(57)【要約】  がんを予防・治療するための抗がん剤であって、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤とを組み合わせた、抗がん剤。
2019131794.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤とを組み合わせた、抗がん剤。
【請求項２】
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤と組み合わせて投与されるように用いられ、かつ、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有する抗がん剤。
【請求項３】
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と組み合わせて投与されるように用いられ、かつ、微小管阻害化合物を有効成分として含有する抗がん剤。
【請求項４】
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、タンキラーゼ阻害化合物及び微小管阻害化合物を有効成分として配合した抗がん剤。
【請求項５】
前記タンキラーゼ阻害化合物が、タンキラーゼのニコチンアミド結合ポケット及びタンキラーゼのアデノシン結合ポケットのうちの少なくとも一方のポケットに作用する、請求項１〜４のうちのいずれか一項に記載の抗がん剤。
【請求項６】
前記タンキラーゼ阻害化合物が、
下記一般式（１）：
【化１】
2019131794.tif 000043
［一般式（１）中、
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４は、Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示すか、Ａ１及びＡ２のうちのいずれかが単結合を示しかつ他方がＣＨ２を示すか、又は、Ａ１が単結合を示しかつＡ４がＣＨ２を示し、
Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示す場合又はＡ１がＣＨ２かつＡ２が単結合を示す場合には、Ａ３及びＡ４のうちのいずれかがＣＨ２若しくはＣＯであり他方がＯ若しくはＮＲ１であり、Ａ１が単結合かつＡ２がＣＨ２を示す場合には、Ａ３及びＡ４のうちのいずれかがＮＲ１であり他方がＣＨ２若しくはＣＯであり、Ａ１が単結合かつＡ４がＣＨ２を示す場合には、Ａ２及びＡ３のうちのいずれかがＮＲ１であり他方がＣＨ２又はＣＯであり、
ここでＲ１は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいヘテロアリール基、置換されていてもよいＣ３−８シクロアルキルＣ１−３アルキル基、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基、置換されていてもよいヘテロアリールＣ１−３アルキル基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基、次式：−（ＣＨ２）ｍ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｌで示される基、又は次式：−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｒ１３で示される基を示し、
ｍは、０、１、２又は３であり、ｍが０の場合ＬはＲ１１であり、ｍが１、２又は３の場合ＬはＲ１２であり、
Ｒ１１は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、ＯＲ５１、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＲ５２で示される基、又は次式：−Ｎ（Ｒ５３ａ）−Ｒ５３ｂで示される基であり、
Ｒ５１は、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ５２は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ５３ａ及びＲ５３ｂは、それぞれ独立して、水素原子若しくは置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であるか、又は、Ｒ５３ａ及びＲ５３ｂが一体となって、酸素原子、硫黄原子、及びＮＲ８１からなる群から選択される少なくとも１種の原子又は基を含んでいてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基を形成しており、
Ｒ８１は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ１２は、置換されていてもよいアリール基、ＯＲ５４、又は次式：−Ｎ（Ｒ５５ａ）−Ｒ５５ｂで示される基であり、
Ｒ５４は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基、又は置換されていてもよいヘテロアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ５５ａ及びＲ５５ｂは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基、置換されていてもよいヘテロアリールＣ１−３アルキル基、若しくは次式：−（Ｃ＝Ｏ）−Ｒ８２で示される基であるか、又は、Ｒ５５ａ及びＲ５５ｂが一体となって、酸素原子、硫黄原子、及びＮＲ８３からなる群から選択される少なくとも１種の原子又は基を含んでいてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基を形成しているか、置換されていてもよい６，８−ジヒドロ−５Ｈ−イミダゾロ［１，２−ａ］ピラジン−７−イル基を形成しており、
Ｒ８２は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、又は置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ８３は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ１３は、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり；
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４からなる構造は、次式：−Ｅ１−Ｅ２−Ｅ３−Ｅ４−（ただし、この式においてＥ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す。）で示される基であり、かつＥ１がＮ若しくはＣＲ２であり、Ｅ２がＮ若しくはＣＲ３であり、Ｅ３がＮ若しくはＣＲ４であり、Ｅ４がＮ若しくはＣＲ５であるか、Ｅ１が単結合を示し、次式：−Ｅ２−Ｅ３＝Ｅ４−で示される基であり、かつＥ２がＯ若しくはＳでありＥ３及びＥ４がＣＨであるか、又は、Ｅ１が単結合を示し、次式：−Ｅ２＝Ｅ３−Ｅ４−で示される基であり、かつＥ２及びＥ３がＣＨでありＥ４がＯ又はＳであり、
Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、シアノ基、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基、又は次式：−Ｑ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ１４で示される基であり、
ｎは、０、１、２又は３であり、
Ｑは、次式：−ＣＨ＝ＣＨ−で示される基、Ｏ、ＣＯ、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−で示される基、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｎ（Ｒ５６）−で示される基、ＮＲ５６、次式：−Ｎ（Ｒ５６）−Ｃ（＝Ｏ）−で示される基、又は次式：−Ｎ（Ｒ５６）−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−で示される基であり、
Ｒ５６は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−３アルキル基、又は次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ８４で示される基であり、
Ｒ８４は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいＣ１−６アルキルオキシ基、又は置換されていてもよいアリールオキシ基であり、
Ｒ１４は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、置換されていてもよいＣ３〜８シクロアルキル基、又は置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基であり；
Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４からなる構造は、次式：−Ｇ１−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−（ただし、この式においてＧ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す。）で示され、かつ次式：−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＲ６−（ただし、Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示す場合であって、Ａ３がＯでありＡ４がＣＯである場合を除く。）、次式：−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝Ｎ−（ただし、Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示す場合であって、Ａ３がＯでありＡ４がＣＯである場合を除く。）、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＯ−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−、次式：−ＣＨ２−ＣＦ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−Ｓ−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−、若しくは次式：−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−で示される基であるか、又は、Ｇ１が単結合を示し、次式：−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−（ただし、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す。）で示され、かつ次式：−ＣＨ＝ＣＨ−Ｎ（Ｒ７）−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−、次式：−Ｎ＝ＣＨ−Ｎ（Ｒ７）−、若しくは次式：−Ｎ（Ｒ７）−ＣＨ＝Ｎ−で示される基であり、
Ｒ６は、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、又は置換されていてもよいＣ１−６アルキルオキシ基であり、
Ｒ７は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいＣ３−８シクロアルキル基、置換されていてもよいＣ３−８シクロアルキルＣ１−３アルキル基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１５で示される基、又は次式：−（ＣＨ２）ｐ−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＲ１６で示される基であり、
ｐは、０、１、２又は３であり、
Ｒ１５は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、又はＯＲ５７であり、
Ｒ５７は、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基又は置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ１６は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基である。］
で示される化合物；
下記一般式（１１）：
【化２】
2019131794.tif 000044
［一般式（１１）中、
Ｊ１及びＪ２は、それぞれ、ＣＨ又はＮを示し、ただし、Ｊ１及びＪ２がいずれもＣＨを示すことはなく、
ｒは、０〜４を示し、
Ｒ１０１は、ｒが２以上の場合には互いに同一でも異なっていてもよく、ハロゲン原子、ハロゲン原子で置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、ＯＲ１１１、又は次式：−Ｎ（Ｒ１１２ａ）−Ｒ１１２ｂで示される基を示し、
Ｒ１１１、Ｒ１１２ａ及びＲ１１２ｂは、それぞれ独立して、水素原子又はＣ１−６アルキル基であり、
ｓは、０〜５を示し、
Ｒ１０２は、ｓが２以上の場合には互いに同一でも異なっていてもよく、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、ＯＲ１１３、次式：−Ｎ（Ｒ１１４ａ）−Ｒ１１４ｂで示される基、次式：−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１１５で示される基、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１１６で示される基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、ニトロ基、又はシアノ基を示し、
Ｒ１１３は、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいアリールアルキル基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１１４ａ及びＲ１１４ｂは、それぞれ独立して、水素原子又はＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ１１５は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、又は次式：−ＮＨ−Ｒ１２１で示される基であり、
Ｒ１１６は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、ＯＲ１２２、又は次式：−Ｎ（Ｒ１２３ａ）−Ｒ１２３ｂで示される基であり、
Ｒ１２１は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１２２は、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１２３ａ及びＲ１２３ｂは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、若しくは置換されていてもよいヘテロアリール基であるか、又は、Ｒ１２３ａ及びＲ１２３ｂが一体となって環状アミンを形成しており、
Ｒ１０３は、水素原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ３−６シクロアルキル基、又はＣ３−６シクロアルキルＣ１−６アルキル基を示し、
Ｒ１０１が８位の位置にある場合には当該Ｒ１０１とＲ１０３とが一体となって５〜７員環のヘテロ環を形成していてもよい。］
で示される化合物；及び
これらの薬理学的に許容される塩
からなる群から選択される少なくとも１種の化合物である、請求項１〜５のうちのいずれか一項に記載の抗がん剤。
【請求項７】
前記微小管阻害化合物が、パクリタキセル、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビン、ドセタキセル、カバジタキセル、エリブリン、及びこれらの薬理学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種の化合物である、請求項１〜６のうちのいずれか一項に記載の抗がん剤。
【請求項８】
前記がんが、大腸がんである請求項１〜７のうちのいずれか一項に記載の抗がん剤。
【請求項９】
がんを予防・治療するためのキットであって、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤とからなる、キット。
【請求項１０】
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、請求項６中に記載の一般式（１）で示される化合物、一般式（１１）で示される化合物、及びこれらの薬理学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種の化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、アルキル化剤、代謝拮抗剤、植物アルカロイド、トポイソメラーゼ阻害薬、抗がん性抗生物質、及びプラチナ製剤からなる群から選択される少なくとも１種の薬剤とを組み合わせたことを特徴とする、抗がん剤。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、がんを予防・治療するための抗がん剤及びキットに関する。
【背景技術】
【０００２】
ポリ（ＡＤＰ−リボシル）化は、ニコチンアミドアデニンジヌクレオチドを基質としてタンパク質のグルタミン酸若しくはアスパラギン酸残基にＡＤＰ−リボースを連鎖付加する生化学反応である。生成されるポリ（ＡＤＰ−リボース）鎖は、最長で２００個近くのＡＤＰ−リボースで構成される。ポリ（ＡＤＰ−リボシル）化反応を触媒する酵素として、ポリ（ＡＤＰ−リボシル）化酵素（ＰＡＲＰ）ファミリーが知られている。【０００３】
ＰＡＲＰファミリーのうち、ＰＡＲＰ−５ａ及びＰＡＲＰ−５ｂは、それぞれタンキラーゼ−１（ｔａｎｋｙｒａｓｅ−１）及びタンキラーゼ−２（ｔａｎｋｙｒａｓｅ−２）と呼ばれる。通常は、両者の総称として単にタンキラーゼと呼ばれることが多い。タンキラーゼは、ポリ（ＡＤＰ−リボシル）化するタンパク質を認識するアンキリン領域、自己多量体化に関わるｓｔｅｒｉｌｅ  ａｌｐｈａ  ｍｏｔｉｆ（ＳＡＭ）領域、ポリ（ＡＤＰ−リボシル）化反応を司るＰＡＲＰ触媒領域で構成される。【０００４】
タンキラーゼは、分子内のアンキリン領域を介してさまざまなタンパク質と結合し、これらをポリ（ＡＤＰ−リボシル）化する。タンキラーゼ結合タンパク質としては、ＴＲＦ１、ＮｕＭＡ、Ｐｌｋ１、Ｍｉｋｉ、Ａｘｉｎ、ＴＮＫＳ１ＢＰ１、ＩＲＡＰ、Ｍｃｌ−１、３ＢＰ２などが挙げられる。タンキラーゼはこれらのタンパク質をポリ（ＡＤＰ−リボシル）化することにより、当該タンパク質の生理機能を調節している。よって、タンキラーゼの阻害は、当該タンパク質の生理機能である細胞増殖、細胞分化、組織形成などの制御に有用であると考えられている。【０００５】
タンキラーゼ阻害活性を有するタンキラーゼ阻害化合物としては、例えば、非特許文献１（Ｈｕａｎｇ  ＳＭ．ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ，Ｖｏｌ．４６１，ｐｐ．６１４−６２０，２００９）に記載の化合物ＸＡＶ９３９、特許文献１（国際公開第２０１３／１１７２８８号）及び特許文献２（国際公開第２０１３／１８２５８０号）に記載の化合物、非特許文献２（Ｍｉｃｈａｅｌ  Ｄ．Ｓｈｕｌｔｚ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，５６，ｐｐ．６４９５−６５１１，２０１３）に記載のＮＶＰ−ＴＮＫＳ６５６、非特許文献３（Ａｎｄｒｅｗ  Ｖｏｒｏｎｋｏｖ．ｅｔ  ａｌ．，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，５６，ｐｐ．３０１２−３０２３，２０１３）及び特許文献３（国際公開第２０１２／０７６８９８号）に記載のＧ００７−ＬＫ、などが知られている。【０００６】
微小管は、細胞骨格を形成するタンパク質であり、細胞分裂期における紡錘体の形成、細胞形態の形成・維持、細胞内小器官の配置・物質輸送、神経細胞での軸索輸送などに関与している。微小管はαサブユニット及びβサブユニットから構成されるチューブリン二量体からなり、この二量体が集合して微小管が形成される過程を重合、微小管がチューブリンに戻る過程を脱重合という。【０００７】
微小管を阻害する微小管阻害剤としては、前記重合を促進して微小管を安定化・過剰形成させる微小管脱重合阻害剤と、前記重合を阻害する微小管重合阻害剤とが知られており、これらはいずれも、微小管重合の動的平衡状態を破壊することによって細胞周期をＭ期に停止させて細胞増殖を抑制する。このような微小管阻害剤としては、パクリタキセル、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビン、ドセタキセル、カバジタキセル、エリブリンなどが知られており、これらは白血病や悪性リンパ腫、悪性腫瘍に対して抗腫瘍効果を示す薬剤として市販されている。【０００８】
このようなタンキラーゼ阻害剤や微小管阻害剤は、線維肉腫、卵巣がん、グリオブラストーマ、膵臓がん、乳がん、アストロサイトーマ、肺がん、胃がん、肝細胞がん、多発性骨髄腫、大腸がん、膀胱がん、白血病、単純ヘルペスウイルス（Ｈｅｒｐｅｓ  ｓｉｍｐｌｅｘ  ｖｉｒｕｓ）やエプスタイン・バーウイルス（Ｅｐｓｔｅｉｎ−Ｂａｒｒ  ｖｉｒｕｓ）などの感染症、肺線維症などの線維症、ケルビズム症、多発性硬化症、筋委縮性側索硬化症、皮膚・軟骨損傷、代謝性疾患などに効果を示したり、がんの転移抑制に効果を示すと考えられている。このような疾患、特にがんなどの増殖性疾患については、これを予防・治療するための新たな医薬品（抗がん剤）の開発が望まれている。【０００９】
また、例えば、非特許文献４（Ｏｒｉｏｌ  Ａｒｑｕｅｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，２２（３），ｐｐ．６４４−６５６，２０１６）、非特許文献５（Ｋｅｖｉｎ  Ｓ．Ｑｕａｃｋｅｎｂｕｓｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｏｎｃｏｔａｒｇｅｔ，Ｖｏｌ．７，Ｎｏ．１９，ｐｐ．２８２７３−２８２８５，２０１６）、及び非特許文献６（Ｈａｎｎａｈ  Ａ．Ｓｃａｒｂｏｒｏｕｇｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，２３（６），ｐｐ．１５３１−１５４１，２０１７）には、それぞれ、タンキラーゼ阻害化合物を、生存シグナルキナーゼであるＰＩ３キナーゼ又はＡＫＴの阻害剤（非特許文献４）や、トポイソメラーゼ阻害薬であるイリノテカン（非特許文献５）、ＥＧＦＲチロシンキナーゼ阻害剤（非特許文献６）と共に用いることが記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１０】
【特許文献１】国際公開第２０１３／１１７２８８号
【特許文献２】国際公開第２０１３／１８２５８０号
【特許文献３】国際公開第２０１２／０７６８９８号
【非特許文献】
【００１１】
【非特許文献１】Ｈｕａｎｇ  ＳＭ．ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔｕｒｅ，Ｖｏｌ．４６１，ｐｐ．６１４−６２０，２００９
【非特許文献２】Ｍｉｃｈａｅｌ  Ｄ．Ｓｈｕｌｔｚ  ｅｔ  ａｌ．，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，５６，ｐｐ．６４９５−６５１１，２０１３
【非特許文献３】Ａｎｄｒｅｗ  Ｖｏｒｏｎｋｏｖ．ｅｔ  ａｌ．，Ｊｏｕｒｎａｌ  ｏｆ  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ，５６，ｐｐ．３０１２−３０２３，２０１３
【非特許文献４】Ｏｒｉｏｌ  Ａｒｑｕｅｓ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，２２（３），ｐｐ．６４４−６５６，２０１６
【非特許文献５】Ｋｅｖｉｎ  Ｓ．Ｑｕａｃｋｅｎｂｕｓｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｏｎｃｏｔａｒｇｅｔ，Ｖｏｌ．７，Ｎｏ．１９，ｐｐ．２８２７３−２８２８５，２０１６
【非特許文献６】Ｈａｎｎａｈ  Ａ．Ｓｃａｒｂｏｒｏｕｇｈ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｌｉｎｉｃａｌ  Ｃａｎｃｅｒ  Ｒｅｓｅａｒｃｈ，２３（６），ｐｐ．１５３１−１５４１，２０１７
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
本発明は、上記従来技術の有する課題に鑑みてなされたものであり、がんなどの増殖性疾患の治療及び予防に有用な新たな抗がん剤及びキットを提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１３】
本発明者らは、上記課題を解決すべく鋭意研究を行った結果、タンキラーゼ阻害化合物と微小管阻害化合物とを組み合わせて用いることががんなどの増殖性疾患の治療及び予防に有用であることを見い出し、本発明を完成するに至った。【００１４】
すなわち、本発明は、以下の発明を包含する。
［１］
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤とを組み合わせた、抗がん剤。
［２］
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤と組み合わせて投与されるように用いられ、かつ、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有する抗がん剤。
［３］
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と組み合わせて投与されるように用いられ、かつ、微小管阻害化合物を有効成分として含有する抗がん剤。
［４］
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、タンキラーゼ阻害化合物及び微小管阻害化合物を有効成分として配合した抗がん剤。
［５］
前記タンキラーゼ阻害化合物が、タンキラーゼのニコチンアミド結合ポケット及びタンキラーゼのアデノシン結合ポケットのうちの少なくとも一方のポケットに作用する、［１］〜［４］のうちのいずれかに記載の抗がん剤。
［６］
前記タンキラーゼ阻害化合物が、
下記一般式（１）：【００１５】
【化１】
