(57)【要約】  超高精細度パネルであっても画質の確保、駆動マージンの向上及び消費電力の低減を実現できるプラズマディスプレイパネルの駆動方法およびプラズマディスプレイ装置を提供する。本発明は、複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、それぞれの表示電極対グループ毎に、発光させるべき放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１・第２の維持パルスを走査電極・維持電極に与える維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの表示電極対グループに対する書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、全ての表示電極対グループの数をＮ、全ての表示電極対に対応する放電セルに対して書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、第１及び第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長いサブフィールドを有する。
2010146787.tif 000002
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、
それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、
全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記放電セルに対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有する、プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
一の前記表示電極対グループが前記維持期間である間に、他の前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を行うようにし、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスは、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、同時に前記第１の電位にならないように前記第１の維持パルスと前記第２の維持パルスとを与える、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間と前記ロー期間との両方を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスのうちの一方に用い、前記仮想パルスにおいて、前記ロー期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスのうちの他方に用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記立下り期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項７】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記立上り期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項８】
前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期は、１００μｓ以下である、請求項１〜７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項９】
前記サブフィールドにおいて、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓ以下の値であると仮定した場合と比較して、前記サブフィールドの輝度重みが変わらないように、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの繰り返し回数を少なくする、請求項１〜７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１０】
１フィールド期間の最初に、全ての放電セルに一斉に初期化放電を発生させる初期化期間を設けるとともに、それぞれの前記サブフィールドの維持期間の後に、その維持期間で放電した放電セルに対して消去放電を発生させる消去期間を設ける、請求項１〜７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１１】
一の前記表示電極対グループが前記維持期間である間に、他の前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を行うようにするとともに、１フィールド期間のうち前記初期化期間とそれぞれの前記消去期間とを除いた期間において、いずれかの前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を連続して行う、請求項１０に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１２】
対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルを備えるとともに、前記プラズマディスプレイパネルを駆動するための駆動回路を備え、
前記駆動回路は、
前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、
それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、
全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記表示電極対に対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有するように構成された、プラズマディスプレイ装置。
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイパネルの駆動方法およびプラズマディスプレイパネルを用いた表示装置であるプラズマディスプレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、プラズマディスプレイパネル（以下、「ＰＤＰ」と略記する）を用いた表示装置において、交流面放電型プラズマディスプレイ装置が代表的存在となっている。交流面放電型のＰＤＰには、前面基板と背面基板とを対向配置することにより、多数の放電セルが形成されている。以下、交流面放電型のＰＤＰの構成について説明する。【０００３】
＜一般的なＰＤＰの構成＞
前面基板上には、走査電極と維持電極とからなる表示電極対が、互いに平行になるよう複数対形成されている。また、前面基板上には、表示電極対を覆うように、誘電体層および保護層が積層されて形成されている。背面基板上には、データ電極が互いに平行になるよう複数形成されている。また、背面基板上には、データ電極を覆うように、誘電体層が形成され、更にその上には、井桁状の隔壁が形成されている。誘電体層の上面と隔壁の側面とからなる空間には、赤色、緑色、青色にそれぞれ発光する蛍光体層が設けられている。【０００４】
上記のようにして形成された前面基板と背面基板とは、表示電極対とデータ電極とが立体交差するように、微小な放電空間を挟んで対向配置され、その外周部は封着材により封着されている。内部の放電空間には、放電ガスが封入されている。このようにして、表示電極対とデータ電極とが交差する部分には、放電セルが形成される。各放電セル内においては、ガス放電により紫外線を発生させ、この紫外線により各蛍光体を励起発光させて、カラー表示を行う。【０００５】
＜一般的なＰＤＰの駆動方法＞
ＰＤＰの駆動方法としては、１フィールドを複数のサブフィールドに分割し、発光させるサブフィールドの組み合わせによって階調表示を行うサブフィールド法が用いられる。各サブフィールドには、初期化期間、書込み期間、および、維持期間を有する。【０００６】
初期化期間では、表示電極対である走査電極および維持電極に、所定の電圧を印加して初期化放電を発生させ、次の書込み動作に必要な壁電荷を各電極上に形成する。書込み期間では、走査電極に走査パルスを順次与えるとともに、表示する画像に応じて選択的に放電セルのデータ電極に書込みパルスを与えて書込み放電を発生させ、各電極上に壁電荷を形成する。維持期間では、走査電極と維持電極とからなる表示電極対に交互に維持パルスを与えて書込み放電を起こした放電セルで維持放電を発生させ、放電ガスを励起する。励起された放電ガスが安定状態に遷移する時に発生する紫外線により、対応する放電セルの蛍光体層が励起されて可視光線が発生し、これにより画像表示を行う。【０００７】
また、サブフィールド法の中でも、書込み期間と維持期間とを時間的に完全分離した、書込み・維持分離方式（ＡＤＳ方式）が、一般的に用いられている。ＡＤＳ方式の場合、書込み放電を発生させる放電セルと維持放電を発生させる放電セルとが同時に存在することがないので、書込み期間には書込み放電に最適な条件で、維持期間には維持放電に最適な条件で、ＰＤＰを駆動することができる。【０００８】
ところで、一般的に維持期間における維持パルスの周期は５〜５．５μｓに設定されるが、１００μｓ程度までならば維持パルスの周期を長くした方が、駆動マージンの向上、発光効率の向上および電力回収効率の向上による消費電力の低減などが期待できる。【０００９】
しかしながら、ＡＤＳ方式は、書込み期間を除く期間に維持期間を設定するため、維持パルスの周期を長くすると、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な維持パルス数を確保することができなくなる。例えば、維持パルスの周期を一般的な５μｓから１０μｓまで長くすると、維持パルス数を半減、もしくはサブフィールド数を１つ以上減少しなければ、１フィールドの時間を超えてしまう。【００１０】
このような問題を解決するため、平均映像レベル（以下、「ＡＰＬ」と略記する）等の画像の明るさ情報に基づき、画像が明るくなる（すなわち、ＡＰＬが上がる）に伴って、維持パルス数を減少させて維持パルスの周期を長くする方法が特許文献１に記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２００６−５８５１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら、特許文献１に記載されているように、ＡＰＬが高い画像でなければ維持パルスの周期を長くすることができない。もしもＡＰＬが低い画像で維持パルスの周期を長くすると、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な維持パルス数を確保することができなくなる。一方で、現在のディスプレイ業界ではパネルの高精細度化が進められており、書込み期間に要する時間がさらに長くなっており、ＡＰＬが高い画像であっても維持期間に割り当てることができる時間が短くなってきている。よって、例えば２１６０ラインあるいは４３２０ラインといった超高精細度パネルであっても、維持パルスの周期を長くし、駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現できる方法が望まれている。【００１３】
本発明は、このような課題に鑑みなされたものであり、超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができ、さらに駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現することができるプラズマディスプレイパネルの駆動方法、およびその駆動方法を用いたプラズマディスプレイ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記目的を達成するために本発明のプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記放電セルに対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有する。【００１５】
この駆動方法により、超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができ、さらに駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現することができる。【００１６】
また、一の前記表示電極対グループが前記維持期間である間に、他の前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を行うようにし、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスは、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、同時に前記第１の電位にならないように前記第１の維持パルスと前記第２の維持パルスとを与えることが望ましい。【００１７】
また、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期を５．５μｓより長くする方法として、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間と前記ロー期間との両方を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いるようにしてもよい。【００１８】
他に、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期を５．５μｓより長くする方法として、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスのうちの一方に用い、前記仮想パルスにおいて、前記ロー期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスのうちの他方に用いるようにしてもよい。【００１９】
他に、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期を５．５μｓより長くする方法として、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いるようにしてもよい。【００２０】
他に、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期を５．５μｓより長くする方法として、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記立下り期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いるようにしてもよい。【００２１】
他に、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期を５．５μｓより長くする方法として、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記立上り期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いるようにしてもよい。【００２２】
また、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期は、１００μｓ以下であるようにしてもよい。このように、これら維持パルスの周期は、１００μｓ程度までは長くした方が、駆動マージンの向上、発光効率の向上および電力回収効率の向上による消費電力の低減などの効果が期待できるが、１００μｓより長くしても前述の効果は小さい。【００２３】
また、前記サブフィールドにおいて、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓ以下の値であると仮定した場合と比較して、前記サブフィールドの輝度重みが変わらないように、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの繰り返し回数を少なくするようにしてもよい。【００２４】
また、１フィールド期間の最初に、全ての放電セルに一斉に初期化放電を発生させる初期化期間を設けるとともに、それぞれの前記サブフィールドの維持期間の後に、その維持期間で放電した放電セルに対して消去放電を発生させる消去期間を設けることが望ましい。【００２５】
また、一の前記表示電極対グループが前記維持期間である間に、他の前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を行うようにするとともに、１フィールド期間のうち前記初期化期間とそれぞれの前記消去期間とを除いた期間において、いずれかの前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を連続して行うことが望ましい。【００２６】
また、本発明のプラズマディスプレイ装置は、対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルを備えるとともに、前記プラズマディスプレイパネルを駆動するための駆動回路を備え、前記駆動回路は、前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記表示電極対に対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有するように構成されている。
この構成により、超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができ、さらに駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現することができる。
【発明の効果】
【００２７】
本発明によれば、超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができ、さらに駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現することができるプラズマディスプレイパネルの駆動方法、およびその駆動方法を用いたプラズマディスプレイ装置を提供することが可能となる。【００２８】
本発明の上記目的、他の目的、特徴、及び利点は、添付図面参照の下、以下の好適な実施態様の詳細な説明から明らかにされる。
【図面の簡単な説明】
【００２９】
【図１】図１は、本発明の実施の形態１に用いるＰＤＰの構造を示す分解斜視図である。
【図２】図２は、本発明の実施の形態１に用いるＰＤＰの電極配列図である。
【図３】図３（ａ）〜（ｅ）は、本発明の実施の形態１におけるＰＤＰの駆動方法および表示電極対グループの数の設定方法について説明するための図である。
【図４】図４は、本発明の実施の形態１におけるＰＤＰの各電極に与える駆動電圧波形を示す図である。
【図５】図５（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態において、消去期間に各電極に与える駆動電圧波形のバリエーションを示す図である。
【図６】図６（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態１における維持パルスの駆動電圧波形の一例を示す図である。
【図７】図７（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態１において消去期間に書込み動作を行わないサブフィールド構成の一例を示す模式図である。
【図８】図８は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置の回路ブロック図である。
【図９】図９は、図８に示すプラズマディスプレイ装置の走査電極駆動回路の回路図である。
【図１０】図１０は、図８に示すプラズマディスプレイ装置の維持電極駆動回路の回路図である。
【図１１】図１１は、本発明の実施の形態２に用いるＰＤＰの電極配列図である。
【図１２】図１２は、本発明の実施の形態２における駆動電圧波形のサブフィールド構成を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００３０】
以下、本発明の好ましい実施の形態を、図面を参照しながら説明する。
【００３１】
（実施の形態１）
＜ＰＤＰ（プラズマディスプレイパネル）の構造＞
