(57)【要約】  トレッドの耐偏摩耗性能を向上した空気入りタイヤを提供する。  １対のビードコア間でトロイド状に延びるカーカスを骨格とし、このカーカスの径方向外側に、ベルトおよびトレッドを具えるタイヤにおいて、前記トレッドを複数のトレッドゴム層から形成し、タイヤ径方向最外側に位置する外側トレッドゴム層の動的弾性率が、タイヤ径方向最内側に位置する内側トレッドゴム層の動的弾性率より高く、前記内側トレッドゴム層のタイヤ赤道面における厚さが、前記内側トレッドゴム層のその他の位置における厚さよりも薄くする。
2010087190.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
１対のビードコア間でトロイド状に延びるカーカスを骨格とし、このカーカスの径方向外側に、ベルトおよびトレッドを具えるタイヤにおいて、
前記トレッドを複数のトレッドゴム層から形成し、
タイヤ径方向最外側に位置する外側トレッドゴム層の動的弾性率が、タイヤ径方向最内側に位置する内側トレッドゴム層の動的弾性率より高く、
前記内側トレッドゴム層のタイヤ赤道面を含む領域における厚さが、前記内側トレッドゴム層のその他の位置における厚さよりも薄い、
ことを特徴とする空気入りタイヤ。
【請求項２】
前記内側トレッドゴム層の厚さが、タイヤ赤道面からトレッド接地端に向かって漸増することを特徴とする請求項１に記載の空気入りタイヤ。
【請求項３】
前記内側トレッドゴム層が、タイヤ幅方向に連続して配置されていることを特徴とする請求項１または２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項４】
前記内側トレッドゴム層のタイヤ幅方向内側端部における厚さが、前記内側トレッドゴム層のその他の位置における厚さよりも薄く、
トレッド半幅をＷとしたとき、前記内側トレッドゴム層のタイヤ幅方向内側端は、タイヤ赤道面から０．２Ｗ〜０．４Ｗ離れた位置に存在している、
ことを特徴とする請求項１または２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項５】
前記内側トレッドゴム層のタイヤ幅方向内側端部における厚さが、前記内側トレッドゴム層のその他の位置における厚さよりも薄く、
トレッド半幅をＷとしたとき、前記内側トレッドゴム層のタイヤ幅方向内側端は、タイヤ赤道面から０．４５Ｗ〜０．７５Ｗ離れた位置に存在し、
偏平率が５５％以下であり、
タイヤ断面幅が３５０ｍｍ以上である、
ことを特徴とする請求項２に記載の空気入りタイヤ。
【請求項６】
前記外側トレッドゴム層の動的弾性率が８．０ＭＰａ〜２０ＭＰａであり、
前記内側トレッドゴム層の動的弾性率が１．０ＭＰａ〜７．０ＭＰａである、
ことを特徴とする請求項１〜５のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【請求項７】
タイヤ赤道面における前記内側トレッドゴム層の厚さｄ１と、
トレッド半幅をＷとしたとき、タイヤ赤道面からＷ／３の位置における前記内側トレッドゴム層の厚さｄ２と、
タイヤ赤道面から２Ｗ／３の位置における前記内側トレッドゴム層の厚さｄ３と、
トレッド接地端を通る、前記カーカスの法線が前記内側トレッドゴム層を横切る線分の長さｄ４とが、下記（１）〜（４）式を満足することを特徴とする請求項１〜６のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
記