2019131794.tif 000003
【００１６】
［一般式（１）中、
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４は、Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示すか、Ａ１及びＡ２のうちのいずれかが単結合を示しかつ他方がＣＨ２を示すか、又は、Ａ１が単結合を示しかつＡ４がＣＨ２を示し、
Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示す場合又はＡ１がＣＨ２かつＡ２が単結合を示す場合には、Ａ３及びＡ４のうちのいずれかがＣＨ２若しくはＣＯであり他方がＯ若しくはＮＲ１であり、Ａ１が単結合かつＡ２がＣＨ２を示す場合には、Ａ３及びＡ４のうちのいずれかがＮＲ１であり他方がＣＨ２若しくはＣＯであり、Ａ１が単結合かつＡ４がＣＨ２を示す場合には、Ａ２及びＡ３のうちのいずれかがＮＲ１であり他方がＣＨ２又はＣＯであり、
ここでＲ１は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいヘテロアリール基、置換されていてもよいＣ３−８シクロアルキルＣ１−３アルキル基、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基、置換されていてもよいヘテロアリールＣ１−３アルキル基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基、次式：−（ＣＨ２）ｍ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｌで示される基、又は次式：−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｒ１３で示される基を示し、
ｍは、０、１、２又は３であり、ｍが０の場合ＬはＲ１１であり、ｍが１、２又は３の場合ＬはＲ１２であり、
Ｒ１１は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、ＯＲ５１、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＲ５２で示される基、又は次式：−Ｎ（Ｒ５３ａ）−Ｒ５３ｂで示される基であり、
Ｒ５１は、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ５２は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ５３ａ及びＲ５３ｂは、それぞれ独立して、水素原子若しくは置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であるか、又は、Ｒ５３ａ及びＲ５３ｂが一体となって、酸素原子、硫黄原子、及びＮＲ８１からなる群から選択される少なくとも１種の原子又は基を含んでいてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基を形成しており、
Ｒ８１は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ１２は、置換されていてもよいアリール基、ＯＲ５４、又は次式：−Ｎ（Ｒ５５ａ）−Ｒ５５ｂで示される基であり、
Ｒ５４は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基、又は置換されていてもよいヘテロアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ５５ａ及びＲ５５ｂは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基、置換されていてもよいヘテロアリールＣ１−３アルキル基、若しくは次式：−（Ｃ＝Ｏ）−Ｒ８２で示される基であるか、又は、Ｒ５５ａ及びＲ５５ｂが一体となって、酸素原子、硫黄原子、及びＮＲ８３からなる群から選択される少なくとも１種の原子又は基を含んでいてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基を形成しているか、置換されていてもよい６，８−ジヒドロ−５Ｈ−イミダゾロ［１，２−ａ］ピラジン−７−イル基を形成しており、
Ｒ８２は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、又は置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ８３は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ１３は、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり；
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４からなる構造は、次式：−Ｅ１−Ｅ２−Ｅ３−Ｅ４−（ただし、この式においてＥ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す。）で示される基であり、かつＥ１がＮ若しくはＣＲ２であり、Ｅ２がＮ若しくはＣＲ３であり、Ｅ３がＮ若しくはＣＲ４であり、Ｅ４がＮ若しくはＣＲ５であるか、Ｅ１が単結合を示し、次式：−Ｅ２−Ｅ３＝Ｅ４−で示される基であり、かつＥ２がＯ若しくはＳでありＥ３及びＥ４がＣＨであるか、又は、Ｅ１が単結合を示し、次式：−Ｅ２＝Ｅ３−Ｅ４−で示される基であり、かつＥ２及びＥ３がＣＨでありＥ４がＯ又はＳであり、
Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、シアノ基、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基、又は次式：−Ｑ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ１４で示される基であり、
ｎは、０、１、２又は３であり、
Ｑは、次式：−ＣＨ＝ＣＨ−で示される基、Ｏ、ＣＯ、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−で示される基、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｎ（Ｒ５６）−で示される基、ＮＲ５６、次式：−Ｎ（Ｒ５６）−Ｃ（＝Ｏ）−で示される基、又は次式：−Ｎ（Ｒ５６）−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−で示される基であり、
Ｒ５６は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−３アルキル基、又は次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ８４で示される基であり、
Ｒ８４は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいＣ１−６アルキルオキシ基、又は置換されていてもよいアリールオキシ基であり、
Ｒ１４は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、置換されていてもよいＣ３〜８シクロアルキル基、又は置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基であり；
Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４からなる構造は、次式：−Ｇ１−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−（ただし、この式においてＧ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す。）で示され、かつ次式：−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＲ６−（ただし、Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示す場合であって、Ａ３がＯでありＡ４がＣＯである場合を除く。）、次式：−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝Ｎ−（ただし、Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示す場合であって、Ａ３がＯでありＡ４がＣＯである場合を除く。）、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＯ−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−、次式：−ＣＨ２−ＣＦ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−Ｓ−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−、若しくは次式：−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−で示される基であるか、又は、Ｇ１が単結合を示し、次式：−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−（ただし、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す。）で示され、かつ次式：−ＣＨ＝ＣＨ−Ｎ（Ｒ７）−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−、次式：−Ｎ＝ＣＨ−Ｎ（Ｒ７）−、若しくは次式：−Ｎ（Ｒ７）−ＣＨ＝Ｎ−で示される基であり、
Ｒ６は、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、又は置換されていてもよいＣ１−６アルキルオキシ基であり、
Ｒ７は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいＣ３−８シクロアルキル基、置換されていてもよいＣ３−８シクロアルキルＣ１−３アルキル基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１５で示される基、又は次式：−（ＣＨ２）ｐ−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＲ１６で示される基であり、
ｐは、０、１、２又は３であり、
Ｒ１５は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、又はＯＲ５７であり、
Ｒ５７は、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基又は置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ１６は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基である。］
で示される化合物；
下記一般式（１１）：【００１７】
【化２】
2019131794.tif 000004
【００１８】
［一般式（１１）中、
Ｊ１及びＪ２は、それぞれ、ＣＨ又はＮを示し、ただし、Ｊ１及びＪ２がいずれもＣＨを示すことはなく、
ｒは、０〜４を示し、
Ｒ１０１は、ｒが２以上の場合には互いに同一でも異なっていてもよく、ハロゲン原子、ハロゲン原子で置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、ＯＲ１１１、又は次式：−Ｎ（Ｒ１１２ａ）−Ｒ１１２ｂで示される基を示し、
Ｒ１１１、Ｒ１１２ａ及びＲ１１２ｂは、それぞれ独立して、水素原子又はＣ１−６アルキル基であり、
ｓは、０〜５を示し、
Ｒ１０２は、ｓが２以上の場合には互いに同一でも異なっていてもよく、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、ＯＲ１１３、次式：−Ｎ（Ｒ１１４ａ）−Ｒ１１４ｂで示される基、次式：−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１１５で示される基、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１１６で示される基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、ニトロ基、又はシアノ基を示し、
Ｒ１１３は、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいアリールアルキル基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１１４ａ及びＲ１１４ｂは、それぞれ独立して、水素原子又はＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ１１５は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、又は次式：−ＮＨ−Ｒ１２１で示される基であり、
Ｒ１１６は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、ＯＲ１２２、又は次式：−Ｎ（Ｒ１２３ａ）−Ｒ１２３ｂで示される基であり、
Ｒ１２１は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１２２は、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１２３ａ及びＲ１２３ｂは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、若しくは置換されていてもよいヘテロアリール基であるか、又は、Ｒ１２３ａ及びＲ１２３ｂが一体となって環状アミンを形成しており、
Ｒ１０３は、水素原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ３−６シクロアルキル基、又はＣ３−６シクロアルキルＣ１−６アルキル基を示し、
Ｒ１０１が８位の位置にある場合には当該Ｒ１０１とＲ１０３とが一体となって５〜７員環のヘテロ環を形成していてもよい。］
で示される化合物；及び
これらの薬理学的に許容される塩
からなる群から選択される少なくとも１種の化合物である、［１］〜［５］のうちのいずれか一項に記載の抗がん剤。
［７］
前記微小管阻害化合物が、パクリタキセル、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビン、ドセタキセル、カバジタキセル、エリブリン、及びこれらの薬理学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種の化合物である、［１］〜［６］のうちのいずれか一項に記載の抗がん剤。
［８］
前記がんが、大腸がんである［１］〜［７］のうちのいずれか一項に記載の抗がん剤。
［９］
がんを予防・治療するためのキットであって、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤とからなる、キット。
［１０］
タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤とを組み合わせて患者に投与するがんの予防・治療方法。
［１１］
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、前記一般式（１）又は一般式（１１）で示される化合物及びそれらの薬理学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種のタンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、アルキル化剤、代謝拮抗剤、植物アルカロイド、トポイソメラーゼ阻害薬、抗がん性抗生物質、及びプラチナ製剤からなる群から選択される少なくとも１種の薬剤とを組み合わせた、抗がん剤。
［１２］
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、アルキル化剤、代謝拮抗剤、植物アルカロイド、トポイソメラーゼ阻害薬、抗がん性抗生物質、及びプラチナ製剤からなる群から選択される少なくとも１種の薬剤と組み合わせて投与されるように用いられ、かつ、前記一般式（１）又は一般式（１１）で示される化合物及びそれらの薬理学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種のタンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有する抗がん剤。
［１３］
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、前記一般式（１）又は一般式（１１）で示される化合物及びそれらの薬理学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種のタンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と組み合わせて投与されるように用いられ、かつ、アルキル化剤、代謝拮抗剤、植物アルカロイド、トポイソメラーゼ阻害薬、抗がん性抗生物質、及びプラチナ製剤からなる群から選択される少なくとも１種の薬剤を有効成分として含有する抗がん剤。
［１４］
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、前記一般式（１）又は一般式（１１）で示される化合物及びそれらの薬理学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種のタンキラーゼ阻害化合物と、アルキル化剤、代謝拮抗剤、植物アルカロイド、トポイソメラーゼ阻害薬、抗がん性抗生物質、及びプラチナ製剤からなる群から選択される少なくとも１種の薬剤とを有効成分として配合した抗がん剤。
［１５］
がんを予防・治療するためのキットであって、前記一般式（１）又は一般式（１１）で示される化合物及びそれらの薬理学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種のタンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、アルキル化剤、代謝拮抗剤、植物アルカロイド、トポイソメラーゼ阻害薬、抗がん性抗生物質、及びプラチナ製剤からなる群から選択される少なくとも１種の薬剤とからなる、キット。
［１６］
前記一般式（１）又は一般式（１１）で示される化合物及びそれらの薬理学的に許容される塩からなる群から選択される少なくとも１種のタンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、アルキル化剤、代謝拮抗剤、植物アルカロイド、トポイソメラーゼ阻害薬、抗がん性抗生物質、及びプラチナ製剤からなる群から選択される少なくとも１種の薬剤とを組み合わせて患者に投与する、がんの予防・治療方法。【００１９】
なお、本発明により上記目的が達成される理由は必ずしも定かではないが、本発明者らは以下のように推察する。すなわち、本発明においては、タンキラーゼ阻害化合物と、微小管阻害化合物とを組み合わせて用いるが、タンキラーゼに関し、Ｈａら（Ｈａ  ｅｔ  ａｌ．，Ｃｅｌｌ  Ｄｅａｔｈ  Ｄｉｆｆｅｒ．，１９：３２１−３３２，２０１２）によると、タンキラーゼは細胞分裂期においてキナーゼＰｌｋ１によってリン酸化されることにより、タンパク質安定性及びポリ（ＡＤＰーリボシル）化活性（ＰＡＲＰ活性）を上昇させる。Ｐｌｋ１のリン酸化部位と想定される４つのスレオニン及び１つのセリンを全てアラニンに置換した変異型タンキラーゼは、Ｐｌｋ１によるリン酸化を受けず、タンパク質安定性及びＰＡＲＰ活性を低下させる。タンキラーゼは細胞周期の全期間を通して染色体末端のテロメアに、さらに細胞分裂期には紡錘体極に局在化するが、この変異型タンキラーゼはテロメア及び紡錘体極のいずれにも局在化しない。他方、細胞分裂期において、タンキラーゼは姉妹染色分体間でのテロメアコヒージョンの解消に必須であることが報告されている（Ｄｙｎｅｋ  ａｎｄ  Ｓｍｉｔｈ，Ｓｃｉｅｎｃｅ，３０４：９７−１００，２００４）。また、タンキラーゼの紡錘体極への局在化及びＰＡＲＰ活性は、紡錘体の正常な構造形成及び機能発現に必須であることが報告されている（Ｃｈａｎｇ  ｅｔ  ａｌ．，Ｎａｔ  Ｃｅｌｌ  Ｂｉｏｌ．，７：１１３３−１１３９，２００５）。そこで、本発明者らは、前記タンキラーゼ阻害化合物に阻害されるタンキラーゼは、細胞分裂期に選択的なリン酸化を介して自身の安定性及びＰＡＲＰ活性を上昇させ、テロメア及び紡錘体極で固有の機能を発揮することにより、細胞分裂の進行に寄与するものと推定する。【００２０】
一方、前記微小管阻害化合物は、微小管の重合又は脱重合を阻害することにより、細胞の有糸分裂を妨げ、殺細胞効果を発揮する。微小管の阻害は細胞周期を分裂期に留めるため、微小管阻害化合物で処理された細胞ではタンキラーゼのリン酸化、安定化、及びＰＡＲＰ活性の亢進が認められる（Ｈａら）。したがって、本発明に係るタンキラーゼ阻害化合物と微小管阻害化合物との組み合わせによれば、前記微小管阻害化合物によりがん細胞の細胞周期を分裂期に留めて紡錘体極及びテロメアにおけるタンキラーゼの機能的必要性を高める一方で、かかるタンキラーゼの機能を前記タンキラーゼ阻害化合物により阻害するため、各々を単剤で処理した場合と比べて相乗的な殺細胞効果が奏され、がんなどの増殖性疾患の治療及び予防に効果を発揮することができるものと本発明者らは推察する。
【発明の効果】
【００２１】
本発明によれば、がんなどの増殖性疾患の治療及び予防に有用な新たな抗がん剤及びキットを提供することが可能となる。
【図面の簡単な説明】
【００２２】
【図１Ａ】実施例１についてＭＴＴアッセイ（ドセタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図１Ｂ】実施例１についてＭＴＴアッセイ（パクリタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図１Ｃ】実施例１についてＭＴＴアッセイ（ビンクリスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図１Ｄ】実施例１についてＭＴＴアッセイ（ビンブラスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図２Ａ】実施例２についてＭＴＴアッセイ（ドセタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図２Ｂ】実施例２についてＭＴＴアッセイ（パクリタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図２Ｃ】実施例２についてＭＴＴアッセイ（ビンクリスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図２Ｄ】実施例２についてＭＴＴアッセイ（ビンブラスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図３Ａ】実施例３についてＭＴＴアッセイ（ドセタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図３Ｂ】実施例３についてＭＴＴアッセイ（パクリタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図３Ｃ】実施例３についてＭＴＴアッセイ（ビンクリスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図３Ｄ】実施例３についてＭＴＴアッセイ（ビンブラスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図４Ａ】実施例４についてＭＴＴアッセイ（ドセタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図４Ｂ】実施例４についてＭＴＴアッセイ（パクリタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図４Ｃ】実施例４についてＭＴＴアッセイ（ビンクリスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図４Ｄ】実施例４についてＭＴＴアッセイ（ビンブラスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図５Ａ】実施例５についてＭＴＴアッセイ（ドセタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図５Ｂ】実施例５についてＭＴＴアッセイ（パクリタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図５Ｃ】実施例５についてＭＴＴアッセイ（ビンクリスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図５Ｄ】実施例５についてＭＴＴアッセイ（ビンブラスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図６Ａ】実施例６についてＭＴＴアッセイ（ドセタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図６Ｂ】実施例６についてＭＴＴアッセイ（パクリタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図６Ｃ】実施例６についてＭＴＴアッセイ（ビンクリスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図６Ｄ】実施例６についてＭＴＴアッセイ（ビンブラスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図７Ａ】実施例７についてＭＴＴアッセイ（ドセタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図７Ｂ】実施例７についてＭＴＴアッセイ（パクリタキセル）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図７Ｃ】実施例７についてＭＴＴアッセイ（ビンクリスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図７Ｄ】実施例７についてＭＴＴアッセイ（ビンブラスチン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図８Ａ】実施例８についてＭＴＴアッセイ（テモゾロミド（ａ）、メルファラン（ｂ）、ゲムシタビン（ｃ）、シタラビン（ｄ）、フルオロウラシル（ｅ）、ペメトレキセド（ｆ））を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図８Ｂ】実施例８についてＭＴＴアッセイ（メルカプトプリン（ｇ）、メトトレキサート（ｈ）、イリノテカン（ｉ）、エトポシド（ｊ）、アクチノマイシンＤ（ｋ）、ダウノルビシン（ｌ））を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図８Ｃ】実施例８についてＭＴＴアッセイ（ドキソルビシン（ｍ）、ブレオマイシン（ｎ）、ミトキサントロン（ｏ）、オキサリプラチン（ｐ）、カルボプラチン（ｑ）、シスプラチン（ｒ））を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図９】実施例９についてＭＴＴアッセイ（イリノテカン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図１０】実施例１０についてＭＴＴアッセイ（イリノテカン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図１１】実施例１１についてＭＴＴアッセイ（イリノテカン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図１２】実施例１２についてＭＴＴアッセイ（イリノテカン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図１３】実施例１３についてＭＴＴアッセイ（イリノテカン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【図１４】実施例１４についてＭＴＴアッセイ（イリノテカン）を実施して得られた結果を示すグラフである。