図１は、本発明の実施の形態１に用いるＰＤＰ１０の構造を示す分解斜視図である。ガラス製の前面基板２１上には、走査電極２２と維持電極２３とで構成された表示電極対２４が複数形成されている。表示電極対２４を形成する走査電極２２と維持電極２３との間の放電ギャップで放電を発生させ、光を取り出すために、走査電極２２は幅の広い透明電極２２ａを有し、維持電極２３も幅の広い透明電極２３ａを有している。そして透明電極２２ａ、２３ａの上の放電ギャップから遠い位置に幅の狭いバス電極２２ｂ、２３ｂが積層されている。隣接する表示電極対２４の間には、光を遮断するブラックストライプ２９が設けられている。そして走査電極２２と維持電極２３とブラックストライプ２９とを覆うように誘電体層２５が形成され、その誘電体層２５上に保護層２６が形成されている。
【００３２】
背面基板３１上にはデータ電極３２が複数形成され、データ電極３２を覆うように誘電体層３３が形成され、さらにその上に井桁状の隔壁３４が形成されている。そして、隔壁３４の側面および誘電体層３３上には赤色、緑色および青色の各色に発光する蛍光体層３５が設けられている。
【００３３】
これら前面基板２１と背面基板３１とは、微小な放電空間を挟んで表示電極対２４とデータ電極３２とが交差するように対向配置され、その外周部がガラスフリット等の封着材によって封着されている。そして放電空間には、例えばネオンとキセノンの混合ガスが放電ガスとして封入されている。放電空間は隔壁３４によって複数の区画に仕切られており、表示電極対２４とデータ電極３２とが交差する位置のそれぞれに放電セルが構成されている。そしてこれらの放電セルが放電、発光することにより画像が表示される。
【００３４】
なお、ＰＤＰ１０の構造は上述したものに限られるわけではなく、例えば井桁状の隔壁３４に代えてストライプ状の隔壁を備えたものであってもよい。
【００３５】
図２は、本発明の実施の形態１に用いるＰＤＰ１０の電極配列図である。ＰＤＰ１０には、行方向（ライン方向）に長いｎ本の走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ（図１の走査電極２２）およびｎ本の維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ（図１の維持電極２３）が配列され、列方向に長いｍ本のデータ電極Ｄ１〜Ｄｍ（図１のデータ電極３２）が配列されている。そして、１対の走査電極ＳＣｉ（ｉ＝１〜ｎ）および維持電極ＳＵｉと１つのデータ電極Ｄｊ（ｊ＝１〜ｍ）とが、放電空間を挟んで交差する領域およびその近傍領域が画像表示に寄与する１つの放電セルとなる。したがって、各放電セルは、１対の表示電極対（走査電極ＳＣＮｉおよび維持電極ＳＵＳｉ）と１つのデータ電極とを備え、それらの間の放電空間を含んで構成される。このＰＤＰ１０には、放電セルがｍ×ｎ個形成されている。表示電極対の数について特に制限はないが、本実施の形態においては説明のために、ｎ＝２１６０として説明する。
ｎ本の走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０およびｎ本の維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０の２１６０対の表示電極対は、複数の表示電極対グループに分けられている。表示電極対グループの数Ｎの決め方については後述することとして、本実施の形態においては、一例としてパネルを上下に２分割して２つの表示電極対グループに分けた場合について説明する。図２に示したように、パネルの上半分に位置する表示電極対を第１の表示電極対グループとし、パネルの下半分に位置する表示電極対を第２の表示電極対グループとする。すなわち１０８０本の走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０および１０８０本の維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０が第１の表示電極対グループに属し、１０８０本の走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２１６０および１０８０本の維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０が第２の表示電極対グループに属している。
＜ＰＤＰの駆動方法＞
次に、本実施の形態において、ＰＤＰ１０を駆動するための駆動方法について説明する。本実施の形態におけるＰＤＰの駆動方法は、従来の駆動方法とは、走査パルスおよび書込みパルスを与えるタイミングが異なる。本実施の形態においては、初期化期間を除き、書込み動作（書込み処理）が連続して行われるように走査パルスおよび書込みパルスを与える。その結果、１フィールド期間内に最大限の数のサブフィールドを設定することができる。以下に、その詳細について、例をあげて説明する。
【００３６】
図３は、本発明の実施の形態１におけるＰＤＰの駆動方法および表示電極対グループの数（グループ数）の設定方法について説明するための図である。図３（ａ）〜図３（ｅ）の縦軸は走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０を示し、横軸は時間を示している。また、書込み動作を行うタイミングを実線で示し、維持期間および消去期間のタイミングはハッチングで示している。なお、以下の説明では、１フィールド期間の時間を１６．７ｍｓとする。
【００３７】
まず、図３（ａ）に示すように、１フィールド期間の最初に、全ての放電セルで一斉に初期化放電を発生させる初期化期間を設ける。本実施の形態においては、初期化期間に要する時間を５００μｓ（０．５ｍｓ）と設定した。
【００３８】
次に、図３（ｂ）に示すように、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０に走査パルスを順次与えるために要する時間Ｔｗを見積もる。このとき、連続して書込み動作が行われるように走査パルスを可能な限り短くかつ可能な限り連続して与えることが望ましい。本実施の形態においては、１本の走査電極に対応する放電セルに対して書込み動作を行うために要する時間（１ラインの書込み処理を行うために必要な時間）を０．７μｓとした。走査電極の全数が２１６０本であるため、全ての走査電極に対応する放電セルに対して書込み動作を１回行うために必要な時間Ｔｗは、０．７×２１６０＝１５１２μｓ（約１．５ｍｓ）である。
【００３９】
次に、サブフィールド数を見積もる。さしあたり消去期間に要する時間を無視するものとして、１フィールド期間の時間（１６．７ｍｓ）から初期化期間の時間（０．５ｍｓ）を引いて、全ての放電セルに対して書込み動作を１回行うために必要な時間（１．５ｍｓ）で割ると、（１６．７−０．５）／１．５＝１０．８となり、図３（ｃ）に示すように、最大で１０個のサブフィールド（ＳＦ１、ＳＦ２、・・・、ＳＦ１０）を確保できることがわかる。以下、第１、第２、・・・、第１０サブフィールドを、それぞれＳＦ１、ＳＦ２、・・・、ＳＦ１０と略記する。
【００４０】
次に、必要な維持パルス数にもとづき、表示電極対グループの数を決める。本実施の形態においては、各サブフィールドにおいてそれぞれ「１２０」、「８８」、「６０」、「３６」、「２２」、「１２」、「６」、「４」、「２」、「１」の数の維持パルスを与えるものと仮定する。維持パルス周期を５μｓとすると、維持パルスを与えるために要する最大の時間Ｔｓは、５×１２０＝６００μｓである。
【００４１】
表示電極対グループの数Ｎは、全ての放電セルに対して書込み動作を１回行うために必要な時間Ｔｗと維持パルスを与えるために要する最大の時間Ｔｓを用いて、以下の数式にもとづき求める。
【００４２】
Ｎ≧Ｔｗ／（Ｔｗ−Ｔｓ）
本実施の形態においては、Ｔｗ＝１５１２μｓ、Ｔｓ＝６００μｓであるので、１５１２／（１５１２−６００）＝１．６６となり、表示電極対グループの数Ｎ＝２となる。ここで、表示電極対グループの数Ｎを３以上の値としても上記数式を満足するが、表示電極対グループのグループ数Ｎの増加は、走査電極駆動回路及び維持電極駆動回路の複雑化及び制御の複雑化を招くことになるため、このようなデメリットを考慮すれば、上記数式を満足する最小の整数値を表示電極対グループの数Ｎとするのが好ましい。
【００４３】
以上の考察にもとづき、図２に示したように表示電極対を２つの表示電極対グループに分ける。そして図３（ｄ）に示すように、それぞれのグループに属する走査電極の書込みの後に、維持パルスを与える維持期間を設ける。
【００４４】
ここで、ＰＤＰ１０の駆動方法および表示電極対グループの数を決める上で、維持パルスを与えるために要する最大の時間Ｔｓが非常に重要であることがわかる。上述した数式
Ｎ≧Ｔｗ／（Ｔｗ−Ｔｓ）
を変形すると、
Ｔｓ≦Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
となる。これは、それぞれの表示電極対グループのそれぞれのサブフィールドの維持期間の時間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えてはならないことを示している。本実施の形態においては、Ｎ＝２、Ｔｗ＝１５１２μｓ、Ｔｓ＝６００μｓであるので、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ＝７５６≧６００
となり、もちろんこの条件を満たしている。
【００４５】
ところで、一般的に維持期間における維持パルスの周期は５〜５．５μｓに設定されるが、１００μｓ程度までは維持パルスの周期を長くした方が、駆動マージンの向上、発光効率の向上および電力回収効率の向上による消費電力の低減などが期待できる。よって、書込み期間と維持期間が同時に行われており、維持パルスの周期を長くしても駆動時間が変わらないＳＦ１〜ＳＦ９の維持パルスの周期を長くする（図３（ｅ）参照）。但し、各サブフィールドの維持期間の時間が、Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えないようにする。
【００４６】
例えば、ＳＦ１であれば、７５６／６００＝１．２６倍、ＳＦ２であれば、７５６／４４０＝１．７２倍、ＳＦ３であれば、７５６／３００＝２．５２倍、維持パルスの周期を長くすることができる。ただし、維持パルスの周期を１００μｓ程度までは長くすると効果があるが、それ以上は長くしても効果が少ないため、維持パルスの最大周期は１００μｓ程度まででよい。
【００４７】
なお、上記は維持パルスの数を変えずに維持パルスの周期を長くしたが、維持パルスの周期を長くすると維持放電の輝度が増加するため、サブフィールド毎の輝度重みが変わらないように維持パルスの数を減少させてもよい。また、サブフィールドの輝度重みが変わらないように維持パルスの数を減少させると、電力制御の信号処理をそのまま流用することができ、さらに維持パルスの数を減少した分だけ無効電力も削減できる。
【００４８】
以上のようにして、ＰＤＰ１０を駆動するための駆動方法を決めることができる。なお、上記説明では、消去期間に要する時間を無視して計算を進めたが、いずれかの表示電極対グループが消去期間であるときには書込み動作を行わないことが望ましい。これは、消去期間は壁電圧を消去するだけでなく、次の書込み期間の書込み動作に備えてデータ電極上の壁電圧を調整する期間でもあるため、データ電極の電位を固定しておくことが望ましいためである。
【００４９】
＜ＰＤＰの駆動電圧波形の詳細とその動作＞
次に、ＰＤＰ１０の駆動電圧波形の詳細とその動作について説明する。図４は、本発明の実施の形態１におけるＰＤＰ１０の各電極に与える駆動電圧波形を示す図である。本実施の形態においては、１フィールドの最初にそれぞれの放電セルで初期化放電を発生させる初期化期間を設け、かつそれぞれの表示電極対グループのそれぞれのサブフィールドの維持期間の後に、その維持期間で放電した放電セルに対して消去放電を発生させる消去期間を設けている。図４には、初期化期間と、第１の表示電極対グループに対するＳＦ１〜ＳＦ２およびＳＦ３の書込み期間、第２の表示電極対グループに対するＳＦ１〜ＳＦ２を示している。
【００５０】
まず、初期化期間について説明する。初期化期間は、全ての放電セル内部を書込み放電が可能な帯電状態にするための初期化放電を発生させる期間である。
【００５１】
初期化期間では、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ、維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０にそれぞれ０（Ｖ）の電位を与え、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０には、維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０に対して放電開始電圧以下の電位Ｖｉ１から、放電開始電圧を超える電位Ｖｉ２に向かって緩やかに上昇する傾斜波形電位を与える。この傾斜波形電位が上昇する間に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０と維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０及びデータ電極Ｄ１〜Ｄｍとの間でそれぞれ微弱な初期化放電が発生する。そして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０上に負の壁電圧が生じるとともに、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ上および維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０上には正の壁電圧が生じる。ここで、電極上の壁電圧とは電極を覆う誘電体層上、保護層上、蛍光体層上等に蓄積された壁電荷により生じる電圧を表す。
【００５２】
次に、維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０に正の電位Ｖｅ１を与え、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０には、維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０に対して放電開始電圧以下となる電位Ｖｉ３から放電開始電圧を超える電位Ｖｉ４に向かって緩やかに下降する傾斜波形電位を与える。この間に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０と維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０及びデータ電極Ｄ１〜Ｄｍとの間でそれぞれ微弱な初期化放電が発生する。そして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０上の負の壁電圧および維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０上の正の壁電圧が弱められ、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ上の正の壁電圧は書込み動作に適した値に調整される。その後、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０に電位Ｖｃを与える。以上により、全ての放電セルに対して初期化放電を行う初期化動作が終了する。
【００５３】
次に第１の表示電極対グループに対するＳＦ１の書込み期間について説明する。
【００５４】
維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に正の電位Ｖｅ２を与える。そして走査電極ＳＣ１に負の電位Ｖａを持つ走査パルスを与えるとともに、発光すべき放電セルに対応するデータ電極Ｄｋ（ｋ＝１〜ｍ）に正の電位Ｖｄを持つ書込みパルスを与える。するとデータ電極Ｄｋ上と走査電極ＳＣ１上との交差部の電位差は、外部印加電圧（Ｖｄ−Ｖａ）にデータ電極Ｄｋ上の壁電圧の大きさと走査電極ＳＣ１上の壁電圧の大きさとが加算されたものとなり放電開始電圧を超える。そして、データ電極Ｄｋと走査電極ＳＣ１との間で放電が開始し、維持電極ＳＵ１と走査電極ＳＣ１との間の放電に進展して書込み放電が発生する。その結果、走査電極ＳＣ１上に正の壁電圧が生じ、維持電極ＳＵ１上に負の壁電圧が生じ、データ電極Ｄｋ上にも負の壁電圧が生じる。このようにして、１ライン目に発光させるべき放電セルで書込み放電を発生して各電極上に壁電圧を生じさせる書込み動作が行われる。一方、書込みパルス電位Ｖｄを与えなかったデータ電極Ｄ１〜Ｄｍと走査電極ＳＣ１との交差部の電圧は放電開始電圧を超えないので、書込み放電は発生しない。
【００５５】
次に、２ライン目の走査電極ＳＣ２に走査パルスを与えるとともに、発光すべき放電セルに対応するデータ電極Ｄｋに書込みパルスを与える。すると走査パルスと書込みパルスとが同時に与えられた２ライン目の放電セルでは書込み放電が発生し、書込み動作が行われる。
【００５６】
以上の書込み動作を１０８０ライン目の放電セルに至るまで繰り返し、発光すべき放電セルに対して選択的に書込み放電を発生させ壁電荷を形成する。
【００５７】
この間、第２の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２０６０には電位Ｖｃが、維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２０６０には電位Ｖｅ１がそれぞれ与えられたままであり、放電の発生しない休止期間である。
【００５８】
次に第２の表示電極対グループに対するＳＦ１の書込み期間について説明する。
【００５９】
維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０に正の電位Ｖｅ２を与える。そして走査電極ＳＣ１０８１に走査パルスを与えるとともに、発光すべき放電セルに対応するデータ電極Ｄｋ（ｋ＝１〜ｍ）に書込みパルスを与える。するとデータ電極Ｄｋと走査電極ＳＣ１０８１との間、維持電極ＳＵ１０８１と走査電極ＳＣ１０８１との間で書込み放電が発生する。次に、走査電極ＳＣ１０８２に走査パルスを与えるとともに、発光すべき放電セルに対応するデータ電極Ｄｋに書込みパルスを与える。すると走査パルス電位Ｖａと書込みパルス電位Ｖｄとが同時に与えられた１０８２ライン目の放電セルで書込み放電が発生する。
【００６０】
以上の書込み動作を２１６０ライン目の放電セルに至るまで繰り返し、発光すべき放電セルに対して選択的に書込み放電を発生させ壁電荷を形成する。
【００６１】
この間、第１の表示電極対グループに対してはＳＦ１の維持期間である。すなわち、第１の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０および維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に、「１２０」の維持パルスを交互に与えることにより、書込み放電を行った放電セルを発光させる。ここで、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に与える維持パルスと、維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に与える維持パルスとは、周期は同じであるが、位相が１８０度ずれている。
【００６２】
具体的には、まず走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に正の電位Ｖｓをもつ維持パルスを与えるとともに維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に０（Ｖ）を与える。すると書込み放電を発生させた放電セルでは、走査電極ＳＣｉ上と維持電極ＳＵｉ上との電位差が、維持パルス電圧（Ｖｓ）に走査電極ＳＣｉ上の壁電圧の大きさと維持電極ＳＵｉ上の壁電圧の大きさとが加算されたものとなり、放電開始電圧を超える。そして、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉとの間に維持放電が発生し、このとき発生した紫外線により蛍光体層３５が発光する。そして走査電極ＳＣｉ上に負の壁電圧が生じ、維持電極ＳＵｉ上に正の壁電圧が生じる。書込み期間において書込み放電を発生させなかった放電セルでは維持放電は発生せず、初期化期間の終了時における壁電圧が保たれる。
【００６３】
