−１を蒸着速度１．０Å／秒で蒸着し、厚さ３０ｎｍの第２電子輸送層を形成した。【０４２０】
【化１０２】
2018186462.tif 000108
【０４２１】
（陰極の形成）
その後、フッ化リチウムを厚さ０．５ｎｍになるよう蒸着した後に、アルミニウムを厚さ１００ｎｍとなるよう蒸着して陰極を形成し、評価用の有機ＥＬ素子を作製した。【０４２２】
有機ＥＬ素子の作製後、有機ＥＬ素子の非発光面を、純度９９．９９９％以上の高純度窒素ガスの雰囲気下にてガラスケースで覆い、厚さ３００μｍのガラス基板を封止用基板として用いて、周囲にシール材としてエポキシ系光硬化型接着剤（東亞合成社製ラックストラックＬＣ０６２９Ｂ）を適用し、これを陰極上に重ねて透明支持基板と密着させ、ガラス基板側からＵＶ光を照射して、硬化させて封止し、図３及び４に示すような構成からなる評価用照明装置３０１を作製した。【０４２３】
〈評価用照明装置３０２〜３１８の作製〉
評価用照明装置３０１の作製において、蛍光発光性化合物を表IIIに記載のとおりに変更した以外は同様にして、評価用照明装置３０２〜３１８を作製した。【０４２４】
《評価》
作製した評価用照明装置３０１〜３１８について、発光効率を評価した。
評価結果を表IIIに示す。【０４２５】
〈発光効率の測定〉
作製した各評価用照明装置について、室温（２５℃）で２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流密度条件下による点灯を行い、分光放射輝度計ＣＳ−２０００（コニカミノルタ社製）を用いて、発光輝度を測定し、当該電流値における発光効率（外部取り出し量子効率）を求めた。
なお、表III中、発光効率は相対値で示しており、例えば、照明装置３０２〜３０６の発光効率は、照明装置３０１の発光効率を１．０としたときの相対値である。【０４２６】
【表５】
2018186462.tif 000109
【０４２７】
表IIIから明らかなように、本発明の蛍光発光性化合物を含有する照明装置は、比較例の比較化合物を含有する照明装置と比べて、発光効率が高いことがわかる。これは、本発明の蛍光発光性化合物が、置換基Ｙを有しているために分子同士の自発的な凝集等が起きにくく、その結果、濃度消光等による発光効率の低下がなかったためであると考えられる。【０４２８】
［実施例４］
《評価用照明装置の作製》
実施例３において、リン光発光性化合物及び蛍光発光性化合物を表IVに記載のとおりに変更した以外は同様にして、評価用照明装置４０１〜４２０を作製した。【０４２９】
【化１０３】
2018186462.tif 000110
【０４３０】
《評価》
作製した評価用照明装置４０１〜４２０について、発光効率を評価した。
評価結果を表IVに示す。【０４３１】
〈発光効率の測定〉
作製した各評価用照明装置について、室温（２５℃）で２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流密度条件下による点灯を行い、分光放射輝度計ＣＳ−２０００（コニカミノルタ社製）を用いて、発光輝度を測定し、当該電流値における発光効率（外部取り出し量子効率）を求めた。
なお、表IV中、発光効率は相対値で示しており、例えば、照明装置４０２〜４０７の発光効率は、照明装置４０１の発光効率を１．０としたときの相対値である。【０４３２】
【表６】
2018186462.tif 000111
【０４３３】
表IVから明らかなように、本発明の蛍光発光性化合物を含有する照明装置は、比較例の比較化合物を含有する照明装置と比べて、発光効率が高いことがわかる。これは、本発明の蛍光発光性化合物が、置換基Ｙを有しているために分子同士の自発的な凝集等が起きにくく、その結果、濃度消光等による発光効率の低下がなかったためであると考えられる。【０４３４】
［実施例５］
《評価用照明装置の作製》
以下のようにして、評価用照明装置５０１〜５１９を作製した。【０４３５】
《評価用照明装置５０１の作製》
陽極として、１００ｍｍ×１００ｍｍ×１．１ｍｍのガラス基板上にＩＴＯ（インジウム・スズ酸化物）を１００ｎｍ成膜した基板（ＮＨテクノグラス社製ＮＡ４５）にパターニングを行った後、このＩＴＯ透明電極を設けた透明支持基板をイソプロピルアルコールで超音波洗浄し、乾燥窒素ガスで乾燥し、ＵＶオゾン洗浄を５分間行った。