【発明を実施するための形態】
【００２３】
本発明は、がんを予防・治療するための抗がん剤であって、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤とを組み合わせた、抗がん剤；
微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤と組み合わせて投与されるように用いられ、かつ、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有する抗がん剤；
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と組み合わせて投与されるように用いられ、かつ、微小管阻害化合物を有効成分として含有する抗がん剤；
がんを予防・治療するための抗がん剤であって、タンキラーゼ阻害化合物及び微小管阻害化合物を有効成分として配合したことを特徴とする抗がん剤；及び
がんを予防・治療するためのキットであって、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤とからなる、キットである。
【００２４】
本発明において、「がんの治療及び予防」及び「抗がん」には、がん細胞の直接的な細胞傷害効果、細胞増殖抑制効果による治療のみならず、がん細胞の浸潤・転移の抑制、腫瘍血管新生の抑制といった広義の意味での抗がん作用を含み、「抗がん剤」とは、これらの作用のうちの少なくとも１つを奏する薬剤のことをいう。前記増殖性疾患としては、様々な固形腫瘍や血液腫瘍、例えば、線維肉腫、卵巣がん、グリオブラストーマ、膵臓がん、乳がん、アストロサイトーマ、肺がん、胃がん、肝がん、大腸がん、膀胱がん、白血病などの悪性腫瘍が挙げられるが、これらのみに限定されるものではない。また、前記増殖性疾患の治療及び予防には、前記悪性腫瘍の腫瘍細胞の殺細胞；前記腫瘍細胞の増殖及び転移の抑制、予防、及び遅延が含まれる。
【００２５】
本発明において、「薬理学的に許容される」とは、薬理学的使用に適していることを意味し、本発明に係る薬理学的に許容される塩としては、ナトリウム、カリウム及びカルシウムなどのアルカリ金属又はアルカリ土類金属の塩；フッ化水素酸、塩酸、臭化水素酸又はヨウ化水素酸などのハロゲン化水素酸塩；硫酸、硝酸、リン酸、過塩素酸、炭酸などの無機酸塩；ギ酸、酢酸、トリフルオロ酢酸、トリクロロ酢酸、ヒドロキシ酢酸、プロピオン酸、乳酸、クエン酸、酒石酸、シュウ酸、安息香酸、マンデル酸、酪酸、フマル酸、コハク酸、マレイン酸及びリンゴ酸などの有機カルボン酸塩；アスパラギン酸及びグルタミン酸などの酸性アミノ酸塩；メタンスルホン酸、エタンスルホン酸、ベンゼンスルホン酸及びトルエンスルホン酸などのスルホン酸塩；アセトン、メチルエチルケトン、エーテル、酢酸エチルなどの付加物；並びに水和物及びアルコール和物などの溶媒和物を含むが、別段これに限定されるものではない。
【００２６】
本発明において、各一般式中の「水素原子」には、特に断りがない場合、重水素原子（Ｄ）も含まれる。また、各一般式において、「ハロゲン原子」としては、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子などが挙げられる。
【００２７】
本発明に係る一般式において、「アルキル基」とは、炭素数が１〜８の直鎖状又は分岐鎖状の飽和炭化水素基を表し、「Ｃ１−３アルキル基」及び「Ｃ１−６アルキル基」とは、それぞれ、炭素数が１〜３個及び１〜６個であることを示す。前記直鎖状又は分岐鎖状の飽和炭化水素基としては、一般的に、メチル、エチル、ｎ−プロピル、イソプロピル、ｎ−ブチル、ｓｅｃ−ブチル、イソブチル、ｔｅｒｔ−ブチル、ｎ−ペンチル、イソペンチル、ネオペンチル、及びｎ−ヘキシルなどの基を含むが、別段これに限定されるものではない。
【００２８】
本発明に係る一般式において、「アリール基」とは、炭素のみで構成された６員環単環式の芳香族炭化水素基又はそれらが２以上縮合した縮合環式の芳香族炭化水素基を表す。前記アリール基としては、一般的に、フェニル及びナフチルなどの基を含むが、別段これに限定されるものではない。
【００２９】
本発明に係る一般式において、「ヘテロアリール基」とは、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子から選択される１〜４個のヘテロ原子を有する５〜６員環の単環式芳香族複素環から誘導される基；１〜４個のヘテロ原子を有する５〜６員環の単環式芳香族複素環と、炭素のみで構成された６員環単環式芳香族環とが縮合した縮合環式芳香族複素環から誘導される基；又は１〜４個のヘテロ原子を有する５〜６員環の単環式芳香族複素環と、１〜４個のヘテロ原子を有する５〜６員環の単環式芳香族複素環とが縮合した縮合環式芳香族複素環から誘導される基を表す。前記ヘテロアリール基としては、一般的に、可能な任意の箇所に結合位置を有するピロリル、ピラゾリル、フリル、チエニル、オキサゾリル、イミダゾリル、イソオキサゾリル、チアゾリル、イソチアゾリル、１，２，３−オキサジアゾリル、１，２，４−オキサジアゾリル、１，２，３−チアジアゾリル、１，２，４−チアジアゾリル、テトラゾリル、１，２，４−トリアゾリル、１，２，３−トリアゾリル、ピリジル、ピリダジニル、ピラジル、ピリミジル、ベンゾチエニル、ベンゾフリル、インドリル、イソインドリル、ベンゾイミダゾリル、ベンゾピラゾリル、ベンゾチアゾリル、ベンゾオキサゾリル、ベンゾトリアゾリル、キノリル、イソキノリル、キノキサリニル、キナゾリニル、フタラジニル、イミダゾ［５，１−ｂ］チアゾリル、１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジニルなどの基を含むが、別段これに限定されるものではない。
【００３０】
本発明に係る一般式において、「シクロアルキル基」とは、炭素数が３〜８である環状の飽和炭化水素基（環状炭化水素基）を表し、この環状炭化水素基は、単環であっても、縮環、架橋環又はスピロ環を形成していてもよい。「Ｃ３−８シクロアルキル基」とは、炭素数が３〜８であることを示す。前記環状の飽和炭化水素基としては、一般的に、可能な任意の箇所に結合位置を有するシクロプロピル、シクロブチル、シクロペンチル、シクロヘキシル、シクロへプチル、シクロオクチル、ビシクロ［３．１．０］ヘキシル、ビシクロ［３．２．０］ヘプチル、ビシクロ［４．１．０］ヘプチル、ビシクロ［４．２．０］オクチル、ビシクロ［３．３．０］オクチル、ビシクロ［１．１．１］ペンチル、ビシクロ［２．１．１］ヘキシル、ビシクロ［３．１．１］ヘプチル、ビシクロ［２．２．１］ヘプチル、ビシクロ［３．２．１］オクチル、ビシクロ［２．２．２］オクチル、スピロ［２．３］ヘキシル、スピロ［２．４］ヘプチル、スピロ［２．５］オクチル、スピロ［３．３］ヘプチル及びスピロ［３．４］オクチルなどの基を含むが、別段これに限定されるものではない。
【００３１】
本発明に係る一般式において、「ヘテロシクロアルキル基」とは、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子から選択される１〜４個のヘテロ原子を有する３〜７員環の飽和複素環又は芳香族環以外の不飽和複素環を表し、この複素環は、単環であっても、架橋環又はスピロ環を形成していてもよく、本明細書で定義される１つ以上の任意の置換基で任意に置換されていてもよい。前記へテロシクロアルキル基としては、可能な任意の箇所に結合位置を有するオキセタニル、テトラヒドロフリル、ジヒドロフリル、ジヒドロピラニル、テトラヒドロピラニル、１，３−ジオキサニル、１，４−ジオキサニル、アジリジニル、アゼチジニル、ピロリジニル、ピペリジニル、ピペラジニル、１，１−ジオキシドチオモルホリニル、ジオキソピペラジニル、ジアゼパニル、モルホリニル、１，３−ジオキソラニル、イミダゾリジニル、イミダゾリニル、ピロリニル、オキサチオラニル、ジチオラニル、１，３−ジチアニル、１，４−ジチアニル、オキサチアニル、チオモルホリニル、３，６−ジアザビシクロ［３．１．１］ヘプチル、８−オキサ−３−アザビシクロ［３．２．１］オクチル、３，８−ジアザビシクロ［３．２．１］オクチル、３，９−ジアザビシクロ［３．３．１］ノニル、２−オキサ−７−アザスピロ［３．５］ノニルなどの基を含むが、別段これに限定されるものではない。
【００３２】
本発明に係る一般式において、「ヘテロ環」という場合には、これは、窒素原子、酸素原子及び硫黄原子から選択される１〜４個のヘテロ原子を有する芳香族環以外の不飽和複素環を表し、５〜７員環であることが好ましく、５〜６員環であることがより好ましい。この複素環は、単環であっても、架橋環又はスピロ環を形成していてもよい。前記ヘテロ環としては、可能な任意の箇所に結合位置を有する２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ピロール、２，３−ジヒドロオキサゾール、２，３−ジヒドロ−１Ｈ−イミダゾール、１，２，３，４−テトラヒドロピリジン、２，３，４，５−テトラヒドロ−１Ｈ−アゼピン、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−１，４−オキサジン、１，２，３，４−テトラヒドロピラジン、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−１，４−チアジン、４，５，６，７−テトラヒドロ−１，４−オキサゼピンなどの環を含むが、別段これに限定されるものではない。
【００３３】
本発明に係る一般式において、「アリールアルキル基」、「ヘテロアリールアルキル基」、「シクロアルキルアルキル基」及び「ヘテロシクロアルキルアルキル基」とは、それぞれ、本明細書で定義されるアリール基、ヘテロアリール基、シクロアルキル基、又はヘテロシクロアルキル基（これらを次式：−Ａｒ１で示す）の可能な任意の箇所の結合位置と、本明細書で定義されるアルキル基（これを次式：−Ａｋ１で示す）の可能な任意の箇所とが結合したもの（次式：−Ａｋ1−Ａｒ１で示される基）を表す。例えば、「アリールＣ１−３アルキル基」、「ヘテロアリールＣ１−３アルキル基」、「Ｃ３−８シクロアルキルＣ１−３アルキル基」及び「ヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基」における「Ｃ１−３アルキル」とは、前記アルキル基の炭素数が１〜３であることを示し、「Ｃ３−８シクロアルキルＣ１−３アルキル基」における「Ｃ３−８シクロアルキル」とは、前記シクロアルキル基の炭素数が３〜８であることを示す。
【００３４】
本発明に係る一般式において、「Ｃ１−３アルキルオキシ基」及び「アリールオキシ基」とは、それぞれ、本明細書で定義されるＣ１−３アルキル基（これを次式：−Ａｋ２で示す）及びアリール基（これを次式：−Ａｒ２で示す）が酸素原子に結合したもの（次式：−Ｏ−Ａｋ２で示される基又は−Ｏ−Ａｒ２で示される基）を表す。
【００３５】
本発明に係る一般式において、「ジＣ１−３アルキルアミノ基」とは、本明細書で定義される同一又は異なっていてもよいＣ１−３アルキル基（これらを次式：−Ａｋ３及び−Ａｋ４で示す）が窒素原子に二つ結合したもの（次式：−Ｎ（−Ａｋ３）−Ａｋ４で示される基）を表し、「アリールアミノ基」とは、本明細書で定義されるアリール基（これを次式：−Ａｒ３で示す）がアミノ基に結合したもの（次式：−Ｎ−Ａｒ３で示される基）を表す。
【００３６】
本発明に係る一般式において、「環状アミン」という場合には、これは、原子数が３〜８である含窒素複素環を表し、この含窒素複素環は、単環であっても、縮環、架橋環又はスピロ環を形成していてもよい。前記環状アミンとしては、アゼチジン、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、モルホリン、チオモルホリン、ピラゾール、イミダゾール、トリアゾール、アゼパン、アゼピン、アゾカンなどを含むが、別段これに限定されるものではない。
【００３７】
本発明に係る一般式において、「置換されていてもよい」とは、特に断りがない場合、置換されていてもよいと記された基に結合している任意の水素原子が他の原子又は基からなる群から選択される置換基（原子又は基）で置換されていることを表し、当該置換をされている箇所は１か所であっても２か所以上であってもよく、置換されている箇所が２箇所以上の場合、各置換基は互いに同一であっても異なっていてもよい。
【００３８】
また、本発明に係る化合物は、１又は２個以上の不斉炭素を有する場合があるが、１又は２個以上の不斉炭素に基づく光学活性体、鏡像異性体、それらの任意の混合物、ラセミ体などはいずれも本発明の範囲に包含される。また、不飽和二重結合を有する基においては、シス−又はトランス−体で存在し得る。さらに、本発明に係る化合物は、上述する異性体の他、可能な異性体（回転異性体、アトロプ異性体、互変異生体など）のうちの１つの形態を表しており、これらは単一の異性体として存在していてもこれらの混合物として存在していてもよい。本明細書中において、上記の異性体や同位体が存在する化合物であって、その名称において特に断りがない場合、その化合物はこれらの異性体や同位体うちの１種であっても２種以上の混合物であってもラセミ体であってもよい。
【００３９】
＜タンキラーゼ阻害化合物＞
本発明において、タンキラーゼ阻害化合物とは、タンキラーゼ阻害活性を有する化合物であり、タンキラーゼの基質であるＮＡＤ＋が結合する部位である、ニコチンアミド結合ポケット及びアデノシン結合ポケットのうちの少なくとも一方のポケットに結合することでタンキラーゼ活性を阻害する化合物であることが好ましい。本発明に係るタンキラーゼ阻害化合物としては、前記ニコチンアミド結合ポケット及び前記アデノシン結合ポケットのうちの少なくとも一方のポケットに作用するものを用いることができ、より具体的には、前記ニコチンアミド結合ポケットに作用するニコチンアミド型、前記アデノシン結合ポケットに作用するアデノシン型、及び前記ニコチンアミド結合ポケット及びアデノシン結合ポケットの両方に作用するデュアル型のいずれであってもよい。
【００４０】
なお、本発明において、前記タンキラーゼ阻害化合物がニコチンアミド型又はアデノシン型であることは、Ｘ線回折によって確認することができ、より具体的には、あらかじめ調製したタンキラーゼ結晶と前記タンキラーゼ阻害化合物との混合液から複合体を結晶化させて、それをＸ線回折する方法（ソーキング法）、又は、前記結晶化前の状態のタンキラーゼとタンキラーゼ阻害化合物とが共存した混合液から結晶化させて、Ｘ線回折する方法（共結晶法）により確認することができる。また、前記タンキラーゼ阻害化合物がデュアル型であることは、上記どちらかの条件で結晶を調製し、Ｘ線回折することで確認することができる。
【００４１】
前記ニコチンアミド型のタンキラーゼ阻害化合物としては、例えば、下記一般式（１）で示される化合物及びその薬理学的に許容される塩（以下、場合により「スピロ化合物」という）、並びに、下記一般式（１１）で示される化合物及びその薬理学的に許容される塩（以下、場合により「ジヒドロキナゾリノン系化合物」という）が挙げられ、これらのうちの１種を単独で用いても２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【００４２】
（スピロ化合物）
本発明に係るニコチンアミド型のタンキラーゼ阻害化合物としては、下記一般式（１）：
【００４３】
【化３】
2019131794.tif 000005
【００４４】
［一般式（１）中、
Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４は、Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示すか、Ａ１及びＡ２のうちのいずれかが単結合を示しかつ他方がＣＨ２を示すか、又は、Ａ１が単結合を示しかつＡ４がＣＨ２を示し、
Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示す場合又はＡ１がＣＨ２かつＡ２が単結合を示す場合には、Ａ３及びＡ４のうちのいずれかがＣＨ２若しくはＣＯであり他方がＯ若しくはＮＲ１であり、Ａ１が単結合かつＡ２がＣＨ２を示す場合には、Ａ３及びＡ４のうちのいずれかがＮＲ１であり他方がＣＨ２若しくはＣＯであり、Ａ１が単結合かつＡ４がＣＨ２を示す場合には、Ａ２及びＡ３のうちのいずれかがＮＲ１であり他方がＣＨ２又はＣＯであり、
ここでＲ１は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいヘテロアリール基、置換されていてもよいＣ３−８シクロアルキルＣ１−３アルキル基、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基、置換されていてもよいヘテロアリールＣ１−３アルキル基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基、次式：−（ＣＨ２）ｍ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｌで示される基、又は次式：−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｒ１３で示される基を示し、
ｍは、０、１、２又は３であり、ｍが０の場合ＬはＲ１１であり、ｍが１、２又は３の場合ＬはＲ１２であり、
Ｒ１１は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、ＯＲ５１、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＲ５２で示される基、又は次式：−Ｎ（Ｒ５３ａ）−Ｒ５３ｂで示される基であり、
Ｒ５１は、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ５２は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ５３ａ及びＲ５３ｂは、それぞれ独立して、水素原子若しくは置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であるか、又は、Ｒ５３ａ及びＲ５３ｂが一体となって、酸素原子、硫黄原子、及びＮＲ８１からなる群から選択される少なくとも１種の原子又は基を含んでいてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基を形成しており、
Ｒ８１は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ１２は、置換されていてもよいアリール基、ＯＲ５４、又は次式：−Ｎ（Ｒ５５ａ）−Ｒ５５ｂで示される基であり、
Ｒ５４は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基、又は置換されていてもよいヘテロアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ５５ａ及びＲ５５ｂは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基、置換されていてもよいヘテロアリールＣ１−３アルキル基、若しくは次式：−（Ｃ＝Ｏ）−Ｒ８２で示される基であるか、又は、Ｒ５５ａ及びＲ５５ｂが一体となって、酸素原子、硫黄原子、及びＮＲ８３からなる群から選択される少なくとも１種の原子又は基を含んでいてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基を形成しているか、置換されていてもよい６，８−ジヒドロ−５Ｈ−イミダゾロ［１，２−ａ］ピラジン−７−イル基を形成しており、
Ｒ８２は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、又は置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ８３は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ１３は、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であり；
Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４からなる構造は、次式：−Ｅ１−Ｅ２−Ｅ３−Ｅ４−（ただし、この式においてＥ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す。）で示される基であり、かつＥ１がＮ若しくはＣＲ２であり、Ｅ２がＮ若しくはＣＲ３であり、Ｅ３がＮ若しくはＣＲ４であり、Ｅ４がＮ若しくはＣＲ５であるか、Ｅ１が単結合を示し、次式：−Ｅ２−Ｅ３＝Ｅ４−で示される基であり、かつＥ２がＯ若しくはＳでありＥ３及びＥ４がＣＨであるか、又は、Ｅ１が単結合を示し、次式：−Ｅ２＝Ｅ３−Ｅ４−で示される基であり、かつＥ２及びＥ３がＣＨでありＥ４がＯ又はＳであり、
Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５は、それぞれ独立して、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、シアノ基、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基、又は次式：−Ｑ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ１４で示される基であり、
ｎは、０、１、２又は３であり、
Ｑは、次式：−ＣＨ＝ＣＨ−で示される基、Ｏ、ＣＯ、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−で示される基、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｎ（Ｒ５６）−で示される基、ＮＲ５６、次式：−Ｎ（Ｒ５６）−Ｃ（＝Ｏ）−で示される基、又は次式：−Ｎ（Ｒ５６）−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−で示される基であり、
Ｒ５６は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−３アルキル基、又は次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ８４で示される基であり、
Ｒ８４は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいＣ１−６アルキルオキシ基、又は置換されていてもよいアリールオキシ基であり、
Ｒ１４は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、置換されていてもよいＣ３〜８シクロアルキル基、又は置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基であり；
Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４からなる構造は、次式：−Ｇ１−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−（ただし、この式においてＧ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す。）で示され、かつ次式：−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝ＣＲ６−（ただし、Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示す場合であって、Ａ３がＯでありＡ４がＣＯである場合を除く。）、次式：−ＣＨ＝ＣＨ−ＣＨ＝Ｎ−（ただし、Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示す場合であって、Ａ３がＯでありＡ４がＣＯである場合を除く。）、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＯ−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−、次式：−ＣＨ２−ＣＦ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−Ｓ−ＣＨ２−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−ＣＨ２−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−、若しくは次式：−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−で示される基であるか、又は、Ｇ１が単結合を示し、次式：−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−（ただし、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す。）で示され、かつ次式：−ＣＨ＝ＣＨ−Ｎ（Ｒ７）−、次式：−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−、次式：−Ｎ＝ＣＨ−Ｎ（Ｒ７）−、若しくは次式：−Ｎ（Ｒ７）−ＣＨ＝Ｎ−で示される基であり、