続いて、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に０（Ｖ）を与えるとともに維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に正の電位Ｖｓをもつ維持パルスをそれぞれ与える。すると、維持放電を発生した放電セルでは、維持電極ＳＵｉ上と走査電極ＳＣｉ上との電位差が放電開始電圧を超えるので再び維持電極ＳＵｉと走査電極ＳＣｉとの間で維持放電が発生し、維持電極ＳＵｉ上に負の壁電圧が生じ走査電極ＳＣｉ上に正の壁電圧が生じる。以降同様に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０と維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０とに交互に維持パルスを与え、表示電極対の電極間に電位差を与えることにより、書込み期間において書込み放電を発生した放電セルで維持放電が継続して発生し、放電セルが発光する。
【００６４】
なお、一般的に維持期間における維持パルスの周期は５〜５．５μｓに設定されるが、１００μｓ程度までは維持パルスの周期を長くした方が、駆動マージンの向上、発光効率の向上および電力回収効率の向上による消費電力の低減などが期待できる。よって、ＳＦ１において、維持期間の時間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えないことを条件として、維持パルスの周期を長くする。
【００６５】
本実施の形態においては、Ｎ＝２、Ｔｗ＝１５１２μｓであるので、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ＝｛１５１２×（２−１）｝／２＝７５６（μｓ）
である。そして、ＳＦ１では、維持パルスの数が「１２０」であるので、維持パルスの周期を、
７５６／１２０＝６．３（μｓ）
を超えない範囲で、５．５μｓよりも長くする。
【００６６】
そして、維持期間の後には消去期間が設けられている。消去期間では、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間にいわゆる細幅パルス状の電位差を与えて、データ電極Ｄｋ上の正の壁電荷を残したまま、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉ上の壁電荷を消去している。
【００６７】
次に第１の表示電極対グループに対するＳＦ２の書込み期間について説明する。
【００６８】
維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０に正の電位Ｖｅ２を与える。第１の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０には、ＳＦ１の書込み期間と同様に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に走査パルスを順次与えるとともに、データ電極Ｄｋに書込みパルスを与えて、１〜１０８０ライン目の放電セルで書込み動作が行われる。
【００６９】
この間、第２の表示電極対グループに対してはＳＦ１の維持期間である。すなわち、第２の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２１６０および維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０には、「１２０」の維持パルスが交互に与えられるようにして書込み放電を行った放電セルを発光させる。ここで、走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２１６０に与える維持パルスと、維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０に与える維持パルスとは、周期は同じであるが、位相が１８０度ずれている。
【００７０】
なお、第１の表示電極対グループの維持パルスと第２の表示電極対グループの維持パルスとは、周期は同じである。
【００７１】
そして、維持期間の後の消去期間では、走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２１６０と維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０との間に細幅パルス状の電位差を与えて、データ電極Ｄｋ上の正の壁電荷を残したまま、走査電極ＳＣｉ上および維持電極ＳＵｉ上の壁電荷を消去している。
【００７２】
以降同様に、第２の表示電極対グループに対するＳＦ２の書込み期間、第１の表示電極対グループに対するＳＦ３の書込み期間、・・・、第２の表示電極対グループに対するＳＦ１０の書込み期間と続き、最後に第２の表示電極対グループに対するＳＦ１０の維持期間および消去期間と続いて１フィールドを終える。
【００７３】
このように本実施の形態においては、初期化期間の後に、いずれかの表示電極対グループで連続して書込み動作を行うように走査パルスおよび書込みパルスを与えている。その結果、１フィールド期間内に１０のサブフィールドを設定することができる。そしてこのサブフィールの数は１フィールド期間内に設定できる最大限の数である。
【００７４】
また、本実施の形態においては、最後に第２の表示電極対グループに対する維持期間および消去期間で１フィールドを終える。そのために、最後のサブフィールドは輝度重みの最も小さいサブフィールドを配置することで、駆動時間を短縮することができ、望ましい。
【００７５】
なお、本実施の形態においては、消去期間では走査電極と維持電極との間に細幅パルス状の電位差を与えて消去動作を行うものとし、消去期間に要する時間を無視してサブフィールド構成および表示電極対グループの数を決めた。また、本実施の形態においては、いずれかの表示電極対グループが消去期間であっても書込み動作を行うものとして説明した。しかし、消去動作を行うためにはある程度の時間が必要であり、また、上述したように、いずれかの表示電極対グループが消去期間であるときには書込み動作を行わないことが望ましい。
【００７６】
＜消去期間の駆動電圧波形のバリエーション＞
図５（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態において、消去期間に各電極に与える駆動電圧波形のバリエーション（変形例）を示す図である。図５（ａ）に示した駆動電圧波形は、消去期間において、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉとの間に細幅パルス状の電位差を与えた後、緩やかに下降する傾斜波形電位を走査電極ＳＣｉに与える。この方法によれば、消去期間に要する時間は増加するものの、各電極上の壁電圧を精度よく制御することができる。また、図５（ｂ）に示した駆動電圧波形は、消去期間において、緩やかに上昇する傾斜波形電位を走査電極ＳＣｉに与えた後、緩やかに下降する傾斜波形電位を走査電極ＳＣｉに与える。この方法によれば、消去期間に要する時間はさらに増加するものの、各電極上の壁電圧をさらに精度よく制御することができる。
【００７７】
＜維持パルスの駆動電圧波形＞
図６（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態において、維持期間に各電極に与える維持パルスの駆動電圧波形の一例を示す図である。維持パルスは、０（Ｖ）の電位（第１の電位）から電位Ｖｓ（第２の電位）へ立上る立上り期間Ｔ１と、電位Ｖｓを保持するハイ期間Ｔ２と、電位Ｖｓから０（Ｖ）の電位へ立下る立下り期間Ｔ３と、０（Ｖ）の電位を保持するロー期間Ｔ４とから構成される。そして、書込み期間と同時に行われる維持期間の維持パルスは、データ電極Ｄｋに与えられる書込みパルスの影響を受けないように走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉが同時に０（Ｖ）にならないようにしている。例えば、図６（ａ）は、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉが同時に０（Ｖ）にならないようにしながら維持パルスの立上りで維持放電を行う電圧波形であり、図６（ｂ）は、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉが同時に０（Ｖ）にならないようにしながら維持パルスの立下りで維持放電を行う電圧波形である。
本実施の形態では、任意のサブフィールドにおいて、維持パルスの周期を従来の維持パルスの周期より長くしている。従来の周期は例えば５〜５．５μｓであるので、本実施の形態では、維持期間の時間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、維持パルスの周期を５．５μｓより長くする。ここで、維持期間の時間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、維持パルスの周期を長くしているため、駆動時間は変わらない。
【００７８】
本実施の形態では、従来の維持パルスのように周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、立上り期間、ハイ期間、立下り期間及びロー期間のうちのある期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを維持パルスとして用いる。いずれの期間を延長するかについては以下で述べる。
維持パルスにおける壁電荷の蓄積時間を長くするために、維持パルスの周期を長くする方法がある。まず、この方法について説明する。
維持放電を継続するためには、走査電極ＳＣｉ上と維持電極ＳＵｉ上に十分な量の壁電荷が蓄積されることが重要であるが、この壁電荷の蓄積には有限の時間が必要であり、この時間が短すぎると十分な量の壁電荷が蓄積されなくなる。この壁電荷の蓄積時間は、ハイ期間Ｔ２とロー期間Ｔ４の重なり時間に相当する。すなわち、図６（ａ）、（ｂ）いずれの場合も、走査電極ＳＣｉのハイ期間Ｔ２と維持電極ＳＵｉのロー期間Ｔ４とが重なっている時間と、走査電極ＳＣｉのロー期間Ｔ４と維持電極ＳＵｉのハイ期間Ｔ２とが重なっている時間とがそれぞれ壁電荷の蓄積時間に相当する。そして、維持期間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、この壁電荷の蓄積時間（ハイ期間Ｔ２とロー期間Ｔ４の重なり時間）を長くする。ここで、ハイ期間Ｔ２とロー期間Ｔ４の重なり時間を長くするためには、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスにおいて、ハイ期間Ｔ２とロー期間Ｔ４の両方を長くするようにしてもよいし、走査電極ＳＣｉに与える維持パルスと維持電極ＳＵｉに与える維持パルスとのうちいずれか一方の維持パルスのハイ期間Ｔ２を長くし、かつ他方の維持パルスのロー期間Ｔ４を長くするようにしてもよい。
【００７９】
このように維持パルスにおける壁電荷の蓄積時間を長くする理由は次のとおりである。
【００８０】
維持期間において走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉに交互に与える維持パルス電位Ｖｓ（Ｖ）は、壁電荷の蓄積した放電セルで維持放電を発生させる値に設定されている。しかしながら、駆動回路の出力インピーダンスは０（Ω）ではなく、また、パネルの電極のインピーダンスも０（Ω）ではないため、放電電流が流れるとこれらのインピーダンスによる電圧降下が無視できなくなり、個々の放電セルに印加される実質的な維持パルスの電圧が低下してしまう。すると、個々の放電セルに蓄積される壁電荷量も低下するため、壁電圧が不足して維持放電を持続できなくなり、いわゆる不灯セルを発生して画像表示品質を低下させてしまう。そこで、本発明の実施の形態では、維持パルスにおける壁電荷の蓄積時間を長くすることによって、個々の放電セルに印加される実質的な維持パルスの電圧を回復し、十分に壁電荷を蓄積させて、電圧降下に起因する壁電圧の不足を補っている。このような駆動マージンの改善効果はパネルが高精細化して電極が細くなるほど顕著になる。
【００８１】
他に維持パルスの周期を長くする方法として、ロー期間Ｔ４を保持し、ハイ期間Ｔ２を長くする方法がある。この方法は、図６（ｂ）のような維持パルスの立下りで維持放電を行う電圧波形に適用できる。この方法で壁電圧の不足を補うことができないが、維持放電の間隔を広げることができるため、蛍光体飽和や累積電離による効率低下を抑制でき、発光効率の向上が期待できる。
【００８２】
他に維持パルスの周期を長くする方法として、立上り期間Ｔ１もしくは立下り期間Ｔ３を長くする方法がある。維持パルスは表示電極間の電極間容量と電力回収用インダクタとをＬＣ共振させて維持パルスの立上りおよび立下りを行っている。例えば、電力回収用インダクタの値を大きくしてＬＣ共振時間（立上り期間Ｔ１もしくは立下り期間Ｔ３）を長くすると、表示電極間の電極間容量の充放電に伴う電流の実効値が低下し、駆動回路やパネルの電極のインピーダンスによる電力損失を低減できる。よって、図６（ａ）のように維持パルスの立上りで維持放電する場合は放電に寄与しない立下り期間Ｔ３を長くし、図６（ｂ）のように維持パルスの立下りで維持放電する場合は放電に寄与しない立上り期間Ｔ１を長くする。本発明の実施の形態によれば、従来のＡＤＳ方式よりも確保できる維持期間が長くなるため、従来のＡＤＳ方式よりも立上り期間Ｔ１もしくは立下り期間Ｔ３を長くできる。さらに駆動回路で電力回収用インダクタの値を切り替えられるようにすれば、それぞれのサブフィールドで適応的に表示電極間の電極間容量の充放電に伴う電力損失を低減できる。
【００８３】
次に、維持パルスの周期を従来の周期（５〜５．５μｓ）より長くする理由をまとめて説明する。
維持パルスは、上述したように立上り期間Ｔ１、ハイ期間Ｔ２、立下り期間Ｔ３、ロー期間Ｔ４とから構成される。壁電荷の蓄積時間（ハイ期間Ｔ２とロー期間Ｔ４の重なり時間）は、維持放電によって発生した放電ガスの荷電粒子が、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉの下に移動・堆積するために必要な時間であり、一般的に１μｓ以上の時間が必要である。もしこの時間が短いと、蓄積される壁電荷が少なく壁電圧が不足して維持放電を持続できなくなり、同時に発光効率も低下する。一方、立上り期間Ｔ１および立下り期間Ｔ３に時間的な制約はないが、この時間が短いと電力回収効率が低下し、プラズマディスプレイ装置の消費電力が増加してしまう。上述したＴ２とＴ４の時間は、駆動マージンの向上、発光効率の向上という観点からは１００μｓ程度までならば長いほどよく、Ｔ１とＴ３の時間も、電力回収効率の向上という観点からは長いほどよい。しかしながら、Ｔ１〜Ｔ４の時間、つまり、維持パルスの周期を長くしすぎると、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な維持パルス数を確保することができなくなる。よって、維持パルスの周期は、画質と消費電力のトレードオフの関係を考慮して必要最低限の時間に設定し、例えば従来のＡＤＳ方式では、立上り期間Ｔ１＝０．５μｓ、ハイ期間Ｔ２＝１μｓ、立下り期間＝１μｓ、ロー期間＝２．５μｓの合計５μｓに設定している。
本発明の実施の形態によれば、各サブフィールドの維持期間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスの周期（Ｔ１〜Ｔ４の時間）を従来のＡＤＳ方式の場合の周期（５〜５．５μｓ）より長く設定することにより、超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができるとともに、駆動マージンの向上、発光効率の向上および電力回収効率の向上による消費電力の低減を実現することができる。
【００８４】
なお、本実施の形態において、最後のサブフィールド以外の全てのサブフィールドにおいて、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスの周期を従来の周期（５〜５．５μｓ）より長くしなくても、いずれかのサブフィールドにおいて走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスの周期を従来の周期より長くすることにより、前述の効果が得られる。例えば、輝度重みの最も大きな第１サブフィールドでは、維持期間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスの周期を従来の周期（５〜５．５μｓ）より長く設定できない場合があるが、そのような場合には、第２サブフィールド以降のサブフィールド（最後のサブフィールドは除く）において、維持期間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスの周期を従来の周期（５〜５．５μｓ）より長く設定するようにすればよい。
【００８５】
なお、上記では維持パルスの数を変えずに維持パルスの周期を長くしたが、維持パルスの周期を長くすると維持放電の輝度が増加するため、サブフィールド毎の輝度重みが変わらないように維持パルスの数を減少させてもよい。また、サブフィールドの輝度重みが変わらないように維持パルスの数を減少させると、電力制御の信号処理をそのまま流用することができ、さらに維持パルスの数を減少した分だけ無効電力も削減できる。例えば、維持パルスの周期を５μｓから１０μｓに長くすると輝度が１割増加するので、維持パルスの数を１割低減でき、無効電力も１割削減できる。維持パルスの周期と輝度の特性を詳細に測定すれば、サブフィールド毎の輝度重みを変えずに維持パルスの数を減少して、維持期間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、最大限に維持パルスの周期を長くすることができる。
【００８６】
＜消去期間に書込み動作を行わないサブフィールド構成＞
図７（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態１において消去期間に書込み動作を行わないサブフィールド構成の一例を示す模式図であり、縦軸は走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０を示し、横軸は時間を示している。また、書込み動作を行うタイミングを実線で示し、維持期間のタイミングと消去期間のタイミングとは異なるハッチングで示している。図７（ａ）は維持期間の直後に消去期間を設けた場合のタイミングを示しており、第１の表示電極対グループが消去期間であるときには第２の表示電極対グループの書込み動作を行わず、第２の表示電極対グループが消去期間であるときには第１の表示電極対グループの書込み動作を行わない。また、図７（ｂ）は書込み期間の直前に、１つ前のサブフィールドの消去期間を設けた場合のタイミングを示しており、第１の表示電極対グループが消去期間であるときには第２の表示電極対グループの書込み動作を行わず、第２の表示電極対グループが消去期間であるときには第１の表示電極対グループの書込み動作を行わない。
【００８７】
このように、いずれかの表示電極対グループが消去期間であるときには書込み動作を行わない場合には、消去期間に要する時間を見込んでサブフィールド構成および表示電極対グループの数を決める必要がある。なお、維持動作は、いずれかの表示電極対グループが消去期間であっても行うことができる。
【００８８】
＜プラズマディスプレイ装置の構成＞
図８は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置１００の回路ブロック図である。このプラズマディスプレイ装置１００は、ＰＤＰ１０、画像信号処理回路４１、データ電極駆動回路４２、走査電極駆動回路４３ａ、４３ｂ、維持電極駆動回路４４ａ、４４ｂ、タイミング発生回路４５および各回路ブロックに必要な電源を供給する電源回路（図示せず）を備えている。そして、このプラズマディスプレイ装置１００は、その動作として本実施の形態１におけるＰＤＰの駆動方法が遂行されるように構成されている。
【００８９】
画像信号処理回路４１は、画像信号を、サブフィールド毎の発光・非発光を示す画像データに変換する。データ電極駆動回路４２は、ｍ本のデータ電極Ｄ１〜Ｄｍのそれぞれに書込みパルス電位Ｖｄまたは０（Ｖ）を与えるためのｍ個のスイッチを備えている。そして画像信号処理回路４１から出力された画像データを各データ電極Ｄ１〜Ｄｍに対応する信号に変換し、その信号をタイミング発生回路４５からのタイミング信号に基づいて各データ電極Ｄ１〜Ｄｍに与えることにより各データ電極Ｄ１〜Ｄｍを駆動する。
【００９０】