この透明支持基板上に、ポリ（３，４−エチレンジオキシチオフェン）−ポリスチレンスルホネート（ＰＥＤＯＴ／ＰＳＳ、Ｂａｙｅｒ社製、Ｂａｙｔｒｏｎ  Ｐ  Ａｌ  ４０８３）を純水で７０質量％に希釈した溶液を用いて３０００ｒｐｍ、３０秒の条件下、スピンコート法により薄膜を形成した後、２００℃にて１時間乾燥し、厚さ２０ｎｍの正孔注入層を設けた。【０４３６】
この透明支持基板を市販の真空蒸着装置の基板ホルダーに固定し、真空蒸着装置内の蒸着用るつぼの各々に、各層の構成材料を、各々素子作製に最適の量を充填した。蒸着用るつぼは、モリブデン製又はタングステン製の抵抗加熱用材料で作製されたものを用いた。【０４３７】
真空度１×１０−４Ｐａまで減圧した後、α−ＮＰＤを蒸着速度０．１ｎｍ／秒で正孔注入層上に蒸着し、厚さ４０ｎｍの正孔輸送層を形成した。【０４３８】
【化１０４】
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【０４３９】
次に、ホスト化合物としてＨ−２、熱活性化遅延蛍光化合物としてＤｐ−３、蛍光発光性化合物として比較化合物８を用い、それぞれの比率が８４．５体積％、１５体積％、０．５体積％となるように蒸着速度０．１ｎｍ／秒で共蒸着し、厚さ３０ｎｍの発光層を形成した。【０４４０】
【化１０５】
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【０４４１】
その後、ＴＰＢｉ（１，３，５−トリス（Ｎ−フェニルベンゾイミダゾール−２−イル）を蒸着速度０．１ｎｍ／秒で蒸着し、厚さ３０ｎｍの電子輸送層を形成した。【０４４２】
さらに、フッ化ナトリウムを厚さ１ｎｍで形成した後に、アルミニウム１００ｎｍを蒸着して陰極を形成した。【０４４３】
上記素子の非発光面側を、純度９９．９９９％以上の高純度窒素ガスの雰囲気下で、缶状ガラスケースで覆い、電極取り出し配線を設置して、評価用照明装置５０１を作製した。【０４４４】
〈評価用照明装置５０２〜５１９の作製〉
評価用照明装置５０１の作製において、蛍光発光性化合物を表Ｖに記載のとおりに変更した以外は同様にして、評価用照明装置５０２〜５１９を作製した。【０４４５】
《評価》
作製した評価用照明装置５０１〜５１９について、発光効率を評価した。
評価結果を表Ｖに示す。【０４４６】
〈発光効率の測定〉
作製した各評価用照明装置について、室温（２５℃）で２．５ｍＡ／ｃｍ２の定電流密度条件下による点灯を行い、分光放射輝度計ＣＳ−２０００（コニカミノルタ社製）を用いて、発光輝度を測定し、当該電流値における発光効率（外部取り出し量子効率）を求めた。
なお、表Ｖ中、発光効率は相対値で示しており、例えば、照明装置５０２〜５０８の発光効率は、照明装置５０１の発光効率を１．０としたときの相対値である。【０４４７】
【表７】
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【０４４８】
表Ｖから明らかなように、本発明の蛍光発光性化合物を含有する照明装置は、比較例の比較化合物を含有する照明装置と比べて、発光効率が高いことがわかる。これは、本発明の蛍光発光性化合物が、置換基Ｙを有しているために分子同士の自発的な凝集等が起きにくく、その結果、濃度消光等による発光効率の低下がなかったためであると考えられる。
【産業上の利用可能性】
【０４４９】
本発明は、固体状態において濃度消光を抑制する蛍光発光性化合物、有機材料組成物、発光性膜、有機エレクトロルミネッセンス素子材料及び有機エレクトロルミネッセンス素子を提供することに、特に好適に利用することができる。
【符号の説明】
【０４５０】
１  ディスプレイ
３  画素
５  走査線
６  データ線
１０１  有機ＥＬ素子
１０２  ガラスカバー
１０５  陰極
１０６  有機機能層（発光ユニット）
１０７  透明電極付きガラス基板
１０８  窒素ガス
１０９  捕水剤
Ａ  表示部
Ｂ  制御部
【図１】
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【図２】
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【図３】
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【図４】
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【国際調査報告】
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