Ｒ６は、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、又は置換されていてもよいＣ１−６アルキルオキシ基であり、
Ｒ７は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいＣ３−８シクロアルキル基、置換されていてもよいＣ３−８シクロアルキルＣ１−３アルキル基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１５で示される基、又は次式：−（ＣＨ２）ｐ−Ｃ（＝Ｏ）−ＯＲ１６で示される基であり、
ｐは、０、１、２又は３であり、
Ｒ１５は、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、又はＯＲ５７であり、
Ｒ５７は、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基又は置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基であり、
Ｒ１６は、水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基である。］
で示される化合物又はその薬理学的に許容される塩（スピロ化合物）であることが好ましい。
【００４５】
前記スピロ化合物は、下記の微小管阻害化合物以外の他の抗がん剤、より具体的には、アルキル化剤（テモゾロミド、メルファランなど）、代謝拮抗剤（ゲムシタビン、シタラビン（Ａｒａ−Ｃ）、フルオロウラシル（５−ＦＵ）、ペメトレキセド、メルカプトプリン、メトトレキサートなど）、植物アルカロイド（本発明における「植物アルカロイド」には、植物アルカロイドの原子の一部が別の原子に置換されたアナログ（イリノテカン（ＳＮ−３８）、エトポシド（ＶＰ−１６）など）を含む）、トポイソメラーゼ阻害薬（イリノテカン（ＳＮ−３８）、エトポシド（ＶＰ−１６）などはまた、これにも含まれる）、植物アルカロイドかつトポイソメラーゼ阻害薬である薬剤（植物アルカロイドのアナログかつトポイソメラーゼ阻害薬である薬剤を含む（イリノテカン（ＳＮ−３８）、エトポシド（ＶＰ−１６）など））、抗がん性抗生物質（アクチノマイシンＤ、ダウノルビシン、ドキソルビシン、ブレオマイシン、ミトキサントロンなど）、プラチナ製剤（オキサリプラチン、カルボプラチン、シスプラチンなど）と組み合わせて用いても互いの抗がん作用を阻害することなく、優れた抗がん作用を奏するが、下記の微小管阻害化合物と組み合わせた場合には、より優れた相乗的な抗がん作用を奏する。
【００４６】
一般式（１）において、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４は、Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示すか、Ａ１及びＡ２のうちのいずれかが単結合を示しかつ他方がＣＨ２を示すか、又は、Ａ１が単結合を示しかつＡ４がＣＨ２を示す。Ａ１及びＡ２が単結合を示す場合、Ａ３はＣＨ２若しくはＣＯでありかつＡ４はＯ又はＮＲ１であるか、Ａ３はＯ又はＮＲ１でありかつＡ４はＣＨ２若しくはＣＯである。Ａ１がＣＨ２を示しＡ２が単結合を示す場合、Ａ３はＣＨ２若しくはＣＯでありかつＡ４はＯ又はＮＲ１であるか、Ａ３はＯ又はＮＲ１でありかつＡ４はＣＨ２若しくはＣＯである。Ａ１が単結合を示しＡ２がＣＨ２を示す場合、Ａ３はＮＲ１でありかつＡ４はＣＨ２若しくはＣＯであるか、Ａ３はＣＨ２若しくはＣＯでありかつＡ４はＮＲ１である。さらに、Ａ１が単結合を示しＡ４がＣＨ２を示す場合、Ａ２はＮＲ１でありかつＡ３はＣＨ２若しくはＣＯであるか、Ａ２はＣＨ２若しくはＣＯでありかつＡ３はＮＲ１である。
【００４７】
一般式（１）において、Ａ１、Ａ２、Ａ３及びＡ４からなる構造としては、Ａ１及びＡ２がいずれも単結合を示すことが好ましく、Ａ３及びＡ４のうちのいずれかがＣＨ２若しくはＣＯであり他方がＯ若しくはＮＲ１であることがより好ましく；Ａ３がＯ、ＣＨ２又はＣＯであり、かつＡ４がＣＯ又はＮＲ１である（ただし、Ａ３及びＡ４のいずれもＣＯである場合、Ａ３がＣＨ２でありかつＡ４がＣＯである場合、及びＡ３がＯでありかつＡ４がＮＲ１である場合を除く。）ことがさらに好ましく；Ａ３及びＡ４の組み合わせが、Ｏ及びＣＯ、ＣＨ２及びＮＲ１、並びに、ＣＯ及びＮＲ１のうちのいずれかであることが特に好ましい。
【００４８】
また、一般式（１）において、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４からなる構造は、次式：−Ｅ１−Ｅ２−Ｅ３−Ｅ４−（ただし、この式においてＥ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す）で示される基であるか、Ｅ１が単結合を示し、次式：−Ｅ２−Ｅ３＝Ｅ４−又は次式：−Ｅ２＝Ｅ３−Ｅ４−で示される基である。本明細書において、特に断りがない場合、構造式中の原子及び／又は基を結合する記号「−」は単結合を示し、「＝」は二重結合を示すが、前記式：−Ｅ１−Ｅ２−Ｅ３−Ｅ４−で示される基において、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４の間の結合は、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４に相当する原子又は基の組み合わせに応じて、単結合又は二重結合を示す。
【００４９】
一般式（１）において、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４からなる構造としては、前記式：−Ｅ１−Ｅ２−Ｅ３−Ｅ４−（ただし、この式においてＥ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す。）で示される基であることが好ましく；Ｅ１がＮ若しくはＣＲ２であり、Ｅ２がＮ若しくはＣＲ３であり、Ｅ３がＮ若しくはＣＲ４であり、かつＥ４がＮ若しくはＣＲ５であることがより好ましく；Ｅ１がＣＲ２、Ｅ２がＣＲ３、Ｅ３がＣＲ４、かつＥ４がＣＲ５であることがさらに好ましく；Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４（ＣＲ２、ＣＲ３、ＣＲ４、ＣＲ５のＣ）が隣接する炭素原子２つと共に６員環の芳香族炭化水素基を形成していることが特に好ましい。
【００５０】
さらに、一般式（１）において、Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４からなる構造は、次式：−Ｇ１−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−（ただし、この式においてＧ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す）で示される基であるか、Ｇ１が単結合を示し、次式：−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−（ただし、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す）で示される基である。前記式：−Ｇ１−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−で示される基及び前記式：−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−においても、Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４の間の結合は、Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４に相当する原子又は基の組み合わせに応じて、単結合又は二重結合を示す。
【００５１】
一般式（１）において、Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４からなる構造としては、前記式：−Ｇ１−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−で示され、かつ前記式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、前記式：−ＣＨ２−ＣＦ２−ＣＨ２−ＣＨ２−、前記式：−ＣＨ２−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−、前記式：−ＣＨ２−Ｓ−ＣＨ２−ＣＨ２−、前記式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｏ−、前記式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−、若しくは前記式：−Ｏ−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−で示される基であるか、又は、Ｇ１が単結合を示し、前記式：−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−（ただし、この式においてＧ２、Ｇ３及びＧ４の間の結合は単結合又は二重結合を示す。）で示され、かつ前記式：−ＣＨ＝ＣＨ−Ｎ（Ｒ７）−若しくは前記式：−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−で示される基であることが好ましく；前記式：−Ｇ１−Ｇ２−Ｇ３−Ｇ４−で示され、かつ前記式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−又は前記式：−ＣＨ２−ＣＨ２−ＣＨ２−Ｎ（Ｒ７）−で示されることがより好ましい。
【００５２】
一般式（１）において、「広義のアシル基」とは、一般式（１）中の、水素原子、アミノ基、本明細書で定義されるＣ１−６アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、Ｃ３−８シクロアルキル基又はヘテロシクロアルキル基（これらを次式：−Ａｒ４で示す）がカルボニル基に結合したもの（次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ａｒ４で示される基）；及び、水素原子、本明細書で定義されるＣ１−６アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、Ｃ３−８シクロアルキル基又はヘテロシクロアルキル基（これらを次式：−Ａｒ５で示す）が酸素原子を介してカルボニル基に結合したもの（次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−Ａｒ５で示される基）を含み、本明細書で定義される１つ以上の任意の置換基で任意に置換されていてもよい。このような広義のアシル基としては、一般的に、ホルミル、アセチル、プロピオニル、ブチロイル、バレロイル、ピバロイル、トリフルオロアセチル、クロロアセチル、ジクロロアセチル、トリクロロアセチル、ヒドロキシアセチル、フェニルアセチル、ベンゾイル、ナフトイル、フロイル、テノイル、ニコチノイル、イソニコチノイル、メトキシカルボニル、トリクロロメトキシカルボニル、エトキシカルボニル、ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル、フェニルオキシカルボニル、ベンジルオキシカルボニル、４−メトキシベンジルオキシカルボニル、２，４−ジメトキシベンジルオキシカルボニル、及び４−ニトロベンジルオキシカルボニルなどの基を含むが、別段これに限定されるものではなく、例えば、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｎ（Ｒ５８ａ）−Ｒ５８ｂ［式中、Ｒ５８ａ及びＲ５８ｂは、それぞれ独立に、水素原子、Ｃ１−６アルキル基、又は次式：−Ｓ（＝Ｏ）２−ＣＨ３で示される基を示す。］で示される基や、カルボキシ基（−ＣＯＯＨ）もこれに含まれる。
【００５３】
一般式（１）において、置換されていてもよい置換基としては、例えば、ハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）、シアノ基、水酸基、チオール基、ニトロ基、前記広義のアシル基、Ｃ１−６アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、Ｃ３−８シクロアルキル基、ヘテロシクロアルキル基、アリールＣ１−３アルキル基、ヘテロアリールＣ１−３アルキル基、Ｃ３−８シクロアルキルＣ１−３アルキル基、及びヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基などの置換基；酸素原子又は硫黄原子を介して、前記広義のアシル基、Ｃ１−６アルキル基（アルコキシ基、アルキルチオ基）、アリール基、アリールＣ１−３アルキル基、ヘテロアリール基、Ｃ３−８シクロアルキル基、ヘテロシクロアルキル基、ヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基、又は次式：−ＳｉＲ３１ａＲ３１ｂＲ３１ｃ［式中、Ｒ３１ａ、Ｒ３１ｂ及びＲ３１ｃは、それぞれ独立に、Ｃ１−６アルキル基又はアリール基を表す。］で示される基が結合した置換基；次式：−Ｎ（Ｒ３２ａ）−Ｒ３２ｂ［式中、Ｒ３２ａ及びＲ３２ｂは、それぞれ独立に、水素原子、前記広義のアシル基、Ｃ１−６アルキル基、次式：−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｎ（ＣＨ３）２で示される基、若しくは次式：−Ｓ（＝Ｏ）２−ＣＨ３で示される基であるか、又はＲ３２ａ及びＲ３２ｂが一体となって、酸素原子、硫黄原子、ＳＯ、Ｓ（＝Ｏ）２、及びＮＲ３３［Ｒ３３は、水素原子又はＣ１−６アルキル基を示す。］からなる群から選択される少なくとも１種の原子又は基を含んでいてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基を形成している。］で示される置換基；次式：−Ｃ（ＮＨ２）＝ＮＨで示される置換基；次式：−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｎ（Ｒ５９ａ）−Ｒ５９ｂ［式中、Ｒ５９ａ及びＲ５９ｂは、それぞれ独立に、水素原子、前記広義のアシル基、又はＣ１−６アルキル基を示す。］で示される置換基；次式：−Ｓ（＝Ｏ）２−ＣＨ３で示される置換基；並びに、次式：−Ｐ（＝Ｏ）−ＯＨで示される置換基が挙げられる。これらの置換基及び置換基の形成に関与する基のうち、前記広義のアシル基、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、シクロアルキル基及びヘテロシクロアルキル基は、さらに前述の定義のごとく任意の置換基によって置換されていてもよい。
【００５４】
一般式（１）において、置換される基が、Ｒ１が示すＣ１−６アルキル基、ヘテロアリール基、Ｃ３−８シクロアルキルＣ１−３アルキル基、アリールＣ１−３アルキル基、ヘテロアリールＣ１−３アルキル基、３〜７員環のヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基である場合、前記置換基としては、メトキシ基（−ＯＣＨ３）、シアノ基、ハロゲン原子、水酸基、であることが特に好ましい。
【００５５】
また、一般式（１）において、置換される基が、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４又はＲ５が示すＣ１−６アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、３〜７員環のヘテロシクロアルキル基である場合、前記置換基としては、シアノ基；水酸基；ヘテロシクロアルキル基；ヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基；アリールＣ１−３アルキル基；カルボキシ基；Ｃ１−３アルコキシ基；１級アミド基；メトキシカルボニル基；水酸基で置換されていてもよいアセチル基；ハロゲン原子、水酸基、若しくはＣ１−３アルコキシ基で置換されていてもよいＣ１−６アルキル基；次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ６０［式中、Ｒ６０は、Ｃ１−３アルキル基又はヘテロシクロアルキル基］で示される置換基；前記式：−Ｎ（Ｒ３２ａ）−Ｒ３２ｂ［式中、Ｒ３２ａ及びＲ３２ｂは、それぞれ独立に、水素原子又はＣ１−３アルキル基であることがより好ましい。］で示される置換基であることが特に好ましい。
【００５６】
一般式（１）において、Ｒ１としては、水素原子、置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、置換されていてもよいアリールＣ１−３アルキル基、置換されていてもよいヘテロアリールＣ１−３アルキル基、又は、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基であることが好ましく；水素原子、又は、水酸基、Ｃ１−６アルコキシ基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、シアノ基、ニトロ基、アリール基、ヘテロアリール基、Ｃ３−８シクロアルキル基、ヘテロシクロアルキル基、及び前記広義のアシル基からなる群から選択される１〜３個の置換基で置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であることが好ましい（置換基が２個以上の場合は互いに同一であっても異なっていてもよく、また、前記アリール基、前記ヘテロアリール基、前記Ｃ３−８シクロアルキル基、前記ヘテロシクロアルキル基はさらに置換されていてもよい。）。
【００５７】
Ｒ１として、さらに具体的には、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、ブチル基、イソブチル基、ｓｅｃ−ブチル基、ｔｅｒｔ−ブチル基、ペンチル基、イソペンチル基、ヘキシル基、イソヘキシル基、２−ヒドロキシエチル基、２−ヒドロキシプロピル基、３−ヒドロキシプロピル基、２，３−ジヒドロキシプロピル基、２−ヒドロキシ−２−メチルプロピル基、２−メトキシエチル基、３−メトキシプロピル基、２，２，２−トリフルオロエチル基、２−フルオロエチル基、２，３−ジフルオロエチル基、２−クロロエチル基、３−クロロプロピル基、２−ブロモエチル基、２−ヨードエチル基、シアノメチル基、２−シアノエチル基、ベンジル基、２−フルオロフェニルメチル基、２−ピリジルメチル基、３−ピロジルメチル基、４−ピリジルメチル基、６−クロロ−３−ピロジル基、２−ピリミジルメチル基、５−ピリミジルメチル基、シクロプロピルメチル基、２−テトラヒドロフリルメチル基、アミジノメチル基、カルバモイルメチル基が挙げられる。
【００５８】
一般式（１）において、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５としては、いずれも水素原子であるか、１つ又は２つがハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）及びシアノ基からなる群から選択される少なくとも１種であるか、又は、いずれか１つが置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基、若しくは前記式：−Ｑ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ１４で示される基であることが好ましい。
【００５９】
また、前記式：−Ｑ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ１４で示される基としては、次式：−Ｏ−Ｒ１４で示される基、又は、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−Ｒ１４で示される基であることが好ましく、前記式：−Ｏ−Ｒ１４で示される基であることがより好ましい。さらに、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５のいずれか１つが前記式：−Ｑ−（ＣＨ２）ｎ−Ｒ１４で示される基である場合、Ｒ１４としては、水素原子（すなわち、例えば、前記式：−Ｏ−Ｒ１４で示される場合、Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５のいずれかが水酸基を示す。）、１つの置換基で置換されていてもよいＣ１−２アルキル基、置換されていてもよい３〜７員環のヘテロシクロアルキル基であることが好ましい。前記置換されていてもよいＣ１−２アルキル基の置換基としては、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ６１で示される置換基、前記式：−Ｓ（＝Ｏ）２−Ｎ（Ｒ５９ａ）−Ｒ５９ｂで示される置換基、前記式：−Ｓ（＝Ｏ）２−ＣＨ３で示される置換基、前記式：−Ｐ（＝Ｏ）−ＯＨで示される置換基が好ましい。
【００６０】
Ｒ２、Ｒ３、Ｒ４及びＲ５として、さらに具体的には、それぞれ独立に、水素原子、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、シアノ基、水酸基、メトキシ基、エトキシ基、２−ヒドロキシエトキシ基、２−メトキシエトキシ基、カルボキシメトキシ基、５−テトラゾリルメトキシ基、シアノメトキシ基、４−ピペリジルメトキシ基、２−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）エトキシ基、３−オキセタニルメトキシ基、２−モルホリノエトキシ基、２−（Ｎ−メチルピペラジノ）エトキシ基、２−ピロリジノエトキシ基、２−ピペリジノエトキシ基、３−ピロリジノプロポキシ基、３−テトラヒドロフリルオキシ基、４−テトラヒドロピラニルオキシ基、４−（Ｎ−メチルピペリジル）メトキシ基、２−ヒドロキシ−２−メチルプロポキシ基、カルバモイルメトキシ基、ピペリジノ基、モルホリノ基、ピペラジノ基、４−シアノピペリジノ基、４−メトキシカルボニルピペラジノ基、３，５−ジメチルモルホリノ基、３，５−ジメチルピペラジノ基、４−メトキシピペリジノ基、４−カルボキシピペリジノ基、Ｎ−メチルスルホニルピペラジノ基、４−メチルスルホニルピペリジノ基、Ｎ−２−ヒドロキシ−２−メチルプロピルピペラジノ基、Ｎ−ヒドロキシアセチルピペラジノ基、Ｎ−アセチルピペラジノ基、Ｎ−メチルピペラジノ基、Ｎ−（３−オキセタニル）ピペラジノ基、４−ヒドロキシシクロヘキシル基、１−メチルピラゾール−４−イル基、４−（Ｎ，Ｎ−ジメチルアミノ）フェニル基、４−エトキシカルボニルォサゾール−２−イル基、４−（Ｎ−メチルピペラジノ）フェニル基、エトキシカルボニル基、Ｎ−（２−モルホリノエチル）カルバモイル基、２−オキサゾリル基、４−モルホリノカルボニルオキサゾール−２−イル基、４−ピロリジノメチルオキサゾール−２−イル基、４−カルボキシオキサゾール−２−イル基が挙げられる。
【００６１】
一般式（１）において、Ｒ７としては、水素原子、又は、水酸基、Ｃ１−６アルコキシ基、フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子、及びシアノ基からなる群から選択される１〜３個の置換基で置換されていてもよいＣ１−６アルキル基であることが好ましい（置換基が２個以上の場合は互いに同一であっても異なっていてもよい。）。Ｒ７として、さらに具体的には、水素原子、メチル基、エチル基、プロピル基、イソプロピル基、２−ヒドロキシエチル基、３−ヒドロキシプロピル基、２，２，２−トリフルオロエチル基、２−シアノエチル基、２−メトキシエチル基が挙げられる。
【００６２】
本発明の一般式（１）で示される化合物の好ましい態様としては、例えば、前記一般式（１）で示される化合物が、下記一般式（１−１）：
【００６３】
【化４】
2019131794.tif 000006
【００６４】
で示される態様が挙げられる。一般式（１−１）において、Ａ３はＯ、ＣＨ２又はＣＯであり、Ａ４はＣＯ又はＮＲ１である。ただし、Ａ３及びＡ４のいずれもＣＯである場合、Ａ３がＣＨ２でありかつＡ４がＣＯである場合、及びＡ３がＯでありかつＡ４がＮＲ１である場合を除く。Ｒ１としては、前記式（１）で述べたとおりである。
【００６５】
また、一般式（１−１）において、Ｇ４はＣＨ２又はＮＲ７であり、かつ、Ｒ７は水素原子又は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基である。
【００６６】
本発明の一般式（１）で示される化合物のより好ましい態様としては、特にこれに制限されるものではないが、例えば、一般式（１−１）において、さらに、Ａ３がＣＯ又はＣＨ２であり、Ａ４がＮＲ１（より好ましくはＲ１が水素原子又はＣ１−６アルキル基）であり、Ｒ２がハロゲン原子であり、Ｇ４がＮＲ７（より好ましくはＲ７がＣ１−６アルキル基）である化合物が挙げられる。
【００６７】
前記一般式（１）で示される化合物又はその薬理学的に許容される塩（スピロ化合物）は以下に例示する方法を以て製造することができるが、本発明に係るスピロ化合物の製造方法はこれらに限定されるものではなく、本発明に係るスピロ化合物の範囲についても下記の製造方法によって製造された化合物に限定されるものではない。
【００６８】
本発明に係るスピロ化合物の製造方法は、市販の入手可能な、又は当業者によって認知される方法により合成可能な、出発原料、前駆体及び試薬及び溶媒などを用いて、当業者によって認知される幅広い様々な種類の合成法及び必要に応じて当該合成法に改良などを加えた方法などを組み合わせることによって実施することができる。
【００６９】
また、本発明において、任意の置換基などの導入、修飾又は変換の方法は，原料段階、中間物質の段階、又は最終形態の物質の段階で、目的とする任意の置換基それ自体か又はそれに変換可能な基を、当業者によって認知される幅広い様々な種類の合成法及び必要に応じて当該合成法に改良などを加えた方法を組み合わせることによって導入、修飾又は変換することができ、反応工程の順序などを適宜変えることによって行うこともできる。また、反応の都合上必要に応じて有機合成化学で通常用いられる官能基の保護及び脱保護などの一般的な手段など（例えば、Ｇｒｅｅｎｅ  Ｗｕｔｓ著，ＰＲＯＴＥＣＴＩＶＥ  ＧＲＯＵＰＳ  ｉｎ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＳ  ＴＨＩＲＤ  ＥＤＩＴＩＯＮ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．などに記載された方法）を適宜採用して実施することができる。
【００７０】
製造する際の反応装置は、通常のガラス製反応容器、グラスライニングを施したものを含む金属製反応槽のほか、フローリアクターなども使用することができる。また、反応を行う際の冷却又は加熱に際しては、空冷、水冷、氷冷又は寒剤と冷媒との組み合わせなどの他、冷凍機によって冷却された冷媒を介した反応容器又は反応液の冷却、温水又は蒸気による加熱、電熱器による直接又は熱媒体を介した反応容器の加熱、及び極超短波の電磁波を照射することによる加熱（いわゆるマイクロ波加熱）などが挙げられ、さらにはペルチェ素子を応用した冷却又は加熱なども利用され得る。