タイミング発生回路４５は水平同期信号、垂直同期信号をもとにして各回路の動作を制御する各種のタイミング信号を発生し、それぞれの回路へ与える。走査電極駆動回路４３ａは与えられるタイミング信号に基づいて第１の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０を駆動し、走査電極駆動回路４３ｂは与えられるタイミング信号に基づいて第２の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２１６０を駆動する。また、維持電極駆動回路４４ａは与えられるタイミング信号に基づいて第１の表示電極対グループに属する維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０を駆動し、維持電極駆動回路４４ｂは与えられるタイミング信号に基づいて第２の表示電極対グループに属する維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０を駆動する。
【００９１】
図９は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置１００の走査電極駆動回路４３ａの回路図である。走査電極駆動回路４３ａは、維持パルス発生回路５０、初期化波形発生回路６０、走査パルス発生回路７０を備えている。
【００９２】
維持パルス発生回路５０は、電力回収部を構成する電力回収用のコンデンサＣ５１、スイッチング素子Ｑ５１、Ｑ５２、逆流防止用のダイオードＤ５１、Ｄ５２、電力回収用のインダクタＬ５１、Ｌ５２を有し、さらに電圧クランプ部を構成するスイッチング素子Ｑ５５、Ｑ５６を有している。そして走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に維持パルスを与える。
【００９３】
電力回収部では、表示電極間の電極間容量（以下、「電極間容量Ｃｐ」という）とインダクタＬ５１とをＬＣ共振させて維持パルスの立上りを行い、表示電極間の電極間容量ＣｐとインダクタＬ５２とをＬＣ共振させて維持パルスの立下りを行う。維持パルスの立上り時には、電力回収用のコンデンサＣ５１に蓄えられている電荷をスイッチング素子Ｑ５１、ダイオードＤ５１およびインダクタＬ５１を介してＰＤＰ１０の電極間容量Ｃｐに移動させる。維持パルスの立下り時には、電極間容量Ｃｐに蓄えられた電荷を、インダクタＬ５２、ダイオードＤ５２およびスイッチング素子Ｑ５２を介して電力回収用のコンデンサＣ５１に戻す。このように、電力回収部は電源から電力を供給されることなくＬＣ共振によって表示電極の駆動を行うため、理想的には消費電力が０となる。なお、電力回収用のコンデンサＣ５１は電極間容量Ｃｐに比べて十分に大きい容量を持ち、電力回収部の電源として働くように、電圧Ｖｓの半分の約Ｖｓ／２に充電されている。
【００９４】
なお、立上り共振波形の１／２周期ｔａ（ｓ）、立下り共振波形の１／２周期ｔｂ（ｓ）は、それぞれ次の式で表される。
【００９５】
ｔａ＝π×√（Ｌ５１×Ｃｐ）
ｔｂ＝π×√（Ｌ５２×Ｃｐ）
上記式において、√（Ｌ５１×Ｃｐ）は、（Ｌ５１×Ｃｐ）の正の平方根であり、√（Ｌ５２×Ｃｐ）は、（Ｌ５２×Ｃｐ）の正の平方根である。また、上記式におけるＬ５１、Ｌ５２は、インダクタＬ５１、Ｌ５２のインダクタンスを示す。ｔａ、ｔｂは、それぞれ、維持パルスの立上り期間Ｔ１、立下り期間Ｔ３の時間にほぼ相当する。そして、維持パルスの立上り期間Ｔ１を制御する場合には、スイッチング素子Ｑ５１、ダイオードＤ５１およびインダクタＬ５１の直列回路を複数個並列接続した構成とし、スイッチング素子Ｑ５１をオンする数を制御して、インダクタの値（Ｌ５１）を制御する。反対に、維持パルスの立下り期間Ｔ３を制御する場合には、スイッチング素子Ｑ５２、ダイオードＤ５２およびインダクタＬ５２の直列回路を複数個並列接続した構成とし、スイッチング素子Ｑ５２をオンする数を制御してインダクタの値（Ｌ５２）を制御する。
【００９６】
電圧クランプ部では、スイッチング素子Ｑ５５を介して駆動する表示電極を電源に接続し電位Ｖｓにクランプする。また、スイッチング素子Ｑ５６を介して駆動する表示電極を接地し０（Ｖ）にクランプする。したがって、電圧クランプ部による電圧印加時のインピーダンスは小さく、強い維持放電による大きな放電電流を安定して流すことができる。
【００９７】
こうして維持パルス発生回路５０は、スイッチング素子Ｑ５１、Ｑ５２、Ｑ５５、Ｑ５６を制御することによって走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に維持パルスを与える。なお、これらのスイッチング素子は、ＭＯＳＦＥＴやＩＧＢＴ等の一般に知られた素子を用いて構成することができる。
【００９８】
初期化波形発生回路６０は、初期化期間において走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に緩やかに上昇する傾斜波形電位を与えるためのミラー積分回路６１と、緩やかに下降する傾斜波形電位を与えるためのミラー積分回路６２とを備えている。ここでスイッチング素子Ｑ６３、Ｑ６４は分離スイッチであり、維持パルス発生回路５０および初期化波形発生回路６０を構成するスイッチング素子の寄生ダイオードを介して電流が逆流するのを防止するために設けられている。
【００９９】
走査パルス発生回路７０は、走査電位Ｖａを走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に与えるための電圧（−Ｖａ）の直流電源７２を有するとともに、必要に応じて走査電位Ｖａを、走査電極ＳＣ１に与えるためのスイッチング素子Ｑ７１Ｈ１およびＱ７１Ｌ１と、走査電極ＳＣ２に与えるためのスイッチング素子Ｑ７１Ｈ２およびＱ７１Ｌ２と、・・・、走査電極ＳＣ１０８０に与えるためのスイッチング素子Ｑ７１Ｈ１０８０およびＱ７１Ｌ１０８０とを有する。そして走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に上述したタイミングで走査電位Ｖａを順次与える。
【０１００】
図１０は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置１００の維持電極駆動回路４４ａの回路図である。維持電極駆動回路４４ａは、維持パルス発生回路８０、一定電圧発生回路９０を備えている。
【０１０１】
維持パルス発生回路８０は、維持パルス発生回路５０と同様の構成であり、電力回収部を構成する電力回収用のコンデンサＣ８１、スイッチング素子Ｑ８１、Ｑ８２、逆流防止用のダイオードＤ８１、Ｄ８２、共振用のインダクタＬ８１、Ｌ８２を有し、さらに電圧クランプ部を構成するスイッチング素子Ｑ８５、Ｑ８６を有している。そして維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に維持パルスを与える。
【０１０２】
一定電圧発生回路９０は、スイッチング素子Ｑ９１と逆流防止用のダイオードＤ９１とを有し、初期化期間において正の電位Ｖｅ１を維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に与える。また、スイッチング素子Ｑ９２と逆流防止用のダイオードＤ９２とを有し、書込み期間において維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に正の電位Ｖｅ２を与える。
【０１０３】
なお、走査電極駆動回路４３ｂは走査電極駆動回路４３ａと同様の構成であり、維持電極駆動回路４４ｂは維持電極駆動回路４４ａと同様の構成であるため説明を省略する。
【０１０４】
また、本実施の形態においては、ＰＤＰ１０内の表示電極対を２つの表示電極対グループに分けた場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、表示電極対グループの数は、維持期間において表示電極対に与える最大の維持パルス数にもとづき決めることが望ましい。以下に、全ての表示電極対を４つの表示電極対グループに分けた場合を実施の形態２として説明する。
【０１０５】
（実施の形態２）
実施の形態２においても、実施の形態１と同様に、１フィールド期間の時間を１６．７ｍｓとした。また、初期化期間に要する時間を５００μｓ、１本の走査電極に対応する放電セルに対して書込み動作を行うために要する時間を０．７μｓとした。すると実施の形態１と同様に、全ての走査電極に対応する放電セルに対して書込み動作を１回行うために必要な時間Ｔｗは１５１２μｓであり、最大で１０サブフィールド確保できる。
【０１０６】
次に、必要な維持パルス数にもとづき、表示電極対グループの数を決める。実施の形態２においては、実施の形態１と異なり、各サブフィールドにおいてそれぞれ「２２０」、「１６２」、「１１０」、「６６」、「４０」、「２２」、「１２」、「８」、「４」、「２」の維持パルスを与えるものと仮定する。維持パルス周期を５μｓとすると、維持パルスを与えるために要する最大の時間Ｔｓは、５×２２０＝１１００μｓである。
【０１０７】
表示電極対グループの数Ｎは、全ての放電セルに対して書込み動作を１回行うために必要な時間Ｔｗと維持パルスを与えるために要する最大の時間Ｔｓを用いて、以下の数式にもとづき求める。
【０１０８】
Ｎ≧Ｔｗ／（Ｔｗ−Ｔｓ）
本実施の形態においては、Ｔｗ＝１５１２μｓ、Ｔｓ＝１１００μｓであるので、１５１２／（１５１２−１１００）＝３．６７となり、表示電極対グループの数Ｎ＝４となる。
【０１０９】
このとき、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ＝１５１２×３／４＝１１３４
であり、もちろん条件
Ｔｓ≦Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を満たしている。
【０１１０】
図１１は、本発明の実施の形態２に用いるＰＤＰ１０の電極配列図である。本実施の形態においては、パネルを上下方向に４分割して４つの表示電極対グループに分け、パネルの上部に位置する表示電極対から順に、第１の表示電極対グループ、第２の表示電極対グループ、第３の表示電極対グループ、第４の表示電極対グループとする。すなわち走査電極ＳＣ１〜ＳＣ５４０および維持電極ＳＵ１〜ＳＵ５４０が第１の表示電極対グループに属し、走査電極ＳＣ５４１〜ＳＣ１０８０および維持電極ＳＵ５４１〜ＳＵ１０８０が第２の表示電極対グループに属し、走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ１６２０および維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ１６２０が第３の表示電極対グループに属し、走査電極ＳＣ１６２１〜ＳＣ２１６０および維持電極ＳＵ１６２１〜ＳＵ２１６０が第４の表示電極対グループに属している。
【０１１１】
図１２は、本発明の実施の形態２における駆動電圧波形のサブフィールド構成を示す模式図であり、縦軸は走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０を示し、横軸は時間を示している。また、書込み動作を行うタイミングを実線で示し、維持期間のタイミングと消去期間のタイミングとを異なるハッチングで示している。このように、表示電極対グループの数を増やすことで、維持期間に表示電極対に与える維持パルス数を増やすことや維持パルスの周期を長くすることができる。
【０１１２】
また、実施の形態２においては、消去期間を次のサブフィールドの書込み期間の直前に設けている。そして、初期化期間およびそれぞれの消去期間を除くフィールド期間にいずれかの表示電極対グループで連続して書込み動作を行うように駆動している。加えて、維持期間が消去期間の直前で終了するように、書込み期間と維持期間との間に放電を発生させない期間を設けている。このように維持期間の直後に消去期間を設けることで、維持放電で発生したプライミングを利用して消去放電を行うことができ、安定した消去動作を行うことができる。
【０１１３】
また、動作として本実施の形態２におけるＰＤＰの駆動方法が遂行されるプラズマディスプレイ装置は、実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置１００と同様にして構成すればよい。例えば、実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置１００が２つの走査電極駆動回路４３ａ、４３ｂ及び２つの維持電極駆動回路４４ａ、４４ｂを備えているのと同様にして、第１〜第４の各々の表示電極対グループに属する走査電極を駆動するための４つの走査電極駆動回路を備えるとともに、各々の表示電極対グループに属する維持電極を駆動するための４つの維持電極駆動回路を備えるようにすればよい。
【０１１４】
なお、上記実施の形態１、２では、ＰＤＰ１０に備えられている全ての表示電極対２４を複数の表示電極対グループにグループ分けしたが、これにより、各々の表示電極対グループに対応する複数の放電セルによって各々の放電セルグループが構成される。すなわち、各々の表示電極対グループに属する表示電極対を有する複数の放電セルによって各々の放電セルグループが構成される。したがって、各々の表示電極対グループに対するサブフィールドは、各々の放電セルグループに対するサブフィールドのことであり、実施の形態１，２では、それぞれの表示電極対グループに対応する複数の放電セル毎に（放電セルグループ毎に）、１フィールド期間を、書込み期間と維持期間と消去期間とを有し、かつ、異なる表示電極対グループに対応する放電セル（異なる放電セルグループ）に対する書込み期間が重なることがないように複数のサブフィールドに分割し、一の表示電極対グループに対応する放電セルに対する維持期間内に、他の表示電極対グループに対応する放電セルに対して書込み処理を行うようにしている、とも言える。
【０１１５】
また、上記実施の形態１、２では、１ライン（１本の走査電極に対応する放電セルすなわち一対の表示電極対に対応する放電セル）ごとに書込み動作を行うようにしているため、全ての走査電極に対応する放電セル（全ての表示電極対に対応する放電セル）に対して書込み動作を１回行うために必要な時間Ｔｗを、１本の走査電極に対応する放電セル（一対の表示電極対に対応する放電セル）に対して書込み動作を行うために要する時間と、走査電極の全数とを乗算して求めたが、これに限られない。例えば複数ラインを同時に書込み動作を行うように構成する場合も含め、１回の書込み動作を行うために要する時間と、全ての表示電極対に対応する放電セルに対して書込み動作を行うために必要となる書込み動作の回数とを乗算することにより、全ての表示電極対に対応する放電セルに対して書込み動作（書込み処理）を１回行うために必要な時間Ｔｗを求めるようにすればよい。また、１ラインの書込み動作と複数ラインの同時書込み動作とが混在するように構成される場合も同様である。
【０１１６】
なお、上記実施の形態１、２において用いた具体的な各数値は、単に一例を挙げたに過ぎず、パネル（ＰＤＰ）の特性やプラズマディスプレイ装置の仕様等に合わせて、適宜最適な値に設定することが望ましい。
【０１１７】
上記説明から、当業者にとっては、本発明の多くの改良や他の実施形態が明らかである。従って、上記説明は、例示としてのみ解釈されるべきであり、本発明を実行する最良の態様を当業者に教示する目的で提供されたものである。本発明の精神を逸脱することなく、その構造及び／又は機能の詳細を実質的に変更できる。
【産業上の利用可能性】
【０１１８】
本発明は、２１６０ライン以上の超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができ、さらに駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現することができるプラズマディスプレイパネルの駆動方法、およびその駆動方法を用いたプラズマディスプレイ装置等として有用である。
【符号の説明】
【０１１９】
１０    プラズマディスプレイパネル
２２    走査電極
２３    維持電極
２４    表示電極対
３２    データ電極
４１    画像信号処理回路
４２    データ電極駆動回路
４３ａ，４３ｂ    走査電極駆動回路
４４ａ，４４ｂ    維持電極駆動回路
４３    表示電極対駆動回路
４５    タイミング発生回路
１００    プラズマディスプレイ装置
【図１】
2010146787.tif 000003
【図２】
2010146787.tif 000004
【図３】
2010146787.tif 000005
【図４】
2010146787.tif 000006
【図５】
2010146787.tif 000007
【図６】
2010146787.tif 000008
【図７】
2010146787.tif 000009
【図８】
2010146787.tif 000010
【図９】
2010146787.tif 000011
【図１０】
2010146787.tif 000012
【図１１】
2010146787.tif 000013
【図１２】
2010146787.tif 000014
【手続補正書】
【提出日】平成23年2月14日(2011.2.14)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【発明の詳細な説明】
【技術分野】
【０００１】
本発明は、プラズマディスプレイパネルの駆動方法およびプラズマディスプレイパネルを用いた表示装置であるプラズマディスプレイ装置に関する。
【背景技術】
【０００２】
現在、プラズマディスプレイパネル（以下、「ＰＤＰ」と略記する）を用いた表示装置において、交流面放電型プラズマディスプレイ装置が代表的存在となっている。交流面放電型のＰＤＰには、前面基板と背面基板とを対向配置することにより、多数の放電セルが形成されている。以下、交流面放電型のＰＤＰの構成について説明する。
【０００３】
＜一般的なＰＤＰの構成＞
前面基板上には、走査電極と維持電極とからなる表示電極対が、互いに平行になるよう複数対形成されている。また、前面基板上には、表示電極対を覆うように、誘電体層および保護層が積層されて形成されている。背面基板上には、データ電極が互いに平行になるよう複数形成されている。また、背面基板上には、データ電極を覆うように、誘電体層が形成され、更にその上には、井桁状の隔壁が形成されている。誘電体層の上面と隔壁の側面とからなる空間には、赤色、緑色、青色にそれぞれ発光する蛍光体層が設けられている。
【０００４】
上記のようにして形成された前面基板と背面基板とは、表示電極対とデータ電極とが立体交差するように、微小な放電空間を挟んで対向配置され、その外周部は封着材により封着されている。内部の放電空間には、放電ガスが封入されている。このようにして、表示電極対とデータ電極とが交差する部分には、放電セルが形成される。各放電セル内においては、ガス放電により紫外線を発生させ、この紫外線により各蛍光体を励起発光させて、カラー表示を行う。
【０００５】
＜一般的なＰＤＰの駆動方法＞
ＰＤＰの駆動方法としては、１フィールドを複数のサブフィールドに分割し、発光させるサブフィールドの組み合わせによって階調表示を行うサブフィールド法が用いられる。各サブフィールドには、初期化期間、書込み期間、および、維持期間を有する。
【０００６】
初期化期間では、表示電極対である走査電極および維持電極に、所定の電圧を印加して初期化放電を発生させ、次の書込み動作に必要な壁電荷を各電極上に形成する。書込み期間では、走査電極に走査パルスを順次与えるとともに、表示する画像に応じて選択的に放電セルのデータ電極に書込みパルスを与えて書込み放電を発生させ、各電極上に壁電荷を形成する。維持期間では、走査電極と維持電極とからなる表示電極対に交互に維持パルスを与えて書込み放電を起こした放電セルで維持放電を発生させ、放電ガスを励起する。励起された放電ガスが安定状態に遷移する時に発生する紫外線により、対応する放電セルの蛍光体層が励起されて可視光線が発生し、これにより画像表示を行う。
【０００７】
また、サブフィールド法の中でも、書込み期間と維持期間とを時間的に完全分離した、書込み・維持分離方式（ＡＤＳ方式）が、一般的に用いられている。ＡＤＳ方式の場合、書込み放電を発生させる放電セルと維持放電を発生させる放電セルとが同時に存在することがないので、書込み期間には書込み放電に最適な条件で、維持期間には維持放電に最適な条件で、ＰＤＰを駆動することができる。
【０００８】
ところで、一般的に維持期間における維持パルスの周期は５〜５．５μｓに設定されるが、１００μｓ程度までならば維持パルスの周期を長くした方が、駆動マージンの向上、発光効率の向上および電力回収効率の向上による消費電力の低減などが期待できる。
【０００９】