０≦ｄ１≦０．４×ｄ４                      （１）
０≦ｄ２≦０．４×ｄ４                      （２）
０．５×ｄ４≦ｄ３≦１．１×ｄ４            （３）
３ｍｍ≦ｄ４≦１２ｍｍ                      （４）
【請求項８】
前記外側トレッドゴム層の動的弾性率が、温度２５℃、周波数５２Ｈｚ、歪２％時において、前記内側トレッドゴム層の動的弾性率の１．５倍以上３．５倍以下であることを特徴とする請求項１〜７のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、トレッドの耐偏摩耗性能を向上した空気入りタイヤに関するものである。
【背景技術】
【０００２】
従来、空気入りタイヤにおいては、種々の性能を同時に満足させるために、トレッドを２層のトレッドゴム層から形成する、いわゆるキャップ／ベース構造を適用することが行われている。【０００３】
例えば、２００３−１２７６１３号公報には、キャップゴム層およびベースゴム層の各々のゴム硬度（ハードネス）および硬度差を規制し、かつ、ベースゴム層を、途切れ部を隔ててタイヤ赤道面両側に配される一対のベースゴム片で形成するとともに、このベースゴム片のゴム厚さをタイヤ幅方向内側から外側に向かって増加させることにより、耐摩耗性を高く維持しながら、トレッド温度の上昇を抑制して耐久性を向上しうる重荷重用ラジアルタイヤが提案されている。
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【０００４】
しかし、上述した重荷重用ラジアルタイヤでは、ベースゴム層が途切れ部を隔ててタイヤ赤道面両側に配される一対のベースゴム片で形成されているので、硬度の高いキャップゴム層がベルトと接することとなり、特に摩耗が進行した際に、ショルダー部の摩耗によりセンター部に応力が集中するため、トレッドもげが発生するおそれがあった。また、このタイヤではトレッドの偏摩耗に対して十分な対策がなされていなかった。【０００５】
そこで、本発明の目的は、トレッドもげの発生を防止しつつ、トレッドの耐偏摩耗性能を向上した空気入りタイヤを提供することにある。
【課題を解決するための手段】
【０００６】
本発明の要旨は、以下のとおりである。
[１]１対のビードコア間でトロイド状に延びるカーカスを骨格とし、このカーカスの径方向外側に、ベルトおよびトレッドを具えるタイヤにおいて、
前記トレッドを複数のトレッドゴム層から形成し、
タイヤ径方向最外側に位置する外側トレッドゴム層の動的弾性率が、タイヤ径方向最内側に位置する内側トレッドゴム層の動的弾性率より高く、
前記内側トレッドゴム層のタイヤ赤道面を含む領域における厚さが、前記内側トレッドゴム層のその他の位置における厚さよりも薄い、
ことを特徴とする空気入りタイヤ。【０００７】
[２]前記内側トレッドゴム層の厚さが、タイヤ赤道面からトレッド接地端に向かって漸増することを特徴とする上記[１]に記載の空気入りタイヤ。【０００８】
[３]前記内側トレッドゴム層が、タイヤ幅方向に連続して配置されていることを特徴とする上記[１]または[２]に記載の空気入りタイヤ。【０００９】
[４]前記内側トレッドゴム層のタイヤ幅方向内側端部における厚さが、前記内側トレッドゴム層のその他の位置における厚さよりも薄く、
トレッド半幅をＷとしたとき、前記内側トレッドゴム層のタイヤ幅方向内側端は、タイヤ赤道面から０．２Ｗ〜０．４Ｗ離れた位置に存在している、