【００７１】
本発明に係るスピロ化合物は、例えば、下記の製造法１又は製造法２に示す方法によって得ることができる。
【００７２】
【化５】
2019131794.tif 000007
【００７３】
上記式（２）〜（６）中、Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４、Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４は、それぞれ上記一般式（１）中のＡ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３、Ｅ４、Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３及びＧ４と同義である。また、上記式（３）及び（４）中、Ｙ１及びＹ２は、それぞれ独立に脱離基（当業者によって認知されている脱離能を有する官能基を意味する。例えば、Ｇｒｅｅｎｅ  Ｗｕｔｓ著，ＰＲＯＴＥＣＴＩＶＥ    ＧＲＯＵＰＳ  ｉｎ  ＯＲＧＡＮＩＣ  ＳＹＮＴＨＥＳＩＳ  ＴＨＩＲＤ  ＥＤＩＴＩＯＮ，Ｊｏｈｎ  Ｗｉｌｅｙ  ＆  Ｓｏｎｓ，Ｉｎｃ．などに記載される保護基が挙げられる）を示す。さらに、上記式（４）及び（５）中、Ｒ３４ａ及びＲ３４ｂは、それぞれ独立に、水素原子又は前記保護基を示す。さらに、上記式（２）中、Ｒ３５は水素原子又は前記保護基を示し、上記式（６）中、Ｒ３６は置換されていてもよいＣ１−６アルキル基を示す。
【００７４】
製造法１における式（２）で示される化合物（以下、「中間体（２）」という）及び式（３）で示される化合物（以下、「原料（３）」という）、並びに製造法２における中間体（２）、式（４）及び（６）で示される化合物（以下、それぞれ「原料（４）」及び「原料（６）」という）は、市販の試薬又は公知の方法若しくはそれに準じた方法により合成することができる。また、中間体（２）には必要に応じて保護基が存在していてもよく、該保護基は必要に応じて任意の段階で脱保護することができる。
【００７５】
製造法１においては、中間体（２）及び原料（３）を適切な溶媒に溶解又は懸濁し、金属触媒及びその配位子の存在下又は非存在下、塩基存在下又は非存在下において反応させることにより、本発明に係るスピロ化合物（式（１）で示される化合物又はその塩、以下、場合により「化合物（１）」という）を製造することができる。
【００７６】
製造法１において、中間体（２）と原料（３）とは、一般に１対１〜３のモル比の範囲で用いられ、好ましくは１対１〜１．５のモル比の範囲で用いられる。
【００７７】
製造法１において、前記溶媒としては、例えば、水及びアルコール（例えばエタノール）などのプロトン性溶媒；石油エーテル、非芳香族系炭化水素（例えばｎ−ヘキサン）、及び芳香族系炭化水素（例えばトルエン）などの炭化水素系溶媒；ハロゲン化（例えば、塩化又はフッ化）芳香族系（例えばクロロベンゼン）若しくは非芳香族系炭化水素（例えば１，２−ジクロロエタン）などのハロゲン系溶媒；鎖状（例えば１，２−ジメトキシエタン）若しくは環状のエーテル系（例えば１，４−ジオキサン）溶媒；エステル系溶媒（例えば酢酸エチル）；並びに非プロトン性極性溶媒（例えば、アセトニトリル及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミド）などを単独で又は２種以上を適宜の比率で混合して用いることができる。これらの中でも、前記溶媒としては、トルエン、エタノール、１，４−ジオキサン及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドのうちの少なくとも１種が好ましい。
【００７８】
製造法１において、前記金属触媒存在下で実施する際の金属触媒としては、例えば、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）などの０価のパラジウム触媒類；酢酸パラジウム（ＩＩ）、ビス（アセトニトリル）ジパラジウム（ＩＩ）（などの２価のパラジウム触媒類；並びにテトラキス（トリフェニルホスフィン）パラジウム（０）、ビス（トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン）パラジウム（０）などのパラジウム・ホスフィン錯体類などが用いられる。また、この時に配位子存在下で実施する際の配位子としては、ジ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィンなどが用いられる。前記金属触媒とその配位子とは通常１対０．５〜２、好ましくは１対１のモル比で用いられ、前記金属触媒及びその配位子の使用量は、中間体（２）に対して、０．０１〜１モル％の範囲、好ましくは０．１〜０．５モル％の範囲である。
【００７９】
製造法１において、前記塩基存在下で実施する際の塩基としては、例えば、炭酸カリウムやリン酸カリウムなどの塩類；トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミンなどのアミン類；水素化リチウム、水素化ナトリウムなどの金属水素化物；ナトリウムエトキシド、ナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシド、及びカリウムｔｅｒｔ−ブトキシドなどの金属アルコキシド類；並びにリチウムアミド、リチウムジイソプロピルアミドなどの金属アミド類などを単独で又は２種以上を適宜の比率で混合して用いることができる。これらの中でも、前記塩基としては、好ましくはリン酸カリウム、トリエチルアミン、ジイソプロピルエチルアミン及びナトリウムｔｅｒｔ−ブトキシドのうちの少なくとも１種が用いられる。前記塩基の使用量は、中間体（２）に対して、０．０１〜２０当量の範囲、好ましくは０．１〜１０当量の範囲、さらに好ましくは１〜５当量の範囲である。
【００８０】
製造法１において、反応温度は０〜２５０℃の範囲であり、好ましくは３０〜２００℃であり、さらに好ましくは６０〜１６０℃である。また、製造法１において、反応時間は、１分間〜２日間の範囲であり、好ましくは５分間〜１２時間であり、さらに好ましくは１０分間〜６時間である。
【００８１】
製造法１において、Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３、Ｇ４、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４において置換されるべき任意の置換基は、中間体（２）及び原料（３）の段階で目的とする置換基が備わっていてもよく、その場合は、得られた化合物（１）は目的とする置換基を有する。また、当業者によって認知される幅広い様々な種類の合成法を組み合わせて、目的とする置換基の前駆的な基を中間体（２）及び／又は原料（３）に導入、修飾又は変換することによって、目的とする置換基を有する化合物（１）を製造することができる。なお、これらの合成法の組み合わせについては任意に組み合わせることができ、必要に応じて適宜保護及び脱保護などを実施してもよい。
【００８２】
製造法２においては、中間体（２）及び原料（４）を適切な溶媒に溶解又は懸濁し、塩基存在下で反応させて式（５）で示される化合物（以下、「中間体（５）」という）を合成し、次いで中間体（５）と原料（６）とを適切な溶媒に溶解又は懸濁し、塩基存在下で反応させることにより本発明のスピロ化合物（化合物（１））を製造することができる。当該反応は、中間体（５）を精製単離した後に次工程に用いることもできるが、１容器反応として連続して実施することもできる。また、必要に応じて適宜保護及び脱保護などの工程を加えることもできる。
【００８３】
製造法２において、中間体（２）と原料（４）、並びに中間体（５）と原料（６）とは、一般に１対１〜３のモル比の範囲で用いられ、好ましくは１対１〜２のモル比の範囲で用いられる。
【００８４】
製造法２において、前記溶媒としては、例えば、製造法１において溶媒として挙げたものと同様の溶媒が挙げられ、これらの中でも、前記溶媒としては好ましくは水、エタノール、アセトニトリル及びＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドのうちの少なくとも１種が用いられる。
【００８５】
製造法２において、前記塩基としては、例えば、製造法１において塩基として挙げたものと同様の塩基が挙げられ、これらの中でも、前記塩基としては好ましくはナトリウムエトキシド、トリエチルアミン及びジイソプロピルエチルアミンのうちの少なくとも１種が用いられる。前記塩基の使用量は、中間体（２）又は中間体（５）に対して、０．０１〜２０当量の範囲、好ましくは０．１〜１０当量の範囲、さらに好ましくは１〜５当量の範囲である。
【００８６】
製造法２において、反応温度は−３０〜２００℃の範囲であり、好ましくは０〜１５０℃であり、さらに好ましくは２０〜１２０℃である。また、製造法２において、反応時間は、１分間〜２日間の範囲であり、好ましくは５分間〜１２時間であり、さらに好ましくは３０分間〜６時間である。
【００８７】
製造法２において、Ａ１、Ａ２、Ａ３、Ａ４、Ｇ１、Ｇ２、Ｇ３、Ｇ４、Ｅ１、Ｅ２、Ｅ３及びＥ４において置換されるべき任意の置換基は、中間体（２）及び原料（６）の段階で目的とする置換基が備わっていてもよく、その場合は、得られた化合物（１）は目的とする置換基を有する。また、当業者によって認知される幅広い様々な種類の合成法を組み合わせて、目的とする置換基の前駆的な基を中間体（２）及び／又は原料（６）に導入、修飾又は変換することによって、目的とする置換基を有する化合物（１）を製造することができる。なお、これらの合成法の組み合わせについては任意に組み合わせることができ、必要に応じて適宜保護及び脱保護などを実施してもよい。
【００８８】
上記の方法で合成されるスピロ化合物、中間体、及び原料などは、反応溶液の状態又は粗生成物の状態で次工程に用いても、当業者が認知する通常の精製方法によって単離してから用いてもよい。単離にかかる精製方法については、例えば、各種クロマトグラフィー（カラム又は薄層、並びに、順相系又は逆相系など）、蒸留、昇華、沈殿化、結晶化及び遠心分離などを適宜選択又は組み合わせた方法が挙げられる。
【００８９】
（ジヒドロキナゾリノン系化合物）
本発明に係るニコチンアミド型のタンキラーゼ阻害化合物としては、下記一般式（１１）：
【００９０】
【化６】
2019131794.tif 000008
【００９１】
［一般式（１１）中、
Ｊ１及びＪ２は、それぞれ、ＣＨ又はＮを示し、ただし、Ｊ１及びＪ２がいずれもＣＨを示すことはなく、
ｒは、０〜４を示し、
Ｒ１０１は、ｒが２以上の場合には互いに同一でも異なっていてもよく、ハロゲン原子、ハロゲン原子で置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、ＯＲ１１１、又は次式：−Ｎ（Ｒ１１２ａ）−Ｒ１１２ｂで示される基を示し、
Ｒ１１１、Ｒ１１２ａ及びＲ１１２ｂは、それぞれ独立して、水素原子又はＣ１−６アルキル基であり、
ｓは、０〜５を示し、
Ｒ１０２は、ｓが２以上の場合には互いに同一でも異なっていてもよく、ハロゲン原子、Ｃ１−６アルキル基、ＯＲ１１３、次式：−Ｎ（Ｒ１１４ａ）−Ｒ１１４ｂで示される基、次式：−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１１５で示される基、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１１６で示される基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、ニトロ基、又はシアノ基を示し、
Ｒ１１３は、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいアリールアルキル基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１１４ａ及びＲ１１４ｂは、それぞれ独立して、水素原子又はＣ１−６アルキル基であり、
Ｒ１１５は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、又は次式：−ＮＨ−Ｒ１２１で示される基であり、
Ｒ１１６は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、ＯＲ１２２、又は次式：−Ｎ（Ｒ１２３ａ）−Ｒ１２３ｂで示される基であり、
Ｒ１２１は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１２２は、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり、
Ｒ１２３ａ及びＲ１２３ｂは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、若しくは置換されていてもよいヘテロアリール基であるか、又は、Ｒ１２３ａ及びＲ１２３ｂが一体となって環状アミンを形成しており、
Ｒ１０３は、水素原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ３−６シクロアルキル基、又はＣ３−６シクロアルキルＣ１−６アルキル基を示し、
Ｒ１０１が８位の位置にある場合には当該Ｒ１０１とＲ１０３とが一体となって５〜７員環のヘテロ環を形成していてもよい。］
で示される化合物又はその薬理学的に許容される塩（ジヒドロキナゾリノン系化合物）であることも好ましい。
【００９２】
前記ジヒドロキナゾリノン系化合物は、下記の微小管阻害化合物以外の他の抗がん剤、より具体的には、アルキル化剤（テモゾロミド、メルファランなど）、代謝拮抗剤（ゲムシタビン、シタラビン（Ａｒａ−Ｃ）、フルオロウラシル（５−ＦＵ）、ペメトレキセド、メルカプトプリン、メトトレキサートなど）、植物アルカロイド（イリノテカン（ＳＮ−３８）、エトポシド（ＶＰ−１６）など）、トポイソメラーゼ阻害薬（イリノテカン（ＳＮ−３８）、エトポシド（ＶＰ−１６）などはまた、これにも含まれる）、植物アルカロイドかつトポイソメラーゼ阻害薬である薬剤（イリノテカン（ＳＮ−３８）、エトポシド（ＶＰ−１６）など）、抗がん性抗生物質（アクチノマイシンＤ、ダウノルビシン、ドキソルビシン、ブレオマイシン、ミトキサントロンなど）、プラチナ製剤（オキサリプラチン、カルボプラチン、シスプラチンなど）と組み合わせて用いても互いの抗がん作用を阻害することなく、優れた抗がん作用を奏するが、下記の微小管阻害化合物と組み合わせた場合には、より優れた相乗的な抗がん作用を奏する。
【００９３】
一般式（１１）において、「位」で示される数字は、特に断りがない場合、前記ジヒドロキナゾリノン系化合物においてＲ１０１が置換される位置番号を示し、前記位置番号はキナゾリノンの位置番号をそのまま使用する。さらに、一般式（１１）において、「位」で示されるアルファベット（ｏ、ｍ、ｐ）は、特に断りがない場合、Ｒ１０２が置換されるベンゼン置換体の位置番号を示す。
【００９４】
一般式（１１）において、「アルキル基」としては、炭素数が１〜６の「Ｃ１−６アルキル基」であることが好ましく、炭素数が１〜３の「Ｃ１−３アルキル基」であることがより好ましい。
【００９５】
一般式（１１）において、「アリール基」としては、単環式（フェニル基）であることが好ましい。
【００９６】
一般式（１１）において、「ヘテロアリール基」としては、任意の箇所に結合位置を有するキノリル、イソキノリル、１Ｈ−ピロロ［２，３−ｂ］ピリジニルであることが好ましい。
【００９７】
一般式（１１）において、「シクロアルキル基」としては、単環であることが好ましく、炭素数が３〜８の「Ｃ３−８シクロアルキル基」であることがより好ましく、炭素数が３〜６の「Ｃ３−６シクロアルキル基」であることがさらに好ましい。
【００９８】
一般式（１１）において、「ヘテロ環」としては、５〜７員環であることが好ましく、５〜６員環であることがより好ましく、可能な任意の箇所に結合位置を有する２，３−ジヒドロ−１Ｈ−ピロール、１，２，３，４−テトラヒドロピラジン、３，４−ジヒドロ−２Ｈ−１，４−オキサジンであることがさらに好ましい。
【００９９】
一般式（１１）において、「ヘテロシクロアルキル基」としては、可能な任意の箇所に結合位置を有するピペラジニル、ピロリジニル、モルホリニルであることが好ましい。
【０１００】
一般式（１１）において、「アリールアルキル基」としては、前記アルキル基の炭素数が１〜６である「アリールＣ１−６アルキル基（アリールＣ１−６アルキレン基）」であることが好ましく、炭素数が１〜３である「アリールＣ１−３アルキル基（アリールＣ１−３アルキレン基）」であることが好ましい。また、「シクロアルキルアルキル基」としては、前記アルキル基の炭素数が１〜６である「シクロアルキルＣ１−６アルキル基（シクロアルキルＣ１−６アルキレン基）」であることが好ましく、前記アルキル基の炭素数が１〜３である「シクロアルキルＣ１−３アルキル基（シクロアルキルＣ１−３アルキレン基）」であることがより好ましく、前記シクロアルキル基の炭素数が３〜６である「Ｃ３−６シクロアルキルＣ１−６アルキル基（Ｃ３−６シクロアルキルＣ１−６アルキレン基）」又は「Ｃ３−６シクロアルキルＣ１−３アルキル基（Ｃ３−６シクロアルキルＣ１−３アルキレン基）」であることが好ましい。さらに、「ヘテロシクロアルキルアルキル基」としては、前記アルキル基の炭素数が１〜６である「ヘテロシクロアルキルＣ１−６アルキル基（ヘテロシクロアルキルＣ１−６アルキレン基）」であることが好ましく、前記アルキル基の炭素数が１〜３である「ヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基（ヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキレン基）」であることがより好ましい。
【０１０１】
一般式（１１）において、「環状アミン」としては、ピロリジン、ピペリジン、ピペラジン、モルホリンであることが好ましい。
【０１０２】
一般式（１）において、置換されていてもよい置換基としては、例えば、ハロゲン原子（フッ素原子、塩素原子、臭素原子、ヨウ素原子）、シアノ基、水酸基、チオール基、ニトロ基、Ｃ１−６アルキル基（好ましくはＣ１−３アルキル基）、アリール基、ヘテロアリール基、シクロアルキル基（好ましくはＣ３−６シクロアルキル基）、ヘテロシクロアルキル基、アリールアルキル基（好ましくはアリールＣ１−３アルキル基）、ヘテロアリールアルキル基（好ましくはヘテロアリールＣ１−３アルキル基）、シクロアルキルアルキル基（好ましくはＣ３−６シクロアルキルＣ１−３アルキル基）、ヘテロシクロアルキルアルキル基（好ましくはヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基）；次式：−Ｎ（Ｒ１３３ａ）−Ｒ１３３ｂ［式中、Ｒ１３３ａ及びＲ１３３ｂは、それぞれ独立に、水素原子、Ｃ１−６アルキル基（好ましくはＣ１−３アルキル基）、シクロアルキル基（好ましくはＣ３−６シクロアルキル基）、アリール基、ヘテロアリール基、若しくは次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１３３ｃ［式中、Ｒ１３３ｃはＣ１−６アルキル基（好ましくはＣ１−３アルキル基）、シクロアルキル基（好ましくはＣ３−６シクロアルキル基）、アリール基、ヘテロアリール基を示す。］で示される基であるか、又は、Ｒ１３３ａ及びＲ１３３ｂが一体となって４〜７員環の環状アミンを形成している。］で示される基；次式：−Ｒ１３４−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１３５［式中、Ｒ１３４は、単結合、炭素数１〜３のアルキレン基を示し、Ｒ１３５は、水素原子、Ｃ１−６アルキル基（好ましくはＣ１−３アルキル基）、シクロアルキル基（好ましくはＣ３−６シクロアルキル基）、アリール基、又はヘテロアリール基を示す。］で示される基；次式：−Ｒ１３６−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−Ｒ１３７［式中、Ｒ１３６は、単結合、炭素数１〜３のアルキレン基を示し、Ｒ１３７は、水素原子、Ｃ１−６アルキル基（好ましくはＣ１−３アルキル基）、シクロアルキル基（好ましくはＣ３−６シクロアルキル基）、アリール基、又はヘテロアリール基を示す。］で示される基；次式：−ＯＲ１３８［式中、Ｒ１３８は、Ｃ１−６アルキル基（好ましくはＣ１−３アルキル基）、シクロアルキル基（好ましくはＣ３−６シクロアルキル基）、ヘテロシクロアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、シクロアルキルアルキル基（好ましくはＣ３−６シクロアルキルＣ１−３アルキル基）、ヘテロシクロアルキルアルキル基（好ましくはヘテロシクロアルキルＣ１−３アルキル基）、アリールアルキル基（好ましくはアリールＣ１−３アルキル基）、ヘテロアリールアルキル基（好ましくはヘテロアリールＣ１−３アルキル基）を示す。］で示される基が挙げられる。これらの置換基及び置換基の形成に関与する基のうち、アルキル基、アリール基、ヘテロアリール基、シクロアルキル基及びヘテロシクロアルキル基は、さらに前述の定義のごとく任意の置換基によって置換されていてもよい。
【０１０３】
一般式（１１）において、置換される基が、Ｒ１０２が示すアリール基、ヘテロアリール基である場合、前記置換基としては、ハロゲン原子、シアノ基、水酸基、置換されていてもよいピペラジニル（より好ましくはＣ１−６アルキル基で置換されていてもよいピペラジニル）、置換されていてもよいピペラジニルメチル等のピペラジニルＣ１−６アルキル（より好ましくはＣ１−６アルキル基で置換されてもよいピペラジニルメチル等のピペラジニルＣ１−６アルキル）、モルホリニル；次式：−Ｎ（Ｒ１３３ａ）−Ｒ１３３ｂ［式中、Ｒ１３３ａ及びＲ１３３ｂは、それぞれ独立に、水素原子又はＣ１−３アルキル基を示すことが好ましい。］で示される基；次式：−Ｒ１３６−Ｃ（＝Ｏ）−Ｏ−Ｒ１３７［式中、Ｒ１３６は炭素数１〜３のアルキレン基を示し、Ｒ１３７は水素原子又はＣ１−３アルキル基を示すことが好ましい。］で示される基であることが特に好ましい。
【０１０４】
また、一般式（１１）において、置換される基がＲ１１３が示すアリールアルキレン基、Ｒ１１３又はＲ１２２が示すアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基である場合、前記置換基としては、ハロゲン原子、水酸基、Ｃ１−３アルキル基；次式：−Ｎ（Ｒ１３３ａ）−Ｒ１３３ｂ［式中、Ｒ１３３ａ及びＲ１３３ｂは、それぞれ独立に、水素原子又はＣ１−３アルキル基を示すことが好ましい。］で示される基；次式：−ＯＲ１３８［式中、Ｒ１３８は、Ｃ１−３アルキル基を示すことが好ましい。］で示される基であることが特に好ましい。
【０１０５】
さらに、一般式（１１）において、置換される基がＲ１１５又はＲ１１６が示すアルキル基、アリール基、ヘテロアリール基である場合、前記置換基としては、ハロゲン原子、水酸基、Ｃ１−３アルキル基；次式：−Ｎ（Ｒ１３３ａ）−Ｒ１３３ｂ［式中、Ｒ１３３ａ及びＲ１３３ｂは、それぞれ独立に、水素原子又はＣ１−３アルキル基を示すことが好ましい。］で示される基；次式：−ＯＲ１３８［式中、Ｒ１３８は、Ｃ１−３アルキル基を示すことが好ましい。］で示される基であることが特に好ましい。
【０１０６】
また、一般式（１１）において、置換される基がＲ１２１、Ｒ１２３ａ、又はＲ１２３ｂが示すアルキル基、アリール基、アリールアルキレン基、ヘテロアリール基である場合、前記置換基としては、ハロゲン原子、水酸基、Ｃ１−３アルキル基；次式：−Ｎ（Ｒ１３３ａ）−Ｒ１３３ｂ［式中、Ｒ１３３ａ及びＲ１３３ｂは、それぞれ独立に、水素原子又はＣ１−３アルキル基を示すことが好ましい。］で示される基；次式：−ＯＲ１３８［式中、Ｒ１３８は、Ｃ１−３アルキル基を示すことが好ましい。］で示される基であることが特に好ましい。
【０１０７】
一般式（１１）において、ｒはＲ１０１の数を示し、０〜４である。ｒとしては、０（すなわち、Ｒ１０１に相当する４つの基が全て水素原子）であるか、又は、１〜２であることが好ましい。また、Ｒ１０１の位置としては、ｒが１〜２である場合、７位又は８位であることが好ましい。
【０１０８】
一般式（１１）において、Ｒ１０１は、ｒが２以上の場合には互いに同一でも異なっていてもよく、ハロゲン原子で置換されていてもよいＣ１−６アルキル基、ＯＲ１１１、又は次式：−Ｎ（Ｒ１１２ａ）−Ｒ１１２ｂで示される基を示す。ここで、Ｒ１１１、Ｒ１１２ａ及び−Ｒ１１２ｂは、それぞれ独立して、水素原子又はＣ１−６アルキル基である。
【０１０９】
このようなＲ１０１としては、無置換のＣ１−６アルキル基；ハロゲン原子で置換されたＣ１−６アルキル基；Ｒ１１１が水素原子又はＣ１−３アルキル基であるＯＲ１１１であることが好ましく、より具体的には、メチル基、エチル基、水酸基、トリフルオロメチル基であることがより好ましい。
【０１１０】
一般式（１１）において、ｓはＲ１０２の数を示し、０〜５である。ｓとしては、０（すなわち、Ｒ１０２に相当する５つの基が全て水素原子）であるか、又は、１〜３であることが好ましい。また、Ｒ１０２の位置としては、ｒが１〜３である場合にはｍ位及び／又はｐ位であることが好ましく、ｒが１である場合にはｐ位であることが好ましい。
【０１１１】
一般式（１１）において、Ｒ１０２は、ｓが２以上の場合には互いに同一でも異なっていてもよく、ハロゲン原子、ＯＲ１１３、次式：−Ｎ（Ｒ１１４ａ）−Ｒ１１４ｂで示される基、次式：−ＮＨ−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１１５で示される基、次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１１６で示される基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、ニトロ基、又はシアノ基を示す。
【０１１２】
ここで、Ｒ１１３は、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいアリールアルキル基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり；Ｒ１１４ａ及びＲ１１４ｂは、それぞれ独立して、水素原子又はＣ１−６アルキル基であり；Ｒ１１５は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、又は次式：−ＮＨ−Ｒ１２１で示される基であり；Ｒ１１６は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、置換されていてもよいヘテロアリール基、ＯＲ１２２、又は次式：−Ｎ（Ｒ１２３ａ）−Ｒ１２３ｂで示される基である。
【０１１３】