しかしながら、ＡＤＳ方式は、書込み期間を除く期間に維持期間を設定するため、維持パルスの周期を長くすると、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な維持パルス数を確保することができなくなる。例えば、維持パルスの周期を一般的な５μｓから１０μｓまで長くすると、維持パルス数を半減、もしくはサブフィールド数を１つ以上減少しなければ、１フィールドの時間を超えてしまう。
【００１０】
このような問題を解決するため、平均映像レベル（以下、「ＡＰＬ」と略記する）等の画像の明るさ情報に基づき、画像が明るくなる（すなわち、ＡＰＬが上がる）に伴って、維持パルス数を減少させて維持パルスの周期を長くする方法が特許文献１に記載されている。
【先行技術文献】
【特許文献】
【００１１】
【特許文献１】特開２００６−５８５１９号公報
【発明の概要】
【発明が解決しようとする課題】
【００１２】
しかしながら、特許文献１に記載されているように、ＡＰＬが高い画像でなければ維持パルスの周期を長くすることができない。もしもＡＰＬが低い画像で維持パルスの周期を長くすると、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な維持パルス数を確保することができなくなる。一方で、現在のディスプレイ業界ではパネルの高精細度化が進められており、書込み期間に要する時間がさらに長くなっており、ＡＰＬが高い画像であっても維持期間に割り当てることができる時間が短くなってきている。よって、例えば２１６０ラインあるいは４３２０ラインといった超高精細度パネルであっても、維持パルスの周期を長くし、駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現できる方法が望まれている。
【００１３】
本発明は、このような課題に鑑みなされたものであり、超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができ、さらに駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現することができるプラズマディスプレイパネルの駆動方法、およびその駆動方法を用いたプラズマディスプレイ装置を提供することを目的とする。
【課題を解決するための手段】
【００１４】
上記目的を達成するために本発明のプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記放電セルに対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有する。
【００１５】
この駆動方法により、超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができ、さらに駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現することができる。
【００１６】
また、一の前記表示電極対グループが前記維持期間である間に、他の前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を行うようにし、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスは、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、同時に前記第１の電位にならないように前記第１の維持パルスと前記第２の維持パルスとを与えることが望ましい。
【００１７】
また、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期を５．５μｓより長くする方法として、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間と前記ロー期間との両方を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いるようにしてもよい。
【００１８】
他に、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期を５．５μｓより長くする方法として、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスのうちの一方に用い、前記仮想パルスにおいて、前記ロー期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスのうちの他方に用いるようにしてもよい。
【００１９】
他に、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期を５．５μｓより長くする方法として、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いるようにしてもよい。
【００２０】
他に、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期を５．５μｓより長くする方法として、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記立下り期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いるようにしてもよい。
【００２１】
他に、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期を５．５μｓより長くする方法として、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記立上り期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いるようにしてもよい。
【００２２】
また、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期は、１００μｓ以下であるようにしてもよい。このように、これら維持パルスの周期は、１００μｓ程度までは長くした方が、駆動マージンの向上、発光効率の向上および電力回収効率の向上による消費電力の低減などの効果が期待できるが、１００μｓより長くしても前述の効果は小さい。
【００２３】
また、前記サブフィールドにおいて、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓ以下の値であると仮定した場合と比較して、前記サブフィールドの輝度重みが変わらないように、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの繰り返し回数を少なくするようにしてもよい。
【００２４】
また、１フィールド期間の最初に、全ての放電セルに一斉に初期化放電を発生させる初期化期間を設けるとともに、それぞれの前記サブフィールドの維持期間の後に、その維持期間で放電した放電セルに対して消去放電を発生させる消去期間を設けることが望ましい。
【００２５】
また、一の前記表示電極対グループが前記維持期間である間に、他の前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を行うようにするとともに、１フィールド期間のうち前記初期化期間とそれぞれの前記消去期間とを除いた期間において、いずれかの前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を連続して行うことが望ましい。
【００２６】
また、本発明のプラズマディスプレイ装置は、対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルを備えるとともに、前記プラズマディスプレイパネルを駆動するための駆動回路を備え、前記駆動回路は、前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記表示電極対に対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有するように構成されている。
【００２７】
この構成により、超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができ、さらに駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現することができる。
【発明の効果】
【００２８】
本発明によれば、超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができ、さらに駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現することができるプラズマディスプレイパネルの駆動方法、およびその駆動方法を用いたプラズマディスプレイ装置を提供することが可能となる。
【００２９】
本発明の上記目的、他の目的、特徴、及び利点は、添付図面参照の下、以下の好適な実施態様の詳細な説明から明らかにされる。
【図面の簡単な説明】
【００３０】
【図１】図１は、本発明の実施の形態１に用いるＰＤＰの構造を示す分解斜視図である。
【図２】図２は、本発明の実施の形態１に用いるＰＤＰの電極配列図である。
【図３】図３（ａ）〜（ｅ）は、本発明の実施の形態１におけるＰＤＰの駆動方法および表示電極対グループの数の設定方法について説明するための図である。
【図４】図４は、本発明の実施の形態１におけるＰＤＰの各電極に与える駆動電圧波形を示す図である。
【図５】図５（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態において、消去期間に各電極に与える駆動電圧波形のバリエーションを示す図である。
【図６】図６（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態１における維持パルスの駆動電圧波形の一例を示す図である。
【図７】図７（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態１において消去期間に書込み動作を行わないサブフィールド構成の一例を示す模式図である。
【図８】図８は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置の回路ブロック図である。
【図９】図９は、図８に示すプラズマディスプレイ装置の走査電極駆動回路の回路図である。
【図１０】図１０は、図８に示すプラズマディスプレイ装置の維持電極駆動回路の回路図である。
【図１１】図１１は、本発明の実施の形態２に用いるＰＤＰの電極配列図である。
【図１２】図１２は、本発明の実施の形態２における駆動電圧波形のサブフィールド構成を示す模式図である。
【発明を実施するための形態】
【００３１】
以下、本発明の好ましい実施の形態を、図面を参照しながら説明する。
【００３２】
（実施の形態１）
＜ＰＤＰ（プラズマディスプレイパネル）の構造＞
図１は、本発明の実施の形態１に用いるＰＤＰ１０の構造を示す分解斜視図である。ガラス製の前面基板２１上には、走査電極２２と維持電極２３とで構成された表示電極対２４が複数形成されている。表示電極対２４を形成する走査電極２２と維持電極２３との間の放電ギャップで放電を発生させ、光を取り出すために、走査電極２２は幅の広い透明電極２２ａを有し、維持電極２３も幅の広い透明電極２３ａを有している。そして透明電極２２ａ、２３ａの上の放電ギャップから遠い位置に幅の狭いバス電極２２ｂ、２３ｂが積層されている。隣接する表示電極対２４の間には、光を遮断するブラックストライプ２９が設けられている。そして走査電極２２と維持電極２３とブラックストライプ２９とを覆うように誘電体層２５が形成され、その誘電体層２５上に保護層２６が形成されている。
【００３３】
背面基板３１上にはデータ電極３２が複数形成され、データ電極３２を覆うように誘電体層３３が形成され、さらにその上に井桁状の隔壁３４が形成されている。そして、隔壁３４の側面および誘電体層３３上には赤色、緑色および青色の各色に発光する蛍光体層３５が設けられている。
【００３４】
これら前面基板２１と背面基板３１とは、微小な放電空間を挟んで表示電極対２４とデータ電極３２とが交差するように対向配置され、その外周部がガラスフリット等の封着材によって封着されている。そして放電空間には、例えばネオンとキセノンの混合ガスが放電ガスとして封入されている。放電空間は隔壁３４によって複数の区画に仕切られており、表示電極対２４とデータ電極３２とが交差する位置のそれぞれに放電セルが構成されている。そしてこれらの放電セルが放電、発光することにより画像が表示される。
【００３５】
なお、ＰＤＰ１０の構造は上述したものに限られるわけではなく、例えば井桁状の隔壁３４に代えてストライプ状の隔壁を備えたものであってもよい。
【００３６】
図２は、本発明の実施の形態１に用いるＰＤＰ１０の電極配列図である。ＰＤＰ１０には、行方向（ライン方向）に長いｎ本の走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎ（図１の走査電極２２）およびｎ本の維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎ（図１の維持電極２３）が配列され、列方向に長いｍ本のデータ電極Ｄ１〜Ｄｍ（図１のデータ電極３２）が配列されている。そして、１対の走査電極ＳＣｉ（ｉ＝１〜ｎ）および維持電極ＳＵｉと１つのデータ電極Ｄｊ（ｊ＝１〜ｍ）とが、放電空間を挟んで交差する領域およびその近傍領域が画像表示に寄与する１つの放電セルとなる。したがって、各放電セルは、１対の表示電極対（走査電極ＳＣＮｉおよび維持電極ＳＵＳｉ）と１つのデータ電極とを備え、それらの間の放電空間を含んで構成される。このＰＤＰ１０には、放電セルがｍ×ｎ個形成されている。表示電極対の数について特に制限はないが、本実施の形態においては説明のために、ｎ＝２１６０として説明する。
【００３７】
ｎ本の走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０およびｎ本の維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０の２１６０対の表示電極対は、複数の表示電極対グループに分けられている。表示電極対グループの数Ｎの決め方については後述することとして、本実施の形態においては、一例としてパネルを上下に２分割して２つの表示電極対グループに分けた場合について説明する。図２に示したように、パネルの上半分に位置する表示電極対を第１の表示電極対グループとし、パネルの下半分に位置する表示電極対を第２の表示電極対グループとする。すなわち１０８０本の走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０および１０８０本の維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０が第１の表示電極対グループに属し、１０８０本の走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２１６０および１０８０本の維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０が第２の表示電極対グループに属している。
【００３８】
＜ＰＤＰの駆動方法＞
次に、本実施の形態において、ＰＤＰ１０を駆動するための駆動方法について説明する。本実施の形態におけるＰＤＰの駆動方法は、従来の駆動方法とは、走査パルスおよび書込みパルスを与えるタイミングが異なる。本実施の形態においては、初期化期間を除き、書込み動作（書込み処理）が連続して行われるように走査パルスおよび書込みパルスを与える。その結果、１フィールド期間内に最大限の数のサブフィールドを設定することができる。以下に、その詳細について、例をあげて説明する。
【００３９】
図３は、本発明の実施の形態１におけるＰＤＰの駆動方法および表示電極対グループの数（グループ数）の設定方法について説明するための図である。図３（ａ）〜図３（ｅ）の縦軸は走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０を示し、横軸は時間を示している。また、書込み動作を行うタイミングを実線で示し、維持期間および消去期間のタイミングはハッチングで示している。なお、以下の説明では、１フィールド期間の時間を１６．７ｍｓとする。
【００４０】
まず、図３（ａ）に示すように、１フィールド期間の最初に、全ての放電セルで一斉に初期化放電を発生させる初期化期間を設ける。本実施の形態においては、初期化期間に要する時間を５００μｓ（０．５ｍｓ）と設定した。
【００４１】
次に、図３（ｂ）に示すように、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０に走査パルスを順次与えるために要する時間Ｔｗを見積もる。このとき、連続して書込み動作が行われるように走査パルスを可能な限り短くかつ可能な限り連続して与えることが望ましい。本実施の形態においては、１本の走査電極に対応する放電セルに対して書込み動作を行うために要する時間（１ラインの書込み処理を行うために必要な時間）を０．７μｓとした。走査電極の全数が２１６０本であるため、全ての走査電極に対応する放電セルに対して書込み動作を１回行うために必要な時間Ｔｗは、０．７×２１６０＝１５１２μｓ（約１．５ｍｓ）である。
【００４２】
次に、サブフィールド数を見積もる。さしあたり消去期間に要する時間を無視するものとして、１フィールド期間の時間（１６．７ｍｓ）から初期化期間の時間（０．５ｍｓ）を引いて、全ての放電セルに対して書込み動作を１回行うために必要な時間（１．５ｍｓ）で割ると、（１６．７−０．５）／１．５＝１０．８となり、図３（ｃ）に示すように、最大で１０個のサブフィールド（ＳＦ１、ＳＦ２、・・・、ＳＦ１０）を確保できることがわかる。以下、第１、第２、・・・、第１０サブフィールドを、それぞれＳＦ１、ＳＦ２、・・・、ＳＦ１０と略記する。
【００４３】
次に、必要な維持パルス数にもとづき、表示電極対グループの数を決める。本実施の形態においては、各サブフィールドにおいてそれぞれ「１２０」、「８８」、「６０」、「３６」、「２２」、「１２」、「６」、「４」、「２」、「１」の数の維持パルスを与えるものと仮定する。維持パルス周期を５μｓとすると、維持パルスを与えるために要する最大の時間Ｔｓは、５×１２０＝６００μｓである。
【００４４】
表示電極対グループの数Ｎは、全ての放電セルに対して書込み動作を１回行うために必要な時間Ｔｗと維持パルスを与えるために要する最大の時間Ｔｓを用いて、以下の数式にもとづき求める。
【００４５】
Ｎ≧Ｔｗ／（Ｔｗ−Ｔｓ）
本実施の形態においては、Ｔｗ＝１５１２μｓ、Ｔｓ＝６００μｓであるので、１５１２／（１５１２−６００）＝１．６６となり、表示電極対グループの数Ｎ＝２となる。ここで、表示電極対グループの数Ｎを３以上の値としても上記数式を満足するが、表示電極対グループのグループ数Ｎの増加は、走査電極駆動回路及び維持電極駆動回路の複雑化及び制御の複雑化を招くことになるため、このようなデメリットを考慮すれば、上記数式を満足する最小の整数値を表示電極対グループの数Ｎとするのが好ましい。
【００４６】
以上の考察にもとづき、図２に示したように表示電極対を２つの表示電極対グループに分ける。そして図３（ｄ）に示すように、それぞれのグループに属する走査電極の書込みの後に、維持パルスを与える維持期間を設ける。
【００４７】
ここで、ＰＤＰ１０の駆動方法および表示電極対グループの数を決める上で、維持パルスを与えるために要する最大の時間Ｔｓが非常に重要であることがわかる。上述した数式
Ｎ≧Ｔｗ／（Ｔｗ−Ｔｓ）
を変形すると、
Ｔｓ≦Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
となる。これは、それぞれの表示電極対グループのそれぞれのサブフィールドの維持期間の時間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えてはならないことを示している。本実施の形態においては、Ｎ＝２、Ｔｗ＝１５１２μｓ、Ｔｓ＝６００μｓであるので、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ＝７５６≧６００
となり、もちろんこの条件を満たしている。
【００４８】
ところで、一般的に維持期間における維持パルスの周期は５〜５．５μｓに設定されるが、１００μｓ程度までは維持パルスの周期を長くした方が、駆動マージンの向上、発光効率の向上および電力回収効率の向上による消費電力の低減などが期待できる。よって、書込み期間と維持期間が同時に行われており、維持パルスの周期を長くしても駆動時間が変わらないＳＦ１〜ＳＦ９の維持パルスの周期を長くする（図３（ｅ）参照）。但し、各サブフィールドの維持期間の時間が、Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えないようにする。