ことを特徴とする上記[１]または[２]に記載の空気入りタイヤ。【００１０】
[５]前記内側トレッドゴム層のタイヤ幅方向内側端部における厚さが、前記内側トレッドゴム層のその他の位置における厚さよりも薄く、
トレッド半幅をＷとしたとき、前記内側トレッドゴム層のタイヤ幅方向内側端は、タイヤ赤道面から０．４５Ｗ〜０．７５Ｗ離れた位置に存在し、
偏平率が５５％以下であり、
タイヤ断面幅が３５０ｍｍ以上である、
ことを特徴とする上記[２]に記載の空気入りタイヤ。【００１１】
[６]タイヤ赤道面における前記内側トレッドゴム層の厚さｄ１と、
トレッド半幅をＷとしたとき、タイヤ赤道面からＷ／３の位置における前記内側トレッドゴム層の厚さｄ２と、
タイヤ赤道面から２Ｗ／３の位置における前記内側トレッドゴム層の厚さｄ３と、
トレッド接地端を通る、前記カーカスの法線が前記内側トレッドゴム層を横切る線分の長さｄ４とが、下記（１）〜（４）式を満足することを特徴とする上記[１]〜[５]のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
記
０≦ｄ１≦０．４×ｄ４                      （１）
０≦ｄ２≦０．４×ｄ４                      （２）
０．５×ｄ４≦ｄ３≦１．１×ｄ４            （３）
３ｍｍ≦ｄ４≦１２ｍｍ                      （４）【００１２】
[７]前記外側トレッドゴム層の動的弾性率が８．０ＭＰａ〜２０ＭＰａであり、
前記内側トレッドゴム層の動的弾性率が１．０ＭＰａ〜７．０ＭＰａである、
ことを特徴とする上記[１]〜[６]のいずれかに記載の空気入りタイヤ。【００１３】
[８]前記外側トレッドゴム層の動的弾性率が、温度２５℃、周波数５２Ｈｚ、歪２％時において、前記内側トレッドゴム層の動的弾性率の１．５倍以上３．５倍以下であることを特徴とする上記[１]〜[７]のいずれかに記載の空気入りタイヤ。
【発明の効果】
【００１４】
本発明によれば、トレッドの耐偏摩耗性能およびベルト耐久性を向上した空気入りタイヤを提供することができる。
【図面の簡単な説明】
【００１５】
【図１】本発明の第１実施例に係る空気入りタイヤの半部の幅方向断面図である。
【図２】本発明の第２実施例に係る空気入りタイヤの半部の幅方向断面図である。
【図３】本発明の第３実施例に係る空気入りタイヤの半部の幅方向断面図である。
【図４】従来の空気入りタイヤの半部の幅方向断面図である。
【図５】発明例タイヤおよび従来例タイヤの耐偏摩耗性能の測定結果を示す図である。
【発明を実施するための形態】
【００１６】
以下、図面を参照しながら本発明を詳細に説明する。
図１に本発明の第１実施例に係る空気入りタイヤのトレッド半部の幅方向断面図を示す。本発明のタイヤは、１対のビードコア間でトロイド状に延びるカーカス２を骨格とし、このカーカス２の径方向外側に、図示例では３層のベルト層からなるベルト４およびトレッド６を具える。この３層のベルト層４ａ、４ｂ、４ｃは、タイヤ径方向内側から順に配置されている傾斜ベルト層であり、タイヤ赤道面ＣＬに対して斜めに、かつ層間で互いに交差する向きに延びるコードの多数本をゴムで被覆したものである。
【００１７】
トレッド６は複数のトレッドゴム層、図示例では、タイヤ径方向最外側に位置する外側トレッドゴム層であるキャップゴム層６Ｃと、タイヤ径方向最内側に位置する内側トレッドゴム層であるベースゴム層６Ｂとの２層から形成される、いわゆるキャップ／ベース構造である。キャップゴム層６Ｃおよびベースゴム層６Ｂはタイヤ幅方向に連続して配置されている。