さらに、Ｒ１２１は、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり；Ｒ１２２は、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよいヘテロアリール基であり；Ｒ１２３ａ及びＲ１２３ｂは、それぞれ独立して、水素原子、置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、若しくは置換されていてもよいヘテロアリール基であるか、又は、Ｒ１２３ａ及びＲ１２３ｂが一体となって環状アミンを形成する。
【０１１４】
このようなＲ１０２としては、ハロゲン原子；Ｒ１１３が置換されていてもよいアルキル基、置換されていてもよいアリール基、又は置換されていてもよいアリールアルキル基であるＯＲ１１３；Ｒ１１４ａ及びＲ１１４ｂが、それぞれ独立して、水素原子又はＣ１−３アルキル基である次式：−Ｎ（Ｒ１１４ａ）−Ｒ１１４ｂで示される基；Ｒ１１６がＯＲ１２２である次式：−Ｃ（＝Ｏ）−Ｒ１１６で示される基；置換されていてもよいアリール基；置換されていてもよいヘテロアリール基；ニトロ基；シアノ基であることが好ましく、ハロゲン原子；Ｒ１１３が置換されていてもよいアルキル基であるＯＲ１１３；置換されていてもよいアリール基；置換されていてもよいヘテロアリール基であることが好ましく、より具体的には、ハロゲン原子；メトキシ基；エトキシ基；水酸基、４−メチルピペラジン−１−イル基、（４−メチルピペラジン−１−イル）メチル基、４−モルホリン−４−イル基、ジメチルアミノ基で置換されていてもよいフェニル基であることがより好ましい。
【０１１５】
一般式（１１）において、Ｒ１０３は、水素原子、Ｃ１−６アルキル基、Ｃ３−６シクロアルキル基、又はＣ３−６シクロアルキルＣ１−６アルキル基を示す。
【０１１６】
このようなＲ１０３としては、水素原子、Ｃ１−３アルキル基、Ｃ３−６シクロアルキルＣ１−３アルキル基であることが好ましく、より具体的には、水素原子、メチル基、シクロプロピルメチル基であることがより好ましい。
【０１１７】
また、一般式（１１）において、Ｒ１０１が８位の位置にある場合には当該Ｒ１０１と１位の位置にあるＲ１０３とは、一体となって５〜７員環のヘテロ環を形成していてもよい。このような５〜７員環のヘテロ環としては、ピロリジニル、ピペリジニル、モルホリニルであることが好ましく、ピロリジニル、モルホリニルであることがより好ましい。
【０１１８】
本発明の一般式（１１）で示される化合物の好ましい態様としては、例えば、以下の（Ｉ）〜（ＩＩＩ）の態様及びこれらの態様のうちの２つ又は３つの組み合わせが挙げられるが、これに限定されるものではない。
【０１１９】
（Ｉ）
前記一般式（１１）中、
ｒが０であるか、又は、ｒが１であり、かつＲ１０１が７位若しくは８位の位置にあり、かつ当該Ｒ１０１がハロゲン原子で置換されていてもよいＣ１−３アルキル基若しくはヒドロキシ基を示すか、又は、ｒが１であり、かつＲ１０１が８位の位置にあり、かつ当該Ｒ１０１とＲ１０３とが一体となって５〜６員環のヘテロ環を形成している化合物。
【０１２０】
（ＩＩ）
前記一般式（１１）中、
Ｒ１０３が、水素原子、Ｃ１−３アルキル基、若しくはＣ３−６シクロアルキルＣ１−３アルキル基を示すか、又は、ｒが１であり、かつＲ１０１が８位の位置にあり、かつ当該Ｒ１０１とＲ１０３とが一体となって５〜６員環のヘテロ環を形成している化合物。
【０１２１】
（ＩＩＩ）
前記一般式（１１）中、
ｓが０であるか、又は、ｓが１であり、かつＲ１０２が、ハロゲン原子、Ｒ１１３が置換されていてもよいＣ１−３アルキル基であるＯＲ１１３、若しくは置換されていてもよいアリール基を示す、化合物。
【０１２２】
前記一般式（１１）で示される化合物又はその薬理学的に許容される塩（ジヒドロキナゾリノン系化合物）は、以下に例示する方法を以て製造することができるが、本発明のジヒドロキナゾリノン系化合物の製造方法はこれらに限定されるものではなく、本発明の化合物の範囲についても下記の製造方法によって製造された化合物に限定されるものではない。
【０１２３】
また、本発明の一般式（１１）で示される化合物の例には、前記一般式（１１）中、Ｊ１及びＪ２がいずれもＮの化合物が含まれる。また、その例として、ｒが１であり、かつＲ１０１が８位の位置にあり、かつＲ１０３が水素原子である化合物；及びｒが１であり、かつＲ１０１が８位の位置にあり、かつ当該Ｒ１０１とＲ１０３とが一体となって５〜６員環のヘテロ環を形成している化合物が挙げられる。
【０１２４】
本発明に係るジヒドロキナゾリノン系化合物の製造方法は、市販の入手可能な、又は当業者によって認知される方法により合成可能な、出発原料、前駆体及び試薬及び溶媒などを用いて、当業者によって認知される幅広い様々な種類の合成法及び必要に応じて当該合成法に改良などを加えた方法などを組み合わせることによって実施することができる。任意の置換基、反応装置、冷却・加熱については、前記スピロ化合物の製造方法で述べたとおりである。
【０１２５】
本発明に係るジヒドロキナゾリノン系化合物は、例えば、下記の製造法３によって得ることができる。
【０１２６】
【化７】
2019131794.tif 000009
【０１２７】
上記式（１２）、（１３）中、Ｊ１、Ｊ２、ｒ、Ｒ１０１、ｓ、Ｒ１０２、及びＲ１０３は、それぞれ独立して、上記一般式（１１）中のＪ１、Ｊ２、ｒ、Ｒ１０１、ｓ、Ｒ１０２、及びＲ１０３と同義である。
【０１２８】
製造法３における式（１２）で示される化合物（以下、「原料（１２）」という）及び式（１３）で示される化合物（以下、「原料（１３）」という）は、市販の試薬として入手可能であるか、公知の方法若しくはそれに準じた方法により合成することができる。
【０１２９】
製造法３においては、原料（１２）及び原料（１３）を適切な溶媒に溶解又は懸濁し、酸触媒の存在下又は非存在下において反応させることにより、本発明のジヒドロキナゾリノン系化合物（一般式（１１）で示される化合物又はその塩、以下場合により「化合物（１１）」という）を製造することができる。
【０１３０】
製造法３において、原料（１２）と原料（１３）とは、一般に１対１〜３のモル比の範囲で用いられ、好ましくは１対１〜１．２のモル比の範囲で用いられる。
【０１３１】
製造法３において、前記溶媒としては、例えば、水、メタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、２−プロパノール、ｎ−ブタノール、２−ブタノール及びｔｅｒｔ−ブチルアルコールなどのプロトン性溶媒；石油エーテル、ｎ−ペンタン、ｎ−ヘキサン、ｎ−ヘプタン、シクロヘキサン、ベンゼン、トルエン及びキシレンなどの炭化水素系溶媒；四塩化炭素、ジクロロメタン、クロロホルム、１，２−ジクロロエタン、クロロベンゼン及びトリフルオロメチルベンゼンなどのハロゲン系溶媒；ジエチルエーテル、ジイソプロピルエーテル、メチルｔｅｒｔ−ブチルエーテル、メチルシクロペンチルエーテル、テトラヒドロフラン、２−メチルテトラヒドロフラン、１，４−ジオキサン、１，２−ジメトキシエタン及びジフェニルエーテルなどのエーテル系溶媒；酢酸メチル、酢酸エチル、酢酸ｎ−プロピル、酢酸イソプロピル、酢酸ｎ−ブチル、酢酸イソブチル、酢酸ｔｅｒｔ−ブチル、酢酸ベンジル、プロピオン酸メチル、プロピオン酸エチル、プロピオン酸ｎ−プロピル、プロピオン酸イソプロピル、プロピオン酸ｎ−ブチル、プロピオン酸イソブチル及びプロピオン酸ｔｅｒｔ−ブチルなどのエステル系溶媒；並びにアセトン、２−ブタノン、メチルイソブチルケトン、シクロヘキサノン、アセトニトリル、プロピオニトリル、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミド、Ｎ，Ｎ−ジメチルアセトアミド、ジメチルスルホキシド及びＮ−メチル−２−ピロリドンなどの非プロトン性極性溶媒などを単独で又は２種以上を適宜の比率で混合して用いることができる。これらの中でも、前記溶媒としては、好ましくはメタノール、エタノール、ｎ−プロパノール、Ｎ，Ｎ−ジメチルホルムアミドのうちの少なくとも１種が用いられる。
【０１３２】
製造法３において、前記酸触媒存在下で実施する際の酸としては、塩酸、臭化水素酸、ヨウ化水素酸、硫酸、リン酸及び硝酸などの鉱酸類；ギ酸、酢酸、プロピオン酸及びトリフルオロ酢酸などのカルボン酸類；並びに三フッ化ホウ素ジエチルエーテル錯体、三塩化ホウ素、三臭化ホウ素、塩化亜鉛、塩化第二スズ、塩化第二鉄、塩化アルミニウム、四塩化チタン及び四塩化ジルコニウムなどのルイス酸などが用いられる。これらの中でも、前記酸としては、好ましくは塩酸、ギ酸、酢酸及びプロピオン酸のうちの少なくとも１種であり、さらに好ましくは酢酸である。前記酸の使用量は、原料（１２）に対して、０．０１〜２０当量の範囲であり、好ましくは０．０５〜５当量の範囲であり、さらに好ましくは０．１〜１当量の範囲である。或いは、０．０１〜２０当量の範囲であり、好ましくは０．１〜１０当量の範囲であり、さらに好ましくは１〜５当量の範囲である。
【０１３３】
製造法３において、反応温度は０〜２５０℃の範囲であり、好ましくは３０〜２００℃であり、さらに好ましくは６０〜１６０℃である。また、製造法３において、反応時間は、１分間〜２日間の範囲であり、好ましくは５分間〜１２時間であり、さらに好ましくは１０分間〜６時間である。
【０１３４】
製造法３において、Ｒ１０２において置換されるべき任意の置換基は、原料（１３）の段階で目的とする置換基が備わっていてもよく、その場合には、得られた化合物（１１）は目的とする置換基を有する。また、当業者によって認知される幅広い様々な種類の合成法を組み合わせて、目的とする置換基の前駆的な基を原料（１３）に導入、修飾又は変換することによって、目的とする置換基を有する化合物（１１）を製造することができる。なお、これらの合成法の組み合わせについては任意に組み合わせることができ、必要に応じて適宜保護及び脱保護などを実施してもよい。
【０１３５】
製造法３に係る原料（１３）は、例えば、以下に示すスキーム１〜２に示す方法などによっても製造することができる。
【０１３６】
【化８】
2019131794.tif 000010
【０１３７】
上記式（１４）、（１５）、及び（１３−１）中、ｓ及びＲ１０２は、それぞれ独立して、上記一般式（１１）中のｓ及びＲ１０２と同義である。
【０１３８】
スキーム１における式（１４）で示される化合物（以下、「原料（１４）」という）は、市販の試薬として入手可能であるか、公知の方法若しくはそれに準じた方法により合成することができる。
【０１３９】
スキーム１において、式（１３−１）で示される化合物（以下、「原料（１３−１）」という）は、原料（１３）の１種である。原料（１３−１）は、原料（１４）とセミカルバジド塩酸塩とによる縮合反応により合成することができる式（１５）で示される化合物（化合物（１５））を、Ｓｙｎｔｈｅｓｉｓ，１９９８，１０，１１４０．に記載の方法など既知の方法を利用することにより製造することができる。これら一連の全ての合成法は、有機化学の一般的な成書などに幅広く記載されている方法論であり、記載された方法そのまま又は改良を加えた方法などにより実施が可能である。
【０１４０】
【化９】
2019131794.tif 000011
【０１４１】
上記式（１６）、（１７）、（１８）、（１９）、及び（１３−２）中、ｓ及びＲ１０２は、それぞれ独立して、上記一般式（１１）中のｓ及びＲ１０２と同義である。
【０１４２】
スキーム２における式（１６）で示される化合物（以下、「原料（１６）」という）及び式（１９）で示される化合物（以下、「原料（１９）」という）は、市販の試薬として入手可能であるか、公知の方法若しくはそれに準じた方法により合成することができる。
【０１４３】
スキーム２において、式（１３−２）で示される化合物（以下、「原料（１３−２）」という）は、原料（１３）の１種である。原料（１３−２）は、式（１８）で示される化合物（化合物（１８））にアジ化ナトリウムを付加させて合成することができ（ｓｔｅｐＣ：Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，２００１，４２，９１１７．）、化合物（１８）は、原料（１６）から２工程（ｓｔｅｐ  Ａ及びｓｔｅｐ  Ｂ）で、或いは原料（１９）から１工程（ｓｔｅｐ  Ｄ）で、合成することができる（ｓｔｅｐＡ及びＢ：Ｂｉｏｏｒｇａｎｉｃ  ＆  Ｍｅｄｉｃｉｎａｌ  Ｃｈｅｍｉｓｔｒｙ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，２００８，１８４９３２．に記載の方法など；ｓｔｅｐＤ：Ｔｅｔｒａｈｅｄｒｏｎ  Ｌｅｔｔｅｒｓ，２００１，４２，９１１７．に記載の方法など）。これら一連の全ての合成法は、有機化学の一般的な成書などに幅広く記載されている方法論であり、記載された方法そのまま又は改良を加えた方法などにより実施が可能である。
【０１４４】
上記の製造法で合成されるジヒドロキナゾリノン系化合物、中間体、及び原料などは、反応溶液の状態又は粗生成物の状態で次工程に用いても、当業者が認知する通常の精製方法によって単離してから用いてもよい。単離にかかる精製方法については、例えば、各種クロマトグラフィー（カラム又は薄層、並びに、順相系又は逆相系クロマトグラフィー；ゲル浸透クロマトグラフィー（ＧＰＣ）など）、蒸留、昇華、沈殿化、結晶化、及び遠心分離などを適宜選択又は組み合わせた方法が挙げられる。
【０１４５】
本発明に係るニコチンアミド型のタンキラーゼ阻害化合物としては、他に、Ｇ−６３１などの化合物も用いることができる。
【０１４６】
前記アデノシン型のタンキラーゼ阻害化合物としては、例えば、特許文献３に記載の化合物及びその薬理学的に許容される塩（以下、場合により「トリアゾール誘導体」という）、ＩＷＲ−１、ＷＩＫＩ４、ＪＷ５５が挙げられ、これらのうちの１種を単独で用いても２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１４７】
（トリアゾール誘導体）
本発明に係るアデノシン型のタンキラーゼ阻害化合物としては、特許文献３に記載の一般式（Ｉ）で示される化合物又は一般式（ＩＩ）示される化合物、それらの異性体、及びそれらの薬理学的に許容される塩（トリアゾール誘導体）のうちの少なくとも１種であることが好ましい。このようなトリアゾール誘導体としては、特許文献３に記載の一般式（Ｉａ）で示される化合物、一般式（ＩＩｂ）で示される化合物、一般式（ＩＩｃ）で示される化合物、一般式（ＩＩｄ）で示される化合物、それらの異性体、及びそれらの薬理学的に許容される塩のうちの少なくとも１種であることがより好ましい。このようなトリアゾール誘導体としては、例えば、「Ｇ００７−ＬＫ」としても知られている、下記式で示される化合物が挙げられる。
【０１４８】
【化１０】
2019131794.tif 000012
【０１４９】
前記トリアゾール誘導体は、特許文献３に記載の方法や、市販の入手可能な、又は当業者によって認知される方法により合成可能な、出発原料、前駆体及び試薬及び溶媒などを用いて、当業者によって認知される幅広い様々な種類の合成法及び必要に応じて当該合成法に改良などを加えた方法などを組み合わせることによって製造することができる。
【０１５０】
前記デュアル型のタンキラーゼ阻害化合物としては、例えば、非特許文献２に記載のＮＶＰ−ＴＮＫＳ６５６が挙げられる。
【０１５１】
かかるデュアル型のタンキラーゼ阻害化合物は、市販の入手可能な、又は当業者によって認知される方法により合成可能な、出発原料、前駆体及び試薬及び溶媒などを用いて、当業者によって認知される幅広い様々な種類の合成法及び必要に応じて当該合成法に改良などを加えた方法などを組み合わせることによって製造することができる。
【０１５２】
＜微小管阻害化合物＞
本発明において、微小管阻害化合物とは、微小管阻害活性を有する化合物であり、細胞分裂の際に紡錘体形成をしたり、細胞内小器官の配置や物質輸送など、細胞の正常機能の維持に重要な役割を果たしている微小管に作用して抗腫瘍効果を示す微小管阻害剤の有効成分として含有される化合物であり、前記微小管阻害剤は、微小管阻害薬、抗微小管剤、微小管標的剤、微小管阻害活性剤、微小管指向薬剤、微小管−標的指向薬剤、微小管毒微小管機能攪乱物質、微小管に作用する成分、微小管作用抗がん薬、又は微小管機能を阻害する医薬ともいわれ、微小管重合阻害剤、微小管脱重合阻害剤、微小管形成阻害剤、微小管不安定化剤、微小管脱安定化剤、微小管破壊薬、微小管崩壊薬、微小管分裂剤、微小管の分解を促進する分子、及び微小管の重合を阻害若しくは破壊する化合物を包含する。
【０１５３】
本発明に係る微小管阻害化合物としては、チューブリンの重合を促進して微小管を安定化・過剰形成させる微小管脱重合阻害剤であっても、前記重合を阻害する微小管重合阻害剤であっても、これらの混合物であってもよい。
【０１５４】
本発明に係る微小管阻害化合物として、より具体的には、パクリタキセル、ビンブラスチン、ビンクリスチン、ビンデシン、ビノレルビン、ドセタキセル、カバジタキセル、及びエリブリンが挙げられ、これらのうちの１種を単独で用いても２種以上を組み合わせて用いてもよい。また、本発明に係る微小管阻害化合物としては、硫酸塩、酒石酸塩、メシル酸塩、アセトン付加物等の酸付加物、水和物などの薬理学的に許容される塩であってもよい。また、これらの化合物は、商品名：タキソール（パクリタキセル）、エクザール（ビンブラスチン）、オンコビン（ビンクリスチン硫酸塩）、フィルデシン（ビンデシン硫酸塩）、ナベルビン（ビノレルビン酒石酸塩）、タキソテール（ドセタキセル水和物）、ワンタキソテール（ドセタキセル水和物）、ジェブタナ（カバジタキセル  アセトン付加物）、ハラヴェン（エリブリンメシル酸塩）などの市販のものを適宜用いてもよい。
【０１５５】
これらの中でも、本発明に係る微小管阻害化合物としては、前記タンキラーゼ阻害化合物と組み合わせた際に特に優れた殺細胞効果が奏される傾向にある観点から、ドセタキセル、パクリタキセル、ビンクリスチン、及びビンブラスチンからなる群から選択される少なくとも１種であることがより好ましい。
【０１５６】
＜抗がん剤＞
本発明の抗がん剤が対象とするがんとしては、例えば、大腸がん、胃がん、食道がん、結腸がん、肝臓がん、膵臓がん、乳がん、肺がん、胆嚢がん、胆管がん、胆道がん、直腸がん、卵巣がん、子宮がん、腎がん、膀胱がん、前立腺がん、骨肉腫、脳腫瘍、白血病、筋肉腫、皮膚がん、悪性黒色腫、悪性リンパ腫、舌がん、骨髄腫、甲状腺がん、皮膚転移がん、皮膚黒色腫が挙げられ、これらの中でも、下部消化器がんであることが好ましく、大腸がんであることがより好ましい。
【０１５７】
本発明の抗がん剤は、前記タンキラーゼ阻害化合物と前記微小管阻害化合物とを組み合わせて用いる。本発明において、かかる組み合わせは、前記タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、前記微小管阻害化合物を有効成分として含有する微小管阻害剤とを、同時に用いる又は投与する形態（同時別剤）であっても、両者を別々に用いる又は投与する形態（異時別剤）であっても、これらの配合剤の形態（同剤）のいずれであってもよい。
【０１５８】
したがって本発明は、前記タンキラーゼ阻害剤と、前記微小管阻害剤とを組み合わせた抗がん剤；前記微小管阻害剤と組み合わせて投与されるように用いられ、かつ、タンキラーゼ阻害化合物を有効成分として含有する抗がん剤；前記タンキラーゼ阻害剤と組み合わせて投与されるように用いられ、かつ、微小管阻害化合物を有効成分として含有する抗がん剤；タンキラーゼ阻害化合物及び微小管阻害化合物を有効成分として配合した抗がん剤；及び前記タンキラーゼ阻害剤と、前記微小管阻害剤とからなるキットを提供する。
【０１５９】
本発明に係るタンキラーゼ阻害剤、微小管阻害剤、及び抗がん剤は、それぞれ独立に、その他の治療剤をさらに含有していてもよく、また、その他の治療剤を同時又は異時に組み合わせて用いてもよい。前記他の治療剤としては、例えば、他の抗がん剤（抗細胞増殖、抗悪性腫瘍、ＤＮＡ損傷剤、及びこれらの組み合わせ、より具体的には、上記のアルキル化剤、代謝拮抗剤、植物アルカロイド、抗がん性抗生物質、プラチナ製剤；有糸分裂阻害薬；トポイソメラーゼ阻害薬；植物アルカロイドかつトポイソメラーゼ阻害薬である薬剤；細胞分裂阻害薬、ＥＧＦＲ抗体などの成長因子機能阻害薬；ＶＥＧＦ抗体、ＶＥＧＦＲ抗体などの血管新生阻害作用薬；メタロプロテアーゼインヒビターなどのがん細胞転移抑制作用薬；Ｒａｓアンチセンスなどのアンチセンス療法薬；抗ＰＤ−１抗体、Ｔ細胞などによる免疫療法薬などが挙げられ、これらのうちの１種を単独で用いても２種以上を組み合わせて用いてもよい。
【０１６０】
本発明に係るタンキラーゼ阻害剤、微小管阻害剤、及び抗がん剤は、吸入投与、点鼻投与、点眼投与、皮下投与、静注投与、筋注投与、直腸投与及び経皮投与など、経口及び非経口のいずれの投与経路で投与されるものであってよく、ヒト又はヒト以外の動物に投与することができる。したがって、本発明に係るタンキラーゼ阻害剤、微小管阻害剤、及び抗がん剤は、それぞれ独立に、投与経路に応じた適当な剤型とすることができる。
【０１６１】
本発明に係るタンキラーゼ阻害剤、微小管阻害剤、及び抗がん剤の剤型の例としては、それぞれ独立に、具体的には、錠剤、丸剤、カプセル剤、顆粒剤、散剤、細粒剤、トローチ錠、エリキシル剤、懸濁剤、乳剤、シロップ剤などの経口剤；吸入剤、点鼻液、点眼液などの外用液剤；静注、筋注などの注射剤；直腸投与剤、坐剤、ローション剤、スプレー剤、軟膏剤、クリーム剤、貼付剤などの非経口剤が挙げられる。
【０１６２】
本発明に係るタンキラーゼ阻害剤、微小管阻害剤、及び抗がん剤は、前記剤型に応じて、薬学の分野において通常用いられている賦形剤、増量剤、湿潤化剤、表面活性剤、崩壊剤、結合剤、潤滑剤、分散剤、緩衝剤、保存剤、溶解補助剤、防腐剤、矯味矯臭剤、無痛化剤、安定化剤、滑沢剤、着色剤などの添加剤をさらに含有していてもよく、これらを用いて常法により製造することができる。前記添加剤としては、例えば、乳糖、果糖、ブドウ糖、でん粉、ゼラチン、炭酸マグネシウム、合成ケイ酸マグネシウム、タルク、ステアリン酸マグネシウム、メチルセルロース、カルボキシメチルセルロース又はその塩、アラビアゴム、オリーブ油、プロピレングリコール、ポリエチレングリコール、シロップ、ワセリン、グリセリン、エタノール、クエン酸、塩化ナトリウム、亜硫酸ソーダ、リン酸ナトリウムなどが挙げられる。
【０１６３】
本発明に係るタンキラーゼ阻害剤及びタンキラーゼ阻害化合物を含有する抗がん剤において、本発明に係るタンキラーゼ阻害化合物の含有量（混合物である場合にはそれらの合計含有量、以下同じ）は、その剤型に応じて適宜調整されるものであるため一概にはいえないが、通常、前記タンキラーゼ阻害剤又は前記抗がん剤の全質量を基準として、フリー体換算で、０．０１〜７０質量％、好ましくは０．０５〜５０質量％である。本発明に係るタンキラーゼ阻害化合物の投与量は、用法、患者の年齢、体重、性別、疾患の相違、症状の程度などを考慮して、個々の場合に応じて適宜調整されるものであるため一概にはいえないが、通常、成人１日当り０．１〜２０００ｍｇ、好ましくは１〜１０００ｍｇであり、これを１日１回又は数回に分けて投与する。
【０１６４】
本発明に係る微小管阻害剤及び微小管阻害剤化合物を含有する抗がん剤において、本発明に係る微小管阻害化合物の含有量（混合物である場合にはそれらの合計含有量、以下同じ）は、その剤型に応じて適宜調整されるものであるため一概にはいえないが、通常、前記微小管阻害剤又は前記抗がん剤の全質量を基準として、フリー体換算で、０．０１〜７０質量％、好ましくは０．０５〜５０質量％である。本発明に係る微小管阻害化合物の投与量は、用法、患者の年齢、体重、性別、疾患の相違、症状の程度などを考慮して、個々の場合に応じて適宜調整されるものであるため一概にはいえないが、通常、成人１日当り０．１〜２０００ｍｇ、好ましくは１〜１０００ｍｇであり、これを１日１回又は数回に分けて投与する。
【０１６５】
本発明に係るタンキラーゼ阻害化合物及び微小管阻害剤化合物をいずれも含有する抗がん剤（同剤）において、前記タンキラーゼ阻害化合物の含有量と前記微小管阻害剤化合物の含有量との質量比（タンキラーゼ阻害化合物：微小管阻害剤化合物）としては、適宜調整されるものであるため一概にはいえないが、例えば、フリー体換算で、１：２００００〜２００００：１、好ましくは１：１０００〜１０００：１であり、より好ましくは１：１００〜１００：１である。
【０１６６】
また、本発明に係るタンキラーゼ阻害化合物及び微小管阻害剤化合物を別剤として用いる場合、前記タンキラーゼ阻害化合物の投与量と前記微小管阻害剤化合物の投与量との質量比（タンキラーゼ阻害化合物：微小管阻害剤化合物）としては、適宜調整されるものであるため一概にはいえないが、例えば、フリー体換算で、１：２００００〜２００００：１、好ましくは１：１０００〜１０００：１であり、より好ましくは１：１００〜１００：１である。
【０１６７】
なお、前記同剤と前記別剤とを併用することもできるし、また前記同剤及び／又は前記別剤と、前記タンキラーゼ阻害剤及び／又は前記微小管阻害剤の単剤とを併用することもできる。例えば、最初の1回ないし数回は前記同剤として調製した静脈注射用の薬剤を点滴静注して、その後数日は前記タンキラーゼ阻害剤のみを経口で投与してもよい。
【実施例】
【０１６８】
以下、実施例に基づいて本発明をより具体的に説明するが、当該実施例によって本発明の範囲が制限されるものではなく、本発明の範囲を逸脱しない範囲で種々の応用、変形及び修正などが可能である。また、実施例で使用した各化合物の製造法を化合物例として説明するが、これらも本発明の実施について具体的に説明するための例示であって、当該例示によって本発明の範囲が制限されるものではなく、本発明の範囲を逸脱しない範囲で種々の応用、変形及び修正などが可能である。【０１６９】
以下、実施例及び化合物例において使用される略語は、下記の意味で用いられる。
Ｍ：ｍｏｌ／Ｌ
１Ｈ−ＮＭＲ：プロトン核磁気共鳴スペクトル（２７０ＭＨｚ、４００ＭＨｚ又は５００ＭＨｚ）
ＭＳ（ＥＳＩ）：質量スペクトル（電子スプレーイオン化法）
ＤＭＳＯ：ジメチルスルホキシド
Ｂｚｌ及びＢｎ：ベンジル
ＭＰＭ：４−メトキシフェニルメチル、４−メトキシベンジル
ＴＢＳ：ｔｅｒｔ−ブチルジメチルシリル
Ｃｂｚ：ベンジルオキシカルボニル
Ｂｏｃ：ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル
Ｔｓ：パラトルエンスルホニル。【０１７０】
（化合物例１）
２−（４，６−ジフルオロ−１−（２−ヒドロキシエチル）スピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−１’−イル）−５，６，７，８−テトラヒドロキナゾリン−４（３Ｈ）−オン
ａ）１’−ベンジルオキシカルボニル−１−ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル−４，６−ジフルオロスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］【０１７１】
【化１１】
2019131794.tif 000013
【０１７２】