【００４９】
例えば、ＳＦ１であれば、７５６／６００＝１．２６倍、ＳＦ２であれば、７５６／４４０＝１．７２倍、ＳＦ３であれば、７５６／３００＝２．５２倍、維持パルスの周期を長くすることができる。ただし、維持パルスの周期を１００μｓ程度までは長くすると効果があるが、それ以上は長くしても効果が少ないため、維持パルスの最大周期は１００μｓ程度まででよい。
【００５０】
なお、上記は維持パルスの数を変えずに維持パルスの周期を長くしたが、維持パルスの周期を長くすると維持放電の輝度が増加するため、サブフィールド毎の輝度重みが変わらないように維持パルスの数を減少させてもよい。また、サブフィールドの輝度重みが変わらないように維持パルスの数を減少させると、電力制御の信号処理をそのまま流用することができ、さらに維持パルスの数を減少した分だけ無効電力も削減できる。
【００５１】
以上のようにして、ＰＤＰ１０を駆動するための駆動方法を決めることができる。なお、上記説明では、消去期間に要する時間を無視して計算を進めたが、いずれかの表示電極対グループが消去期間であるときには書込み動作を行わないことが望ましい。これは、消去期間は壁電圧を消去するだけでなく、次の書込み期間の書込み動作に備えてデータ電極上の壁電圧を調整する期間でもあるため、データ電極の電位を固定しておくことが望ましいためである。
【００５２】
＜ＰＤＰの駆動電圧波形の詳細とその動作＞
次に、ＰＤＰ１０の駆動電圧波形の詳細とその動作について説明する。図４は、本発明の実施の形態１におけるＰＤＰ１０の各電極に与える駆動電圧波形を示す図である。本実施の形態においては、１フィールドの最初にそれぞれの放電セルで初期化放電を発生させる初期化期間を設け、かつそれぞれの表示電極対グループのそれぞれのサブフィールドの維持期間の後に、その維持期間で放電した放電セルに対して消去放電を発生させる消去期間を設けている。図４には、初期化期間と、第１の表示電極対グループに対するＳＦ１〜ＳＦ２およびＳＦ３の書込み期間、第２の表示電極対グループに対するＳＦ１〜ＳＦ２を示している。
【００５３】
まず、初期化期間について説明する。初期化期間は、全ての放電セル内部を書込み放電が可能な帯電状態にするための初期化放電を発生させる期間である。
【００５４】
初期化期間では、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ、維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０にそれぞれ０（Ｖ）の電位を与え、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０には、維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０に対して放電開始電圧以下の電位Ｖｉ１から、放電開始電圧を超える電位Ｖｉ２に向かって緩やかに上昇する傾斜波形電位を与える。この傾斜波形電位が上昇する間に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０と維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０及びデータ電極Ｄ１〜Ｄｍとの間でそれぞれ微弱な初期化放電が発生する。そして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０上に負の壁電圧が生じるとともに、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ上および維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０上には正の壁電圧が生じる。ここで、電極上の壁電圧とは電極を覆う誘電体層上、保護層上、蛍光体層上等に蓄積された壁電荷により生じる電圧を表す。
【００５５】
次に、維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０に正の電位Ｖｅ１を与え、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０には、維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０に対して放電開始電圧以下となる電位Ｖｉ３から放電開始電圧を超える電位Ｖｉ４に向かって緩やかに下降する傾斜波形電位を与える。この間に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０と維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０及びデータ電極Ｄ１〜Ｄｍとの間でそれぞれ微弱な初期化放電が発生する。そして、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０上の負の壁電圧および維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０上の正の壁電圧が弱められ、データ電極Ｄ１〜Ｄｍ上の正の壁電圧は書込み動作に適した値に調整される。その後、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０に電位Ｖｃを与える。以上により、全ての放電セルに対して初期化放電を行う初期化動作が終了する。
【００５６】
次に第１の表示電極対グループに対するＳＦ１の書込み期間について説明する。
【００５７】
維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に正の電位Ｖｅ２を与える。そして走査電極ＳＣ１に負の電位Ｖａを持つ走査パルスを与えるとともに、発光すべき放電セルに対応するデータ電極Ｄｋ（ｋ＝１〜ｍ）に正の電位Ｖｄを持つ書込みパルスを与える。するとデータ電極Ｄｋ上と走査電極ＳＣ１上との交差部の電位差は、外部印加電圧（Ｖｄ−Ｖａ）にデータ電極Ｄｋ上の壁電圧の大きさと走査電極ＳＣ１上の壁電圧の大きさとが加算されたものとなり放電開始電圧を超える。そして、データ電極Ｄｋと走査電極ＳＣ１との間で放電が開始し、維持電極ＳＵ１と走査電極ＳＣ１との間の放電に進展して書込み放電が発生する。その結果、走査電極ＳＣ１上に正の壁電圧が生じ、維持電極ＳＵ１上に負の壁電圧が生じ、データ電極Ｄｋ上にも負の壁電圧が生じる。このようにして、１ライン目に発光させるべき放電セルで書込み放電を発生して各電極上に壁電圧を生じさせる書込み動作が行われる。一方、書込みパルス電位Ｖｄを与えなかったデータ電極Ｄ１〜Ｄｍと走査電極ＳＣ１との交差部の電圧は放電開始電圧を超えないので、書込み放電は発生しない。
【００５８】
次に、２ライン目の走査電極ＳＣ２に走査パルスを与えるとともに、発光すべき放電セルに対応するデータ電極Ｄｋに書込みパルスを与える。すると走査パルスと書込みパルスとが同時に与えられた２ライン目の放電セルでは書込み放電が発生し、書込み動作が行われる。
【００５９】
以上の書込み動作を１０８０ライン目の放電セルに至るまで繰り返し、発光すべき放電セルに対して選択的に書込み放電を発生させ壁電荷を形成する。
【００６０】
この間、第２の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２０６０には電位Ｖｃが、維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２０６０には電位Ｖｅ１がそれぞれ与えられたままであり、放電の発生しない休止期間である。
【００６１】
次に第２の表示電極対グループに対するＳＦ１の書込み期間について説明する。
【００６２】
維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０に正の電位Ｖｅ２を与える。そして走査電極ＳＣ１０８１に走査パルスを与えるとともに、発光すべき放電セルに対応するデータ電極Ｄｋ（ｋ＝１〜ｍ）に書込みパルスを与える。するとデータ電極Ｄｋと走査電極ＳＣ１０８１との間、維持電極ＳＵ１０８１と走査電極ＳＣ１０８１との間で書込み放電が発生する。次に、走査電極ＳＣ１０８２に走査パルスを与えるとともに、発光すべき放電セルに対応するデータ電極Ｄｋに書込みパルスを与える。すると走査パルス電位Ｖａと書込みパルス電位Ｖｄとが同時に与えられた１０８２ライン目の放電セルで書込み放電が発生する。
【００６３】
以上の書込み動作を２１６０ライン目の放電セルに至るまで繰り返し、発光すべき放電セルに対して選択的に書込み放電を発生させ壁電荷を形成する。
【００６４】
この間、第１の表示電極対グループに対してはＳＦ１の維持期間である。すなわち、第１の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０および維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に、「１２０」の維持パルスを交互に与えることにより、書込み放電を行った放電セルを発光させる。ここで、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に与える維持パルスと、維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に与える維持パルスとは、周期は同じであるが、位相が１８０度ずれている。
【００６５】
具体的には、まず走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に正の電位Ｖｓをもつ維持パルスを与えるとともに維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に０（Ｖ）を与える。すると書込み放電を発生させた放電セルでは、走査電極ＳＣｉ上と維持電極ＳＵｉ上との電位差が、維持パルス電圧（Ｖｓ）に走査電極ＳＣｉ上の壁電圧の大きさと維持電極ＳＵｉ上の壁電圧の大きさとが加算されたものとなり、放電開始電圧を超える。そして、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉとの間に維持放電が発生し、このとき発生した紫外線により蛍光体層３５が発光する。そして走査電極ＳＣｉ上に負の壁電圧が生じ、維持電極ＳＵｉ上に正の壁電圧が生じる。書込み期間において書込み放電を発生させなかった放電セルでは維持放電は発生せず、初期化期間の終了時における壁電圧が保たれる。
【００６６】
続いて、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に０（Ｖ）を与えるとともに維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に正の電位Ｖｓをもつ維持パルスをそれぞれ与える。すると、維持放電を発生した放電セルでは、維持電極ＳＵｉ上と走査電極ＳＣｉ上との電位差が放電開始電圧を超えるので再び維持電極ＳＵｉと走査電極ＳＣｉとの間で維持放電が発生し、維持電極ＳＵｉ上に負の壁電圧が生じ走査電極ＳＣｉ上に正の壁電圧が生じる。以降同様に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０と維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０とに交互に維持パルスを与え、表示電極対の電極間に電位差を与えることにより、書込み期間において書込み放電を発生した放電セルで維持放電が継続して発生し、放電セルが発光する。
【００６７】
なお、一般的に維持期間における維持パルスの周期は５〜５．５μｓに設定されるが、１００μｓ程度までは維持パルスの周期を長くした方が、駆動マージンの向上、発光効率の向上および電力回収効率の向上による消費電力の低減などが期待できる。よって、ＳＦ１において、維持期間の時間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えないことを条件として、維持パルスの周期を長くする。
【００６８】
本実施の形態においては、Ｎ＝２、Ｔｗ＝１５１２μｓであるので、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ＝｛１５１２×（２−１）｝／２＝７５６（μｓ）
である。そして、ＳＦ１では、維持パルスの数が「１２０」であるので、維持パルスの周期を、
７５６／１２０＝６．３（μｓ）
を超えない範囲で、５．５μｓよりも長くする。
【００６９】
そして、維持期間の後には消去期間が設けられている。消去期間では、走査電極ＳＣ１〜ＳＣｎと維持電極ＳＵ１〜ＳＵｎとの間にいわゆる細幅パルス状の電位差を与えて、データ電極Ｄｋ上の正の壁電荷を残したまま、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉ上の壁電荷を消去している。
【００７０】
次に第１の表示電極対グループに対するＳＦ２の書込み期間について説明する。
【００７１】
維持電極ＳＵ１〜ＳＵ２１６０に正の電位Ｖｅ２を与える。第１の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０には、ＳＦ１の書込み期間と同様に、走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に走査パルスを順次与えるとともに、データ電極Ｄｋに書込みパルスを与えて、１〜１０８０ライン目の放電セルで書込み動作が行われる。
【００７２】
この間、第２の表示電極対グループに対してはＳＦ１の維持期間である。すなわち、第２の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２１６０および維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０には、「１２０」の維持パルスが交互に与えられるようにして書込み放電を行った放電セルを発光させる。ここで、走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２１６０に与える維持パルスと、維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０に与える維持パルスとは、周期は同じであるが、位相が１８０度ずれている。
【００７３】
なお、第１の表示電極対グループの維持パルスと第２の表示電極対グループの維持パルスとは、周期は同じである。
【００７４】
そして、維持期間の後の消去期間では、走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２１６０と維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０との間に細幅パルス状の電位差を与えて、データ電極Ｄｋ上の正の壁電荷を残したまま、走査電極ＳＣｉ上および維持電極ＳＵｉ上の壁電荷を消去している。
【００７５】
以降同様に、第２の表示電極対グループに対するＳＦ２の書込み期間、第１の表示電極対グループに対するＳＦ３の書込み期間、・・・、第２の表示電極対グループに対するＳＦ１０の書込み期間と続き、最後に第２の表示電極対グループに対するＳＦ１０の維持期間および消去期間と続いて１フィールドを終える。
【００７６】
このように本実施の形態においては、初期化期間の後に、いずれかの表示電極対グループで連続して書込み動作を行うように走査パルスおよび書込みパルスを与えている。その結果、１フィールド期間内に１０のサブフィールドを設定することができる。そしてこのサブフィールの数は１フィールド期間内に設定できる最大限の数である。
【００７７】
また、本実施の形態においては、最後に第２の表示電極対グループに対する維持期間および消去期間で１フィールドを終える。そのために、最後のサブフィールドは輝度重みの最も小さいサブフィールドを配置することで、駆動時間を短縮することができ、望ましい。
【００７８】
なお、本実施の形態においては、消去期間では走査電極と維持電極との間に細幅パルス状の電位差を与えて消去動作を行うものとし、消去期間に要する時間を無視してサブフィールド構成および表示電極対グループの数を決めた。また、本実施の形態においては、いずれかの表示電極対グループが消去期間であっても書込み動作を行うものとして説明した。しかし、消去動作を行うためにはある程度の時間が必要であり、また、上述したように、いずれかの表示電極対グループが消去期間であるときには書込み動作を行わないことが望ましい。
【００７９】
＜消去期間の駆動電圧波形のバリエーション＞
図５（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態において、消去期間に各電極に与える駆動電圧波形のバリエーション（変形例）を示す図である。図５（ａ）に示した駆動電圧波形は、消去期間において、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉとの間に細幅パルス状の電位差を与えた後、緩やかに下降する傾斜波形電位を走査電極ＳＣｉに与える。この方法によれば、消去期間に要する時間は増加するものの、各電極上の壁電圧を精度よく制御することができる。また、図５（ｂ）に示した駆動電圧波形は、消去期間において、緩やかに上昇する傾斜波形電位を走査電極ＳＣｉに与えた後、緩やかに下降する傾斜波形電位を走査電極ＳＣｉに与える。この方法によれば、消去期間に要する時間はさらに増加するものの、各電極上の壁電圧をさらに精度よく制御することができる。
【００８０】
＜維持パルスの駆動電圧波形＞
図６（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態において、維持期間に各電極に与える維持パルスの駆動電圧波形の一例を示す図である。維持パルスは、０（Ｖ）の電位（第１の電位）から電位Ｖｓ（第２の電位）へ立上る立上り期間Ｔ１と、電位Ｖｓを保持するハイ期間Ｔ２と、電位Ｖｓから０（Ｖ）の電位へ立下る立下り期間Ｔ３と、０（Ｖ）の電位を保持するロー期間Ｔ４とから構成される。そして、書込み期間と同時に行われる維持期間の維持パルスは、データ電極Ｄｋに与えられる書込みパルスの影響を受けないように走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉが同時に０（Ｖ）にならないようにしている。例えば、図６（ａ）は、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉが同時に０（Ｖ）にならないようにしながら維持パルスの立上りで維持放電を行う電圧波形であり、図６（ｂ）は、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉが同時に０（Ｖ）にならないようにしながら維持パルスの立下りで維持放電を行う電圧波形である。
【００８１】
本実施の形態では、任意のサブフィールドにおいて、維持パルスの周期を従来の維持パルスの周期より長くしている。従来の周期は例えば５〜５．５μｓであるので、本実施の形態では、維持期間の時間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、維持パルスの周期を５．５μｓより長くする。ここで、維持期間の時間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、維持パルスの周期を長くしているため、駆動時間は変わらない。
【００８２】
本実施の形態では、従来の維持パルスのように周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、立上り期間、ハイ期間、立下り期間及びロー期間のうちのある期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを維持パルスとして用いる。いずれの期間を延長するかについては以下で述べる。
【００８３】
維持パルスにおける壁電荷の蓄積時間を長くするために、維持パルスの周期を長くする方法がある。まず、この方法について説明する。
【００８４】