トレッド６を３層以上のトレッドゴム層で形成する場合、タイヤ径方向最外側の外側トレッドゴム層と、タイヤ径方向最内側の内側トレッドゴム層との動的弾性率を規定し、内側トレッドゴム層の厚さを規定する。なお、図１に示すように、トレッド６を２層のトレッドゴム層で形成することが好適であり、以下では、トレッド６を２層のトレッドゴム層で形成する場合について説明するが、本発明はこれに限定されない。
【００１８】
ここで、キャップゴム層６Ｃの動的弾性率が、ベースゴム層６Ｂの動的弾性率より高く、ベースゴム層６Ｂのタイヤ赤道面ＣＬを含む領域における厚さが、ベースゴム層６Ｂのその他の位置における厚さよりも薄いことが肝要である。以下にこの理由を説明する。
なお、「タイヤ赤道面ＣＬを含む領域（以下、トレッドセンター部という）」とは、タイヤ赤道面ＣＬを中心として、タイヤ幅方向にＷ／３以内の領域をいい（Ｗ：タイヤ半幅）、「ベースゴム層６Ｂのトレッドセンター部における厚さ」とは、ベースゴム層６Ｂの当該領域の平均厚さを意味するものとする。なお、後述する第２実施例および第３実施例において、トレッドセンター部にベースゴム層６Ｂが配置されている場合は、「ベースゴム層６Ｂのトレッドセンター部における厚さ」とは、その配置された範囲の平均厚さを意味する。
【００１９】
従来は、耐摩耗性能とベルト耐久性能を両立するために、トレッド６の路面側に高耐久ゴムを、ベルト４側に低発熱ゴムを配置していた。しかし、タイヤの接地圧は、接地中央部分、すなわち、トレッドセンター部が最も高く、ショルダーに近付く程低下することが知られており、このように、接地圧が不均一なことによりトレッド６に偏摩耗が生じていた。
本発明は、タイヤ径方向外側に配置した高耐久ゴムの動的弾性率を増し、タイヤ径方向内側に配置した低発熱ゴムの動的弾性率を小さくした上で、低発熱ゴムの比率をトレッドセンター部からショルダーに近付くにつれて徐々に大きくすることによって、トレッド６の動的弾性率に幅方向分布が生じ、トレッド５の歪均一化に成功した。
さらに、トレッドショルダー部に軟らかく、かつ低発熱のゴムを配置することで、摩耗が進展しても接地圧は均一に保たれるのでベルト耐久性も向上する。
【００２０】
また、ベースゴム層６Ｂの厚さが、タイヤ赤道面ＣＬからトレッド接地端Ｅに向かって漸増すること、かつ、キャップゴム層６Ｃとベースゴム層６Ｂとの境界面が、トレッドに配される溝の溝幅の範囲を除き、タイヤ幅方向内側から外側に向かうにつれて、径方向外側に傾斜することが好適である。
なお、図１に示すように、ベースゴム層６Ｂの厚さは、トレッド接地端Ｅ付近において最大となり、トレッド接地端Ｅ付近よりタイヤ幅方向外側の領域で減少しても良い。
なお、ここでいう、「トレッド接地端Ｅ付近」とは、トレッド接地端Ｅを通る、カーカス２の法線を中心に±３．０ｃｍの範囲をいう。また、トレッド接地端Ｅは、タイヤを正規リムにリム組みし、最大荷重、最大空気圧下（ＪＡＴＭＡ、ＴＲＡ、ＥＴＲＴＯに記載）において算出する。
【００２１】
また、具体的なトレッドゴム層の動的弾性率としては、キャップゴム層６Ｃの動的弾性率が８．０ＭＰａ〜２０．０ＭＰａであり、ベースゴム層６Ｂの動的弾性率が１．０ＭＰａ〜７．０ＭＰａであることが好適である。
キャップゴム層６Ｃの動的弾性率が８．０ＭＰａ未満の場合、トレッド６の摩耗を低減する効果が十分でないおそれがあり、一方、キャップゴム層６Ｃの動的弾性率が２０．０ＭＰａ超の場合、グリップ性能が十分でないおそれがある。