１−ベンジルオキシカルボニル−４−ホルミルピペリジン２７８．９ｍｇをクロロホルム５ｍｌに溶解し、３，５−ジフルオロフェニルヒドラジン塩酸塩２４４．４ｍｇ、トリフルオロ酢酸０．２６ｍｌを加え、加熱還流で１時間撹拌した後、トリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム３５８．５ｍｇを加えて、室温でさらに１時間撹拌した。反応液に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、クロロホルムで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をクロロホルム５ｍｌに溶解し、二炭酸ジ−ｔｅｒｔ−ブチル２９５．４ｍｇ、ジメチルアミノピリジン１６５．４ｍｇを加えて室温で１時間撹拌した。反応液に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、クロロホルムで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（ヘキサン／酢酸エチル＝８０／２０）で精製し、標題化合物８２．８ｍｇを得た。
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：４５９［Ｍ＋Ｈ］＋。
ｂ）２−（１−ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル−４，６−ジフルオロスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−１’−イル）−５，６，７，８−テトラヒドロキナゾリン−４（３Ｈ）−オン【０１７３】
【化１２】
2019131794.tif 000014
【０１７４】
１’−ベンジルオキシカルボニル−１−ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル−４，６−ジフルオロスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］２７５．６ｍｇをメタノール３ｍｌに溶解し、１０％パラジウム炭素６４．０ｍｇ、ギ酸アンモニウム１８９．５ｍｇを加え、１時間加熱還流を行った。反応溶液をセライト濾過し、濾液を減圧濃縮した。得られた残渣をアセトニトリル３ｍｌに溶解し、１−アミジノピラゾール塩酸塩１０５．７ｍｇ、トリエチルアミン０．２５１ｍｌを加え、室温で１時間撹拌した。反応液を濃縮して得られた残渣をエタノール５ｍｌに溶解し、２−オキソシクロヘキサンカルボン酸エチル０．１２ｍｌ、２１％ナトリウムエトキシドエタノール溶液０．５８ｍｌを加え、加熱還流で３時間撹拌した。反応液に塩化アンモニウム水溶液を加え、クロロホルムで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（メタノール／クロロホルム＝１０／９０）で精製し、標題化合物４８．５ｍｇを得た。
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：４７３［Ｍ＋Ｈ］＋。
ｃ）２−（４，６−ジフルオロスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−１’−イル）−５，６，７，８−テトラヒドロキナゾリン−４（３Ｈ）−オン【０１７５】
【化１３】
2019131794.tif 000015
【０１７６】
２−（１−ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル−４，６−ジフルオロスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−１’−イル）−５，６，７，８−テトラヒドロキナゾリン−４（３Ｈ）−オン４８．５ｍｇをクロロホルム１ｍｌに溶解し、トリフルオロ酢酸１ｍｌを加え、室温で１時間撹拌した。反応液に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、クロロホルムで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（クロロホルム／メタノール＝９０／１０）で精製し、標題化合物２．０ｍｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１．６６−１．７８（ｍ，６Ｈ），１．８０−１．８６（ｍ，２Ｈ），２．１９−２．２８（ｍ，２Ｈ），２．３６−２．４１（ｍ，２Ｈ），２．４５−２．５０（ｍ，２Ｈ），２．９３−３．０２（ｍ，２Ｈ），３．６０（ｓ，２Ｈ），３．９８（ｂｒ．ｓ，１Ｈ），４．３２−４．３９（ｍ，２Ｈ），６．０７−６．１４（ｍ，２Ｈ），１０．７１（ｂｒ．ｓ，１Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：３７３［Ｍ＋Ｈ］＋。
ｄ）２−（４，６−ジフルオロ−１−（２−ヒドロキシエチル）スピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−１’−イル）−５，６，７，８−テトラヒドロキナゾリン−４（３Ｈ）−オン【０１７７】
【化１４】
2019131794.tif 000016
【０１７８】
２−（４，６−ジフルオロスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−１’−イル）−５，６，７，８−テトラヒドロキナゾリン−４（３Ｈ）−オン３１．８ｍｇをクロロホルムに溶解し、グリコールアルデヒドダイマー１５．４ｍｇ、トリアセトキシ水素化ホウ素ナトリウム５４．３ｍｇ、酢酸を加えて室温で１４時間撹拌した。反応液に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、クロロホルムで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（メタノール／クロロホルム＝１０／９０）で精製し、標題化合物１２．４ｍｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１．６４−１．８３（ｍ，６Ｈ），２．２０−２．３０（ｍ，２Ｈ），２．３３−２．３８（ｍ，２Ｈ），２．４５−２．５０（ｍ，２Ｈ），２．９１−３．００（ｍ，２Ｈ），３．３０（ｔ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，２Ｈ），３．５４（ｓ，２Ｈ），３．８４（ｔ，Ｊ＝５．４Ｈｚ，２Ｈ），４．４２−４．４９（ｍ，２Ｈ），６．００−６．０９（ｍ，２Ｈ），１１．６９（ｂｒ．ｓ，１Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：４１７［Ｍ＋Ｈ］＋。【０１７９】
（化合物例５）
４−フルオロ−１−メチル−１’−（８−メチル−４−オキソ−３，４，５，６，７，８−ヘキサヒドロピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル）−６−（４−メチルピペラジン−１−イル）スピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−２−オン
ａ）２−シアノ−２−（２，６−ジフルオロ−４−メトキシフェニル）酢酸  ｔｅｒｔ−ブチル【０１８０】
【化１５】
2019131794.tif 000017
【０１８１】
４−ブロモ−３，５−ジフルオロアニソール１．１１５１ｇ、ナトリウム  ｔｅｒｔ−ブトキシド１．２０１３ｇ、トリス（ジベンジリデンアセトン）ジパラジウム（０）４５．８ｍｇ、テトラフルオロほう酸トリ−ｔｅｒｔ−ブチルホスフィン２９．０ｍｇを１，４−ジオキサンに溶解し、シアノ酢酸ｔｅｒｔ−ブチル０．８５６ｍｌを加え、マイクロウェーブ照射下１８０℃で３０分撹拌した。反応液に水を加えてセライト濾過を行い、濾液を酢酸エチルで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル／ヘキサン＝２０／８０）で精製し、標題化合物１．２７９１ｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１．５０（ｓ，９Ｈ），３．８１（ｓ，３Ｈ），４．９２（ｂｒ．ｓ，１Ｈ），６．５０−６．５５（ｍ，２Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：２８４［Ｍ＋Ｈ］＋。
ｂ）２−（２，６−ジフルオロ−４−メトキシフェニル）アセトニトリル【０１８２】
【化１６】
2019131794.tif 000018
【０１８３】
２−シアノ−２−（２，６−ジフルオロ−４−メトキシフェニル）酢酸  ｔｅｒｔ−ブチル１．２７９１ｇをトルエンに溶解し、パラトルエンスルホン酸一水和物８５．９ｍｇを加え、加熱還流で１時間撹拌した。反応液に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、酢酸エチルで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル／ヘキサン＝２０／８０）で精製し、標題化合物６９８．８ｍｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：３．６４（ｓ，２Ｈ），３．８０（ｓ，３Ｈ），６．４８−６．５４（ｍ，２Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：１８４［Ｍ＋Ｈ］＋。
ｃ）１−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−４−（２，６−ジフルオロ−４−メトキシフェニル）ピペリジン−４−カルボニトリル【０１８４】
【化１７】
2019131794.tif 000019
【０１８５】
２−（２，６−ジフルオロ−４−メトキシフェニル）アセトニトリル６９８．８ｍｇをＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドに溶解し、Ｎ−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−Ｎ，Ｎ−ビス（２−クロロエチル）アミン１．１０８６ｇ、水素化ナトリウム４５７．８  ｍｇを加え、８０℃で３時間撹拌した。反応液に飽和塩化アンモニウム水溶液を加え、酢酸エチルで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル／ヘキサン＝２０／８０）で精製し、標題化合物８８１．４ｍｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１．４８（ｓ，９Ｈ），２．１１−２．２０（ｍ，２Ｈ），２．３０−２．３６（ｍ，２Ｈ），３．１７−３．２９（ｍ，２Ｈ），３．７９（ｓ，３Ｈ），４．１０−４．２７（ｍ，２Ｈ），６．４６−６．５１（ｍ，２Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：３５３［Ｍ＋Ｈ］＋。
ｄ）１−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−４−（２，６−ジフルオロ−４−メトキシフェニル）ピペリジン−４−カルボキサミド【０１８６】
【化１８】
2019131794.tif 000020
【０１８７】
１−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−４−（２，６−ジフルオロ−４−メトキシフェニル）ピペリジン−４−カルボニトリル２．０８８６ｇをジメチルスルホキシドに溶解し、５Ｎ水酸化ナトリウム２．５ｍｌ、３０％過酸化水素水溶液２．５ｍｌを加え、８０℃で１４時間撹拌した。反応液に飽和塩化アンモニウム水溶液を加え、酢酸エチルで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル／ヘキサン＝２０／８０）で精製し、標題化合物２．１７３３ｇを得た。
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：３７１［Ｍ＋Ｈ］＋。
ｅ）１’−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−４−フルオロ−６−メトキシ−１−メチルスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−２−オン【０１８８】
【化１９】
2019131794.tif 000021
【０１８９】
１−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−４−（２，６−ジフルオロ−４−メトキシフェニル）ピペリジン−４−カルボキサミド２．１７３３ｇをＮ，Ｎ−ジメチルホルムアミドに溶解し、水素化リチウム１３９．９ｍｇを加え、１２０℃で１４時間撹拌した後、ヨードメタン１．１ｍｌを加えてさらに１時間撹拌した。反応液に飽和塩化アンモニウム水溶液を加え、酢酸エチルで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル／ヘキサン＝２０／８０）で精製し、標題化合物１．８１５６ｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１．５０（ｓ，９Ｈ），１．６９−１．７６（ｍ，２Ｈ），２．０５−２．１４（ｍ，２Ｈ），３．１６（ｓ，３Ｈ），３．６６−３．９８（ｍ，７Ｈ），６．２２−６．２８（ｍ，２Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：３６５［Ｍ＋Ｈ］＋。
ｆ）１’−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−４−フルオロ−６−ヒドロキシ−１−メチルスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−２−オン【０１９０】
【化２０】
2019131794.tif 000022
【０１９１】
１’−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−４−フルオロ−６−メトキシ−１−メチルスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−２−オン２７．７ｍｇをクロロホルムに溶解し、三臭化ほう素（１７％ジクロロメタン溶液、約１ｍｏｌ／ｌ）１．５ｍｌをを加え、室温で１４時間撹拌した。反応液にメタノール、５Ｎ水酸化ナトリウム水溶液、二炭酸−ジ−ｔｅｒｔ−ブチル０．０２６ｍｌを加え、１時間撹拌した。反応液に１Ｎ塩酸水溶液を加え、クロロホルムで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル／ヘキサン＝５０／５０）で精製し、標題化合物２６．６ｍｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１．５１（ｓ，９Ｈ），１．７０−１．７７（ｍ，２Ｈ），２．０３−２．１２（ｍ，２Ｈ），３．６８−３．９４（ｍ，４Ｈ），６．２３−６．２８（ｍ，２Ｈ），８．０５（ｂｒ．ｓ，１Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：３５１［Ｍ＋Ｈ］＋。
ｇ）トリフルオロメタンスルホン酸  １’−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−４−フルオロ−１−メチル−２−オキソスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−６−イル【０１９２】
【化２１】
2019131794.tif 000023
【０１９３】
１’−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−４−フルオロ−６−ヒドロキシ−１−メチルスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−２−オン１７５．２ｍｇをクロロホルムに溶解し、トリエチルアミン０．２１ｍｌ、トリフルオロメタンスルホン酸無水物０．１２ｍｌを加え、室温で１時間撹拌した。反応液に飽和水酸化ナトリウム水溶液を加えて、クロロホルムで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル／ヘキサン＝２０／８０）で精製し、標題化合物１５９．２ｍｇを得た。
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：４８３［Ｍ＋Ｈ］＋。
ｈ）４−フルオロ−１−メチル−１’−（８−メチル−４−オキソ−３，４，５，６，７，８−ヘキサヒドロピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル）−６−（４−メチルピペラジン−１−イル）スピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−２−オン【０１９４】
【化２２】
2019131794.tif 000024
【０１９５】
トリフルオロメタンスルホン酸  １’−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−４−フルオロ−１−メチル−２−オキソスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−６−イル４８．２ｍｇ、炭酸セシウム４８．９ｍｇ、酢酸パラジウム２．２ｍｇ、ｒａｃ−２，２‘−ビス（ジフェニルホスフィノ）−１，１’−ビナフチル１２．５ｍｇをトルエンに溶解し、Ｎ−メチルピペラジン０．０１３ｍｌを加え、加熱還流で１４時間撹拌した。反応液をセライト濾過し、濾液を減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（メタノール／クロロホルム＝１０／９０）で精製した。得られた生成物をクロロホルムに溶解し、トリフルオロ酢酸を加えて室温で１時間撹拌した。反応液に飽和水酸化ナトリウム水溶液を加えて、クロロホルムで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をエタノールに溶解し、２−クロロ−８−メチル−５，６，７，８−テトラヒドロピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−４（３Ｈ）−オン２４．０ｍｇ、トリエチルアミン０．０１７ｍｌを加え、マイクロウェーブ照射下１５０℃で３０分撹拌した。反応液に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、クロロホルムで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（メタノール／クロロホルム＝１０／９０）で精製し、標題化合物３１．５ｍｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１．８０−１．８７（ｍ，４Ｈ），２．１１−２．２０（ｍ，２Ｈ），２．３６（ｓ，３Ｈ），２．４４−２．４９（ｍ，２Ｈ），２．５５−２．６０（ｍ，４Ｈ），３．０７（ｓ，３Ｈ），３．１７（ｓ，３Ｈ），３．２１−３．２７（ｍ，６Ｈ），３．８９−３．９８（ｍ，２Ｈ），４．１０−４．１７（ｍ，２Ｈ），６．１９−６．２５（ｍ，２Ｈ），１０．３２（ｂｒ．ｓ，１Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：４９６［Ｍ＋Ｈ］＋。【０１９６】
（化合物例１９）
６−（ｃｉｓ−２，６−ジメチルモルホリン−４−イル）−４−フルオロ−１−メチル−１’−（８−メチル−４−オキソ−３，４，５，６，７，８−ヘキサヒドロピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル）スピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−２（１Ｈ）−オン
ａ）１’−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−６−（ｃｉｓ−２，６−ジメチルモルホリノ）−４−フルオロ−１−メチルスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−２−オン【０１９７】
【化２３】
2019131794.tif 000025
【０１９８】
トリフルオロメタンスルホン酸  １’−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−４−フルオロ−１−メチル−２−オキソスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−６−イル４８．２ｍｇ、炭酸セシウム４８．９ｍｇ、酢酸パラジウム２．２ｍｇ、ｒａｃ−２，２’−ビス（ジフェニルホスフィノ）−１，１’−ビナフチル６．２ｍｇをトルエンに溶解し、ｃｉｓ−２，６−ジメチルモルホリン０．０１５ｍｌを加え、加熱還流で１４時間撹拌した。反応液をセライト濾過し、濾液を減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（酢酸エチル／ヘキサン＝５０／５０）で精製し、標題化合物１８．２ｍｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＨＣｌ３）δ：１．２７（ｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，６Ｈ），１．４９（ｓ，９Ｈ），１．７０−１．７７（ｍ，２Ｈ），２．０１−２．１１（ｍ，２Ｈ），２．４１−２．４９（ｍ，２Ｈ），３．１７（ｓ，３Ｈ），３．４０−３．４５（ｍ，２Ｈ），３．６８−３．９４（ｍ，６Ｈ），６．１５−６．２３（ｍ，２Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：４４８［Ｍ＋Ｈ］＋。
ｂ）６−（ｃｉｓ−２，６−ジメチルモルホリン−４−イル）−４−フルオロ−１−メチル−１’−（８−メチル−４−オキソ−３，４，５，６，７，８−ヘキサヒドロピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−２−イル）スピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−２（１Ｈ）−オン【０１９９】
【化２４】
2019131794.tif 000026
【０２００】
１’−（ｔｅｒｔ−ブチルオキシカルボニル）−６−（ｃｉｓ−２，６−ジメチルモルホリノ）−４−フルオロ−１−メチルスピロ［インドリン−３，４’−ピペリジン］−２−オン２９．９ｍｇをクロロホルム１ｍｌに溶解し、トリフルオロ酢酸１ｍｌを加えて室温で１時間撹拌した。反応液に飽和水酸化ナトリウム水溶液を加えて、クロロホルムで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をエタノールに溶解し、２−クロロ−８−メチル−５，６，７，８−テトラヒドロピリド［２，３−ｄ］ピリミジン−４（３Ｈ）−オン１６．０ｍｇ、トリエチルアミン０．０２８ｍｌを加え、マイクロウェーブ照射下１５０℃で３０分撹拌した。反応液に飽和炭酸水素ナトリウム水溶液を加え、クロロホルムで抽出した。無水硫酸マグネシウムで乾燥し、減圧濃縮して得られた残渣をシリカゲルカラムクロマトグラフィー（メタノール／クロロホルム＝１０／９０）で精製し、標題化合物２２．６ｍｇを得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（４００ＭＨｚ，ＣＤＣｌ３）δ：１．２７（ｄ，Ｊ＝６．２Ｈｚ，６Ｈ），１．７９−１．８７（ｍ，４Ｈ），２．１１−２．２０（ｍ，２Ｈ），２．４２−２．４９（ｍ，４Ｈ），３．０７（ｓ，３Ｈ），３．１９（ｓ，３Ｈ），３．２３−３．２７（ｍ，２Ｈ），３．４０−３．４５（ｍ，２Ｈ），３．７３−３．８２（ｍ，２Ｈ），３．８９−３．９７（ｍ，２Ｈ），４．０７−４．１５（ｍ，２Ｈ），６．１６−６．２３（ｍ，２Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：５１１［Ｍ＋Ｈ］＋。【０２０１】
上記化合物例１、５、１９の方法及びその応用による方法、並びに、文献既知の方法及びその応用による方法を利用して、化合物例２〜４、６〜１８、２０〜２４の化合物を得た。化合物例１〜２４の化合物を以下の表１〜７に示す。また、化合物例１で得られた化合物について、タンキラーゼのニコチンアミド結合ポケットに結合するニコチンアミド型であることを下記のＸ線回折により確認した。
＜Ｘ線回折＞
化合物例１で得られた化合物をソークさせたＴａｎｋｙｒａｓｅ−２結晶のＸ線回折データを、大型放射光施設ＳＰｒｉｎｇ−８（兵庫県佐用郡）のＢＬ２６Ｂ２ビームラインで測定した。Ｘ線の波長は１．０００Å、検出器はＭＸ−２２５（Ｒａｙｏｎｉｘ社）を使用した。回折データはＸＤＳ（Ｋａｂｓｃｈ，２０１０）及びＣＣＰ４プログラム（Ｗｉｎｎ  ｅｔ  ａｌ．，２０１１）を用いて処理した。【０２０２】
【表１】
2019131794.tif 000027
【０２０３】
【表２】
2019131794.tif 000028
【０２０４】
【表３】
2019131794.tif 000029
【０２０５】
【表４】
2019131794.tif 000030
【０２０６】
【表５】
2019131794.tif 000031
【０２０７】
【表６】
2019131794.tif 000032
【０２０８】
【表７】
2019131794.tif 000033
【０２０９】
（化合物例１０１）
（２Ｒ）−２−［５−（４−エトキシフェニル）−２Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル］−８−メチル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−キナゾリン−４−オン【０２１０】
【化２５】
2019131794.tif 000034
【０２１１】
＜工程１＞
２−アミノ−３−メチルベンズアミド（１．００ｇ）と５−（４−エトキシフェニル）−２Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−カルバルデヒド（１．７４ｇ）とをエタノール（３０ｍＬ）に懸濁し、酢酸（１００μＬ）を加えた。この懸濁液を、マイクロウェーブ反応装置で１５０℃に加熱し、３時間反応させた。室温まで冷却して１０時間攪拌し、析出した固体を濾取した。エタノール（３ｍＬ）で３回洗浄後、減圧下加熱乾燥（４５℃）して、２−［５−（４−エトキシフェニル）−２Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル］−８−メチル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−キナゾリン−４−オン（１．４５ｇ）を白色固体として得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ：１．３３（ｔ，Ｊ＝６．９Ｈｚ，３Ｈ），２．０４（ｓ，３Ｈ），４．０６（ｑ，Ｊ＝６．９Ｈｚ，２Ｈ），６．０６（ｓ，１Ｈ），６．３４（ｂｒｓ，１Ｈ），６．６９（ｔ，Ｊ＝７．４Ｈｚ，１Ｈ），７．０１（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，２Ｈ），７．１５（ｄ，Ｊ＝６．９Ｈｚ，１Ｈ），７．５６（ｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，１Ｈ），７．７２（ｄ，Ｊ＝８．６Ｈｚ，２Ｈ），８．２３（ｂｒｓ，１Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：３５０．３６［Ｍ＋Ｈ］＋。【０２１２】