維持放電を継続するためには、走査電極ＳＣｉ上と維持電極ＳＵｉ上に十分な量の壁電荷が蓄積されることが重要であるが、この壁電荷の蓄積には有限の時間が必要であり、この時間が短すぎると十分な量の壁電荷が蓄積されなくなる。この壁電荷の蓄積時間は、ハイ期間Ｔ２とロー期間Ｔ４の重なり時間に相当する。すなわち、図６（ａ）、（ｂ）いずれの場合も、走査電極ＳＣｉのハイ期間Ｔ２と維持電極ＳＵｉのロー期間Ｔ４とが重なっている時間と、走査電極ＳＣｉのロー期間Ｔ４と維持電極ＳＵｉのハイ期間Ｔ２とが重なっている時間とがそれぞれ壁電荷の蓄積時間に相当する。そして、維持期間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、この壁電荷の蓄積時間（ハイ期間Ｔ２とロー期間Ｔ４の重なり時間）を長くする。ここで、ハイ期間Ｔ２とロー期間Ｔ４の重なり時間を長くするためには、走査電極ＳＣｉと維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスにおいて、ハイ期間Ｔ２とロー期間Ｔ４の両方を長くするようにしてもよいし、走査電極ＳＣｉに与える維持パルスと維持電極ＳＵｉに与える維持パルスとのうちいずれか一方の維持パルスのハイ期間Ｔ２を長くし、かつ他方の維持パルスのロー期間Ｔ４を長くするようにしてもよい。
【００８５】
このように維持パルスにおける壁電荷の蓄積時間を長くする理由は次のとおりである。
【００８６】
維持期間において走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉに交互に与える維持パルス電位Ｖｓ（Ｖ）は、壁電荷の蓄積した放電セルで維持放電を発生させる値に設定されている。しかしながら、駆動回路の出力インピーダンスは０（Ω）ではなく、また、パネルの電極のインピーダンスも０（Ω）ではないため、放電電流が流れるとこれらのインピーダンスによる電圧降下が無視できなくなり、個々の放電セルに印加される実質的な維持パルスの電圧が低下してしまう。すると、個々の放電セルに蓄積される壁電荷量も低下するため、壁電圧が不足して維持放電を持続できなくなり、いわゆる不灯セルを発生して画像表示品質を低下させてしまう。そこで、本発明の実施の形態では、維持パルスにおける壁電荷の蓄積時間を長くすることによって、個々の放電セルに印加される実質的な維持パルスの電圧を回復し、十分に壁電荷を蓄積させて、電圧降下に起因する壁電圧の不足を補っている。このような駆動マージンの改善効果はパネルが高精細化して電極が細くなるほど顕著になる。
【００８７】
他に維持パルスの周期を長くする方法として、ロー期間Ｔ４を保持し、ハイ期間Ｔ２を長くする方法がある。この方法は、図６（ｂ）のような維持パルスの立下りで維持放電を行う電圧波形に適用できる。この方法で壁電圧の不足を補うことができないが、維持放電の間隔を広げることができるため、蛍光体飽和や累積電離による効率低下を抑制でき、発光効率の向上が期待できる。
【００８８】
他に維持パルスの周期を長くする方法として、立上り期間Ｔ１もしくは立下り期間Ｔ３を長くする方法がある。維持パルスは表示電極間の電極間容量と電力回収用インダクタとをＬＣ共振させて維持パルスの立上りおよび立下りを行っている。例えば、電力回収用インダクタの値を大きくしてＬＣ共振時間（立上り期間Ｔ１もしくは立下り期間Ｔ３）を長くすると、表示電極間の電極間容量の充放電に伴う電流の実効値が低下し、駆動回路やパネルの電極のインピーダンスによる電力損失を低減できる。よって、図６（ａ）のように維持パルスの立上りで維持放電する場合は放電に寄与しない立下り期間Ｔ３を長くし、図６（ｂ）のように維持パルスの立下りで維持放電する場合は放電に寄与しない立上り期間Ｔ１を長くする。本発明の実施の形態によれば、従来のＡＤＳ方式よりも確保できる維持期間が長くなるため、従来のＡＤＳ方式よりも立上り期間Ｔ１もしくは立下り期間Ｔ３を長くできる。さらに駆動回路で電力回収用インダクタの値を切り替えられるようにすれば、それぞれのサブフィールドで適応的に表示電極間の電極間容量の充放電に伴う電力損失を低減できる。
【００８９】
次に、維持パルスの周期を従来の周期（５〜５．５μｓ）より長くする理由をまとめて説明する。
【００９０】
維持パルスは、上述したように立上り期間Ｔ１、ハイ期間Ｔ２、立下り期間Ｔ３、ロー期間Ｔ４とから構成される。壁電荷の蓄積時間（ハイ期間Ｔ２とロー期間Ｔ４の重なり時間）は、維持放電によって発生した放電ガスの荷電粒子が、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉの下に移動・堆積するために必要な時間であり、一般的に１μｓ以上の時間が必要である。もしこの時間が短いと、蓄積される壁電荷が少なく壁電圧が不足して維持放電を持続できなくなり、同時に発光効率も低下する。一方、立上り期間Ｔ１および立下り期間Ｔ３に時間的な制約はないが、この時間が短いと電力回収効率が低下し、プラズマディスプレイ装置の消費電力が増加してしまう。上述したＴ２とＴ４の時間は、駆動マージンの向上、発光効率の向上という観点からは１００μｓ程度までならば長いほどよく、Ｔ１とＴ３の時間も、電力回収効率の向上という観点からは長いほどよい。しかしながら、Ｔ１〜Ｔ４の時間、つまり、維持パルスの周期を長くしすぎると、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な維持パルス数を確保することができなくなる。よって、維持パルスの周期は、画質と消費電力のトレードオフの関係を考慮して必要最低限の時間に設定し、例えば従来のＡＤＳ方式では、立上り期間Ｔ１＝０．５μｓ、ハイ期間Ｔ２＝１μｓ、立下り期間＝１μｓ、ロー期間＝２．５μｓの合計５μｓに設定している。
【００９１】
本発明の実施の形態によれば、各サブフィールドの維持期間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスの周期（Ｔ１〜Ｔ４の時間）を従来のＡＤＳ方式の場合の周期（５〜５．５μｓ）より長く設定することにより、超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができるとともに、駆動マージンの向上、発光効率の向上および電力回収効率の向上による消費電力の低減を実現することができる。
【００９２】
なお、本実施の形態において、最後のサブフィールド以外の全てのサブフィールドにおいて、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスの周期を従来の周期（５〜５．５μｓ）より長くしなくても、いずれかのサブフィールドにおいて走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスの周期を従来の周期より長くすることにより、前述の効果が得られる。例えば、輝度重みの最も大きな第１サブフィールドでは、維持期間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスの周期を従来の周期（５〜５．５μｓ）より長く設定できない場合があるが、そのような場合には、第２サブフィールド以降のサブフィールド（最後のサブフィールドは除く）において、維持期間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、走査電極ＳＣｉおよび維持電極ＳＵｉのそれぞれに与える維持パルスの周期を従来の周期（５〜５．５μｓ）より長く設定するようにすればよい。
【００９３】
なお、上記では維持パルスの数を変えずに維持パルスの周期を長くしたが、維持パルスの周期を長くすると維持放電の輝度が増加するため、サブフィールド毎の輝度重みが変わらないように維持パルスの数を減少させてもよい。また、サブフィールドの輝度重みが変わらないように維持パルスの数を減少させると、電力制御の信号処理をそのまま流用することができ、さらに維持パルスの数を減少した分だけ無効電力も削減できる。例えば、維持パルスの周期を５μｓから１０μｓに長くすると輝度が１割増加するので、維持パルスの数を１割低減でき、無効電力も１割削減できる。維持パルスの周期と輝度の特性を詳細に測定すれば、サブフィールド毎の輝度重みを変えずに維持パルスの数を減少して、維持期間がＴｗ×（Ｎ−１）／Ｎを超えない範囲で、最大限に維持パルスの周期を長くすることができる。
【００９４】
＜消去期間に書込み動作を行わないサブフィールド構成＞
図７（ａ）、（ｂ）はそれぞれ、本発明の実施の形態１において消去期間に書込み動作を行わないサブフィールド構成の一例を示す模式図であり、縦軸は走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０を示し、横軸は時間を示している。また、書込み動作を行うタイミングを実線で示し、維持期間のタイミングと消去期間のタイミングとは異なるハッチングで示している。図７（ａ）は維持期間の直後に消去期間を設けた場合のタイミングを示しており、第１の表示電極対グループが消去期間であるときには第２の表示電極対グループの書込み動作を行わず、第２の表示電極対グループが消去期間であるときには第１の表示電極対グループの書込み動作を行わない。また、図７（ｂ）は書込み期間の直前に、１つ前のサブフィールドの消去期間を設けた場合のタイミングを示しており、第１の表示電極対グループが消去期間であるときには第２の表示電極対グループの書込み動作を行わず、第２の表示電極対グループが消去期間であるときには第１の表示電極対グループの書込み動作を行わない。
【００９５】
このように、いずれかの表示電極対グループが消去期間であるときには書込み動作を行わない場合には、消去期間に要する時間を見込んでサブフィールド構成および表示電極対グループの数を決める必要がある。なお、維持動作は、いずれかの表示電極対グループが消去期間であっても行うことができる。
【００９６】
＜プラズマディスプレイ装置の構成＞
図８は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置１００の回路ブロック図である。このプラズマディスプレイ装置１００は、ＰＤＰ１０、画像信号処理回路４１、データ電極駆動回路４２、走査電極駆動回路４３ａ、４３ｂ、維持電極駆動回路４４ａ、４４ｂ、タイミング発生回路４５および各回路ブロックに必要な電源を供給する電源回路（図示せず）を備えている。そして、このプラズマディスプレイ装置１００は、その動作として本実施の形態１におけるＰＤＰの駆動方法が遂行されるように構成されている。
【００９７】
画像信号処理回路４１は、画像信号を、サブフィールド毎の発光・非発光を示す画像データに変換する。データ電極駆動回路４２は、ｍ本のデータ電極Ｄ１〜Ｄｍのそれぞれに書込みパルス電位Ｖｄまたは０（Ｖ）を与えるためのｍ個のスイッチを備えている。そして画像信号処理回路４１から出力された画像データを各データ電極Ｄ１〜Ｄｍに対応する信号に変換し、その信号をタイミング発生回路４５からのタイミング信号に基づいて各データ電極Ｄ１〜Ｄｍに与えることにより各データ電極Ｄ１〜Ｄｍを駆動する。
【００９８】
タイミング発生回路４５は水平同期信号、垂直同期信号をもとにして各回路の動作を制御する各種のタイミング信号を発生し、それぞれの回路へ与える。走査電極駆動回路４３ａは与えられるタイミング信号に基づいて第１の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０を駆動し、走査電極駆動回路４３ｂは与えられるタイミング信号に基づいて第２の表示電極対グループに属する走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ２１６０を駆動する。また、維持電極駆動回路４４ａは与えられるタイミング信号に基づいて第１の表示電極対グループに属する維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０を駆動し、維持電極駆動回路４４ｂは与えられるタイミング信号に基づいて第２の表示電極対グループに属する維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ２１６０を駆動する。
【００９９】
図９は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置１００の走査電極駆動回路４３ａの回路図である。走査電極駆動回路４３ａは、維持パルス発生回路５０、初期化波形発生回路６０、走査パルス発生回路７０を備えている。
【０１００】
維持パルス発生回路５０は、電力回収部を構成する電力回収用のコンデンサＣ５１、スイッチング素子Ｑ５１、Ｑ５２、逆流防止用のダイオードＤ５１、Ｄ５２、電力回収用のインダクタＬ５１、Ｌ５２を有し、さらに電圧クランプ部を構成するスイッチング素子Ｑ５５、Ｑ５６を有している。そして走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に維持パルスを与える。
【０１０１】
電力回収部では、表示電極間の電極間容量（以下、「電極間容量Ｃｐ」という）とインダクタＬ５１とをＬＣ共振させて維持パルスの立上りを行い、表示電極間の電極間容量ＣｐとインダクタＬ５２とをＬＣ共振させて維持パルスの立下りを行う。維持パルスの立上り時には、電力回収用のコンデンサＣ５１に蓄えられている電荷をスイッチング素子Ｑ５１、ダイオードＤ５１およびインダクタＬ５１を介してＰＤＰ１０の電極間容量Ｃｐに移動させる。維持パルスの立下り時には、電極間容量Ｃｐに蓄えられた電荷を、インダクタＬ５２、ダイオードＤ５２およびスイッチング素子Ｑ５２を介して電力回収用のコンデンサＣ５１に戻す。このように、電力回収部は電源から電力を供給されることなくＬＣ共振によって表示電極の駆動を行うため、理想的には消費電力が０となる。なお、電力回収用のコンデンサＣ５１は電極間容量Ｃｐに比べて十分に大きい容量を持ち、電力回収部の電源として働くように、電圧Ｖｓの半分の約Ｖｓ／２に充電されている。
【０１０２】
なお、立上り共振波形の１／２周期ｔａ（ｓ）、立下り共振波形の１／２周期ｔｂ（ｓ）は、それぞれ次の式で表される。
【０１０３】
ｔａ＝π×√（Ｌ５１×Ｃｐ）
ｔｂ＝π×√（Ｌ５２×Ｃｐ）
上記式において、√（Ｌ５１×Ｃｐ）は、（Ｌ５１×Ｃｐ）の正の平方根であり、√（Ｌ５２×Ｃｐ）は、（Ｌ５２×Ｃｐ）の正の平方根である。また、上記式におけるＬ５１、Ｌ５２は、インダクタＬ５１、Ｌ５２のインダクタンスを示す。ｔａ、ｔｂは、それぞれ、維持パルスの立上り期間Ｔ１、立下り期間Ｔ３の時間にほぼ相当する。そして、維持パルスの立上り期間Ｔ１を制御する場合には、スイッチング素子Ｑ５１、ダイオードＤ５１およびインダクタＬ５１の直列回路を複数個並列接続した構成とし、スイッチング素子Ｑ５１をオンする数を制御して、インダクタの値（Ｌ５１）を制御する。反対に、維持パルスの立下り期間Ｔ３を制御する場合には、スイッチング素子Ｑ５２、ダイオードＤ５２およびインダクタＬ５２の直列回路を複数個並列接続した構成とし、スイッチング素子Ｑ５２をオンする数を制御してインダクタの値（Ｌ５２）を制御する。
【０１０４】
電圧クランプ部では、スイッチング素子Ｑ５５を介して駆動する表示電極を電源に接続し電位Ｖｓにクランプする。また、スイッチング素子Ｑ５６を介して駆動する表示電極を接地し０（Ｖ）にクランプする。したがって、電圧クランプ部による電圧印加時のインピーダンスは小さく、強い維持放電による大きな放電電流を安定して流すことができる。
【０１０５】
こうして維持パルス発生回路５０は、スイッチング素子Ｑ５１、Ｑ５２、Ｑ５５、Ｑ５６を制御することによって走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に維持パルスを与える。なお、これらのスイッチング素子は、ＭＯＳＦＥＴやＩＧＢＴ等の一般に知られた素子を用いて構成することができる。
【０１０６】
初期化波形発生回路６０は、初期化期間において走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に緩やかに上昇する傾斜波形電位を与えるためのミラー積分回路６１と、緩やかに下降する傾斜波形電位を与えるためのミラー積分回路６２とを備えている。ここでスイッチング素子Ｑ６３、Ｑ６４は分離スイッチであり、維持パルス発生回路５０および初期化波形発生回路６０を構成するスイッチング素子の寄生ダイオードを介して電流が逆流するのを防止するために設けられている。
【０１０７】
走査パルス発生回路７０は、走査電位Ｖａを走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に与えるための電圧（−Ｖａ）の直流電源７２を有するとともに、必要に応じて走査電位Ｖａを、走査電極ＳＣ１に与えるためのスイッチング素子Ｑ７１Ｈ１およびＱ７１Ｌ１と、走査電極ＳＣ２に与えるためのスイッチング素子Ｑ７１Ｈ２およびＱ７１Ｌ２と、・・・、走査電極ＳＣ１０８０に与えるためのスイッチング素子Ｑ７１Ｈ１０８０およびＱ７１Ｌ１０８０とを有する。そして走査電極ＳＣ１〜ＳＣ１０８０に上述したタイミングで走査電位Ｖａを順次与える。
【０１０８】
図１０は、本発明の実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置１００の維持電極駆動回路４４ａの回路図である。維持電極駆動回路４４ａは、維持パルス発生回路８０、一定電圧発生回路９０を備えている。
【０１０９】
維持パルス発生回路８０は、維持パルス発生回路５０と同様の構成であり、電力回収部を構成する電力回収用のコンデンサＣ８１、スイッチング素子Ｑ８１、Ｑ８２、逆流防止用のダイオードＤ８１、Ｄ８２、共振用のインダクタＬ８１、Ｌ８２を有し、さらに電圧クランプ部を構成するスイッチング素子Ｑ８５、Ｑ８６を有している。そして維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に維持パルスを与える。
【０１１０】
一定電圧発生回路９０は、スイッチング素子Ｑ９１と逆流防止用のダイオードＤ９１とを有し、初期化期間において正の電位Ｖｅ１を維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に与える。また、スイッチング素子Ｑ９２と逆流防止用のダイオードＤ９２とを有し、書込み期間において維持電極ＳＵ１〜ＳＵ１０８０に正の電位Ｖｅ２を与える。
【０１１１】
なお、走査電極駆動回路４３ｂは走査電極駆動回路４３ａと同様の構成であり、維持電極駆動回路４４ｂは維持電極駆動回路４４ａと同様の構成であるため説明を省略する。
【０１１２】
また、本実施の形態においては、ＰＤＰ１０内の表示電極対を２つの表示電極対グループに分けた場合について説明したが、本発明はこれに限定されるものではなく、表示電極対グループの数は、維持期間において表示電極対に与える最大の維持パルス数にもとづき決めることが望ましい。以下に、全ての表示電極対を４つの表示電極対グループに分けた場合を実施の形態２として説明する。
【０１１３】
（実施の形態２）
実施の形態２においても、実施の形態１と同様に、１フィールド期間の時間を１６．７ｍｓとした。また、初期化期間に要する時間を５００μｓ、１本の走査電極に対応する放電セルに対して書込み動作を行うために要する時間を０．７μｓとした。すると実施の形態１と同様に、全ての走査電極に対応する放電セルに対して書込み動作を１回行うために必要な時間Ｔｗは１５１２μｓであり、最大で１０サブフィールド確保できる。
【０１１４】
次に、必要な維持パルス数にもとづき、表示電極対グループの数を決める。実施の形態２においては、実施の形態１と異なり、各サブフィールドにおいてそれぞれ「２２０」、「１６２」、「１１０」、「６６」、「４０」、「２２」、「１２」、「８」、「４」、「２」の維持パルスを与えるものと仮定する。維持パルス周期を５μｓとすると、維持パルスを与えるために要する最大の時間Ｔｓは、５×２２０＝１１００μｓである。
【０１１５】
表示電極対グループの数Ｎは、全ての放電セルに対して書込み動作を１回行うために必要な時間Ｔｗと維持パルスを与えるために要する最大の時間Ｔｓを用いて、以下の数式にもとづき求める。
【０１１６】
Ｎ≧Ｔｗ／（Ｔｗ−Ｔｓ）
本実施の形態においては、Ｔｗ＝１５１２μｓ、Ｔｓ＝１１００μｓであるので、１５１２／（１５１２−１１００）＝３．６７となり、表示電極対グループの数Ｎ＝４となる。
【０１１７】
このとき、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ＝１５１２×３／４＝１１３４
であり、もちろん条件
Ｔｓ≦Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を満たしている。
【０１１８】
図１１は、本発明の実施の形態２に用いるＰＤＰ１０の電極配列図である。本実施の形態においては、パネルを上下方向に４分割して４つの表示電極対グループに分け、パネルの上部に位置する表示電極対から順に、第１の表示電極対グループ、第２の表示電極対グループ、第３の表示電極対グループ、第４の表示電極対グループとする。すなわち走査電極ＳＣ１〜ＳＣ５４０および維持電極ＳＵ１〜ＳＵ５４０が第１の表示電極対グループに属し、走査電極ＳＣ５４１〜ＳＣ１０８０および維持電極ＳＵ５４１〜ＳＵ１０８０が第２の表示電極対グループに属し、走査電極ＳＣ１０８１〜ＳＣ１６２０および維持電極ＳＵ１０８１〜ＳＵ１６２０が第３の表示電極対グループに属し、走査電極ＳＣ１６２１〜ＳＣ２１６０および維持電極ＳＵ１６２１〜ＳＵ２１６０が第４の表示電極対グループに属している。