ベースゴム層６Ｂの動的弾性率が１．０ＭＰａ未満の場合、操縦安定性能が悪化するおそれがあり、一方、ベースゴム層６Ｂの動的弾性率が７．０ＭＰａ超の場合、ベースゴム層６Ｂの動的弾性率が十分ではなく、トレッドもげ性能に対する寄与が十分でないおそれがある。
なお、動的弾性率（ＭＰａ）は、スペクトロメータで温度２５℃、周波数５２Ｈｚ、歪２％にて測定した。
【００２２】
図１に示すように、トレッド半幅をＷとしたとき、タイヤ赤道面ＣＬにおけるベースゴム層６Ｂの厚さｄ１と、タイヤ赤道面ＣＬからＷ／３の位置におけるベースゴム層６Ｂの厚さｄ２と、タイヤ赤道面ＣＬから２Ｗ／３の位置におけるベースゴム層６Ｂの厚さｄ３と、トレッド接地端Ｅを通る、カーカス２の法線がベースゴム層６Ｂを横切る線分の長さｄ４とが、下記（１）〜（４）式を満足することが好適である。
なお、ベースゴム層６Ｂの各厚さｄ１、ｄ２、ｄ３は、タイヤ回転軸の直交方向に測定する。
記
０≦ｄ１≦０．４×ｄ４                      （１）
０≦ｄ２≦０．４×ｄ４                      （２）
０．５×ｄ４≦ｄ３≦１．１×ｄ４            （３）
３ｍｍ≦ｄ４≦１２ｍｍ                      （４）
ｄ１＞０．４×ｄ４、ｄ２＞０．４×ｄ４、ｄ３＞１．１×ｄ４の場合、均一摩耗効果が十分ではなく、ｄ４＞１２ｍｍの場合、摩耗後期にベースゴム層６Ｂが露出し、偏摩耗が発生するおそれがある。
ｄ３＜０．５×ｄ４あるいはｄ４＜３ｍｍの場合、トレッドの発熱が大きく、ベルト耐久性やトレッドもげに対する耐久性が低いおそれがある。
【００２３】
キャップゴム層６Ｃの動的弾性率が、温度２５℃、周波数５２Ｈｚ、歪２％時において、ベースゴム層６Ｂの動的弾性率の１．５倍以上３．５倍以下であることが好適である。
なぜなら、動的弾性率の比が１．５未満の場合、ゴムの動的弾性率の差が十分ではなく、キャップベーストータルでの動的弾性率変化が不足するおそれがある。
一方、動的弾性率の比が３．５超の場合、製造面に困難が生ずるおそれがある。
【００２４】
次に、図２を用いて、本発明の第２実施例を説明する。
上述した第１実施例と異なるのは、ベースゴム層６Ｂがタイヤ幅方向に連続せず、タイヤ赤道面ＣＬにおいて途切れている点である。ベースゴム層６Ｂのタイヤ幅方向内側端部における厚さは、ベースゴム層６Ｂのその他の位置における厚さよりも薄く、ベースゴム層６Ｂのタイヤ幅方向内側端６ＢＥは、タイヤ赤道面ＣＬから０．２Ｗ〜０．４Ｗ離れた位置に存在している。
なお、「ベースゴム層６Ｂのタイヤ幅方向端部」とは、ベースゴム層６Ｂのタイヤ幅方向内側端部６ＢＥからタイヤ幅方向外側に０．１Ｗ離れた位置までの領域をいい、「ベースゴム層６Ｂのタイヤ幅方向内側端部における厚さ」とは、ベースゴム層６Ｂの当該領域の平均厚さを意味するものとする。
このように、ベースゴム層６Ｂをタイヤ赤道面ＣＬに配置しないことによって、キャップゴム層６Ｃおよびベースゴム層６Ｂをを合わせたトレッド６全体として、トレッドセンター部とトレッドショルダー部における動的弾性率の差が大きくなり、トレッドショルダー部の偏摩耗を大幅に抑制することができる。このように、トレッドショルダー部の偏摩耗を大幅に抑制したため、トレッドの摩耗が進行した際でもトレッドもげのおそれはなくなる。
なお、トレッドショルダー部とは、トレッド接地端Ｅと、トレッド接地端Ｅからタイヤ幅方向内側に向かって１つ目の周方向溝との間の領域を指すものとする。