＜工程２＞
２−［５−（４−エトキシフェニル）−２Ｈ−１，２，３−トリアゾール−４−イル］−８−メチル−２，３−ジヒドロ−１Ｈ−キナゾリン−４−オン（１３６ｍｇ）をキラルカラム（ＣＨＩＲＡＬＰＡＣ−ＩＣ，ＤＡＩＣＥＬ）を用いた高速液体クロマトグラフィー（メタノール／ＴＦＡ＝１００／０．０５）により光学分割し、表題化合物（５９．４ｍｇ）を白色固体として得た。
１Ｈ−ＮＭＲ（２７０ＭＨｚ，ＤＭＳＯ−ｄ６）δ：１．３３（ｂｒｔ，Ｊ＝６．９Ｈｚ，３Ｈ），２．０３（ｂｒｓ，３Ｈ），３．９６−４．１６（ｍ，２Ｈ），６．０７（ｂｒｓ，１Ｈ），６．３２（ｂｒｓ，１Ｈ），６．６８（ｂｒｓ，１Ｈ），７．０１（ｂｒｄ，Ｊ＝７．３Ｈｚ，２Ｈ），７．１５（ｂｒｄ，Ｊ＝６．９Ｈｚ，１Ｈ），７．５６（ｂｒｄ，Ｊ＝６．９Ｈｚ，１Ｈ），７．６２−７．８６（ｍ，２Ｈ），８．２０（ｂｒｓ，１Ｈ），１４．８４（ｂｒｓ，１Ｈ）．
ＭＳ（ＥＳＩ）ｍ／ｚ：３５０．２６［Ｍ＋Ｈ］＋。
［α］Ｄ２４＝−１４８°（Ｃ＝０．１，ＭｅＯＨ）。【０２１３】
上記化合物例１０１の方法及びその応用による方法、並びに、文献既知の方法及びその応用による方法を利用して、化合物例１０２〜１０８及び１１３の化合物を得た。化合物例１０１〜１０８及び１１３の化合物を以下の表８〜１０に示す。また、化合物例１０１で得られた化合物について、タンキラーゼのニコチンアミド結合ポケットに結合するニコチンアミド型であることを上記と同様の条件でＸ線回折により確認した。【０２１４】
【表８】
2019131794.tif 000035
【０２１５】
【表９】
2019131794.tif 000036
【０２１６】
【表１０】
2019131794.tif 000037
【０２１７】
（化合物例１０９）
２−［５−（４−メトキシフェニル）−１Ｈ−ピラゾール−４−イル］−１−メチル−２，３−ジヒドロキナゾリン−４−オン（ＣＡＳ  Ｎｏ．１２５２１３３−２１−３）【０２１８】
【化２６】
2019131794.tif 000038
【０２１９】
表題化合物を上記化合物例１０１の方法を利用して得た。【０２２０】
（化合物例１１０）
４−（５−（（Ｅ）−２−（４−（２−クロロフェニル）−５−（５−（メチルスルホニル）ピリジン−２−イル）−４Ｈ−１，２，４−トリアゾール−３−イル）エテニル）−１，３，４−オキサゾール−２−イル）ベンゾニトリル［４−（５−（（Ｅ）−２−（４−（２−Ｃｈｌｏｒｏｐｈｅｎｙｌ）−５−（５−（ｍｅｔｈｙｌｓｕｌｆｏｎｙｌ）ｐｙｒｉｄｉｎ−２−ｙｌ）−４Ｈ−１，２，４−ｔｒｉａｚｏｌ−３−ｙｌ）ｅｔｈｅｎｙｌ）−１，３，４−ｏｘａｄｉａｚｏｌ−２−ｙｌ）ｂｅｎｚｏｎｉｔｒｉｌｅ；Ｇ００７−ＬＫ］
表題化合物を特許文献３等に記載の合成方法にしたがって得た。なおこの化合物は、タンキラーゼのアデノシン結合ポケットに結合するアデノシン型である。【０２２１】
（化合物例１１１）
Ｎ−（８−キノリル）−４−［［（３ａＲ，７ａＳ）−１，３−ジオキソ−４β，７β−メタノ−１，３，３ａ，４，７，７ａ−ヘキサヒドロ−２Ｈ−イソインドール］−２−イル］ベンズアミド（ＩＷＲ−１）
表題化合物を従来公知の文献等に記載の合成方法にしたがって得た。なおこの化合物は、タンキラーゼのアデノシン結合ポケットに結合するアデノシン型である。【０２２２】
（化合物例１１２）
Ｎ−（シクロプロピルメチル）−４−（４−メトキシベンゾイル）−Ｎ−［（３，５，７，８−テトラヒドロ−４−オキソ−４Ｈ−ピラノ［４，３−ｄ］ピリミジン−２−イル）メチル］−１−（ピペリジンアセトアミド）  （ＮＶＰ−ＴＮＫＳ６５６）
表題化合物を非特許文献２等に記載の合成方法にしたがって得た。なおこの化合物は、タンキラーゼのニコチンアミド結合ポケット及びアデノシン結合ポケットの両方に作用するデュアル型である。【０２２３】
（試験例１）  タンキラーゼ阻害活性試験
タンキラーゼ１の酵素活性及びタンキラーゼ２の酵素活性を、自己ポリＡＤＰリボシル化を指標にＥＬＩＳＡ法で測定することにより、各化合物例で得られた化合物（被験化合物）のタンキラーゼ阻害活性（タンキラーゼ１に対する阻害活性（ＴＮＫＳ１）及びタンキラーゼ２に対する阻害活性（ＴＮＫＳ２））を評価した。先ず、Ｆｌａｇタグ融合型タンキラーゼ１（１，０２４−１，３２７ａａ、ＳＡＭ＋ＰＡＲＰ）及びタンキラーゼ２（６１３−１，１１６ａａ、ＡＮＫ５＋ＳＡＭ＋ＰＡＲＰ）を無細胞タンパク質合成システムにより合成し、Ｔｒｉｓ緩衝液（５０ｍＭＴｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ８．０）、１５０ｍＭＮａＣｌ、１０％ｇｌｙｃｅｒｏｌ）で希釈した。希釈した５０μＬのタンキラーゼ１或いはタンキラーゼ２を抗ＦＬＡＧＭ２モノクローナル抗体を固相化したプレート（Ａｎｔｉ−ＦＬＡＧ高感度Ｍ２コートプレート）（Ｓｉｇｍａ社）に添加し、４℃にて一晩静置した。その後、プレートを０．１％ＴｒｉｔｏｎＸ−１００を含むＰＢＳ（ＰＢＳＴ）バッファーで４回洗浄した。【０２２４】
次いで、アッセイバッファー（５０ｍＭＴｒｉｓ−ＨＣｌ（ｐＨ８．０）、４ｍＭＭｇＣｌ２、０．２ｍＭＤＴＴ）で希釈した被験化合物（コントロールとしてＤＭＳＯを用いた）を前記プレートの各ウェルに加え、室温にて１０分間静置した。その後、ビオチン標識したＮＡＤ溶液（２２５μＭＮＡＤ、２５μＭ６−Ｂｉｏｔｉｎ−１７−ＮＡＤ（Ｔｒｅｖｉｇｅｎ社））をドナー基質として加えて混和させ、３０℃にて４５分間反応させた。ブランク用のウェルにはビオチン標識したＮＡＤ溶液ではなく、蒸留水を添加した。反応後、プレートをＰＢＳＴバッファーで４回洗浄した。その後、ＨＲＰ（ｈｏｒｓｅｒａｄｉｓｈ  ｐｅｒｏｘｉｄａｓｅ）標識したストレプトアビジン（Ｔｒｅｖｉｇｅｎ社）をＰＢＳバッファーで１，０００倍希釈して各ウェルに添加し、室温にて２０分間反応させた。プレートをＰＢＳＴバッファーで４回洗浄した後、化学発光基質溶液ＴＡＣＳ−Ｓａｐｐｈｉｒｅ（Ｔｒｅｖｉｇｅｎ社）を各ウェルに添加し、室温にて２０分間反応させ、化学発光強度は化学発光測定装置を用いて測定した。【０２２５】
被験化合物存在下での残存酵素活性を以下の式で求めた。被験化合物の複数濃度での残存酵素活性をもとに、データ分析ソフトウェアＯｒｉｇｉｎ（ＬｉｇｈｔＳｔｏｎｅ社）を用いて酵素阻害活性を５０％阻害濃度（ＩＣ５０値）として算出した。
残存活性（％）＝｛（被験化合物添加時の化学発光強度）−（ブランクの化学発光強度）｝／｛（コントロールの化学発光強度）−（ブランクの化学発光強度）｝
当該方法にて測定した各被験化合物のタンキラーゼ１に対する阻害活性（ＴＮＫＳ１）及びタンキラーゼ２に対する阻害活性（ＴＮＫＳ２）について、ＩＣ５０値が０．０２μＭ未満を評価“Ａ”、０．０２μＭ以上０．２μＭ未満を評価“Ｂ”、０．２μＭ以上１μＭ未満を評価“Ｃ”及び１μＭ以上を評価“Ｄ”とした。結果を下記の表１１〜１２に示す。【０２２６】
（試験例２）  細胞増殖抑制活性試験
各化合物例で得られた化合物のヒト大腸がん細胞株ＣＯＬＯ−３２０ＤＭに対する細胞増殖抑制活性をＣｅｌｌｔｉｔｅｒ−Ｇｌｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｃｅｌｌ  Ｖｉａｂｉｌｉｔｙ  Ａｓｓａｙ（Ｐｒｏｍｅｇａ社、Ｇ７５７３）により評価した。ＣＯＬＯ−３２０ＤＭ細胞は１０％ウシ胎児血清、グルタミン２ｍＭを含むＲＰＭＩ−１６４０培地（和光純薬、１８９−０２０２５）で培養した。培養細胞をＰＢＳで洗浄後、トリプシン／ＥＤＴＡで剥離させ、３×１０４ｃｅｌｌｓ／ｍＬになるように細胞液を調製した。【０２２７】
次いで、細胞液を９６穴マイクロプレート（Ｔｈｅｒｍｏ／Ｎｕｎｃ社、１３６１０１）に７０μＬ／ｗｅｌｌずつ播種し、３７℃、５％ＣＯ２条件下で一晩培養した。翌日、被験化合物（ＤＭＳＯ溶液）を細胞培養用培地で希釈した被験化合物溶液（ＤＭＳＯ終濃度を１％とした）１０μＬ／ｗｅｌｌを添加し、３７℃、５％ＣＯ２条件下で９６時間反応させた（コントロールとして１％ＤＭＳＯ溶液を用いた）。その後、Ｃｅｌｌｔｉｔｅｒ−Ｇｌｏ  Ｌｕｍｉｎｅｓｃｅｎｔ  Ｃｅｌｌ  Ｖｉａｂｉｌｉｔｙ  Ａｓｓａｙ試薬（Ｐｒｏｍｅｇａ社、Ｇ７５７３）を８０μＬ／ｗｅｌｌずつ添加し、アルミホイルで遮光しながらシェイカーで２分間攪拌した後、室温で１０分間静置反応させた。【０２２８】
その後、発光シグナルをルミノメーター（Ｂｉｏｔｅｃｈ社、Ｓｙｎｅｒｇｙ）にて測定した。細胞増殖抑制活性は被験化合物溶液を添加しないコントロール群の細胞増殖量を１００％としたときに各化合物添加群の細胞増殖量の割合を求め、残存細胞量をコントロールの５０％に抑制するのに必要な化合物濃度（ＧＩ５０）値を算出した。当該方法にて測定した各被験化合物のＣＯＬＯ−３２０ＤＭに対する細胞増殖抑制活性（ＣＯＬＯ−３２０ＤＭ）について、ＧＩ５０値が１μＭ未満を評価“Ａ”、１μＭ以上１０μＭ未満を評価“Ｂ”、１０μＭ以上を評価“Ｃ”とし、未評価の被験化合物については”ＮＴ”とした。結果をタンキラーゼ阻害活性試験の結果と合わせて以下の表１１〜１２に示す。【０２２９】
【表１１】
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【０２３０】
【表１２】
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【０２３１】
表１１〜１２に示すように、各化合物例で得られた所定の化合物において十分なタンキラーゼ阻害活性が確認され、これらが十分なタンキラーゼ阻害活性を有するタンキラーゼ阻害化合物であることが確認された。【０２３２】
（試験例３）  ＭＴＴアッセイ
ヒト大腸がん細胞株ＤＬＤ−１に対して各化合物例で得られた化合物（被験化合物、タンキラーゼ阻害化合物）と微小管阻害化合物とを組み合わせて処理した際の残細胞率を測定することにより、各組み合わせにおけるヒト大腸がん細胞株ＤＬＤ−１の殺細胞効果を評価した。被験化合物と微小管阻害化合物との組み合わせは以下のとおりである。
（実施例１）：化合物例１で得られた化合物と、ドセタキセル、パクリタキセル、ビンクリスチン、又はビンブラスチンとの組み合わせ。
（実施例２）：化合物例５で得られた化合物と、ドセタキセル、パクリタキセル、ビンクリスチン、又はビンブラスチンとの組み合わせ。
（実施例３）：化合物例１９で得られた化合物と、ドセタキセル、パクリタキセル、ビンクリスチン、又はビンブラスチンとの組み合わせ。
（実施例４）：化合物例１０１で得られた化合物と、ドセタキセル、パクリタキセル、ビンクリスチン、又はビンブラスチンとの組み合わせ。
（実施例５）：化合物例１１０の化合物（Ｇ００７−ＬＫ）と、ドセタキセル、パクリタキセル、ビンクリスチン、又はビンブラスチンとの組み合わせ。
（実施例６）：化合物例１１１の化合物（ＩＷＲ−１）と、ドセタキセル、パクリタキセル、ビンクリスチン、又はビンブラスチンとの組み合わせ。
（実施例７）：化合物例１１２の化合物（ＮＶＰ−ＴＮＫＳ６５６）と、ドセタキセル、パクリタキセル、ビンクリスチン、又はビンブラスチンとの組み合わせ。【０２３３】
なお、ドセタキセルとしてはタキソテール（ドセタキセル水和物、シグマ社製）を、パクリタキセルとしてはタキソール（シグマ社製）を、ビンクリスチンとしてはオンコビン（ビンクリスチン硫酸塩、シグマ社製）を、ビンブラスチンとしてはビンブラスチン硫酸塩（和光純薬工業社製）を、それぞれ用いた。【０２３４】
先ず、非働化済みの１０％ウシ胎児血清を含むＲＰＭＩ１６４０メディウム（以下、培地）にてヒト大腸がん細胞株ＤＬＤ−１を懸濁し、９６穴マイクロプレートに１ウェルあたり２５０個（７５μＬ）の細胞を播種した。これを３７℃のＣＯ２インキュベーターで一晩静置培養した後、各被験化合物及び各微小管阻害化合物を上記実施例の組み合わせで含む培地（２５μＬ）を、各被験化合物の最終濃度が０，１，３μＭとなるように、微小管阻害化合物の最終濃度が０，０．０４１２，０．１２３，０．３７，１．１１，３．３，１０，３０，９０ｎＭとなるように、それぞれ、３連（ｔｒｉｐｌｉｃａｔｅ）で添加した。対照としては、溶媒のジメチルスルフォキシド（ＤＭＳＯ）のみを含む培地を２５μＬ添加した。これらを３７℃のＣＯ２インキュベーターで１２０時間培養した後、ＭＴＴ（［３−（４，５−ジメチル−チアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロマイド］）／リン酸緩衝生理食塩水を最終濃度が０．５ｍｇ／ｍＬとなるように添加し、３７℃のＣＯ２インキュベーター内に４時間静置した。培地を除去後、１ウェルあたり１００μＬのジメチルスルフォキシドを添加した。これを室温で１時間攪拌した後、各ウェルの吸光度（５７０ｎｍ−６３０ｎｍ）をｘＭａｒｋマイクロプレートスペクトロフォトメーター（バイオラッド社）で測定した。被験化合物の各濃度において、微小管阻害化合物非添加時と比較して相対的細胞数が５０％となる微小管阻害剤の濃度をＩＣ５０値とした。【０２３５】
被験化合物の最終濃度が０μＭ（単剤），１μＭ，３μＭであるときの、各微小管阻害化合物の濃度と相対的細胞数との関係（ＩＣ５０曲線）を図１Ａ〜図７Ｄにそれぞれ示す。また、以下の表１３に、被験化合物の最終濃度が０μＭ（単剤），１μＭ，３μＭであるときの、ＩＣ５０値をそれぞれ示す。なお、各図のうち、被験化合物の最終濃度が１μＭ及び３μＭである系のＩＣ５０曲線は、ドセタキセル等の各微小管阻害化合物の濃度が０μＭ（即ち非添加）の時のＩＣ５０値を１００％として換算した曲線である。よって、仮に各被験化合物と各微小管阻害化合物との組み合わせによって奏される効果が、単に相加効果であるのであれば、被験化合物の最終濃度が１μＭ及び３μＭである系の各微小管阻害化合物の濃度に対するＩＣ５０曲線は、被験化合物の最終濃度が０μＭ（単剤）である系のＩＣ５０曲線と一致する。言い換えれば、被験化合物の最終濃度が０μＭ（単剤）のときと比較して、被験化合物の最終濃度が１μＭ，３μＭであるときの方が、微小管阻害剤のＩＣ５０値が小さいことにより、被検化合物と微小管阻害化合物との組み合わせによるヒト大腸がん細胞株ＤＬＤ−１の殺細胞効果は、これらの相加効果ではなく、相乗効果によるものであるといえる。【０２３６】
【表１３】
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【０２３７】
図１Ａ〜図７Ｄ及び表１３に示すように、被検化合物と微小管阻害化合物との組み合わせにより、ヒト大腸がん細胞株ＤＬＤ−１に対して相乗的な殺細胞効果が奏されることが確認され、本発明の組み合わせは、がんなどの増殖性疾患の治療及び予防に有用な抗がん剤として有用であることが確認された。【０２３８】
なお、微小管阻害化合物に代えて、他の抗がん剤（テモゾロミド、メルファラン、ゲムシタビン、シタラビン（Ａｒａ−Ｃ）、フルオロウラシル（５−ＦＵ）、ペメトレキセド、メルカプトプリン、メトトレキサート、イリノテカン（ＳＮ−３８）、エトポシド（ＶＰ−１６）、アクチノマイシンＤ、ダウノルビシン、ドキソルビシン、ブレオマイシン、ミトキサントロン、オキサリプラチン、カルボプラチン、シスプラチン）を用いた場合には、これらの抗がん剤のみをそれぞれ所定の濃度で添加したときの細胞生存率を１００％とすると、これにさらに化合物例５で得られた被験化合物をそれぞれ所定の濃度で添加したときの細胞生存率は、いずれも５０％程度まで低下し、かかる組み合わせでは、互いに作用を相殺することなく、少なくとも相加的な殺細胞効果が奏されることが確認された（具体例の結果を下記の実施例８に示す）。【０２３９】
すなわち、本発明は、前記一般式（１）又は（１１）で表される少なくとも１種を有効成分として含有するタンキラーゼ阻害剤と、アルキル化剤（例えば、テモゾロミド、メルファラン）、代謝拮抗剤（例えば、ゲムシタビン、シタラビン（Ａｒａ−Ｃ）、フルオロウラシル（５−ＦＵ））、ペメトレキセド、メルカプトプリン、メトトレキサート）、植物アルカロイド（ただし微小管阻害化合物を除く。例えば、イリノテカン（ＳＮ−３８）、エトポシド（ＶＰ−１６））、トポイソメラーゼ阻害薬（例えば、イリノテカン（ＳＮ−３８）、エトポシド（ＶＰ−１６））、植物アルカロイドかつトポイソメラーゼ阻害薬である薬剤（例えば、イリノテカン（ＳＮ−３８）、エトポシド（ＶＰ−１６）など）、抗がん性抗生物質（例えば、アクチノマイシンＤ、ダウノルビシン、ドキソルビシン、ブレオマイシン、ミトキサントロン）、及びプラチナ製剤（例えば、オキサリプラチン、カルボプラチン、シスプラチン）からなる群から選択される抗がん剤の少なくとも１種とを組み合わせた、抗がん剤、にも関する。【０２４０】
（試験例４）  ＭＴＴアッセイ
ヒト大腸がん細胞株ＣＯＬＯ−３２０ＤＭに対して各化合物例で得られた化合物（被験化合物、タンキラーゼ阻害化合物）と種々の抗がん剤とを組み合わせて処理した際の残細胞率を測定することにより、各組み合わせにおけるヒト大腸がん細胞株ＣＯＬＯ−３２０ＤＭの殺細胞効果を評価した。被験化合物と抗がん剤との組み合わせは以下のとおりである。
（実施例８）：化合物例５で得られた化合物と、テモゾロミド、メルファラン、ゲムシタビン、シタラビン（Ａｒａ−Ｃ）、フルオロウラシル（５−ＦＵ）、ペメトレキセド、メルカプトプリン、メトトレキサート、イリノテカン（ＳＮ−３８）、エトポシド（ＶＰ−１６）、アクチノマイシンＤ、ダウノルビシン、ドキソルビシン、ブレオマイシン、ミトキサントロン、オキサリプラチン、カルボプラチン、又はシスプラチンとの組み合わせ。
（実施例９）：化合物例１１０で得られた化合物（Ｇ００７−ＬＫ）と、イリノテカン（ＳＮ−３８）との組み合わせ。
（実施例１０）：化合物例１１で得られた化合物と、イリノテカン（ＳＮ−３８）との組み合わせ。
（実施例１１）：化合物例１９で得られた化合物と、イリノテカン（ＳＮ−３８）との組み合わせ。
（実施例１２）：化合物例１０１で得られた化合物と、イリノテカン（ＳＮ−３８）との組み合わせ。
（実施例１３）：化合物例１で得られた化合物と、イリノテカン（ＳＮ−３８）との組み合わせ。
（実施例１４）：化合物例１１３で得られた化合物と、イリノテカン（ＳＮ−３８）との組み合わせ。【０２４１】
なお、テモゾロミド（シグマ社製）、メルファラン（シグマ社製）、ゲムシタビン（Ｇｅｍｃｉｔａｂｉｎｅ  ｈｙｄｒｏｃｈｌｏｒｉｄｅ、シグマ社製）、シタラビン（Ｃｙｔｏｓｉｎｅ  β−Ｄ−ａｒａｂｉｎｏｆｕｒａｎｏｓｉｄｅ（Ａｒａ−Ｃ）、シグマ社製）、フルオロウラシル（５−Ｆｌｕｏｒｏｕｒａｃｉｌ（５−ＦＵ）、シグマ社製）、ペメトレキセド（Ｐｅｍｅｔｒｅｘｅｄ  ｄｉｓｏｄｉｕｍ  ｈｅｐｔａｈｙｄｒａｔｅ、シグマ社製）、メルカプトプリン（６−Ｍｅｒｃａｐｔｏｐｕｒｉｎｅ  ｍｏｎｏｈｙｄｒａｔｅ、シグマ社製）、メトトレキサート（Ｍｅｔｈｏｔｒｅｘａｔｅ  ｈｙｄｒａｔｅ、シグマ社製）、イリノテカン（７−Ｅｔｈｙｌ−１０−ｈｙｄｒｏｘｙｃａｍｐｔｏｔｈｅｃｉｎ（ＳＮ−３８）、シグマ社製）、エトポシド（Ｅｔｏｐｏｓｉｄｅ（ＶＰ−１６）、Ｅｎｚｏ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ社製）、アクチノマイシンＤ（ナカライテスク社製）、ダウノルビシン（Ｄａｕｎｏｒｕｂｉｃｉｎ  ｈｙｄｒｏｃｈｌｏｒｉｄｅ、カルビオケム）、ドキソルビシン（Ｄｏｘｏｒｕｂｉｃｉｎ  ｈｙｄｒｏｃｈｌｏｒｉｄｅ、シグマ社製）、ブレオマイシン（Ｂｌｅｏｍｙｃｉｎ  ｓｕｌｆａｔｅ、Ｅｎｚｏ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ社製）、ミトキサントロン（Ｍｉｔｏｘａｎｔｒｏｎｅ  ｄｉｈｙｄｒｏｃｈｌｏｒｉｄｅ、シグマ社製）、オキサリプラチン（シグマ社製）、カルボプラチン（シグマ社製）、又はシスプラチン（Ｅｎｚｏ  Ｌｉｆｅ  Ｓｃｉｅｎｃｅｓ社製）については、それぞれ市販のものを使用した。【０２４２】
先ず、非働化済みの１０％ウシ胎児血清を含むＲＰＭＩ１６４０メディウム（以下、培地）にてヒト大腸がん細胞株ＣＯＬＯ−３２０ＤＭを懸濁し、９６穴マイクロプレートに１ウェルあたり３５０個（７５μＬ）の細胞を播種した。これを３７℃のＣＯ２インキュベーターで一晩静置培養した後、実施例８では、化合物例５で得られた化合物と各抗がん剤とを各組み合わせで含む培地（２５μＬ）を、被験化合物（化合物例５で得られた化合物）の最終濃度が０，３０ｎＭとなるように、及び、各抗がん剤の最終濃度が下記の表１４に示す各濃度となるように、それぞれ、３連（ｔｒｉｐｌｉｃａｔｅ）で添加した。また、実施例９〜１４では、各化合物例で得られた化合物と各抗がん剤とを各組み合わせで含む培地（２５μＬ）を、被験化合物の最終濃度が０μＭ又は下記の図９〜１４に記載の濃度となるように、それぞれ、３連（ｔｒｉｐｌｉｃａｔｅ）で添加した。対照としては、溶媒のジメチルスルフォキシド（ＤＭＳＯ）のみを含む培地を２５μＬ添加した。これらを３７℃のＣＯ２インキュベーターで１２０時間培養した後、ＭＴＴ（［３−（４，５−ジメチル−チアゾール−２−イル）−２，５−ジフェニルテトラゾリウムブロマイド］）／リン酸緩衝生理食塩水を最終濃度が０．５ｍｇ／ｍＬとなるように添加し、３７℃のＣＯ２インキュベーター内に４時間静置した。培地を除去後、１ウェルあたり１００μＬのジメチルスルフォキシドを添加した。これを室温で１時間攪拌した後、各ウェルの吸光度（５７０ｎｍ−６３０ｎｍ）をｘＭａｒｋマイクロプレートスペクトロフォトメーター（バイオラッド社）で測定した。被験化合物の各濃度において、各抗がん剤非添加時と比較して相対的細胞数が５０％となる各抗がん剤の濃度をＩＣ５０値とした。【０２４３】
被験化合物の最終濃度が０μＭ（単剤）又は所定濃度であるときの、各抗がん剤の濃度と相対的細胞数との関係（ＩＣ５０曲線）を図８Ａ〜図８Ｃ、図９〜図１４にそれぞれ示す。【０２４４】
【表１４】
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【０２４５】
図８Ａ〜図８Ｃに示すように、各抗がん剤のみを３０ｎＭ添加したときの細胞生存率を１００％とすると、これにさらに化合物例５で得られた被験化合物を３０ｎＭ添加したときの細胞生存率は、いずれも５０％程度まで低下し、かかる組み合わせでは、互いに作用を相殺することなく、少なくとも相加的な殺細胞効果が奏されることが確認された。また、図９〜図１４に示すように、抗がん剤（イリノテカン）のみを３０ｎＭ添加したときの細胞生存率を１００％とすると、これにさらに各化合物例１１０、１１、１９、１０１、１、１１３で得られた被験化合物をそれぞれ図中に記載の濃度で添加したときの細胞生存率は、いずれも５０％程度まで低下し、かかる組み合わせでも、互いに作用を相殺することなく、少なくとも相加的な殺細胞効果が奏されることが確認された。
【産業上の利用可能性】
【０２４６】
以上説明したように、本発明によれば、がんなどの増殖性疾患の治療及び予防に有用な新たな抗がん剤及びキットを提供することが可能となる。
【図１Ａ】
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【図１Ｂ】
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【図１Ｃ】
2019131794.tif 000047
【図１Ｄ】
2019131794.tif 000048
【図２Ａ】
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【図２Ｂ】
2019131794.tif 000050
【図２Ｃ】
2019131794.tif 000051
【図２Ｄ】
2019131794.tif 000052
【図３Ａ】
2019131794.tif 000053
【図３Ｂ】
2019131794.tif 000054
【図３Ｃ】
2019131794.tif 000055
【図３Ｄ】
2019131794.tif 000056
【図４Ａ】
2019131794.tif 000057
【図４Ｂ】
2019131794.tif 000058
【図４Ｃ】
2019131794.tif 000059
【図４Ｄ】
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【図５Ａ】
2019131794.tif 000061
【図５Ｂ】
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【図５Ｃ】
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【図５Ｄ】
2019131794.tif 000064
【図６Ａ】
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【図６Ｂ】
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【図６Ｃ】
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【図６Ｄ】
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【図７Ａ】
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【図７Ｂ】
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【図７Ｃ】
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【図７Ｄ】
2019131794.tif 000072
【図８Ａ】
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【図８Ｂ】
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【図８Ｃ】
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【図９】
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【図１０】
2019131794.tif 000077
【図１１】
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【図１２】
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【図１３】
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【図１４】
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【国際調査報告】
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