【０１１９】
図１２は、本発明の実施の形態２における駆動電圧波形のサブフィールド構成を示す模式図であり、縦軸は走査電極ＳＣ１〜ＳＣ２１６０を示し、横軸は時間を示している。また、書込み動作を行うタイミングを実線で示し、維持期間のタイミングと消去期間のタイミングとを異なるハッチングで示している。このように、表示電極対グループの数を増やすことで、維持期間に表示電極対に与える維持パルス数を増やすことや維持パルスの周期を長くすることができる。
【０１２０】
また、実施の形態２においては、消去期間を次のサブフィールドの書込み期間の直前に設けている。そして、初期化期間およびそれぞれの消去期間を除くフィールド期間にいずれかの表示電極対グループで連続して書込み動作を行うように駆動している。加えて、維持期間が消去期間の直前で終了するように、書込み期間と維持期間との間に放電を発生させない期間を設けている。このように維持期間の直後に消去期間を設けることで、維持放電で発生したプライミングを利用して消去放電を行うことができ、安定した消去動作を行うことができる。
【０１２１】
また、動作として本実施の形態２におけるＰＤＰの駆動方法が遂行されるプラズマディスプレイ装置は、実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置１００と同様にして構成すればよい。例えば、実施の形態１におけるプラズマディスプレイ装置１００が２つの走査電極駆動回路４３ａ、４３ｂ及び２つの維持電極駆動回路４４ａ、４４ｂを備えているのと同様にして、第１〜第４の各々の表示電極対グループに属する走査電極を駆動するための４つの走査電極駆動回路を備えるとともに、各々の表示電極対グループに属する維持電極を駆動するための４つの維持電極駆動回路を備えるようにすればよい。
【０１２２】
なお、上記実施の形態１、２では、ＰＤＰ１０に備えられている全ての表示電極対２４を複数の表示電極対グループにグループ分けしたが、これにより、各々の表示電極対グループに対応する複数の放電セルによって各々の放電セルグループが構成される。すなわち、各々の表示電極対グループに属する表示電極対を有する複数の放電セルによって各々の放電セルグループが構成される。したがって、各々の表示電極対グループに対するサブフィールドは、各々の放電セルグループに対するサブフィールドのことであり、実施の形態１，２では、それぞれの表示電極対グループに対応する複数の放電セル毎に（放電セルグループ毎に）、１フィールド期間を、書込み期間と維持期間と消去期間とを有し、かつ、異なる表示電極対グループに対応する放電セル（異なる放電セルグループ）に対する書込み期間が重なることがないように複数のサブフィールドに分割し、一の表示電極対グループに対応する放電セルに対する維持期間内に、他の表示電極対グループに対応する放電セルに対して書込み処理を行うようにしている、とも言える。
【０１２３】
また、上記実施の形態１、２では、１ライン（１本の走査電極に対応する放電セルすなわち一対の表示電極対に対応する放電セル）ごとに書込み動作を行うようにしているため、全ての走査電極に対応する放電セル（全ての表示電極対に対応する放電セル）に対して書込み動作を１回行うために必要な時間Ｔｗを、１本の走査電極に対応する放電セル（一対の表示電極対に対応する放電セル）に対して書込み動作を行うために要する時間と、走査電極の全数とを乗算して求めたが、これに限られない。例えば複数ラインを同時に書込み動作を行うように構成する場合も含め、１回の書込み動作を行うために要する時間と、全ての表示電極対に対応する放電セルに対して書込み動作を行うために必要となる書込み動作の回数とを乗算することにより、全ての表示電極対に対応する放電セルに対して書込み動作（書込み処理）を１回行うために必要な時間Ｔｗを求めるようにすればよい。また、１ラインの書込み動作と複数ラインの同時書込み動作とが混在するように構成される場合も同様である。
【０１２４】
なお、上記実施の形態１、２において用いた具体的な各数値は、単に一例を挙げたに過ぎず、パネル（ＰＤＰ）の特性やプラズマディスプレイ装置の仕様等に合わせて、適宜最適な値に設定することが望ましい。
【０１２５】
上記説明から、当業者にとっては、本発明の多くの改良や他の実施形態が明らかである。従って、上記説明は、例示としてのみ解釈されるべきであり、本発明を実行する最良の態様を当業者に教示する目的で提供されたものである。本発明の精神を逸脱することなく、その構造及び／又は機能の詳細を実質的に変更できる。
【産業上の利用可能性】
【０１２６】
本発明は、２１６０ライン以上の超高精細度パネルであっても、画質を確保するための十分なサブフィールド数と十分な輝度を確保することができ、さらに駆動マージンの向上と消費電力の低減を実現することができるプラズマディスプレイパネルの駆動方法、およびその駆動方法を用いたプラズマディスプレイ装置等として有用である。
【符号の説明】
【０１２７】
１０    プラズマディスプレイパネル
２２    走査電極
２３    維持電極
２４    表示電極対
３２    データ電極
４１    画像信号処理回路
４２    データ電極駆動回路
４３ａ，４３ｂ    走査電極駆動回路
４４ａ，４４ｂ    維持電極駆動回路
４３    表示電極対駆動回路
４５    タイミング発生回路
１００    プラズマディスプレイ装置
【手続補正２】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、
それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、
全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記放電セルに対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有する、プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
一の前記表示電極対グループが前記維持期間である間に、他の前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を行うようにし、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスは、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、同時に前記第１の電位にならないように前記第１の維持パルスと前記第２の維持パルスとを与える、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間と前記ロー期間との両方を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスのうちの一方に用い、前記仮想パルスにおいて、前記ロー期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスのうちの他方に用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記立下り期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項７】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記立上り期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項８】
前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期は、１００μｓ以下である、請求項１〜７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項９】
前記サブフィールドにおいて、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓ以下の値であると仮定した場合と比較して、前記サブフィールドの輝度重みが変わらないように、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの繰り返し回数を少なくする、請求項１〜７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１０】
１フィールド期間の最初に、全ての放電セルに一斉に初期化放電を発生させる初期化期間を設けるとともに、それぞれの前記サブフィールドの維持期間の後に、その維持期間で放電した放電セルに対して消去放電を発生させる消去期間を設ける、請求項１〜７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１１】
一の前記表示電極対グループが前記維持期間である間に、他の前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を行うようにするとともに、１フィールド期間のうち前記初期化期間とそれぞれの前記消去期間とを除いた期間において、いずれかの前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を連続して行う、請求項１０に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１２】
対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルを備えるとともに、前記プラズマディスプレイパネルを駆動するための駆動回路を備え、
前記駆動回路は、
前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、
それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、
全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記表示電極対に対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有するように構成された、プラズマディスプレイ装置。
【手続補正３】
【補正対象書類名】図面
【補正対象項目名】全図
【補正方法】変更
【補正の内容】
【図１】
2010146787.tif 000015
【図２】
2010146787.tif 000016
【図３】
2010146787.tif 000017
【図４】
2010146787.tif 000018
【図５】
2010146787.tif 000019
【図６】
2010146787.tif 000020
【図７】
2010146787.tif 000021
【図８】
2010146787.tif 000022
【図９】
2010146787.tif 000023
【図１０】
2010146787.tif 000024
【図１１】
2010146787.tif 000025
【図１２】
2010146787.tif 000026
【手続補正書】
【提出日】平成23年2月15日(2011.2.15)
【手続補正１】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００１４
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００１４】
上記目的を達成するために本発明のプラズマディスプレイパネルの駆動方法は、対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記放電セルに対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有し、前記サブフィールドの輝度重みが変わらないように、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの各々のパルス数を、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓ以下と仮定したパルス数より少なくする。
【手続補正２】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２３
【補正方法】削除
【補正の内容】
【手続補正３】
【補正対象書類名】明細書
【補正対象項目名】００２６
【補正方法】変更
【補正の内容】
【００２６】
また、本発明のプラズマディスプレイ装置は、対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルを備えるとともに、前記プラズマディスプレイパネルを駆動するための駆動回路を備え、前記駆動回路は、前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記放電セルに対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有するように構成され、前記サブフィールドの輝度重みが変わらないように、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの各々のパルス数を、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓ以下と仮定したパルス数より少なくする。
【手続補正４】
【補正対象書類名】特許請求の範囲
【補正対象項目名】全文
【補正方法】変更
【補正の内容】
【特許請求の範囲】
【請求項１】
対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルの駆動方法であって、
前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、
それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、
全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記放電セルに対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有し、
前記サブフィールドの輝度重みが変わらないように、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの各々のパルス数を、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓ以下と仮定したパルス数より少なくする、
プラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項２】
一の前記表示電極対グループが前記維持期間である間に、他の前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を行うようにし、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスは、１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、同時に前記第１の電位にならないように前記第１の維持パルスと前記第２の維持パルスとを与える、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項３】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間と前記ロー期間との両方を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項４】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスのうちの一方に用い、前記仮想パルスにおいて、前記ロー期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスのうちの他方に用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項５】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記ハイ期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項６】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記立下り期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項７】
１周期の期間が、第１の電位から前記第１の電位より高い第２の電位へ立上る立上り期間と、前記第２の電位を保持するハイ期間と、前記第２の電位から前記第１の電位へ立下る立下り期間と、前記第１の電位を保持するロー期間とから構成され、かつ周期が５．５μｓ以下である仮想パルスにおいて、前記立上り期間を延長することによって周期を５．５μｓより長くしたパルスを、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスとして用いる、請求項１に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項８】
前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期は、１００μｓ以下である、請求項１〜７に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項９】
１フィールド期間の最初に、全ての放電セルに一斉に初期化放電を発生させる初期化期間を設けるとともに、それぞれの前記サブフィールドの維持期間の後に、その維持期間で放電した放電セルに対して消去放電を発生させる消去期間を設ける、請求項１〜８に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１０】
一の前記表示電極対グループが前記維持期間である間に、他の前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を行うようにするとともに、１フィールド期間のうち前記初期化期間とそれぞれの前記消去期間とを除いた期間において、いずれかの前記表示電極対グループに対して前記書込み処理を連続して行う、請求項９に記載のプラズマディスプレイパネルの駆動方法。
【請求項１１】
対をなす走査電極及び維持電極からなる複数の表示電極対と複数のデータ電極とが間隙を有して交差するように配設され、前記交差する位置のそれぞれに前記間隙を形成する前記表示電極対及び前記データ電極を有する放電セルを有したプラズマディスプレイパネルを備えるとともに、前記プラズマディスプレイパネルを駆動するための駆動回路を備え、
前記駆動回路は、
前記複数の表示電極対を複数の表示電極対グループに分け、
それぞれの前記表示電極対グループ毎に、発光させるべき前記放電セルに書込み放電を発生させる書込み処理を行う書込み期間と、第１の維持パルスを前記走査電極に与えるとともに前記第１の維持パルスと周期の等しい第２の維持パルスを前記第１の維持パルスとはタイミングを異ならせて前記維持電極に与えることにより前記書込み放電を発生させた前記放電セルに維持放電を発生させる維持期間とを有する複数のサブフィールドを用い、それぞれの前記表示電極対グループに対する前記書込み期間が重なることがないように１フィールド期間を分割し、
全ての前記表示電極対グループの数をＮ、全ての前記放電セルに対して前記書込み処理を行うために必要な時間をＴｗとするとき、維持期間の時間が、
Ｔｗ×（Ｎ−１）／Ｎ
を超えない範囲で、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓより長い前記サブフィールドを有するように構成され、
前記サブフィールドの輝度重みが変わらないように、周期が５．５μｓより長い前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの各々のパルス数を、前記第１の維持パルス及び前記第２の維持パルスの周期が５．５μｓ以下と仮定したパルス数より少なくする、
プラズマディスプレイ装置。
【国際調査報告】
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