【００２５】
ベースゴム層６Ｂのタイヤ幅方向内側端６ＢＥが、タイヤ赤道面ＣＬから０．２Ｗ未満しか離れていない位置に存在すると、タイヤの生産性が低下するものの、トレッドショルダー部の偏摩耗を抑制する効果が十分に得られない。一方、タイヤ幅方向内側端６ＢＥが、タイヤ赤道面ＣＬから０．４超離れた位置に存在すると、トレッドショルダー部および中間ブロック部の動的弾性率が過大になり、中間ブロック部に偏摩耗が発生するおそれがある。
また、ベースゴム層６Ｂのタイヤ幅方向内側端６ＢＥは、タイヤ赤道面ＣＬから０．３Ｗ超０．４Ｗ未満離れた位置に存在していることがより好ましい。
【００２６】
図３は、本発明の第３実施例に係る空気入りタイヤの半部の幅方向断面図を示す。第３実施例では、偏平率が５５％以下であり、タイヤ断面幅が３５０ｍｍ以上のタイヤを想定している。第２実施例と同様、ベースゴム層６Ｂはタイヤ幅方向に連続せず、タイヤ赤道面ＣＬにおいて途切れている。ここで、ベースゴム層６Ｂのタイヤ幅方向内側端６ＢＥは、タイヤ赤道面ＣＬから０．４５Ｗ〜０．７５Ｗ離れた位置に存在している。また、ベースゴム層６Ｂの厚さが、タイヤ幅方向内側端６ＢＥからトレッド接地端Ｅに向かって漸増している。
ベースゴム層６Ｂがタイヤ赤道面ＣＬにおいて途切れている効果および、ベースゴム層６Ｂのタイヤ幅方向内側端６ＢＥの位置の限定理由は、上述した第２実施例のそれと同様である。
【実施例】
【００２７】
本発明の空気入りタイヤ、従来例の空気入りタイヤおよび比較例の空気入りタイヤを、後述する仕様のもとに試作し、トレッドの耐偏摩耗性能、摩耗性能および発熱性能を測定した。【００２８】
従来例タイヤは、トレッドを１層のトレッドゴム層から形成している。
発明例タイヤ１〜１７および比較例タイヤは、ともに、キャップゴム層６Ｃとタイヤ幅方向に連続したベースゴム層６Ｂとを有するが、発明例タイヤ１〜１７では、図１に示すように、ベースゴム層６Ｂの厚さをタイヤ赤道面ＣＬで薄く、ショルダー側で厚くしているのに対し、比較例タイヤでは、図４に示すように、均一厚のベースゴム層６Ｂを設けている。
発明例タイヤ１８は、図２に示すように、タイヤ赤道面ＣＬにベースゴム層６Ｂは配置されていない。また、ベースゴム層６Ｂのタイヤ幅方向内側端６ＢＥは、タイヤ赤道面ＣＬから１／３Ｗ離れた位置に存在している。
発明例タイヤ１９は、図３に示すように、タイヤ赤道面ＣＬにベースゴム層６Ｂは配置されていない。また、ベースゴム層６Ｂのタイヤ幅方向内側端６ＢＥは、タイヤ赤道面ＣＬから０．６Ｗ離れた位置に存在している。
表１に各供試タイヤのベースゴム層６Ｂの厚さｄ１〜ｄ４と、各ゴム層の動的弾性率を示す。【００２９】
（耐摩耗性能および耐偏摩耗性能の測定）
各供試タイヤ（発明例タイヤ１〜１８および比較例タイヤ：タイヤサイズ２７５／８０Ｒ２２．５、発明例タイヤ１９：タイヤサイズ４４５／５０Ｒ２２．５）を７．５０Ｊのリムに組み付けてタイヤ車輪とし、正規内圧を与えた後、ドラム試験機に装着し、試験速度を７０ｋｍ／ｈとして連続走行をさせ、トレッドの摩耗量を測定した。結果は、表１に、従来例タイヤの耐摩耗性能を１００として指数で示す。数値が大きいほど耐摩耗性能が良化していることを示す。
また、従来例タイヤ、比較例タイヤおよび発明例タイヤ１に関しては、センターリブとショルダーリブとの摩耗量差を測定した。摩耗量差の測定結果を図５に示す。
なお、「正規内圧」とは、社団法人日本自動車タイヤ協会が２００７年度に発行したＪＡＴＭＡ  ＹＥＡＲ  ＢＯＯＫにおいて定められた、適用サイズ・プライレーティングにおける最大負荷能力に対応する空気圧を指す。【００３０】
（発熱性能の測定）
各供試タイヤ（発明例タイヤ１〜１８および比較例タイヤ：タイヤサイズ２７５／８０Ｒ２２．５、発明例タイヤ１９：タイヤサイズ４４５／５０Ｒ２２．５）を７．５０Ｊのリムに組み付けてタイヤ車輪とし、正規内圧を与えた後、一定速度（６５ｋｍ／ｈ）・ステップロード条件のドラム試験を実施し、内部セパレーションに起因してタイヤ径が５％以上増加したときの走行距離を測定した。結果は、表１に、従来例タイヤの発熱性能を１００として指数で示す。数値が大きいほど発熱性能が良化していることを示す。
なお、ゴムの破壊エネルギーは、ゴムの温度が高いと大幅に低下する。また、破壊エネルギーの計時劣化は、ゴムの温度が高いと大きくなる。温度による上記現象は、間接的にゴムのクリープ現象（へたり）としてとらえることができる。タイヤの場合、ゴムのクリープは径成長に表れるので、一定距離走行後の径成長量は、内部セパレーションの代用指標となりうる。よって、内部セパレーションに起因してタイヤ径が５％以上増加したときの走行距離を測定することにより、発熱性能を評価することができる。【００３１】
【表１】
2010087190.tif 000003
【００３２】
（耐偏摩耗性能の結果）
図５より、従来例タイヤでは、走行距離が４万ｋｍのとき、摩耗量差が３．０ｍｍとなり、計測を終了した。比較例タイヤでは、走行距離が４．８万ｋｍのとき、摩耗量差が２．５ｍｍとなり、計測を終了した。発明例タイヤ１では、走行距離が６．０万ｋｍのとき、摩耗量差が０．５ｍｍ以下であった。
このように、発明例タイヤ１では、従来例タイヤおよび比較例タイヤに比べてトレッドゴムの動的弾性率がショルダーに近いほど低いので、耐偏摩耗性能が大きく改善されていることが分かった。【００３３】
（耐摩耗性能および発熱性能の結果）
表１より、発明例タイヤおよび比較例タイヤでは、従来例タイヤに比べて路面側のトレッドゴムの動的弾性率が高いので耐摩耗性能が改善されていることが分かった。
さらに、発明例タイヤは、ベースゴム層の厚さを規定することにより、従来例タイヤに比べて低発熱性能を達成していることが分かった。【００３４】
本発明では、トレッドを複数層のトレッドゴム層から構成し、各トレッドゴム層の動的弾性率を規定することにより、トレッドの耐偏摩耗性能、摩耗性能および発熱性能を向上させた空気入りタイヤを提供することが可能となった。
【符号の説明】
【００３５】
２                カーカス
４                ベルト
４ａ、４ｂ、４ｃ  傾斜ベルト層
６                トレッド
６Ｃ              キャップゴム層
６Ｂ              ベースゴム層
【図１】
2010087190.tif 000004
【図２】
2010087190.tif 000005
【図３】
2010087190.tif 000006
【図４】
2010087190.tif 000007
【図５】
2010087190.tif 000008
【国際調査報告】
2010087190.tif 000009
2010087190.tif 000010
2010087190.tif 000011
2010087190.tif 000012
2010087190.tif 000013
2010087190.tif 000014